2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

X 0001-1994 

情報処理用語−基本用語 

Glossary of terms used in information processing− 

Fundamental terms 

1. 適用範囲 この規格は，情報処理における基本用語，定義及び対応英語について規定する。 

備考1. この規格の対応国際規格を，次に示す。 

ISO/IEC 2382-1 : 1993 Information technology−Vocabulary−Part 1：Fundamental terms 

2. この規格は，1993年11月に第3版として発行されたISO/IEC 2382-1を翻訳し，その技術的

内容を変更することなく作成した日本工業規格である。 

2. 分類 用語は，次のとおり分類する。 

(1) 一般用語（01.01参照） 

(2) 情報の表現（01.02参照） 

(3) ハードウェア（01.03参照） 

(4) ソフトウェア（01.04参照） 

(5) プログラミング（01.05参照） 

(6) 適用分野と末端の利用者（01.06参照） 

(7) 計算機の安全保護（01.07参照） 

(8) データ管理（01.08参照） 

3. 表記法 この規格は，各用語を番号，用語，定義及び対応英語の四つの欄に分けて規定する。それぞ

れの欄における表記法及び解釈を，次に示す。 

(1) 番号 番号は，6個の数字によって表す。最初の2けたの数字は，情報処理用語の規格番号の末尾2

けたを示す。次の2けたの数字は，この規格での分類を示す。最後の2けたは，同一分類内の一連番

号を示す。 

(2) 用語 

(2.1) 同一の意味を示す用語が二つ以上ある場合は，表記した順に従って優先使用する。 

(2.2) 用語の一部が丸括弧 ( ) で囲まれている場合は，その部分を省略してもよいことを表す。この場

合は，括弧内を省略したときとしないときの間に優先順位はない。 

(2.3) 同一の用語が別の定義をもつ場合には，用語の前に(1)，(2)，…を付ける。 

(2.4) 類似の意味をもち，しかもその記述がほとんど同一である二つ以上の用語は，角括弧 [ ] を用い

て一つにまとめて規定する。この場合，用語の欄の [ ] に対して，定義及び対応英語の欄の対応

する [ ] を採る。

2 

X 0001-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

例 次の(a)と(b)とは同じである（01.04.01参照）。 

(a) “応用ソフトウェア［プログラム］ 

ある適用業務問題の解決に特有のソフトウェア［プログラム］。” 

(b) “応用ソフトウェア 

ある適用業務問題の解決に特有のソフトウェア。 

応用プログラム 

ある適用業務問題の解決に特有のプログラム。” 

(2.5) 用語の使用分野を限定する場合には，用語に引き続く丸括弧 ( ) 内にそのことを示す。 

例 “処理過程（データ処理における）”（01.01.25参照） 

(2.6) 用法を用語に引き続く丸括弧 ( ) 内に示す。 

例 “DP（省略形）”（01.01.06参照） 

(2.7) 用語の読み方を用語に引き続く丸括弧 ( ) 内に示すことがある。 

(3) 定義 

(3.1) 文中で下線の引いてある語は，情報処理用語に関する日本工業規格に規定されていることを示す。 

(3.2) 角括弧 [ ] 及び丸括弧 ( ) の使い方は，(2)と同様とする。 

(4) 対応英語 

(4.1) この欄の英語は，対応国際規格に規定されている用語であって，規定されている定義と対応する。 

(4.2) 角括弧 [ ] 及び丸括弧 ( ) の使い方は，(2)と同様とする。 

4. 情報処理用語−基本用語 

01.01 一般用語 

番号 

用語 

定義 

対応英語 

01.01.01 情報 

事実，事象，事物，過程，着想などの対象物に関して知
り得たことであって，概念を含み，一定の文脈中で特定
の意味をもつもの。 

備考 図1参照。 

information 

01.01.02 データ 

情報の表現であって，伝達，解釈又は処理に適するよう
に形式化され，再度情報として解釈できるもの。 

備考1. データに対する処理は，人間が行ってもよ

いし，自動的手段で行ってもよい。 

2. 図1参照。 

data 

01.01.03 テキスト 

文字，記号，語，句，段落，文，表又はそれ以外の文字
配置の形で表したデータであって，意味の伝達を目的と
し，その解釈が読者のもつ何らかの自然言語又は人工言
語の知識に本質的に基づくもの。 

例 用紙上に印刷又は画面上に表示した事務用の書

状。 

text 

01.01.04 アクセスする 

資源を使用できるようにする。 

to access 

01.01.05 情報処理 

情報に対して行われる，データ処理を含む操作の体系的
実施。データ通信，オフィスオートメーションなどの操
作を含むことがある。 

備考 図1参照。 

information processing 

3 

X 0001-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

用語 

定義 

対応英語 

01.01.06 データ処理，DP（省

略形），自動データ
処理，ADP（省略形） 

データに対して行われる操作の体系的実施。 

例 データに対する算術演算又は論理演算，データ

に対する併合又は整列，プログラムに対するア
センブル又はコンパイル，テキストに対する編
集，分類，併合，記憶，検索，表示，印字など
の操作。 

備考 図1参照。 

data processing, 
DP, automatic data 

processing, 

ADP 

01.01.07 ハードウエア 

情報処理システムの物理的な構成要素の全体又は一部
分。 

例 計算機，周辺装置。 

hardware 

01.01.08 ソフトウェア 

情報処理システムのプログラム，手続き，規則及び関連
文書の全体又は一部分。 

備考 ソフトウェアは，それを記録した媒体とは無

関係な知的創作物である。 

software 

01.01.09 ファームウェア 

命令の順序付けられた集合及び関連データであって，主
記憶装置とは機能的に無関係な方法で記憶されるもの。
通常，ROMに記憶される。 

firmware 

01.01.10 記憶装置， 

記憶機構 

データを格納し，保持し，かつ，取り出すことのできる
機能単位。 

参考 11.01.12と同じ。 

storage (device) 

01.01.11 

メモリ 

処理装置及び他のすべての内部記憶装置において，命令
を実行するために使用するアドレスを付けることのでき
る記憶空間のすべて。 

参考 11.01.13と同じであるが，一部表現を改めた。 

memory 

01.01.12 自動（的） 

指定された条件の下で，人手の介入なしに機能を果たす
処理過程又は装置に関する用語。 

automatic 

01.01.13 自動化する 

処理過程又は装置を自動的なものにする。 

to automate 

01.01.14 自動化， 

オートメーション 

処理過程又は装置を自動操作に置き換えること，又はそ
の結果。 

automation 

01.01.15 情報化する， 

機械化する 

計算機を使用して自動化する。 

to computerize 

01.01.16 情報化， 

機械化 

計算機による自動化。 

computerization 

01.01.17 計算機の世代 

製作技術に基づく計算機の歴史的な分類。 

例 リレー又は真空管に基づく第1世代，トランジ

スタに基づく第2世代，集積回路に基づく第3
世代。 

computer generation 

01.01.18 計算機科学， 

情報科学， 
情報工学 

計算機による情報処理に関連する科学技術の一分野。 

computer science 

01.01.19 計算センタ， 

計算機センタ， 
データ処理センタ 

要員，ハードウェア及びソフトウェアを含む施設であっ
て，情報処理サービスを提供するためのもの。 

computer center, 
data processing center 

01.01.20 データ処理システ

ム， 
計算機システム， 
計算システム 

データ処理を行う計算機，周辺装置及びソフトウェア。 data processing system,  

computer system,  
computing system 

01.01.21 情報処理システム 

データ処理システム及び装置であって情報処理を行うも
の。事務機器，通信装置などを含む。 

information processing  
system 

4 

X 0001-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

用語 

定義 

対応英語 

01.01.22 情報システム 

情報処理システムと，これに関連する人的資源，技術的
資源，財的資源などの組織上の資源とからなり，情報を
提供し配布するもの。 

information system 

01.01.23 資源， 

計算機資源 

要求された操作を遂行するのに必要なデータ処理システ
ムの要素。 

例 記憶装置，入出力装置，処理装置，データ，フ

ァイル，プログラム。 

resource, 
computer resource 

01.01.24 (1) 処理過程， 

(1) 処理 

あらかじめ決められた事象の過程であって，その目的又
は効果によって定義され，与えられた条件の下で達成さ
れるもの。 

process 

01.01.25 (2) 処理過程（デ

ータ処理にお

ける）， 

(2) 処理（データ

処理におけ

る） 

一つのプログラムの全体又は一部分の実行中に発生す
る，あらかじめ決められた事象の過程。 

参考 この項は，JIS X 0010-1987［情報処理用語（操

作技法及び機能）］の10.01.03を置き換えるこ
とになる。 

process (in data 

processing) 

01.01.26 構成 

情報処理システムのハードウェア及びソフトウェアの編
成及び相互接続の仕方。 

configuration 

01.01.27 ブロック図 

システムの主要な部分又は機能を図記号によって表現
し，それらの関係を線で結んで示した図。 

備考 ブロック図で表現するものは，物理的な装置

とは限らない。 

block diagram 

01.01.28 同期， 

同期式， 
同期的 

共通のタイミング信号などの特定の事象の発生に依存す
る二つ以上の処理過程に関する用語。 

参考 10.01.08と同じであるが，一部表現を改めた。 

synchronous 

01.01.29 非同期， 

非同期式， 
非同期的 

共通のタイミング信号などの特定の事象の発生に依存し
ない二つ以上の処理過程に関する用語。 

asynchronous 

01.01.30 入力（データ） 

記憶又は処理のために，情報処理システム又はその一部
分に入れるデータ。 

参考 この項は，JIS X 0006-1989［情報処理用語（デ

ータの準備及び取扱い）］の06.02.01を置き換
えることになる。 

input (data) 

01.01.31 入力（過程） 

記憶又は処理のために，情報処理システム又はその一部
分にデータを入れる処理過程。 

参考 この項は，JIS X 0006-1989［情報処理用語（デ

ータの準備及び取扱い）］の06.02.02を置き換
えることになる。 

input (process) 

01.01.32 入力 

入力過程にかかわる装置，処理過程若しくは入出力チャ
ネル,又はそれらに関係するデータ若しくは状態に関す
る用語。 

備考 この用語は，文脈中で用途が明らかな場合，

“入力データ”，“入力信号”又は”入力過程”
の代わりに使用してもよい。 

参考 この項は，JIS X 0006-1989［情報処理用語（デ

ータの準備及び取扱い）］の06.02.03を置き換
えることになる。 

input 

5 

X 0001-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

用語 

定義 

対応英語 

01.01.33 出力（データ） 

情報処理システム又はその一部分が，外部に転送するデ
ータ。 

参考 この項は，JIS X 0006-1989［情報処理用語（デ

ータの準備及び取扱い）］の06.02.04を置き換
えることになる。 

output (data) 

01.01.34 出力（過程） 

情報処理システム又はその一部分が，外部にデータを転
送する処理過程。 

参考 この項は，JIS X 0006-1989［情報処理用語（デ

ータの準備及び取扱い）］の06.02.05を置き換
えることになる。 

output (process) 

01.01.35 出力 

出力過程にかかわる装置，処理過程若しくは入出力チャ
ネル,又はそれらに関係するデータ若しくは状態に関す
る用語。 

備考 この用語は，文脈中で用途が明らかな場合，

“出力データ”，“出力信号”又は“出力過程”
の代わりに使用してもよい。 

output 

01.01.36 ダウンロードする 

プログラムやデータを，ある計算機から，それに接続さ
れていて，より小さな資源をもつ別の計算機へ転送する。
メインフレームからパーソナルコンピュータに転送する
のが典型的な例である。 

to download 

0l.01.37 

アップロードする 

プログラムやデータを，ある計算機から，それに接続さ
れていて，より大きな資源をもつ別の計算機へ転送する。
パーソナルコンピュータからメインフレームに転送する
のが典型的な例である。 

to upload 

01.01.38 インタフェース 

二つの機能単位の間で共有される境界部分であって，機
能に関するいろいろな特性，物理的相互接続特性，信号
交換特性，その他の適当な特性によって定義されるもの。 

参考 09.01.01と同じであるが，一部表現を改めた。 

interface 

01.01.39 データ通信 

データ伝送及びその調整のための規則に従って，幾つか
の機能単位間でデータを転送すること。 

参考 この項は，JIS X 0009-1987［情報処理用語（デ

ータ通信）］の09.01.03を置き換えることにな
る。 

data communication 

01.01.40 機能単位 

ハードウェア，ソフトウェア又はその両者からなり，指
定された目的を遂行できるもの。 

参考 10.01.01と同じであるが，一部表現を改めた。 

functional unit 

01.01.41 オンライン 

計算機の制御下にある機能単位の操作に関する用語。 

参考 この項は，JIS X 0010-1987［情報処理用語（操

作技法及び機能）］の10.03.05を置き換えるこ
とになる。 

online, 
on-line 

01.01.42 オフライン 

計算機の主たる操作とは無関係に又はそれと並列に発生
する機能単位の操作に関する用語。 

参考 この項は，JIS X 0010-1987［情報処理用語（操

作技法及び機能）］の10.03.06を置き換えるこ
とになる。 

offline, 
off-line 

6 

X 0001-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

用語 

定義 

対応英語 

01.01.43 時分割， 

タイムシェアリン
グ 

一つの処理機構において，二つ以上の処理過程の時間を
細分化して交互に配置させるようにするデータ処理シス
テムの操作技法。 

参考 この項は，JIS X 0010-1987［情報処理用語（操

作技法及び機能）］の10.04.05を置き換えるこ
とになる。 

time sharing, 
time slicing（この意味で

は使用しないほうが
よい。） 

01.01.44 ネットワーク， 

網（もう） 

ノード及びそれらを相互接続する枝の配置。 

参考 18.01.01と同じ。 

network 

01.01.45 計算機ネットワー

ク， 
コンピュータネッ
トワーク 

データ通信のために相互に接続されたデータ処理ノード
からなるネットワーク。 

参考 18.02.01と同じ。 

computer network 

01.01.46 ローカルエリアネ

ットワーク， 
LAN（省略形） 

地理的に限定された地域内にあり，利用者の構内に配置
された計算機ネットワーク。 

備考 ローカルエリアネットワーク内での通信は，

外部の規定に準拠する必要はない。 

しかし，ローカルエリアネットワークをま

たがる通信は，外部の規定に準拠する場合も
ある。 

参考 25.01.01と同じ。 

local area network, LAN 

01.01.47 相互運用性 

それぞれの機能単位に固有な特性に関する知識を利用者
がほとんど又は全く必要とせずに，各機能単位が互いに
通信し，プログラムを実行し又はデータを転送する能力。 

interoperability 

01.01.48 ターンキーシステ

ム 

特定の利用者又は適用業務の要件にできるだけ適するよ
うに，導入時に直ちに使用でき，かつ稼働できる状態で
利用者に提供されるデータ処理システム。 

備考 利用者データの準備作業を必要とすることも

ある。 

turnkey system 

01.01.49 仮想（的） 

実在しているかのようにみえるが，その機能が他の手段
によって達成される機能単位に関する用語。 

virtual 

01.01.50 仮想機械， 

VM（省略形） 

特定の利用者が独占的に使用しているかのようにみえる
仮想のデータ処理システムであって，その機能が実在の
データ処理システムの資源を利用して実現されているも
の。 

virtual machine 

01.01.51 データ媒体 

データを内部又は表面に記録し，そこからデータを取り
出すことのできる材料。 

data medium 

01.01.52 ディスク 

平らな円盤状で，片面又は両面でデータを読み取ったり
書き込んだりするために回転させて用いるデータ媒体。 

disk 

01.01.53 ログオンする， 

ログインする 

セションを開始する。 

to log on, 
to log in 

01.01.54 ログオフする， 

ログアウトする 

セションを終了する。 

to log off, 
to log out 

01.02 情報の表現 

番号 

用語 

定義 

対応英語 

01.02.01 信号 

データを表現するために用いられる物理量の変化。 

signal 

01.02.02 離散（的） 

文字のように個々に区別できる要素からなるデータ,明
確に区別できる有限個の値をもつ物理量又はそれらのデ
ータを使用する処理過程及び機能単位に関する用語。 

discrete 

01.02.03 数値（的） 

数によって表現されるデータ及びそのデータを使う処理
過程又は機能単位に関する用語。 

numeric, 
numerical 

7 

X 0001-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

用語 

定義 

対応英語 

01.02.04 ディジタル 

数字によって表現されるデータ及びそのデータを使う処
理過程又は機能単位に関する用語。 

digital 

01.02.05 英数字 

英字及び数字からなり，句読点などの文字も含むデータ
並びにそのデータを使う処理過程又は機能単位に関する
用語。 

alphanumeric 

01.02.06 アナログ 

連続的に可変な物理量，連続的な形式で表現されたデー
タ及びそのデータを使う処理過程又は機能単位に関する
用語。 

analog 

01.02.07 記号 

特定の文脈において意味をもつ概念の図的表現。 

symbol 

01.02.08 ビット， 

2進数字 

2進記数法で用いられる0又は1のいずれかの数字。 

参考 この項は，JIS X 0004-1989［情報処理用語（デ

ータの構成）］の04.03.07を置き換えることに
なる。 

bit, 
binary digit 

01.02.09 バイト 

一つの単位として扱われる複数のビットからなる列。通
常，1文字又は文字の一部分を表現するもの。 

備考1. 1バイト中のビット数は，データ処理システ

ムごとに一定である。 

2. 1バイト中のビット数は，通常，8である。 

参考 この項は，JIS X 0004-1989［情報処理用語（デ

ータの構成）］の04.05.07を置き換えることに
なる。 

byte 

01.02.10 8ビットバイト， 

オクテット 

8ビットからなるバイト。 

8-bit byte, 
octet 

01.02.11 

文字 

データを表現，構成又は制御するために用いられる要素
の集合の構成単位。 

備考 文字は，次のように分類される。 

参考 この項は，JIS X 0004-1989［情報処理用語（デ

ータの構成）］の04.01.01を置き換えることに
なる。 

character 

01.02.12 数字 

負でない整数を表す文字。 

例 16進記数法における0〜9及びA〜Fの文字の一

つ。 

参考 04.03.05と同じ。 

digit, 
numeric character 

8 

X 0001-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

01.03 ハードウェア 

番号 

用語 

定義 

対応英語 

01.03.01 処理装置， 

中央処理装置， 
CPU（省略形） 

一つ以上の処理機構と内部記憶装置とからなる機能単
位。 

備考 処理機構と処理装置は，同義に使用されるこ

とがある。 

processing unit, 
central processing unit, 
CPU 

01.03.02 メインフレーム 

通常，計算センタ内に設置される計算機であって，広範
囲の能力及び大規模の資源をもち，他の計算機を接続す
ることによって，その資源を共用できるもの。 

mainframe 

01.03.03 計算機， 

コンピュータ 

算術演算及び論理演算を含む大量の計算を，人手の介入
なしに遂行することのできる機能単位。 

備考1. 計算機は，独立した単体であっても，相互

に接続された幾つかの装置で構成されてい
てもよい。 

2. 情報処理の分野では，計算機は，ディジタ

ル計算機のことをいう。 

computer 

01.03.04 ディジタル計算機， 

ディジタルコンピ
ュータ 

内部的に記憶されたプログラムによって制御される計算
機であって，プログラムの全体又は一部分，及びそのプ
ログラムの実行に必要なデータの全部又は一部分のため
に共通の記憶装置を使用することができ，利用者の作成
したプログラム又は利用者の指定したプログラムを実行
し，ディジタルに表現した離散的データに対して算術演
算及び論理演算を含む利用者の指定した操作を行い，実
行時に自分自身の内容を変更するプログラムを実行でき
るもの。 

備考 情報処理の分野では，計算機は，ディジタル

計算機のことをいう。 

digital computer 

01.03.05 アナログ計算機， 

アナログコンピュ
ータ 

他のシステムの振る舞いに類似した動作をする計算機で
あって，アナログデータを受け入れ，処理し，作成する
もの。 

analog computer 

01.03.06 ハイブリッド計算

機， 
ハイブリッドコン
ピュータ 

アナログ計算機の構成要素とディジタル計算機の構成要
素とを含み，アナログ−ディジタル変換器とディジタル
−アナログ変換器とによって，両者を統合した計算機。 

備考 ハイブリッド計算機は，アナログデータ及び

離散的データの両方を使用したり作成したり
する。 

hybrid computer 

01.03.07 周辺装置 

特定の計算機によって制御され，かつその計算機と交信
できる装置。 

例 入出力装置，外部記憶装置。 

peripheral equipment 

01.03.08 処理機構， 

プロセッサ 

計算機において，命令を解釈し，実行する機能単位。 

備考 処理機構は，少なくとも一つの命令制御装置

と，算術論理演算装置とからなる。 

参考 11.01.01と同じ。 

processor 

01.03.09 マイクロプロセッ

サ 

1個又は数個の集積回路にその要素が集約されている処
理機構。 

参考 11.01.06と同じ。 

microprocessor 

01.03.10 集積回路， 

IC（省略形）， 
チップ， 
マイクロチップ 

相互接続された電子的な素子からなる半導体材料の小
片。 

integrated circuit, 
IC, 
chip, 
microchip 

9 

X 0001-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

用語 

定義 

対応英語 

01.03.11 

端末 

システム又は通信ネットワーク内の機能単位であって，
データを入れたり取り出したりするもの。 

terminal 

01.03.12 利用者端末 

利用者が計算機と交信することのできる端末。 

user terminal 

01.03.13 ワークステーショ

ン 

通常，専用の計算能力をもち，利用者向きの入力装置及
び出力装置をもつ機能単位。 

例 プログラム式端末，非プログラム式端末，独立

に動作するマイクロコンピュータ。 

workstation 

01.03.14 プログラム式端末， 

知的端末 

外部からデータ処理能力を与えることのできる利用者端
末。 

programmable terminal, 
intelligent terminal 

01.03.15 非プログラム式端

末 

外部からデータ処理能力を与えることのできない利用者
端末。 

nonprogrammable 

terminal, 

dumb terminal 

01.03.16 表示端末， 

VDT（省略形）， 
表示装置， 
VDU（省略形） 

表示画面をもち，通常，キーボードなどの入力機器を接
続した利用者端末。 

video display terminal, 
visual display terminal, 
VDT, 
visual display unit, 
VDU 

01.03.17 計算器 

特に算術演算を行うのに適した装置であって，個別の演
算又は一連の演算を始めるために人手の介入を必要とす
るもの。プログラムを記憶している場合には，それを変
更するためにも，人手の介入を必要とする。 

備考 計算器は，計算機の機能の幾つかを遂行する

が，その操作には通常，頻繁に人手の介入を
必要とする。 

参考 22.01.01と同じ。 

calculator 

01.03.18 計算機アーキテク

チャ， 
コンピュータアー
キテクチャ 

計算機の論理構造及び機能特性であって，ハードウェア
及びソフトウェア構成要素の間の相互関係を含むもの。 

computer architecture 

01.03.19 マイクロコンピュ

ータ， 
マイクロ計算機 

記憶装置及び入出力装置を含み，処理装置が一つ以上の
マイクロプロセッサから構成されるディジタル計算機。 

microcomputer 

01.03.20 パーソナルコンピ

ュータ， 
パーソナル計算機， 
PC（省略形） 

個人が単独で使用することを主目的としたマイクロコン
ピュータ。 

personal computer, 
PC 

01.03.21 ポータブルコンピ

ュータ， 
携帯用計算機 

複数の場所で使用できるように，持ち運びを可能とした
マイクロコンピュータ。 

portable computer 

01.03.22 ラップトップコン

ピュータ， 
ラップトップ計算
機 

人間のひざに乗せて操作できる程度に小型で軽量のバッ
テリー式ポータブルコンピュータ。 

laptop computer 

01.03.23 ミニコンピュータ 

機能的にみて，マイクロコンピュータとメインフレーム
との中間に位置するディジタル計算機。 

minicomputer 

01.03.24 スーパコンピュー

タ 

科学的及び工学的な問題を解くための計算機であって，
その時点で得られる最高の処理速度をもつとして分類さ
れるもの。 

supercomputer 

10 

X 0001-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

用語 

定義 

対応英語 

01.03.25 ミップス， 

MIPS（省略形） 

命令を毎秒百万回実行することに相当する処理性能の測
度の単位。 

MIPS, 
millions of instructions 

per second 

01.03.26 メガフロップス， 

MFLOPS（省略形） 

浮動小数点演算を毎秒百万回実行することに相当する処
理性能の測度の単位。 

備考 この測定単位は，計算機の科学的応用におい

て使用される。 

MFLOPS, 
megaflops 

01.03.27 接続性 

システム又は装置を変更しないで他のシステム又は装置
に接続できる能力。 

connectivity 

01.04 ソフトウェア 

番号 

用語 

定義 

対応英語 

01.04.01 応用ソフトウェア

［プログラム］ 

ある適用業務問題の解決に特有のソフトウェア［プログ
ラム］。 

例 表計算プログラム。 

application software 

[program] 

01.04.02 システムソフトウ

ェア， 
基本ソフトウェア 

応用ソフトウェアの実行を支援するが応用には依存しな
いソフトウェア。 

例 オペレーティングシステム。 

system software 

01.04.03 支援ソフトウェア

［プログラム］ 

他のソフトウェアの開発，保守又は使用を援助するが応
用に依存しない，はん（汎）用的な機能を提供するソフ
トウェア［プログラム］。 

例 コンパイラ，データベース管理システム。 

support software 

[program] 

01.04.04 システム文書 

情報処理システムに関して，要件，能力，限界，設計，
操作，運用及び保守について記述した文書の集まり。 
参考 

20.06.01と同じ。 

system documentation 

01.04.05 ソフトウェアパッ

ケージ 

はん（汎）用の応用又は機能のための文書のそろったプ
ログラム一式であって，複数の利用者に供給されるもの。 

備考 特定の応用向けに変更できるソフトウェアパ

ッケージもある。 

参考 この項は，JIS X 0020-1992［情報処理用語（シ

ステム開発）］の20.01.16を置き換えることに
なる。 

software package 

01.04.06 可搬性（プログラム

の） 

プログラムを，異なった言語に変換することなく，かつ，
ほとんど又は全く変更することなく，異種のデータ処理
システム上で実行できるプログラムの能力。 

portability (of a program) 

01.04.07 ソフトウェア工学 

ソフトウェアの運用・保守を容易にし，かつ，その品質
を向上させるためのソフトウェアの設計・実現･試験・文
書化に対する科学的及び技術的な知識・手法・経験の体
系的な適用。 

software engineering 

01.04.08 オペレーティング

システム， 
OS（省略形） 

プログラムの実行を制御するソフトウェアであって，資
源割振り,スケジューリング，入出力制御，データ管理な
どのサービスを提供するもの。 

備考 オペレーティングシステムは，ソフトウェア

が主体であるが，部分的にハードウェア化す
ることも可能である。 

operating system, 
OS 

11 

X 0001-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

01.05 プログラミング 

番号 

用語 

定義 

対応英語 

01.05.01 プログラム， 

計算機プログラム， 
コンピュータプロ
グラム 

アルゴリズムの記述に適した人工言語の規則に従った構
文上の単位であって，ある機能若しくは仕事の遂行又は
問題の解決のために必要な宣言と文若しくは命令とから
構成されるもの。 

program, 
computer program 

01.05.02 プログラムする 

プログラムを設計し，記述し，修正し，試験する。 

to program, 
to code（この意味では使

用しないほうがよ
い。） 

01.05.03 プログラミング 

プログラムの設計，記述，修正及び試験。 

programming 

01.05.04 ルーチン 

一般的に又は頻繁に使用されるプログラムの全体又は一
部分。 

routine, 
program（この意味では

使用しないほうがよ
い。） 

01.05.05 アルゴリズム， 

算法 

問題を解くためのものであって，明確に定義され，順序
付けられた有限個の規則からなる集合。 

algorithm 

01.05.06 流れ図 

処理又はプログラムの設計又は文書化のために処理過
程，又は問題の各段階の解法を図形表現したものであっ
て，適切な注釈が付けられた幾何図形を用い，データ及
び制御の流れを線で結んで示した図。 

flowchart, 
flow diagram 

01.05.07 デバッグする 

プログラム中の誤りを検出し，場所を突き止め，取り除
く。 

参考 07.05.05と同じ。 

to debug 

01.05.08 自然言語 

明示的に規定された規則ではなく，慣用に基づいた規則
をもつ言語。 

例 日本語，英語。 

natural language 

01.05.09 人工言語 

使用前から規則が明示的に確立されている言語。 

例 Fortran，Cobol。 

artificial language 

01.05.10 プログラム言語， 

プログラミング言
語 

プログラムを表現するための人工言語。 

参考 07.01.06と同じ。 

programming language 

01.06 適用分野と末端の利用者 

番号 

用語 

定義 

対応英語 

01.06.01 シミュレーション， 

模擬（実験） 

物理的又は抽象的なシステムの選択された動作特性を表
現するために，データ処理システムを用いること。 

例 様々な速度，温度及び空気圧における翼のまわ

りの空気流を表現すること。 

参考 20.01.09と同じ。 

simulation 

01.06.02 エミュレーション 

あるデータ処理システムを模倣するために，別のデータ
処理システムを使い，模倣されるシステムと同じデータ
を受け入れ，同じプログラムを実行し，同じ結果を出す
こと。 

備考 エミュレーションは，通常，ハードウェア又

はファームウェアによって行われる。 

emulation 

01.06.03 情報検索， 

IR（省略形） 

記憶されたデータから，与えられた主題に関する情報を
取り出す行動，方法及び手順。 

information retrieval, 
IR 

01.06.04 ハードコピー， 

印字出力 

印字装置，作図装置などの出力装置で作成された表示画
像の永続的な出力であって，持ち運びができるもの。 

hard copy 

12 

X 0001-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

用語 

定義 

対応英語 

01.06.05 ソフトコピー 

聴覚的又は視覚的な形での情報の永続的でない出力。 

例 ブラウン管への表示。 

soft copy 

01.06.06 メニュー 

データ処理システムが表示する選択項目の一覧であっ
て，起動する動作を利用者がそこから選択できるもの。 

menu 

01.06.07 プロンプト， 

入力要求（メッセー
ジ） 

利用者の応答を要求するために，プログラムが送出する
視覚的又は聴覚的なメッセージ。 

prompt 

01.06.08 コンピュータグラ

フィクス， 
（計算機）図形処
理， 
CG（省略形） 

計算機によって，画像を生成，操作，記憶及び表示する
ための方法及び技法。 

参考 この項は，JIS X 0013-1987［情報処理用語（図

形処理）］の13.01.01を置き換えることになる。 

computer graphics 

01.06.09 オフィスオートメ

ーション， 
OA（省略形） 

情報処理システムによる事務活動の統合化。 

備考 この用語は，テキスト，画像及び音声の処理

及び伝達を含む。 

office automation, 
OA 

01.06.10 テキスト処理， 

ワードプロセシン
グ 

テキストに対し入力，編集，整列，併合，検索，記憶，
表示，印字などのデータ処理を施すこと。 

text processing, 
word processing 

01.06.11 

互換性 

機能単位の能力であって，著しい変更を伴わないで，特
定のインタフェースの要求に適合できる能力。 

compatibility 

01.06.12 人工知能， 

AI（省略形） 

計算機科学の一分野であって，推論，学習，自己改善な
ど，通常，人間的な知能に関する機能を遂行するデータ
処理システムの開発を目的とするもの。 

artficial intelligence, 
AI 

01.06.13 ロボット工学， 

ロボティクス 

ロボットを設計，構築及び利用することに関する技術。 robotics 

01.06.14 計算機支援 

作業の一部分を計算機によって遂行する技術又は処理過
程に関する用語。 

computer-aided, 

computer-assisted, 

CA 

01.06.15 電子出版 

計算機の支援によるテキスト，図形及び絵画を含む，印
刷品質並みの文書の制作。 

備考 電子出版は，応用プログラムを利用して行う

場合もあるが，専用システムを使用して行う
場合もある。 

electronic publishing, 
computer-aided 

publishing, 

computer-assisted 

publishing 

01.06.16 卓上出版， 

DTP（省略形） 

マイクロコンピュータを利用した電子出版。 

desktop publishing 

01.06.17 電子メール 

計算機ネットワーク上で，利用者端末相互間で伝達され
るメッセージ形式の通信。 

electronic mail, 
E mail 

01.06.18 知識ベース 

データベースの一種であって，推論規則と，特定の分野
における人間の経験に関する情報及び専門知識とを備え
たもの。 

備考 自己改良能力をもつシステムの場合には，知

識ベースが過去に体験した諸問題の解から得
た情報ももつ。 

knowledge base, 
K-base 

13 

X 0001-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

用語 

定義 

対応英語 

01.06.19 エキスパートシス

テム， 
専門家システム 

計算機システムであって，専門家の作成した知識ベース
から推論を行うことによって，特定の分野又は応用領域
の問題を専門的に解決するもの。 

備考1. この用語は，通常，専門的な知識をもつこ

とを強調しているが，知識ベースと同義語
に用いられることがある。 

2. 自分の知識ベースを改良し，過去の問題の

経験に基づいて新たな推論規則を作成でき
るエキスパートシステムもある。 

expert system, 
ES 

01.06.20 画像処理 

データ処理システムを利用して，画像の生成，走査，解
析，改善，解釈又は表示を行うこと。 

image processing, 
picture processing 

01.06.21 表計算プログラム， 

スプレッドシート
プログラム 

行及び列の形に配置した要素（セル）の表を表示するプ
ログラムであって，一つの要素の内容を変更すると，要
素相互間で利用者があらかじめ定義した関係に基づいて
再計算ができるもの。 

spreadsheet program 

01.06.22 ユーザフレンドリ， 

利用者親近（的） 

人間が利用しやすく，かつ，便利なことに関する用語。 user-friendly 

01.07 計算機の安全保護 

番号 

用語 

定義 

対応英語 

01.07.01 データ保護 

故意若しくは偶然によって権限をもたずに行われる，デ
ータの開示，変更又は破壊に対する適切な管理的，技術
的又は物理的な防御手段の実現。 

参考 この項は，JIS X 0008-1987R［情報処理用語（規

制，完全性及び安全保護）］の08.06.04を置き
換えることになる。 

data protection 

01.07.02 計算機犯罪， 

コンピュータ犯罪 

ハードウェア，ソフトウェア若しくはデータの使用，変
更又は破壊によって引き起こされる犯罪。 

computer crime 

01.07.03 (1)ハッカー 

高度の技術をもった計算機のマニア。 

hacker 

01.07.04 (2)ハッカー 

高度の技術をもった計算機のマニアであって，知識と手
段を駆使して，保護された資源に権限をもたずにアクセ
スする人。 

hacker 

01.07.05 ソフトウェア盗用 

ソフトウェア製品を不法に使用したり，複写したりする
こと。 

software piracy 

01.08 データ管理 

番号 

用語 

定義 

対応英語 

01.08.01 情報管理 

情報処理システムにおいて，情報の取得，分析，保存，
検索及び配布を制御する機能。 

information management 

01.08.02 データ管理 

データ処理システムにおいて，データに対するアクセス，
データの記憶の実行・監視及び入出力操作の制御をする
機能。 

data management 

01.08.03 アクセス法 

データの使用，データの読取り若しくは書込みのための
記憶装置の使用，又はデータ転送のための入出力チャネ
ルの使用を可能にする技法。 

例 直接アクセス法，索引付きアクセス法，順アク

セス法。 

access method 

14 

X 0001-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

用語 

定義 

対応英語 

01.08.04 データバンク 

利用者が参照できるように構成された，特定の事柄に関
するデータの集合。 

参考 この項は，JIS X 0004-1989［情報処理用語（デ

ータの構成）］の04.07.14を置き換えることに
なる。 

data bank 

01.08.05 データベース 

複数の適用業務分野を支援するデータの集まりであっ
て，データの特性とそれに対応する実体との間の関係を
記述した概念的な構造に従って編成されたもの。 

参考 この項は，JIS X 0004-1989［情報処理用語（デ

ータの構成）］の04.07.15を置き換えることに
なる。 

database 

01.08.06 ファイル 

一つの単位として記憶又は処理される，レコードからな
る名前の付いた集合。 

参考 この項は，JIS X 0004-1989［情報処理用語（デ

ータの構成）］の04.07.10を置き換えることに
なる。 

file 

15 

X 0001-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図1 情報とデータの関係 

処理前 

処理 

処理後 

16 

X 0001-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

情報処理用語−基本用語JIS原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員長） 

大 野 義 夫 

慶應義塾大学理工学部電気工学科 

岩 崎 英 哉 

東京大学教育用計算機センター 

魚 木 五 夫 

産業能率大学経営情報学部 

加 山 英 男 

財団法人日本規格協会技術・検査部 

斎 藤 勝 彦 

沖電気工業株式会社情報通信システム開発センター 

佐 藤 文 孝 

東芝コンピュータエンジニアリング株式会社 

下 田 宏 一 

日本ユニシス株式会社商品情報出版部 

中 所 武 司 

明治大学理工学部情報科学科 

瀬戸屋 英 雄 

通商産業省工業技術院標準部 

根 津 正 志 

通商産業省工業技術院標準部 

野 溝 文 俊 

株式会社日立製作所ソフトウェア開発本部 

（規格調整専門委員）  

森   宗 正 

日本ユニシス株式会社研究開発部 

（事務局） 

及 川   清 

社団法人情報処理学会情報規格調査会 

1984年度原案作成委員会 構成表 

◎主査 

○幹事 

氏名 

WG 

所属 

◎ 西 野 博 二 − 筑波大学電子情報工学系 
○ 菅   忠 義 − 学習院大学理学部 
 

荒 川 和 生 

1 富士通インターナショナルエンジニアリング株式会社 

内 田 啓一郎 

2 富士通株式会社電算機第1技術部第2設計課 

浦 野 義 頼 

1 国際電信電話株式会社研究所端末装置研究室 

小 川 元 孝 

1 沖電気株式会社情報処理事業部システム本部開発第3部 

小野寺   晢 

1 日本アイ・ビー・エム株式会社六本木事務所 

倉 田 元 稔 

2 日本電信電話公社データ通信本部第4部 

児 西 清 義 

1 日本電信電話公社技術局データ処理担当 

坂 井 喜 毅 − 工業技術院標準部電気規格課 

佐 藤 賢 一 

2 株式会社東芝計算機OAシステム事業部 

佐 藤 文 孝 1, 2 株式会社東芝情報通信システム技術研究所 

下 田 宏 一 

1 日本ユニバック株式会社技術企画部 

菅 原 芳 則 

2 日本電気株式会社コンピュータ技術本部第3技術部 

関 野   陽 

2 日本電気株式会社コンピュータ技術本部第2方式技術部 

高 橋   修 

1 日本電信電話公社横須賀通信研究所データ通信研究部データ通信網研究室 

中 村 真 和 

2 株式会社日立製作所ソフトウェア工場ソフト技術センター 

西 尾 克 二 

2 富士通株式会社周辺機事業部表示装置技術部 

仁 科 亮 三 1, 2 日本電気株式会社コンピュータ技術本部技術管理部 

芳 賀 克 巳 

2 日本電信電話公社データ通信本部第4部 

平 井 通 宏 

2 株式会社日立製作所神奈川工場開発部 

兵 藤 剛 士 

1 株式会社日立製作所コンピュータ事業本部ネットワーク技術部 

山 内 成 志 

1 三菱電機株式会社計算機製作所ソフトウエア製造管理部 

米 崎 直 樹 

1 東京工業大学工学部情報工学科 

備考 WG 1 データ通信 
   WG 2 図形処理 

17 

X 0001-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

1985年度原案作成委員会 構成表 

◎主査 

○幹事 

氏名 

WG 

所属 

◎ 西 野 博 二 

1 筑波大学電子情報工学系 

○ 菅   忠 義 

2 学習院大学理学部 

 宮 川   洋 

3 東京大学工学部電気工学科 

 荒 川 和 生 

1 富士通インターナショナルエンジニアリング株式会社 

 岩 宮 好 宏 

1 沖電気株式会社OA事業本部 

 大 野 義 夫 

1 慶應義塾大学情報科学研究所 

 榊   博 史 

1 国際電信電話株式会社研究所第1特別研究室 

 佐 藤 文 孝 

1 株式会社東芝情報通信システム技術研究所 

 村 上 道 夫 

1 富士通株式会社OA事業部 

 山 内 成 志 

1 三菱電機株式会社計算機製作所 

 伊 藤   貴 

2 日本電気株式会社情報処理営業支援本部 

 魚 木 五 夫 

2 産業能率大学経営情報学部 

 小野寺   晳 

2 日本アイ・ビー・エム株式会社 

 神 尾 志津男 

2 株式会社東芝青梅工場システム推進部 

 下 田 宏 一 

2 日本ユニバック株式会社技術情報サービス部 

 高 野 彰 一 

2 三菱電機株式会社情報電子研究所 

 中 村 真 和 

2 株式会社日立製作所ソフトウエア工場 

 中 村 せつ子 

2 バローズ株式会社システム推進部 

 西 村 恕 彦 

2 東京農工大学工学部数理情報工学科 

 二 宮   肇 

2 日本電信電話株式会社データ通信本部 

 今 井 秀 樹 

3 横浜国立大学工学部情報工学科 

 金 子 敏 信 

3 東京理科大学理工学部電気工学科 

 河 野 隆 一 

3 東洋大学工学部電気工学科 

 斎 藤 隆 弘 

3 神奈川大学工学部電気工学科 

 坂 庭 好 一 

3 東京工業大学工学部電気・電子工学科 

 中 川 正 雄 

3 慶應義塾大学理工学部電気工学科 

 伊 藤 彰 一 

工業技術院標準部電気・情報規格課 

 菅 原 淳 夫 

財団法人日本規格協会 

備考 WG 1 基本用語 
   WG 2 プログラム言語 
   WG 3 情報理論 

1987年度原案作成委員会 構成表 (I) 

  

◎委員長 

  

○ WG主査 

氏名 

WG 

所属 

◎ ○ 西 野 博 二 

2 東京工科大学情報工学科 

 菅   忠 義 − 学習院大学理学部 

○  平 井 通 宏 

1 株式会社日立製作所神奈川工場 

 赤 松 計 弘 

1 日本電気株式会社コンピュータ技術本部 

 荒 川 和 生 

2 富士通ドキュメントサービス株式会社 

 飯 田   実 

2 三菱電機株式会社計算機製作所 

 井 上 正 嗣 

1 株式会社日立製作所神奈川工場 

 岩 宮 好 宏 

2 沖電気株式会社コンピュータシステム開発本部 

 大 野 義 夫 

2 慶應義塾大学情報科学研究所 

18 

X 0001-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

 君 島   浩 

2 富士通株式会社ソフトウェア開発本部 

 小 橋 喜 嗣 

1 日本電信電話株式会社情報処理研究所 

 榊   博 史 

2 国際電信電話株式会社研究所第1特別研究室 

 佐 藤 清 澄 

1 富士通株式会社電算機第1技術部 

 佐 藤 文 孝 1, 2 株式会社東芝情報通信システム技術研究所 

 島 田 重 夫 

1 日本IBM株式会社システム情報技術翻訳部 

 三 井 正 樹 

1 沖電気株式会社コンピュータシステム開発本部 

 志 賀   稔 

1 三菱電機株式会社情報電子研究所 

 伊 藤 彰 一 1, 2 工業技術院標準部 

 池 田 順 一 

財団法人日本規格協会 

備考 WG 1 

JIS X 0003 

情報処理用語（装置技術） 

JIS X 0011 

情報処理用語（処理装置） 

JIS X 0012 

情報処理用語（データ媒体、記憶装置及び関連装置） 

WG 2 

JIS X 0004 

情報処理用語（データの構成） 

JIS X 0006 

情報処理用語（データの準備及び取扱い） 

1987年度原案作成委員会 構成表 (II) 

  

◎委員長 

  

○ WG主査 

氏名 

WG 

所属 

◎ 西 野 博 二 − 東京工科大学情報工学科 

 菅   忠 義 

4 学習院大学理学部 

○ 立和田   斉 

3 日本電信電話株式会社技術開発部 

○ 今 野 義 継 

4 シャープ株式会社東京支社技術部 

 飯 田   実 − 三菱電機株式会社計算機製作所 
 魚 木 五 夫 

4 産業能率大学経営情報学部 

 内 山 和 良 

3 株式会社東芝高度情報通信システム推進部 

 小 川 元 孝 

3 沖電気株式会社コンピュータシステム開発本部 

 榊   博 史 

3 国際電信電話株式会社研究所 

 佐 藤 清 澄 

3 富士通株式会社電算機第1技術部 

 島 田 重 夫 

3 日本IBM株式会社システム情報技術翻訳部 

 高 橋 昌 男 

4 キヤノン株式会社パーソナル電子事務機開発部 

 林   直 彦 

3 日本電信電話株式会社技術開発部プロセッサ部門 

 村 木 澄 雄 

4 日本経営協会能力開発センター 

 村 瀬 昭 一 

3 株式会社日立製作所情報事業本部ネットワーク技術部 

 横 前 俊 生 

3 日本電気株式会社情報処理製品計画本部 

 脇 田 勝 弘 

3 カシオ計算機株式会社電卓製造事業部 

 園 田 雅 文 

3 日本電信電話株式会社技術開発部プロセッサ部門 

 福 島 勝 弘 

4 シャープ株式会社情報システム事業本部 

 森   あゆみ 

4 シャープ株式会社東京支社 

 伊 藤 彰 一 3, 4 工業技術院標準部 
 池 田 順 一 

財団法人日本規格協会 

備考 WG 3 分散データ処理 
   WG 4 計算機 

19 

X 0001-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

1988年度原案作成委員会 構成表 

  

◎委員長 

  

○WG主査 

氏名 

WG 

所属 

◎ ○ 西 野 博二 

1 東京工科大学情報工学科 

 ○ 平 井 通 宏 

2 株式会社日立製作所神奈川工場 

 赤 松 計 弘 

2 日本電気株式会社コンピュータ技術本部 

 飯 田   実 

1 三菱電機株式会社計算機製作所 

 岩 宮 好 宏 

1 沖電気株式会社コンピュータシステム開発本部 

 大 野 義 夫 

1 慶應義塾大学情報科学研究所 

 小 橋 喜 嗣 

2 日本電信電話株式会社情報処理研究所 

 君 島   浩 

1 富士通株式会社ソフトウェア開発本部 

 榊   博 史 

1 国際電信電話株式会社研究所第1特別研究室 

 佐 藤 清 澄 

2 富士通株式会社電算機第1技術部 

 佐 藤 文 孝 1, 2 株式会社東芝情報通信システム技術研究所 

 志 賀   稔 

2 三菱電機株式会社情報電子研究所 

 島 田 重 夫 

2 日本IBM株式会社システム情報技術翻訳部 

 下 田 宏 一 

2 日本ユニバック株式会社情報サービス部 

 谷 口   尚 

2 株式会社日立製作所神奈川工場 

 三 井 正 樹 

2 沖電気株式会社コンピュータシステム開発本部 

 伊 藤 彰 一 1, 2 工業技術院標準部 

 池 田 順 一 

財団法人日本規格協会 

備考 WG 1 

JIS X 0005 

情報処理用語（データの表現） 

WG 2 

JIS X 0012 

情報処理用語（データの媒体、記憶装置及び関連装置） 

1990年度 情報処理用語プログラミングJIS原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員長） 

西 村 恕 彦 

東京農工大学工学部数理情報工学科 

池 田 丈 男 

株式会社東芝青梅工場コンピュータ開発部VX技術開発担当 

石 畑   清 

明治大学理工学部情報科学科 

大 野 義 夫 

慶應義塾大学理工学部電気工学科 

沖 野 英 明 

工業技術院標準部情報規格課 

榊   博 史 

国際電信電話株式会社上福岡研究所知能処理研究室 

下 田 宏 一 

日本ユニシス株式会社技術情報サービス部 

武 市 正 人 

東京大学工学部計数工学科 

田 村   弘 

株式会社日立製作所ソフトウェア工場マニュアル開発部 

中 村 克 彦 

東京電気大学理工学部経営工学科 

西 川 泰 蔵 

通商産業省機械情報産業局電子機器課 

西 野 博 二 

東京工科大学情報工学科 

野 口 正 雄 

日本IBM株式会社ナショナル・ランゲージ・サポート 

原 田   稔 

沖電気株式会社コンピュータシステム開発本部ソフトウェア開発 
第1部開発第2課 

堀 田 博 文 

日本電信電話株式会社ソフトウェア研究所 

矢 納 敬 一 

日本電気株式会社情報処理営業支援本部第一教育部 

横 内 一 康 

富士通株式会社情報システム事業本部企画部計画部第二計画部 

斉 藤 彰 夫 

社団法人情報処理学会情報規格調査会 

20 

X 0001-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

1991年度 情報処理用語システム開発JIS原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員長） 

平 井 通 宏 

株式会社日立製作所神奈川工場 

上 元 重 美 

富士通株式会社川崎工場本体事業部電算機第2開発部第1開発課 

境   則 彰 

日本電気株式会社コンピュータ技術本部製品技術部 

佐 藤 文 孝 

東芝コンピュータエンジニアリング株式会社名古屋技術センタ準 
備室 

志 賀   稔 

三菱電機株式会社情報電子研究所エンジニアリングコンピュータ 
開発部 

下 田 宏 一 

日本ユニシス株式会社情報サービス部 

西 川 泰 蔵 

通商産業省機械情報産業局電子機器課 

野 原 三 郎 

社団法人日本事務機械工業会技術部 

古 山 恒 夫 

日本電信電話株式会社ソフトウェア研究所 

丸 山   章 

工業技術院標準部情報規格課 

三 井 正 樹 

沖電気株式会社コンピュータシステム開発本部ハードウェア開発 
第1部開発第2課 

安 井 清 享 

日本IBM株式会社製造統括本部 

和 田 英 夫 

株式会社日立製作所神奈川工場開発第1部第1G 

（事務局） 

斉 藤 彰 夫 

社団法人情報処理学会情報規格調査会 

1992年度 情報処理用語アナログ計算JIS原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員長） 

黒 川 一 夫 

東京理科大学基礎工学部電子応用工学科 

荒 井   実 

日本バーブラウン株式会社厚木テクニカルセンター 

岡 村 総一郎 

東京理科大学理学部応用物理学科 

加 納 賢 次 

三菱電機株式会社北伊丹製作所専用IC第二部 

小 林 克 己 

フロンティア・コンピュータ・システムズ株式会社技術部 

西 田 武 彦 

日立電子株式会社特機本部 

長谷川 博 一 

日本電気株式会社コンシューマ半導体販売事業部 

古 橋 中 具 

工業技術院電子技術総合研究所知能システム部視覚情報研究室 

丸 川   章 

工業技術院標準部情報規格課 

ロバート・ディー
ターズ 

上智大学理工学部 

（事務局） 

及 川   清 

社団法人情報処理学会情報規格調査会 

1992年度 情報処理用語ローカルエリアネットワークJIS原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員長） 

菊 地 英 夫 

日本電信電話株式会社ネットワークシステム開発センタ情報通信 
システム部 

右 近 仁 嗣 

株式会社日立製作所情報事業本部ネットワーク技術本部技術部 

岡 村 耕 二 

三菱電機株式会社情報電子研究所システム技術開発部 

佐 藤 昭 廣 

日本ユニシス株式会社システムプロダクト本部技術情報サービス 
部 

沢 田 寛 治 

沖電気工業株式会社情報通信システム事業本部情報通信システム

開発センタソフトウェア開発第3部 

匠   健 太 

日本電気株式会社C&Cネットワークシステム技術本部LANシス 
テム部 

田 中 秀 明 

株式会社東芝システム支援部システム支援企画担当 

月 見 敏 樹 

日本電信電話株式会社ネットワークシステム開発センタ情報通信

21 

X 0001-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

システム部 

早 川 浩 平 

日本DEC株式会社システムエンジニアリング部 

堀 田 孝 男 

国際電信電話株式会社研究所通信ソフトウェアグループ 

松 山 順 子 

富士通株式会社PR事業部企画部標準化推進部標準推進課 

丸 山   章 

工業技術院標準部情報規格課 

南   朋 子 

日本アイ・ビー・エム株式会社川崎東事業所サービス開発部 

（事務局） 

及 川   清 

社団法人情報処理学会情報規格調査会 

1993年度 情報処理用語−基本用語JIS原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員長） 

大 野 義 夫 

慶應義塾大学理工学部電気工学科 

岩 崎 英 哉 

東京大学教育用計算機センター 

魚 木 五 夫 

産業能率大学経営情報学部 

加 山 英 男 

財団法人日本規格協会技術・検査部 

斎 藤 勝 彦 

沖電気工業株式会社情報通信システム開発センター 

佐 藤 文 孝 

東芝コンピュータエンジニアリング株式会社 

下 田 宏 一 

日本ユニシス株式会社商品情報出版部 

中 所 武 司 

明治大学理工学部情報科学科 

瀬戸屋 英 雄 

通商産業省工業技術院標準部 

根 津 正 志 

通商産業省工業技術院標準部 

野 溝 文 俊 

株式会社日立製作所ソフトウェア開発本部 

（規格調整専門委員） 

森   宗 正 

日本ユニシス株式会社研究開発部 

（事務局） 

及 川   清 

社団法人情報処理学会情報規格調査会 

1994年度 情報処理用語−テキスト処理JIS原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員長） 

大 野 義 夫 

慶應義塾大学理工学部電気工学科 

魚 木 五 夫 

産能大学経営情報学部 

角 田 博 保 

電気通信大学情報工学科ソフトウェア学講座 

加 山 英 男 

財団法人日本規格協会技術・検査部標準課 

小 町 祐 史 

松下電送株式会社技術本部 

斎 藤 勝 彦 

沖電気工業株式会社情報通信システム事業本部オープン 
ソリューションセンタソフトウェア技術第2部技術第1 
課 

佐 藤 文 孝 

東芝コンピュータエンジニアリング株式会社中部テクノ 
センター 

下 田 宏 一 

日本ユニシス株式会社商品情報出版室 

瀬戸屋 英 雄 

工業技術院標準部情報規格課 

高 橋 行 俊 

KDD株式会社研究所 

野 溝 文 俊 

株式会社日立テクニカルコミュニケーションズ 

原 田 千 秋 

株式会社日立製作所ソフトウェア開発本部AI設計部 

（事務局） 

及 川   清 

社団法人情報処理学会情報規格調査会 

1994年度 情報処理用語開放型システム間相互接続JIS原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員長） 

菊 地 英 夫 

日本電信電話株式会社情報通信研究所高速通信処理研究部 

右 近 仁 嗣 

株式会社日立製作所コンピュータ事業本部製品企画本部ネットワ 
ーク製品企画部 

22 

X 0001-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

栗 林 孝 昌 

日本ユニシス株式会社商品情報出版室 

沢 田 寛 治 

沖電気工業株式会社沖電気システム開発センタ情報通信システム 
事業本部オープンソリューションセンタシステムインテグレーシ 
ョン部 

瀬戸屋 英 雄 

工業技術院標準部情報規格課 

高 澤 道 夫 

株式会社東芝コンピュータ事業統括部コンピュータ企画担当 

田 口   等 

日本ディジタルイクイップメント株式会社テクノロジ製品事業本 
部ネットワーク製品事業部技術支援部 

橋 本 慶 浩 

日本電信電話株式会社ユーザシステム部情報通信システム部門 

（事務局） 

及 川   清 

社団法人情報処理学会情報規格調査会 

1994年度 情報処理用語−オフィスオートメーションJIS原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員長）  

大 野 義 夫 

慶應義塾大学理工学部電気工学科 

大 村   清 

日本電信電話株式会社研究開発推進部支援システム部門OAサー 
ビスグループ 

加 山 英 男 

財団法人日本規格協会技術・検査部標準課 

佐 藤 文 孝 

東芝コンピュータエンジニアリング株式会社中部テクノセンター 

下 田 宏 一 

日本ユニシス株式会社商品情報出版室 

瀬戸屋 英 雄 

工業技術院標準部情報規格課 

高 橋   厚 

キヤノン株式会社創造環境推進センター技術標準推進部技術標準 
推進課 

野 溝 文 俊 

株式会社日立テクニカルコミュニケーションズ 

水 野 晴 之 

沖電気工業株式会社情報通信システム事業本部 
オープンソリューションセンタソフトウェア技術第2部技術第1 
課 

森 田 徹 郎 

富士通株式会社オープンシステム事業本部特許推進部 

（事務局）  

及 川   清 

社団法人情報処理学会情報規格調査会