JISX0032:1999 情報処理用語―電子メール

X0032 : 1999

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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序文 ··································································································································· 1

1. 適用範囲 ························································································································ 1

2. 引用規格 ························································································································ 1

3. 分類 ······························································································································ 2

4. 表記法 ··························································································································· 2

5. 情報処理用 ····················································································································· 2

32.01 一般概念 ··················································································································· 3

32.02 メッセージの通信処理及び転送 ······················································································ 3

32.03 情報オブジェクト ······································································································· 5

32.04 メッセージ通信処理の操作 ···························································································· 6

32.05 メッセージ通信処理における命名及びアドレス付与 ··························································· 8

32.06 メッセージ通信処理サービス ························································································· 9

32.07 メッセージ蓄積 ········································································································· 10

32.08 個人間メッセージ通信································································································· 10

32.09 ディレクトリシステム································································································· 11

32.10 その他 ····················································································································· 12

図 ···································································································································· 13

表 ···································································································································· 19

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格 JIS

X0032 : 1999

情報処理用語−電子メール

Information technology−Vocabulary−

Electronic Mail

序文この規格は，1999年に第1版として発行されたISO/IEC 2382-32, Information technology−Vocabulary

−Part 32 : Electronic Mailを翻訳し，その技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格である。

なお，原国際規格は，表形式でないがこの規格では表形式とした。

1. 適用範囲この規格は，情報処理における電子メールに関する主な用語，定義及び対応英語について

規定する。

備考この規格の対応国際規格を次に示す。

ISO 1087 : 1990, Terminology−Vocabulary

ISO 3166-1 : 1997, Codes for the representation of names of countries and their subdivisions−Part 1 :

Country names

ISO/IEC 2382-1 : 1993, Information technology−Vocabulary−Part 1 : Fundamental terms

ISO/IEC 2382-27 : 1993, Information technology−Vocabulary−Part 27 : Office automation

Recommendation ITU-T X.400 (1992) ｜ISO/IEC 10021-1 : 1990, Information technology−Text

Communication−Message−Oriented Text Interchange System (MOTIS) −Part 1 : Service and

system overview

Recommendation ITU-T X.402 (1992) ｜ISO/IEC 10021-2 : 1990, Information technology−Text

Communication−Message−Oriented Text Interchange System (MOTIS) −Part 2 : Overall

architecture

Recommendation ITU-T X.500 (1988) ｜ISO/IEC 9594-1 : 1990, Information technology−Open

Systems Interconnection−The Directory−Part 1 : Overview of concepts, models, and services

Recommendation ITU-T X.501 (1988) ｜ISO/IEC 9594-2 : 1990, Information technology−Open

Systems Interconnection−The Directory−Part 2 : Models

2. 引用規格次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す

る。

なお，これらの引用規格は，記載の年の版だけがこの規格を構成するものであって，その後の改正版・

追補・Amendmentには適用しない。

JIS X 0001 : 1994 情報処理用語−基本用語

備考 ISO/IEC 2382-1 : 1993, Information technology−Vocabulary−Part 1 : Fundamental termsがこの

X0032 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

規格と一致している。

JIS X 0027 : 1995 情報処理用語（オフィスオートメーション）

備考 ISO/IEC 2382-27 : 1993, Information technology−Vocabulary−Part 27 : Office automationがこの

規格と一致している。

JIS X 0304 国名コード

備考 ISO 3166-1 : 1997, Codes for the representation of names of countries and their subdivisions−Part

1 : Country namesがこの規格と一致している。

3. 分類用語は，次のとおり分類する。

a) 一般概念（32.01参照）

b) メッセージの通信処理及び転送（32.02参照）

c) 情報オブジェクト（32.03参照）

d) メッセージ通信処理の操作（32.04参照）

e) メッセージ通信処理における命名及びアドレス付与（32.05参照）

メッセージ通信処理サービス（32.06参照）

g) メッセージ蓄積（32.07参照）

h) 個人間メッセージ通信（32.08参照）

ディレクトリシステム（32.09参照）

その他（32.10参照）

4. 表記法この規格は，各用語を番号，用語，定義及び対応英語の四つの欄に分けて規定する。それぞ

れの欄における表記法及び解釈を，次に示す。

a) 番号番号は，6個の数字によって表す。最初の2けたの数字は，情報処理用語の規格番号の末尾2

けたを示す。次の2けたの数字は，この規格での分類を示す。最後の2けたは，同一分類内の一連番

号を示す。

b) 用語

1) 同一の意味を示す用語が二つ以上ある場合は，表記した順に従って優先使用する。

2) 丸括弧（）内に，使用分野がこの規格の適用範囲に限定されることを示す。

例 “利用者（電子メールにおける）”（32.01.08参照）

3) 用語に引き続く丸括弧（）は，用法を示す場合もある。

例 “MT（省略形）”（32.01.04参照）

c) 定義

1) 文中で下線の引いてある語は，情報処理用語に関する日本工業規格に規定されていることを示す。

2) 定義の一部が丸括弧（）で囲まれている場合は，その部分を省略してもよい備考であることを示

す。この場合は，括弧内を省略したときとしないときの間に優先順位はない。

d) 対応英語

1) この欄の英語は，対応国際規格に規定されている用語であって，規定されている定義と対応する。

2) 丸括弧（）の使い方は，b)と同様とする。

5. 情報処理用語−電子メール

X0032 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

32.01 一般概念

番号

用語

定義

対応英語

32.01.01

電子メール，
Eメール

計算機ネットワークを介した利用者端末相互間の通信。

備考1. 英語でのつづりには他にE mail, E-mail,

Email及びemailがある。

2. この用語は，JIS X 0001 : 1994の01.06.07及

びJIS X 0027 : 1995の27.02.01を修正したも
のである。

electronic mail,
e-mail

32.01.02

情報オブジェクト（電
子メールにおける）

情報の実体を表現するデータの集合体。

例メッセージ，打診，報告
備考情報は，純粋なテキストによって表現してもよ

いし，音声又は画像を含んでもよい。

information object（電

子メールにおける）

32.01.03

メッセージ（電子メー
ルにおける）

利用者エージェント相互間で転送される情報オブジェク
ト。

備考1. メッセージは，一般に内容及び封筒から構成

される。

2. この用語は，JIS X 0027 : 1995の27.01.13を

修正したものである。

message（電子メール

における）

32.01.04

メッセージ転送（電子
メールにおける），
MT（省略形）

計算機ネットワークを利用してメッセージを運ぶこと。 message transfer（電子

メールにおける），

MT（省略形）

32.01.05

メッセージ蓄積（電子
メールにおける）

メッセージ通信処理システムにおいて，後で利用するため
のメッセージの自動記憶。

message storage（電子

メールにおける）

32.01.06

メッセージ通信処理

メッセージ転送及びメッセージ蓄積の本質的に関連する
サブタスクを統合する分散情報処理タスク。

message handling

32.01.07

メールボックス，
電子メールボックス

特定の利用者のために蓄積したメッセージを収容する機
能単位。

備考1. メールボックスは，受信，発信又はその両方

のメールを保持できる。

2. この用語は，JIS X 0027 : 1995の27.02.03を

修正したものである。

mailbox,
electronic mailbox

32.01.08

利用者（電子メールに
おける）

潜在的な発信元又は着信先としてメッセージ通信処理に
参加する人又は機能単位。

user（電子メールにお

ける）

32.01.09

直接利用者

メッセージ通信処理システムを直接利用することによっ
て，メッセージ通信処理に従事する利用者（図6参照）。

direct user

32.01.10

間接利用者

メッセージ通信処理システムに接続したその他の通信シ
ステムを介してメッセージ通信処理に従事する利用者。

備考その他の通信システムは，郵便システム又はテ

レックスでもよい（図6参照）。

indirect user

32.01.11
(27.02.04)

ディレクトリ（電子メ
ールにおける）

計算機ネットワーク上であて先となり得る利用者又はサ
ービスの体系的な一覧表

directory（電子メール

における）

32.01.12

個人間メッセージ通
信

個人相互間の通常の仕事又は私的な通信のために仕立て
られたメッセージ通信処理の形態。

interpersonal messaging

32.02 メッセージの通信処理及び転送

番号

用語

定義

対応英語

32.02.01

メッセージ通信処理
システム，
MHS（省略形）

ある通信者からその他の通信者へメッセージを運ぶこと
ができる機能単位の体系化された集合体（図2参照）。

message handling

system,

MHS（省略形）

32.02.02

メッセージ通信処理
環境，

メッセージ通信処理システム，利用者及び配付先リストを
包含する環境（図2参照）。

message handling

environment,

X0032 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

番号

用語

定義

対応英語

MHE（省略形）

32.02.03

メッセージ通信シス
テム

メッセージ通信処理システムを実装するときに使用する
データ処理システム。

messaging system

32.02.04

メッセージ通信サブ
システム

機能的に重要なメッセージ通信処理システムの一部。

例利用者エージェント，メールエクスプローダ

messaging subsystem

32.02.05

利用者エージェント，
UA（省略形）

単一の直接利用者がメッセージ通信処理システムと相互
作用する手段としての機能単位。

備考利用者エージェントは，メッセージ通信処理シ

ステムの一構成要素であって，これによって利
用者はメッセージを創造，送信及び受信する
（図2参照）。

user agent,
UA（省略形）

32.02.06

配布先リスト，
DL（省略形）

あらかじめ定義された利用者グループ及びその他の配付
先リストを表現する抽象概念。これは，メッセージ通信処
理システムが運ぶ情報オブジェクトの潜在的着信先とな
る。

備考1. 配付先リストの構成要素は，利用者又はその

他の配付先リストのいずれか一方を特定す
るO/R名を含むことができる。

2. この用語は，JIS X 0027 : 1995の27.01.08を

修正したものである。

distribution list,
DL（省略形）

32.02.07

メールエクスプロー
ダ，
メール放送者

要求されるメッセージの複写及び複写結果の配付先リス
トによって指定される様々な受信者への発送を行う機能
単位。

mail exploder,
mail broadcaster

32.02.08

アクセス装置，
AU（省略形）

メッセージ転送システムをその他の通信システムへ結合
する機能単位の一つ。
これによって，その利用者はその他のメッセージ通信処理
システムに間接的にアクセスする（図2参照）。

access unit,
AU（省略形）

32.02.09

メッセージ転送シス
テム，
MTS（省略形）

一つ以上のメッセージ転送エージェントから構成される
機能単位。
利用者エージェント，メッセージ蓄積及びアクセス装置の
間で蓄積回送形のメッセージ転送を提供する（図2参照）。

massage transfer

system,

MTS（省略形）

32.02.10

メッセージ転送エー
ジェント，
MTA（省略形）

配付先リストによって特定される利用者又は利用者グル
ープにメッセージを運ぶメッセージ転送システムの機能
単位（図2参照）。

massage transfer agent,
MTA（省略形）

32.02.11

メールゲートウェイ，
ゲートウェイ（電子メ
ールにおける）

二つ以上の異種のメッセージ通信処理システムの接続及
びそれら相互間でのメッセージの転送を行う機能単位。

mail gateway,
gateway（電子メール

における）

32.02.12

管理領域（電子メール
における），
MD（省略形）

メッセージ転送エージェントを一つ以上含むメッセージ
通信システムの集合体。
これは，単一組織によって管理される。

備考1. 管理領域は，地理的な範囲と一致してもよ

い。

2. 管理組織は，メッセージ通信システムのこの

集合体において，アドレス設定の主管庁に特
に責任を負っている。

management domain

（電子メールにお
ける），

MD（省略形）

32.02.13

主管庁管理領域（電子
メールにおける），
ADMD（省略形）

国家の電気通信監督官庁によって認定された電気通信運
営者が管理する管理領域。

備考電気通信運営者は，一般に公的サービスを提供

する（図5参照）。

administration

manage-ment domain
（電子メールにお
ける），

ADMD（省略形）

X0032 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

番号

用語

定義

対応英語

32.02.14

私設管理領域（電子メ
ールにおける），
PRMD（省略形）

国家の電気通信監督官庁によって認定された電気通信運
営者ではないその他の組織が管理する管理領域（図5参
照）。

private management

domain（電子メール
における），

PRMD（省略形）

32.03 情報オブジェクト

番号

用語

定義

対応英語

32.03.01

封筒

メッセージの一部であって，メッセージの発信者及び潜在
受信者を識別するもの。
そのメッセージの転送履歴を記録し，メッセージ転送シス
テムによって次に行われる伝送の方向を決定し，内容を特
徴付ける。

備考1. 封筒の構成は，一つの転送段階から他の転送

段階で変更されてもよい（図4参照）。

2. この用語は，JIS X 0027 : 1995の27.01.11を

修正したものである。

envelope

32.03.02

内容（電子メールにお
ける）

メッセージの一部であって，メッセージの転送中に変換の
場合を除いて，メッセージ転送システムから検査及び修正
を受けないもの。

備考メッセージの種別によっては，内容は，見出し

及び本体から構成される（図4参照）。

content（電子メールに

おける）

32.03.03

見出し（電子メールに
おける），
ヘッダ（電子メールに
おける）

メッセージの種別によっては，内容の一部であって，利用
者エージェントの処理に役立つ情報を含むもの（図4参
照）。

備考この情報には，メッセージの主題，以前のメッ

セージの参照及び重要度などがある。

heading（電子メールに

おける），

header（電子メールに

おける）

32.03.04

本体（電子メールにお
ける）

メッセージの種別によっては，内容の一部であって，発信
者が明示的に意思を伝えるもの。

備考本体は，一つ以上の部分から構成してもよい

（図4参照）。

body（電子メールにお

ける）

32.03.05

主題（電子メールにお
ける）

見出しの一部であって，メッセージの内容を要約したも
の。発信者が指定する。

subject（電子メールに

おける）

32.03.06

署名（電子メールにお
ける）

本体の最後尾にあって，個人を特定するために発信者によ
って記述される一連のテキスト。

備考1. 署名は，一般に名前，住所を含むが，さらに

電話番号，ファックス番号を含むこともあ
る。

2. 署名は，電子署名又はその他のメッセージ認

証データを含んでもよい。

signature（電子メール

における）

32.03.07

符号化情報種別，
EIT（省略形）

封筒の一部であって，内容の個々の部分について，符号化
情報の種別を識別するもの。

例 MIME (Multipurpose Internet Mail Extender) 及び

ASN.1。

encoded information

type,

EIT（省略形）

32.03.08

内容種別

封筒の一部であって，内容全体の構文規則及び意味形式を
識別するもの。

例単純テキスト，ASN.1及びSGML

content type

32.03.09

打診（電子メールにお
ける）

メッセージ転送によって伝送される情報オブジェクトで
あって，メッセージの配信可能性を決定することに使用す
るもの。

備考1. 打診の封筒に含まれる属性は，配信可能性を

決定するメッセージの種類を示す。

probe（電子メールに

おける）

X0032 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

番号

用語

定義

対応英語

2. 打診は，配布先リストによって拡張しなくて

もよい。

32.03.10

報告（電子メールにお
ける）

メッセージ転送システムによって生成される情報オブジ
ェクトであって，メッセージ又は打診の転送処理に関する
結果又は経過を示す。

備考報告は，メッセージ又は打診の配信若しくは配

信不能を示してもよい。

report（電子メールに

おける）

32.04 メッセージ通信処理の操作

番号

用語

定義

対応英語

32.04.01

発信者

メッセージ又は打診の発生元である利用者。

備考1. 送信者は，一般にメッセージの作成又は打診

を行う。

2. この用語は，JIS X 0027 : 1995の27.01.09を

修正したものである。

originator

32.04.02

受信者

メッセージを受信するか，又はメッセージのあて先である
利用者又は配布先表。

備考この用語は，JIS X 0027 : 1995の27.01.10を修

正したものである。

recipient

32.04.03

潜在受信者

メッセージ又は打診のあて先となることができる利用者
又は配布先表。

potential recipient

32.04.04

実受信者

配信又は確認が行われる潜在受信者。

備考配信又は確認の事象において潜在受信者から

実受信者へ状態が変化する。

actual recipient

32.04.05

指定受信者

メッセージ又は打診のあて先として発信者が指定した潜
在受信者。

intended recipient

32.04.06

対象受信者

メッセージ又は打診の特定のインスタンスに割り当てら
れた潜在受信者。

備考特定のインスタンスは発信によって作り出さ

れたり，分配又は配布先表展開によって作り出
されることもある。

immediate recipient

32.04.07

代行受信者

メッセージ又は打診を特定の優先受信者に運ぶことがで
きない場合にあて先となる潜在受信者。

備考代行受信者は，発信者又は潜在受信者が指定す

ることができる。

alternate recipient

32.04.08

メンバ受信者

配布先表展開の結果としてメッセージが運ばれる潜在受
信者。

member recipient

32.04.09

転送処理

発信元から潜在受信者への情報オブジェクトの伝達又は
伝達の試行。

備考転送処理は，転送処理段階及び転送処理事象の

繰返しである。

transmittal

32.04.10

転送処理段階

メッセージ通信処理環境において，ある機能単位から別の
機能単位へ情報オブジェクトを運ぶ過程。

transmittal step

32.04.11

転送処理事象

メッセージ転送システムにおいて，メッセージの転送処理
の途中で発生する事象。

備考転送処理事象は，配信不能のように利用者に見

えるものもあれば，分配のような見えないもの
もある。

transmittal event

32.04.12

発信

直接利用者がメッセージ若しくは打診をその利用者エー
ジェントに伝達する最初の転送処理段階。又は間接利用者
がそれにサービスを提供する通信システムにメッセージ

origination

X0032 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

番号

用語

定義

対応英語

若しくは打診を伝達する最初の転送処理段階（図6参照）。

32.04.13

送信（電子メールにお
ける）

メッセージ転送エージェントがメッセージ，打診又は報告
を別のメッセージ転送エージェントに伝達する転送処理
段階（図6参照）。

submission（電子メー

ルにおける）

32.04.14

直接送信

利用者エージェント又はメッセージ蓄積がいかなる機能
単位も介することなくメッセージ転送エージェントにメ
ッセージ又は打診を直接伝達する送信（図6参照）。

direct submission

32.04.15

間接送信

利用者エージェントがメッセージ蓄積を経由してメッセ
ージ転送エージェントにメッセージ又は打診を伝達する
送信（図6参照）。

indirect submission

32.04.16

配信（電子メールにお
ける）

メッセージ転送エージェントが潜在受信者のメッセージ
蓄積又は利用者エージェントにメッセージ又は報告を伝
達する転送処理段階（図6参照）。

備考配信は，利用者による受信が行われたことを意

味しない。

delivery（電子メール

における）

32.04.17

転送（電子メールにお
ける）

メッセージ転送エージェントがメッセージ，打診又は報告
を別のメッセージ転送エージェントに伝達する転送処理
段階（図6参照）。

transfer

32.04.18

検索（電子メールにお
ける）

メッセージ又は報告が利用者のメッセージ蓄積から引き
出されて，利用者の利用者エージェントに伝達される転送
処理段階。

備考この利用者は実受信者である。

retrieval（電子メール

における）

32.04.19

受信（電子メールにお
ける）

利用者エージェントが直接利用者にメッセージ若しくは
報告を伝達する転送処理段階。又は別の通信システムが間
接利用者に伝達する転送処理段階（図6参照）。

receipt（電子メールに

おける）

32.04.20

受入（電子メールにお
ける）

メッセージ転送システムにおいて，アクセス装置が外部の
通信システムからメッセージ転送エージェントに情報オ
ブジェクトを伝達する転送処理段階（図6参照）。

import（電子メールに

おける）

32.04.21

送出（電子メールにお
ける）

外部の通信システムに伝達するためにメッセージ転送エ
ージェントが情報オブジェクトをアクセス装置に伝達す
る転送処理段階（図6参照）。

export（電子メールに

おける）

32.04.22

分配（電子メールにお
ける）

メッセージ又は打診を複写する転送処理事象。これは，転
送処理段階において，メッセージ転送エージェントがイン
スタンスを対象受信者に様々の方法で伝達するために行
う。

splitting（電子メール

における）

32.04.23

合成（電子メールにお
ける）

メッセージ転送エージェントが同じメッセージ又は打診
についての複数のインスタンス又は報告を結合する転送
処理事象。

joining（電子メールに

おける）

32.04.24

あて先変更

メッセージ転送エージェントがメッセージの対象受信者
である利用者又は配布先リストを代行受信者に変更する
転送処理事象。

redirection

32.04.25

配信不能（電子メール
における）

メッセージ転送エージェントが対象受信者にメッセージ
を配信することができなかったり又はメッセージ若しく
は打診の発信者に報告を配信することができないことを
決定する転送処理事象。

備考メッセージの場合，メッセージ転送エージェン

トは，配信不能報告を作成する。

nondelivery（電子メー

ルにおける）

32.04.26

確認（電子メールにお
ける）

メッセージ転送システムが打診に記述されているすべて
のメッセージを対象受信者に配信できることを，メッセー
ジ転送エージェントが決定する転送処理事象。

affirmation（電子メー

ルにおける）

X0032 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

番号

用語

定義

対応英語

備考この場合，メッセージ転送エージェントは，配

信の報告を作成してよい。

32.04.27

不達確認

メッセージ転送システムが打診に記述されているメッセ
ージをいずれかの対象受信者に配信できないことを，メッ
セージ転送エージェントが決定する転送処理事象。

備考この場合，メッセージ転送エージェントは，配

信不能の報告を作成してよい。

non-affirmation

32.05 メッセージ通信処理における命名及びアドレス付与

番号

用語

定義

対応英語

32.05.01

命名機関

名前の割振りに対し責任を負う機関。

備考命名は，一般的には階層的である。名前を割り

当てる権限は，あるレベルの一部に限定され
る。

naming authority

32.05.02

O/R名，
発信者名・受信者名

識別子の一つ。これによって，利用者が発信者と呼ばれた
り，利用者又は配布先表がメッセージ又は打診の潜在受信
者と呼ばれる（表2参照）。

備考 O/R名は，ディレクトリ名，O/Rアドレス又は

その両方で構成する。

O/R name,
originator/recipient

name

32.05.03

O/Rアドレス，
発信者アドレス・受信
者アドレス

属性の一つ。これは，ある利用者又は配布先表をその他の
ものと識別し，利用者のメッセージ通信処理システム又は
配布先表の所在地ヘアクセスする点を定義する（表2参
照）。

O/R address,
originator/recipient

address

32.05.04

名前解析（電子メール
における）

必要であれば，O/RアドレスをO/R名に付加する転送処
理事象。

name resolution（電子

メールにおける）

32.05.05

属性（電子メールにお
ける）

利用者又は配布先表を記述するデータ項目の一つ。これ
は，利用者又は表のメッセージ通信処理システムにおける
物理的又は組織的な構造に関連した位置を示すために使
用する（表1参照）。

例名前，アドレス

attribute（電子メール

における）

32.05.06

一般名（電子メールに
おける）

他の属性で示される実体と関係がある利用者又は配布先
表を識別するための，O/Rアドレスの属性（表1参照）。

例組織における肩書又は地位。例えば，ポストマス

タ，管理者又はマーケティング担当取締役。

備考一般名又は個人名は，O/Rアドレスに必要なも

のである。

common name（電子メ

ールにおける）

32.05.07

個人名

O/Rアドレスの属性であって，組織名などのその他の属性
で示される実体と関係がある個人に独自な名称（表1及び
表2参照）。

備考1. 個人名の構成要素は，例えば，次のものがあ

る。

− 姓
− 名
− イニシャル

2. O/Rアドレスとして一般名又は個人名が必要

である。

personal name

32.05.08

組織名

O/Rアドレスの属性であり，メッセージを送信及び受信す
るための組織に独自な名称（表1及び表2参照）。

organization name

32.05.09

部門名

O/Rアドレスの属性であり，メッセージを送信及び受信す
るための組織における部門に独自な名称（表1及び表2
参照）。

organizational unit

name

X0032 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

番号

用語

定義

対応英語

32.05.10

国名

国を識別するための標準的な属性（表1参照）。

備考国名は，JIS X 0304に従い，一般に国を表す2

文字を用いる。

country name

32.05.11

最上位領域名，
最上位ドメイン名

O/Rアドレスの属性であり，メッセージ通信処理システム
の地理的又は組織的構造における最上位の階層レベル。

備考 X.400において，最上位領域名は国名である。

インターネットにおいては，最上位領域名は，
国名又はcom, edu, gov, mil, net, orgなどの英語
の短縮形を用いる。

top-level domain name

32.05.12

管理領域名

管理領域の識別子。

management domain

name

32.05.13

主管庁領域名

国に関連した主管庁管理領域を識別する属性の一つ。

administration domain

name

32.05.14

私設領域名

国又は主管庁管理領域に関連した私設管理領域を識別す
る属性の一つ（表1及び表2参照）。

private domain name

32.05.15

別名（電子メールにお
ける）

O/R名又は，O/Rアドレスの代役となるもの。

備考別名はディレクトリで使用してよい。

alias（電子メールにお

ける）

32.06 メッセージ通信処理サービス

番号

用語

定義

対応英語

32.06.01

メッセージ通信処理
サービス

メッセージ通信処理システムによって提供されるサービ
ス。

message handling

service

32.06.02

返信する

受信メッセージの発信者を指定受信者として割り当てて，
その受信メッセージへ返答するメッセージを作成する。

＜to＞reply

32.06.03

自動返信

受信メッセージへ返答するメッセージの自動作成及びそ
の受信メッセージの発信者を指定受信者とする自動割当
て。

auto-reply

32.06.04

転送する

受信メッセージへ新たに指定受信者を割り当てたメッセ
ージを作成する。

＜to＞forward

32.06.05

自動転送

あらかじめ指定された新たな指定受信者に，受信したメッ
セージを転送する自動的な動作。

auto-forward

32.06.06

日時指定配信サービ
ス

送信したメッセージが特定の日時に配信されるように発
信者の利用者エージェントが要求できるサービス。

deferred delivery

service

32.06.07

配信通知サービス

送信したメッセージが受信者の利用者エージェント又は
アクセス装置に配信できた場合に明示的に通知されるこ
とを発信者の利用者エージェントが要求できるサービス
（図6参照）。

備考1. 配信は，利用者による受信を含まない。

2. 複数受信者メッセージの場合，このサービス

は受信者ごとに要求できる。

delivery notification

service

32.06.08

配信不能通知サービ
ス

送信したメッセージが受信者の利用者エージェント又は
アクセス装置に配信されなかった場合に通知されること
を発信者の利用者エージェントが要求できるサービス。

備考1. メッセージが配信されない理由は，通知の一

部に含まれる。

2. 複数受信者メッセージの場合，この通知に

は，いずれか又はすべての受信者にメッセー
ジが配信されなかったことを含む。

nondelivery

notifica-tion service

32.06.09

他受信者名表示サー
ビス

複数受信者メッセージを送信する場合に，その他の全受信
者のO/R名を各受信者の利用者エージェントに通知する
ことをメッセージの配信に当たって，発信者の利用者エー

disclosure of other

recipients service

X0032 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

番号

用語

定義

対応英語

ジェントがメッセージ転送システムに指示できるサービ
ス。

32.06.10

配信保留サービス

配信のために後の時間までメッセージ転送システムがメ
ッセージ及び報告を保留するように受信者の利用者エー
ジェントが要求できるサービス。

hold-for-delivery

service

32.06.11

送信証明サービス

指定受信者に配信するためにメッセージが送信された証
明をメッセージ転送システムからメッセージの発信者が
得ることを許可するサービス。

proof of submission

service

32.06.12

配信証明サービス

メッセージが既に指定受信者に配信された証明をメッセ
ージの発信者が得ることができるサービス。

proof of delivery

service

32.06.13

メッセージ識別サー
ビス

システムによって発信された又は配信されたメッセージ
又は打診に対して，メッセージ転送システムがユニークな
識別子を利用者エージェントに付与できるサービス。

例タイムスタンプ

message identification

service

32.06.14

アクセス管理サービ
ス

利用者エージェント及びメッセージ転送エージェントが
互いにアクセスでき，関連した情報を管理するサービス。

access management

service

32.06.15

機密保護アクセス管
理サービス

不正使用に対するメッセージ通信処理システムの資源に
保護を提供するサービス。

secure access manage-

ment service

32.06.16

匿名再発信者

メッセージの発信者が，最終の受信者から本名を隠すこと
を認める機能単位。

anonymous remailer

32.07 メッセージ蓄積

番号

用語

定義

対応英語

32.07.01

メッセージ保管，
MS（省略形）

一つの直接利用者にメッセージ蓄積能力を提供する機能
単位（図1及び図6参照）。

message store,
MS（省略形）

32.07.02

保管メッセージ通知
サービス

メッセージ保管に着信したメッセージが登録された基準
を満たすごとに利用者に通知するサービス。

stored message alert

service

32.07.03

保管メッセージ一覧
サービス

受信者の利用者エージェントにメッセージ保管で保管さ
れているメッセージについての情報一覧を供給するサー
ビス。

備考情報は，メッセージ保管によって追加された各

メッセージ及びその他の情報から選択された
属性からなる。

stored message listing

service

32.07.04

保管メッセージ要約
サービス

受信者の利用者エージェントにメッセージ保管に保管さ
れているメッセージの一つ以上の属性に基づいて指定さ
れた基準を満たすメッセージの数を数えることを供給す
るサービス。

stored message

sum-mary service

32.08 個人間メッセージ通信

番号

用語

定義

対応英語

32.08.01

個人間メッセージ，
IPM（省略形）

個人間メッセージ通信におけるメッセージ（図4参照）。 interpersonal message,

IPM（省略形）

32.08.02

個人間メッセージ通
信システム，
IPMS（省略形）

個人間メッセージ通信を行うメッセージ通信処理システ
ム。

interpersonal

messag-ing system,

IPMS（省略形）

32.08.03

正受信者

主にメッセージのあて先となる受信者。

primary recipient

32.08.04

写し受信者，
二次受信者

メッセージの正受信者ではないが，メッセージの内容が通
知される受信者。

備考1. 省略語“cc”は，写し受信者を示すのに使わ

れ“carbon copy”から由来する。

2. この用語は，JIS X 0027 : 1995の27.01.16を

copy recipient

X0032 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

番号

用語

定義

対応英語

修正したものである。

32.08.05

秘密受信者

同一メッセージの他の受信者に正体を明かさない受信者。

備考1. 省略語“bcc”は，秘密受信者を示すのに使

われ“blind carbon copy”から由来する。

2. この用語は，JIS X 0027 : 1995の27.01.15を

修正したものである。

blind copy recipient

32.08.06

個人間メッセージ通
信サービス

個人間メッセージ通信システムによって提供されるサー
ビス。

interpersonal

messag-ing service

32.08.07

本体種別表示サービ
ス

個人間通信メッセージの本体内の各部分の本質及び特性
を伝達することを許可するサービス。

備考特性には，符号化された情報種別が含まれる。

typed body service

32.08.08

失効日付表示サービ
ス

個人間メッセージを無効にする日時を発信者が受信者に
表示可能にするサービス。

expiration date

indica-tion service,

expiry date indication

service

32.08.09

差替え表示サービス

以前に送信した一つ以上のメッセージが差し替えられた
ことを発信者が受信者に表示可能にするサービス。

obsoleting indication

service

32.08.10

個人間通知，
IPN（省略形）

あて先の受信者にメッセージが受信されたかどうかを個
人間メッセージの発信者に知らせる情報。

interpersonal notifica

tion,

IPN（省略形）

32.08.11

受信通知

発信者に個人間メッセージの受信成功を報告する個人間
通知。

備考受信成功には，個人間メッセージの予測される

将来の受信を含む場合がある。

receipt notification

32.08.12

受信不能通知

発信者に個人間メッセージの受信の失敗又は受信の遅延
を報告する個人間通知。

nonreceipt notification

32.09 ディレクトリシステム

番号

用語

定義

対応英語

32.09.01
(26.05.10)

ディレクトリシステ
ム

協力してディレクトリサービスを提供する開放型システ
ムの集まり。

directory system

32.09.02

ディレクトリ利用者

ディレクトリシステムにアクセスする個人又は機能単位。 directory user

32.09.03

ディレクトリ利用者
エージェント，
DUA（省略形）

ディレクトリ利用者がディレクトリシステムと相互作用
するために利用する機能単位（図3参照）。

directory user agent,
DUA（省略形）

32.09.04

ディレクトリシステ
ムエージェント，
DSA（省略形）

ディレクトリ情報基盤に含まれる情報へのアクセスを提
供するディレクトリシステムの機能単位（図3参照）。

directory system agent,
DSA（省略形）

32.09.05

ディレクトリ情報基
盤

ディレクトリシステムによって管理される一連の情報。 directory information

base

32.09.06

ディレクトリ名

ディレクトリシステムの規則に従って系統だてられた特
定のオブジェクトの識別子。

備考ディレクトリ名は，明白でなければならない

（つまり一つだけのオブジェクトを示す）。

しかし，ディレクトリ名は，唯一のものであ

る必要はない（すなわち，オブジェクトを明白
に示す唯一の名前である必要は…ない）。

directory name

32.09.07

ディレクトリ情報木
構造

ディレクトリ名によってオブジェクトを明白に示すため
に，ディレクトリシステムで使われる木構造。

備考この木構造は，特定のエントリに導かれるノー

ドから名前を構成することによって，ディレク

directory information

tree

X0032 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

番号

用語

定義

対応英語

トリ名に写像される。

32.09.08

ディレクトリ管理ド
メイン，
DMD（省略形）

一つの権限によって管理される一つ以上のディレクトリ
システムエージェントの集まり。幾つかのディレクトリ利
用者エージェントが含まれる場合がある。

directory management

domain,

DMD（省略形）

32.09.09

照会

ディレクトリシステムへの要求が解決されない場合に，デ
ィレクトリシステムエージェントからディレクトリ利用
者エージェント又は別のディレクトリシステムエージェ
ントに別のアクセスポイント又はディレクトリシステム
エージェントを利用するようにすすめる提案。

備考照会の理由としては，要求によって影響される

情報が論理上あまりに遠すぎることが考えら
れる。

referral

32.10 その他

番号

用語

定義

対応英語

32.10.01

物理的配信，
PD（省略形）

物理的な形状でのメッセージの配信。

備考物理的な形状は，手紙でもよい。

physical delivery,
PD（省略形）

32.10.02

物理的配信システム，
PDS（省略形）

物理的配信を実行するシステム。

例郵便システム

physical delivery

system,

PDS（省略形）

32.10.03

物理的配信アクセス
装置，
PDAU（省略形）

物理的配信のためのアクセス装置（図2参照）。

例プリンタ

physical delivery access

unit,

PDAU（省略形）

32.10.04

スレッド（電子メール
における）

密接に関連した情報を含み，かつ他のメッセージから容易
に分離できる一連のメッセージ

thread（電子メールに

おける）

32.10.05

顔文字

メッセージの発信者の気分を表現するために使用される，
合成した記号。

例：)は，楽しい気分を表す（日本では (^̲^) とな

る）。

: （は，悲しい気分を表す（日本では (;̲;) 又

は (T̲T) となる）。

emoticon,
smiley

X0032 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

表1 特徴的なO/Rアドレスの属性

最も共通的なO/Rアドレス

例

国名

CA, FR, JP

主管庁領域名

d400, ATLAS

私設領域名

univ-paris1

組織名

inst̲pasteur

部門名

姓

smith

名

john

イニシャル

P.X.

一般名

postmaster

領域定義属性

auto-reply

表2 O/Rアドレスの例

X.400

記号

名称

例

国名

C＝FR

主管庁領域名

A＝ATLAS

私設領域名

P＝univ-paris1

組織名

O＝inst̲pasteur

OUn (n＝1.…4)

部門名

OU1＝cs

姓

S＝smith

例 C＝FR ; A＝ATLAS ; O＝inst̲pasteur ; OUl＝cs ; P＝univ-parisl ; S＝smith

Internet

項目

記述規則

基本形式

user@management domain name. top-level domain name

利用者の形式

user＝ <user name |user name. identifier>
identifier＝ <surmane |given name |...|common name>

管理領域の形式

management domain name＝ <management domain name | management domain
name. (higher level) management domain name>

例 Postmaster@inst̲pasteur. univ-paris1. fr ; john. smith@cs. univ-parils1. edu

JIS X 0032原案作成委員会構成表

氏名

所属

（委員長）

田辺雅秋

日本電信電話株式会社マルチメディア情報流通推進部

岸田経哉

日本電信電話株式会社マルチメディア情報流通推進部

澤田寛治

沖電気工業株式会社ネットワークSI事業部SI1部

芝山茂男

財団法人日本規格協会情報技術標準化研究センター

関野幸弘

株式会社東芝ネットワーク機器部

玉田篤次

株式会社日立製作所ソフトウェア開発本部計画部

橋爪邦隆

通商産業省工業技術院標準部

橋本慶浩

日本電信電話株式会社マルチメディア情報流通推進部

（規格調整専門委員）

森宗正

規格専門家

（事務局）

三田真弓

社団法人情報処理学会情報規格調査会