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X 0208 : 1997  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

参考1. これらの包摂規準は,もっぱら過去の規格との互換性を維持するために設けられたものであ

る。 

2. これら29の区点位置については,規格に適合していると主張するためには,それぞれ (A) 又

は (B) のどちらの字体を採用したかを文書に明示することが必要である (3.1.3参照) 。 

3. これらの区点位置は,この規格の過去及び現在の規格票の間で,矛盾する字体の整理・変更

が行われているものである。 

7. 符号化文字集合 

7.1 

この規格で規定する符号を単独で用いる場合 

7.1.1 

漢字用7ビット符号 漢字用7ビット符号は,符号表の領域に次の割当てを行った7ビット符号化

文字集合とする。 

a) CL領域には,JIS X 0211のC0集合を割り当てる。 

b) GL領域には,この規格の6.5.1で規定する漢字集合を割り当てる。 

7.1.2 

漢字用8ビット符号 漢字用8ビット符号は,符号表の領域に次の割当てを行った8ビット符号化

文字集合とする。 

a) CL領域には,JIS X 0211のC0集合を割り当てる。 

b) GL領域には,この規格の6.5.1で規定する漢字集合を割り当てる。 

c) CR領域は,JIS X 0211のC1集合を割り当てるか又は何も割り当てないかのいずれかとする。 

d) GR領域は,用いてはならない。 

CR領域にJIS X 0211のC1集合を割り当てない場合,CR領域は空き領域とし,他の図形文字を割り当

ててはならない。 

7.2 

ISO/IEC 646の国際基準版 (IRV) と同時に用いる場合の符号 6.5.1で規定する漢字集合とISO/IEC 

646の国際基準版とを同時に用いる場合,ISO/IEC 646で規定される図形文字と同じ図形文字は用いては

ならない。ただし,これまでの慣用的な利用との互換を目的としてだけ,附属書5表2に規定する文字を

ISO /IEC 646で規定される文字とは異なった図形文字として用いてもよい。 

7.2.1 

国際基準版・漢字用7ビット符号 国際基準版・漢字用7ビット符号は,制御文字のSHIFT-OUT

(シフトアウト)とSHIFT-IN(シフトイン)との交互利用によって,国際基準版図形文字集合及び漢字集

合を切り替えて使用する7ビット符号化文字集合とする。 

制御文字のSHIFT-OUT及びSHIFT-INは,JIS X 0211のC0集合の制御文字であって,略称をそれぞれ

SO及びSIとし,次のビット組合せをもつ。 

SO :  0/14 

SI :  0/15 

国際基準版・漢字用7ビット符号は,7ビット符号表の各領域に対して,次の割当てを行う。 

a) CL領域には,JIS X 0211のC0集合を割り当てる。 

b) GL領域には,次の図形文字集合を割り当てる。 

1) SIが先行し,次のSOが現れるまでは,国際基準版図形文字集合を割り当てる。 

2) SOが先行し,次のSIが現れるまでは,漢字集合を割り当てる。 

備考 この符号化文字集合の初期状態におけるGL領域への割当てがどちらの図形文字集合であるか

は,送信者と受信者との間の合意によって定まる。ただし,一般的には国際基準版図形文字集

合とするのが望ましい。 

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X 0208 : 1997 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

7.2.2 

国際基準版・漢字用8ビット符号 国際基準版・漢字用8ビット符号は,符号表の領域に次の割当

てを行った8ビット符号化文字集合とする。 

a) CL領域には,JIS X 0211のC0集合を割り当てる。 

b) GL領域には,国際基準版図形文字集合を割り当てる。 

c) CR領域は,JIS X 0211のC1集合を割り当てるか又は何も割り当てないかのいずれかとする。 

d) GR領域には,漢字集合を割り当てる。 

CR領域にJIS X 0211のC1集合を割り当てない場合,CR領域は空き領域とし,他の図形文字を割り当

ててはならない。 

7.3 

JIS X 0201のラテン文字と同時に用いる場合の符号 6.5.1で規定する漢字集合とJIS X 0201のラテ

ン文字用図形文字集合とを同時に用いる場合,JIS X 0201で規定される図形文字と同じ図形文字は用いて

はならない。ただし,これまでの慣用的な利用との互換を目的としてだけ,附属書5表2に規定する文字

をJIS X 0201で規定される文字とは異なった図形文字として用いてもよい。 

7.3.1 

ラテン文字・漢字用7ビット符号 ラテン文字・漢字用7ビット符号は,制御文字SHIFT-OUT(シ

フトアウト)とSHIFT-IN(シフトイン)との交互利用によって,ラテン文字用図形文字集合と漢字集合と

を切り替えて使用する7ビット符号化文字集合とする。 

ラテン文字・漢字用7ビット符号は,7ビット符号表の各領域に対して,次の割当てを行う。 

a) CL領域には,JIS X 0211のC0集合を割り当てる。 

b) GL領域には,次の図形文字集合を割り当てる。 

1) SIが先行し,次のSOが現れるまでは,ラテン文字用図形文字集合を割り当てる。 

2) SOが先行し,次のSIが現れるまでは,漢字集合を割り当てる。 

備考 この符号化文字集合の初期状態におけるGL領域への割当てがどちらの図形文字集合であるか

は,送信者と受信者との間の合意によって定まる。ただし,一般的にはJIS X 0201のラテン文

字用図形文字集合とするのが望ましい。 

7.3.2 

ラテン文字・漢字用8ビット符号 ラテン文字・漢字用8ビット符号は,符号表の領域に次の割当

てを行った8ビット符号化文字集合とする。 

a) CL領域には,JIS X 0211のC0集合を割り当てる。 

b) GL領域には,ラテン文字用図形文字集合を割り当てる。 

c) CR領域は,JIS X 0211のC1集合を割り当てるか又は何も割り当てないかのいずれかとする。 

d) GR領域には,漢字集合を割り当てる。 

CR領域にJIS X 0211のC1集合を割り当てない場合,CR領域は空き領域とし,他の図形文字を割り当

ててはならない。 

8. 合成文字の取扱い この規格で規定する符号化文字集合中のすべての図形文字は,現在位置の前進動

作を伴う文字(スペーシング文字)とする。JIS X 0211のBACKSPACE(後退)又はCARRIAGE RETURN

(復帰)を使用することによって,2文字以上の図形文字を同じ文字位置に重ねて表示することができる

が,こうした合成文字を用いてはならない。 

備考 2区94点のLARGE CIRCLE(大きな丸)“○”は,これまでの規格との互換性のため削除しな

いが,この図形文字を合成のために用いてはならない。 

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X 0208 : 1997  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

9. 符号拡張法 

9.1 

JIS X 0202の符号拡張法の環境での利用 7.1〜7.3で規定する符号化文字集合をJIS X 0202の符号

拡張法の環境で使用する場合,各符号化文字集合に対する図形文字集合の割当ては,次のa)〜f)に示す指

示のエスケープシーケンスによる。 

a) 漢字用7ビット符号 

ESC 2/6 4/0 

ESC 2/4 4/2 

b) 漢字用8ビット符号 

ESC 2/6 4/0 

ESC 2/4 2/9 4/2 

c) 国際基準版・漢字用7ビット符号 ESC 2/8 4/2 

ESC 2/6 4/0 

ESC 2/4 2/9 4/2 

d) 国際基準版・漢字用8ビット符号 ESC 2/8 4/2 

ESC 2/6 4/0 

ESC 2/4 2/9 4/2 

e) ラテン文字・漢字用7ビット符号 ESC 2/8 4/10 ESC 2/6 4/0 

ESC 2/4 2/9 4/2 

f) 

ラテン文字・漢字用8ビット符号 ESC 2/8 4/10 ESC 2/6 4/0 

ESC 2/4 2/9 4/2 

ここで,ESCは,制御文字ESCAPE(エスケープ)の略号とする。 

9.2 

指示 6.5.1で規定する漢字集合をJIS X 0202の符号拡張法を主とする環境で指示する場合,指示に

当たって終端バイトは4/2とし,更新番号エスケープシーケンスの終端バイトは4/0とする。 

更新番号及び指示のエスケープシーケンスは,次による。 

更新番号 

指示 

G0集合 ESC 2/6 4/0 ESC 2/4 4/2 

G1集合 ESC 2/6 4/0 ESC 2/4 2/9 4/2 

G2集合 ESC 2/6 4/0 ESC 2/4 2/10 4/2 

G3集合 ESC 2/6 4/0 ESC 2/4 2/11 4/2 

JIS X 0201又はISO/IEC 646と漢字集合を同時に指示する場合,これまでの慣用的な利用との互換を目

的としてだけ,附属書5表2に規定する文字をJIS X 0201又はISO /IEC646で規定される文字とは異なっ

た図形文字として用いてもよい。 

参考 JIS X 0202では,同じ図形文字が複数の符号化文字集合中に現れG0〜G3に指示されていると

き,G番号の小さいほうが優先され,G番号の大きいほうに現れる同じ図形文字は使用禁止と

される。 

関連規格 JIS X 0212 情報交換用漢字符号−補助漢字 

JIS X 0402 市区町村コード 

JIS X 5003 開放型システム間相互接続の基本参照モデル 

ISO 2375 Data processing−Procedure for registration of escape sequences 

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X 0208 : 1997 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

符号化文字集合調査研究委員会 構成表 

氏名 

所属 

(委員長) 

芝 野 耕 司 

東京国際大学商学部 

(幹事) 

小 田 庸 夫 

日本アイ・ビー・エム 

(委員) 

石 井 岑 明 

社団法人日本書籍出版協会 

伊 藤 英 俊 

日本電気オフィスシステム株式会社 

大 島 有 史 

文化庁文化部 

岡 本 譲 治 

日本エス・イー株式会社 

兼 谷 明 男 

通商産業省工業技術院 

小 池 建 夫 

株式会社日立製作所 

小 町 祐 史 

松下電送株式会社 

佐 藤 敬 幸 

日本・ヒューレット・パッカード株式会社 

下 垣 弘 行 

共同印刷株式会社 

鈴 木   哲 

特許庁総務部 

竹田原 昇 司 

通商産業省機械情報産業局 

田 嶋 一 夫 

いわき明星大学人文学部 

鶴 田 真 也 

国立国会図書館 

徳 永 英 二 

規格調整専門家 

豊 島 正 之 

北海道大学文学部(現:東京外国語大学ア

ジア・アフリカ言語文化研
究所) 

楡 木 武 久 

社団法人日本電子工業振興協会 

根 村 良 和 

法務省民事局 

林   克 己 

財団法人地方自治情報センター 

松 村 雅 生 

総務庁行政管理局 

山 上 雅 美 

読売新聞社 

山 崎 康 一 

株式会社沖テクノシステムズラボラトリ 

(事務局) 

渡 辺 清 次 

財団法人日本規格協会 

小笠原 康 直 

財団法人日本規格協会 

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X 0208 : 1997  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

符号化文字集合調査研究委員会WG2 構成表 

氏名 

所属 

(委員長) 

芝 野 耕 司 

東京国際大学商学部 

(幹事) 

徳 永 英 二 

規格調整専門家 

(幹事・エディタ)  

豊 島 正 之 

北海道大学文学部(現:東京外国語大学ア

ジア・アフリカ言語文化研
究所) 

(委員) 

池 田 証 壽 

信州大学人文学部 

氏 原 基余司 

文化庁(オブザーバ,平成8年度から) 

太 田 昌 孝 

東京工業大学総合情報処理センター 

翁   雅 男 

明治製菓株式会社 

小 田   明 

日本アイ・ビー・エム株式会社 

小 田 宏 行 

通商産業省工業技術院(オブザーバ,平成

8年度から) 

小 池 建 夫 

株式会社日立製作所 

小谷野 いづみ 

富士通株式会社 

佐 伯 秀 男 

日本電信電話株式会社 

笹 原 宏 之 

文化女子大学短期大学部(現:国立国語研

究所) 

佐 藤 弘 一 

日本電気オフィスシステム株式会社 

佐 野 浩 一 

通商産業省工業技術院(オブザーバ,平成

7年度まで) 

田 嶋 一 夫 

いわき明星大学人文学部 

深 瀬 弘 恭 

株式会社インターネットイニシアティブ 

前 沢 克 俊 

大日本印刷株式会社 

益 山   健 

ボーランド株式会社 

松 沢 高 志 

マイクロソフト株式会社 

村 田   純 

株式会社ソフトヴィジョン 

森 光 淳 司 

日本ディジタル・イクイップメント株式会

社 

森   宗 正 

規格調整専門家 

安 永   実 

文化庁(オブザーバ,平成7年度まで) 

渡 辺 典 由 

読売新聞社 

(事務局) 

渡 辺 清 次 

財団法人日本規格協会