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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

X 0410-1976 

地域メッシュコード 

Grid Square Code 

1. 適用範囲 この規格は,データ処理機械(以下,機械という。)を用いて機械と機械,機械と人の間で

情報を交換する場合の経緯度法による地域メッシュコードについて規定する。 

2. 用語の意味 この規格で用いる主な用語の意味は,次のとおりとする。 

(1) 地域メッシュ 地域に関する情報を表示するための単位として,全国の地域を対象に,地理学的経緯

度に基づいて設定した正方形に近い小区画をいう。 

3. 地域メッシュ 地域メッシュは,基準地域メッシュ,基準地域メッシュを分割した分割地域メッシュ 

及び 基準地域メッシュを統合した統合地域メッシュの3種類とする。 

3.1 

基準地域メッシュ 基準地域メッシュは,次に定める方法により作成する。 

(1) 全国の地域を1度ごとの経線と偶数緯度及びその間隔を3等分した緯度における緯線とによって分割

して第1次地域区画(20万分の1地勢図の区画に相当する区域)を作る(図1参照)。 

(2) 第1次地域区画を経線方向及び緯線方向に8等分して第2次地域区画(2万5千分の1地形図の区画

に相当する区域)を作る(図2参照)。 

(3) 第2次地域区画を経線方向及び緯線方向に10等分して第3次地域区画(約1平方キロメートル区画に

相当する区域)を作り,これを基準地域メッシュとする(図3参照)。 

3.2 

分割地域メッシュ 分割地域メッシュは,辺の長さが基準地域メッシュの2分の1の地域メッシュ

(以下,2分の1地域メッシュという。),4分の1の地域メッシュ(以下,4分の1地域メッシュという。)

及び8分の1の地域メッシュ(以下,8分の1地域メッシュという。)とし,その作成方法は,表1のとお

りとする。 

表1 分割地域メッシュ 

名称 

作成方法 

2分の1地域メッシュ 

基準地域メッシュを経線方向及び緯線方向に2等分する(図4参照)。 

4分の1地域メッシュ 

基準地域メッシュを経線方向及び緯線方向に4等分する(図5参照)。 

8分の1地域メッシュ 

基準地域メッシュを経線方向及び緯線方向に8等分する(図6参照)。 

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X 0410-1976  

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3.3 

統合地域メッシュ 統合地域メッシュは,辺の長さが基準地域メッシュの2倍の地域メッシュ(以

下,2倍地域メッシュという。),5倍の地域メッシュ(以下,5倍地域メッシュという。)及び10倍の地域

メッシュ(以下,10倍地域メッシュという。)とし,その作成方法は,表2のとおりとする。 

表2 統合地域メッシュ 

名称 

作成方法 

 2倍地域メッシュ 

第2次地域区画を経線方向及び緯線方向に5等分する(図7参照)。 

 5倍地域メッシュ 

第2次地域区画を経線方向及び緯線方向に2等分する(図8参照)。 

10倍地域メッシュ 

第2次地域区画とする(図2参照)。 

4. 地域メッシュコードの構成 基準地域メッシュ,分割地域メッシュ 及び 統合地域メッシュのコード

は,それぞれ次のとおりとする。 

(1) 基準地域メッシュのコード 

(2) 分割地域メッシュのコード 

(3) 統合地域メッシュコード 

備考 “N”は,0〜9のアラビア数字1個を,“5”はアラビア数字の5を,これらのものの上に付けた小さなアラビ

ア数字は最上位からのけた数を示す。 

X 0410-1976  

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5. 地域メッシュコード 

5.1 

基準地域メッシュコード 基準地域メッシュコードは,次に定める第1次地域区画,第2次地域区

画及び第3次地域区画を示す数字をこの順に組み合わせたものとする。 

(1) 第1次地域区画を示す数字は,区画の南端緯度を1.5倍して得られる度数を示す2けたの数字及び西

端経度を示す数字から100を減じて得られる2けたの数字をこの順に組み合わせた4けたの数字とす

る。 

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図1 第1次地域区画 

(2) 第2次地域区画を示す数字は,第1次地域区画を経線方向 及び 緯線方向に8等分して得られる各区

画に,経線方向については南から,緯線方向については西から,それぞれ0から7までの数字を付け,

これを経線方向に付けた数字,緯線方向に付けた数字の順に組み合わせた2けたの数字とする。 

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図2 10倍地域メッシュ(第2次地域区画) 

(3) 第3次地域区画を示す数字は,第2次地域区画を経線方向 及び 緯線方向に10等分して得られる各区

画に,経線方向については南から,緯線方向については西から,それぞれ0から9までの数字を付け,

これを経線方向に付けた数字,緯線方向に付けた数字の順に組み合わせた2けたの数字とする。 

図3 基準地域メッシュ(第3次地域区画) 

5.2 

分割地域メッシュコード 分割地域メッシュコードは,次のとおりとする。 

(1) 2分の1地域メッシュコードは,基準地域メッシュを経線方向 及び 緯線方向に2等分して得られる

各区画に,南西側,南東側,北西側及び北東側の順に1から4までの数字を付けてそれぞれの区画を

示す数字とし,これを当該基準地域メッシュコードの次に付け加えた9けたの数字とする。 

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X 0410-1976  

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図4 2分の1地域メッシュ 

例: 2分の1地域メッシュコード 

NNNNNNNN1 

(2) 4分の1地域メッシュコードは,2分の1地域メッシュを経線方向及び緯線方向に2等分して得られる

各区画に,(1)と同じ方法により付けた数字を2分の1地域メッシュコードの次に付け加えた10けた

の数字とする。 

図5 4分の1地域メッシュ 

例: 4分の1地域メッシュコード 

NNNNNNNN11 

(3) 8分の1地域メッシュコードは,4分の1地域メッシュを経線方向及び緯線方向に2等分して得られる

各区画に,(1)と同じ方法により付けた数字を4分の1地域メッシュコードの次に付け加えた11けた

の数字とする。 

図6 8分の1地域メッシュ 

例: 8分の1地域メッシュコード 

NNNNNNNN111 

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X 0410-1976  

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5.3 

統合地域メッシュコード 統合地域メッシュコードは,次のとおりとする。 

(1) 2倍地域メッシュコードは,当該地域メッシュが属する第1次地域区画及び第2次地域区画を示す数

字をこの順に組み合わせた6けたの数字の次に,当該第2次地域区画を経線方向及び緯線方向に5等

分して得られる各区画に,経線方向については南から,緯線方向については西からそれぞれ0,2,4,

6及び8の数字を付け,これを経線方向に付けた数字,緯線方向に付けた数字の順に組み合わせた数

字を,それぞれの区画を示す数字として付け加え,その次に数字の5を付け加えた9けたの数字とす

る。 

図7 2倍地域メッシュ 

例: 2倍地域メッシュコード 

NNNNNN005 

(2) 5倍地域メッシュコードは,当該地域メッシュが属する第1次地域区画及び第2次地域区画を示す数

字をこの順に組み合わせた6けたの数字の次に,当該第2次地域区画を経線方向及び緯線方向に2等

分して得られる各区画に,南西側,南東側,北西側及び北東側の順に1から4までの数字を付け,そ

れぞれの区画を示す数字として付け加えた7けたの数字とする。 

図8 5倍地域メッシュ 

例: 5倍地域メッシュコード 

NNNNNN1 

(3) 10倍地域メッシュコードは,当該地域メッシュが属する第1次地域区画及び第2次地域区画を示す数

字をこの順に組み合わせた6けたの数字とする(図2参照)。 

5.4 

コードの一部の省略 地域メッシュコードの使用に当たっては,その一部である上位のけたを省略

することができる。その際は,省略されたコードが地域メッシュコードのどの位置に当たるかを明示する

必要がある。 

X 0410-1976  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

情報処理部会 地目コード・地域メッシュコード専門委員会 構成表 

氏名 

所属 

(委員会長) 

船 崎 武 男 

行政管理庁行政管理局 

石 田 善次郎 

神奈川県庁企画調査部 

石 田 晴 英 

東急不動産株式会社経営企画室 

磯 田   巌 

川崎市役所財政局 

井 上 喜代重 

建設省大臣官房 

上 田 尚 一 

総理府統計局 

小 沢 暢 夫 

株式会社エム・エス・ケー・システムズ 

川 端 亮 二 

自治省大臣官房 

副 島 弘 暉 

財団法人日本情報処理開発センター技術部 

高 田 徳 博 

国土庁土地局 

築 林 昭 明 

農林省統計情報部 

常 沢 秀 夫 

工業技術院標準部 

広 木 重 喜 

法務省民事局 

深 沢 伸 之 

株式会社日本不動産取引情報センター調査研究部 

森 田   章 

株式会社協栄計算センター計算部 

(事務局) 

中 谷 節 男 

工業技術院標準部電気規格課 

坂 井 喜 毅 

工業技術院標準部電気規格課 

X 0410 : 2002 

(1) 

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まえがき 

この追補は,JIS X 0410 : 1976が,平成14年2月20日付けで改正されたことに伴って発効するもので

ある。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

X 0410 : 2002 

地域メッシュコード 

(追補1) 

Grid Square Code 

 (Amendment 1)  

序文 この追補は,測量法の改正に伴う測地系の日本測地系から世界測地系への移行に伴い,JIS X 0410 : 

1976に次の項目を追加する改正を行うものである。 

6. 日本測地系による地域メッシュコードの名称及びその有効期間 

6.1 

日本測地系による地域メッシュコード 日本測地系の経緯度による地域メッシュコードは,その名

称を“地域メッシュコードN”とする。 

備考1. 世界測地系とは,平成13年6月20日法律第53号により改正された測量法第11条に定めるところ

による。 

2. 日本測地系とは,備考1.の改正前の測量法(昭和24年6月3日法律第188号,最終改正平成

12年11月27日法律第126号)第11条に定めるところによる。 

6.2 

有効期間 6.1でいう日本測地系の経緯度による地域メッシュコードの有効期間は改正追補の発行

日より10年間とする。 

参考 6.1 備考2.にかかわる測量法(昭和24年6月3日法律第188号,最終改正平成12年11月27

日法律第126号)及び測量法施行令の該当箇条を次に示す。 

第11条 基本測量及び公共測量は,左の各号に掲げる測量の基準に従って行わなければならない。 

一 地球の形状及び大きさについては,ベツセルの算出した次の値による。 

長半径−六,三七七,三九七メートル・一五五 

偏平度−二九九.一五二八一三分の一 

二 位置は、地理学的経緯度及び平均海面からの高さで表示する。但し.場合により直角座標又は極座標

で表示することができる。 

三 距離及び面積は、水平面上の値で表示する。 

四 測量の原点は、日本経緯度原点及び日本水準原点とする。但し、離島の測量そのた特別の事情がある

場合において、国土地理院の長の承認を得たときは、この限りではない。 

五 前号の日本経緯度原点及び日本水準原点の地点及び原点数値は,政令で定める。 

(測量法施行令) 

第2条 日本経緯度原点の地点及び原点数値は、次のとおりとする。 

地点 東京都港区麻布台二丁目十八番一地内旧東京天文台子午環の中心点 

X 0410 : 2002  

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原点

数値 

経度 

東経百三十九度四十四分四十秒五〇二〇 

経度 

北緯三十五度三十九分十七秒五一四八 

原点 

方位角 

百五十六度二十五分二十八秒四四二(旧東京天文台子午環の中心点において真北を基準

として右回りに測定した鹿野山一等三角点の方位角) 

2 日本水準原点の地点及び原点数値  略 

JIS X 0410(地域メッシュコード)改正原案作成専門委員会 構成表 

氏名 

所属 

(委員長) 

柴 田 正 雄 

前橋工科大学 

(委員) 

柴 崎 亮 介 

東京大学 

野々村 邦 夫 

広島工業大学 

鎌 田 高 造 

国土地理院 

奥 谷   正 

国土技術政策総合研究所 

永 井 信 夫 

財団法人日本地図センター 

鈴 木   徹 

財団法人日本測量調査技術協会 

會 津 貞 夫 

財団法人日本交通管理技術協会 

池 村 雅 司 

財団法人道路交通情報通信システムセンター 

野 口 好 一 

社団法人日本自動車工業会 

玉 野 好 晴 

財団法人道路新産業開発機構 

泉   正 晴 

財団法人自動車自動走行電子技術協会 

田 島 昭 幸 

社団法人新交通管理システム教会 

高 石 幸 一 

財団法人運輸政策研究機構 

若 尾 正 義 

社団法人電波産業会 

平 田 更 一 

株式会社パスコ 

村 石 公 典 

アジア航測株式会社 

原   智 亨 

日産自動車株式会社 

池 上 雅 幸 

株式会社本田技術研究所 

難 波   博 

トヨタ自動車株式会社 

末 吉 信 夫 

住友電気工業株式会社 

甘 粕 修 二 

松下通信工業株式会社 

五 味 伸太郎 

パイオニア株式会社 

北 山 洋 一 

株式会社トヨタマップマスター 

角 石 幸 信 

株式会社ゼンリン 

(事務局) 

土 肥 規 男 

財団法人日本デジタル道路地図協会 

横 山 忠 行 

財団法人日本デジタル道路地図協会 

(オブザーバー) 

吉 崎 昭 彦 

警察庁 

田 邊 光 男 

総務省 

勝 亦 眞 人 

経済産業省 

根 岸 寿 実 

経済産業省 

河 南 正 幸 

国土交通省 

直 原 史 明 

国土交通省 

鈴 木 貴 典 

国土交通省 

高 橋 聡 明 

農林水産省 

片 岡 幸 一 

財団法人日本情報処理開発協会