日本工業規格
JIS
W
0901
-1985
航空宇宙用溶融溶接作業者の
技量認定基準
Aerospace Fusion Welders Qualification
1.
適用範囲
1.1
目的 この規格は，航空機，飛しょう体，その他の地上支援器材を含む航空宇宙用機器並びにそれ
らの部品及び附属品の融接工程に従事する溶接作業者及び自動溶接作業者の技量認定の手順について規定
する。この規格は，契約文書に含まれている場合又は溶接作業者の技量認定について規定された文書がな
い場合のどちらにも適用する。
参考 この規格の内容は，MIL-STD-1595 A (Qualification of Aircraft, Missile and Aerospace Fusion
Welders)
に相当する。
1.2
溶接作業者及び自動溶接作業者の指定
1.2.1
溶接作業者 溶接作業者は 4.と 5.に規定するとおりに試験溶接部合格品を提示することによって
技量認定された手溶接と半自動溶接で，すべての継手を溶接してよい。さらに，溶接作業者は，取得した
溶接作業者技量認定と同じ制限条件で，機械溶接と自動溶接ですべての継手を溶接してもよい。
1.2.2
自動溶接作業者 自動溶接作業者は，4.と 5.に規定するとおりに試験溶接部合格品を提示すること
によって技量認定された機械溶接と自動溶接で，すべての継手を溶接してもよい。
2.
関連規格
2.1
この規格の関連規格を次に示す。これらの規格を使用するときは最新版による。
規 格
Military Standard
MIL-STD-410
Nondestructive Testing Personnel Qualification and Certification
（JIS W 0905 航空宇宙用非破壊検査員の技量認定基準）
MIL-STD-453
Inspection. Radiographic
（JIS W 0903 航空宇宙用材料の放射線透過検査）
2.2
その他の関連文書を次に示す。
American Society for Testing and Materials (ASTM)
ASTM DS-56
Unified Numbering System for Metals and Alloys（SAE HS 1086 と同じ）
Society of Automotive Engineers (SAE)
SAE HS 1086
Unified Numbering System for Metals and Alloys（ASTM DS-56 と同じ）
American Welding Society (AWS)
AWS A 3.0
Welding Terms and Definitions
2
W 0901-1985
（JIS Z 3001 溶接用語）
AWS B 3.0
Welding Procedure and Performance Qualification
AWS D 1.1
Structural Welding Code
AWS D 10.9
Qualification of Welding Procedures and Welders for Piping and Tubing
3.
用語の意味
3.1
溶接用語 この規格の解釈に際しては，AWS A 3.0 (JIS Z 3001) の溶接用語を用いなければならない。
これらの用語と追加の用語の幾つかを次に定義する。
3.1.1
溶接のまま (as-welded) 溶接のままとは，溶接後熱的，機械的又は化学的などの処理を行う前の
溶接金属，溶接継手及び溶接物の状態をいう。
3.1.2
自動溶接 (automatic welding) 自動溶接とは，自動溶接作業者が制御装置を調節しなくても溶接
が進行する装置を用いて行う溶接をいう。この装置は，工作物のローディングとアンローディングができ
てもできなくてもよい。
3.1.3
裏当て (backing) 裏当てとは，溶融した溶接金属を支持するために，溶接継手のルートに置く材
料（母材，溶接金属，炭素又は粒状物質）をいう。
3.1.4
母材 (base metal) 母材とは，溶接，はんだ付け又は切断される金属をいう。
3.1.5
試験材 (blank) 試験材とは，曲げ試験片又は金属組織用試験片を作製するため，試験溶接部か
ら採取した部分をいう。
3.1.6
突合せ継手 (butt joint) 突合せ継手とは，2 部材がほぼ同じ面内で溶接された継手をいう。
3.1.7
完全溶融 (complete fusion) 完全溶融（融合）とは，溶接をしょうとする全母材表面及びすべて
の層やビードの間に溶融が起こっていることをいう。
3.1.8
完全溶込み (complete joint penetration) 完全溶込みとは，溶接金属が完全に開先を満たし，しか
も母材の全厚さにわたり溶融した継手の溶込みをいう。
3.1.9
欠陥 (defect) 欠陥とは，本質的に又は累積効果によって部品や製品が適用最低合格基準又は仕
様書を満足しない不連続（1 個又は複数）をいう。この用語は，不合格品を示す。
3.1.10
溶融深さ (depth of fusion) 溶融深さとは，溶接中に溶けた表面から母材又は前のパスの中に溶融
が広がった距離をいう。
3.1.11
不連続 (discontinuity) 不連続とは，溶接物の定型的組織の断絶をいい，材料又は溶接物の機械
的，や（冶）金学的又は物理的特性の均一性の欠如などである。不連続は，必ずしも欠陥ではない。
3.1.12
溶加材 (filler metal) 溶加材とは，溶接，ろう付け又ははんだ付けの継手を作るために加える金
属をいう。
3.1.13
溶融部 (fusion zone) 溶融部とは，溶接部の断面で決まる母材が溶融した部分をいう。
3.1.14
熱影響部 (heat-affected zone) 熱影響部とは，溶接又は切断の熱で機械的性質やミクロ組織が変
化を受けた溶融していない母材の部分をいう。
3.1.15
継手 (joint) 継手とは，結合しようとするか又は結合された部材の結合部又は部材の端部をいう。
3.1.16
機械溶接 (machine welding) 機械溶接とは，自動溶接作業者の常時監視と制御の下で溶接作業を
行う装置による溶接をいう。この装置は，工作物のローディングとアンローディングができてもできなく
てもよい。
3.1.17
手溶接 (manual welding) 手溶接とは，完全に手で操作する溶接作業をいう。
3
W 0901-1985
3.1.18
半自動アーク溶接 (semiautomatic arc welding) 半自動アーク溶接とは，溶加材の送りだけを制御
できる装置を用いて行うアーク溶接をいう。溶接の進行は手で制御する。
3.1.19
試験溶接部 (test weld) 試験溶接部とは，溶接作業者の技量認定のため，溶接作業者が作った継
手をいう。
3.1.20
溶接作業者 (welder) 溶接作業者とは，手溶接又は半自動溶接作業を行う者をいう。
3.1.21
溶接作業者の認定証明 (welder certification) 溶接作業者の認定証明とは，溶接作業者が規定され
た基準を満足する溶接部を提示したことを文書で証明することをいう。
3.1.22
溶接機 (welding machine) 溶接機とは，溶接作業を実施するために使用する装置をいう。例えば，
スポット溶接機，アーク溶接機，シーム溶接機などである。
3.1.23
自動溶接作業者 (welding operator) 自動溶接作業者とは，溶接機又は自動溶接装置を操作する者
をいう。
3.1.24
製造業者 溶接作業を必要とする製品を製造，修理又は検査する企業（製造業者，運航業者，整備
業者など）を総称する。
3.2
記号及び用語
(a)
該当する場合は，板 (sheet) は，薄板 (sheet) と厚板 (plate) の両方を示す。
(b)
該当する場合は，管 (tube) は，薄肉管 (tube) と厚肉管 (pipe) の両方を示す。
(c)
小文字 t は，母材である板や管の厚さを示す。
(d)
数の前に用いる数学記号の意味は，次のとおりとする。
＜より小さい（未満）
＞より大きい（を超える）
≦以下
≧以上
4.
一般要求事項
4.1
技量認定要求事項 技量認定の資格を得るためには，溶接作業者と自動溶接作業者は，4.1.1 に従っ
て試験溶接部の合格品を提示することで，その熟練度を実証しなければならない。製品溶接で必要でない
ような溶接部については，どのような試験溶接部も要求しない。
4.1.1
溶接作業者 試験溶接と製品溶接との相関関係は，次の因子に基づかなければならない。
(a)
溶接工程（5.1 参照）
(b)
母材の成分（5.2 参照）
(c)
母材の厚さ（5.3 参照）
(d)
溶接姿勢（5.4 参照）
(e)
母材の形状，板又は管（5.5 参照）
(f)
溶接の種類，開先（グループ）又はすみ肉（5.5 参照）
(g)
その他の溶接条件（5.6 参照）
4.1.2
自動溶接作業者 試験溶接と製品溶接の相関関係は，4.1.1 で与えられる最初の三つの因子だけに
基づかなければならない。
4.2
最低要求事項 この規格の要求事項は，最低限のものである。受注者は，他の要求事項を追加して
もよいが，それがこの規格の要求事項に代わるものであってはならない。
4
W 0901-1985
4.3
視力要求事項 製造業者は，溶接作業者と自動溶接作業者に対する合理的で適切な視力条件に関す
る要求事項を設定しなければならない。遠距離の矯正視力が各片眼で 0.7 より良く，近距離矯正視力が各
片眼で 0.8 以上の者は，通常，溶接に必要な満足すべき視力をもっているとして容認される。
4.4
資格証明書 製造業者は，技量認定に際し各溶接作業者又は自動溶接作業者に固有の番号その他の
資格証明書を与えなければならない。
4.5
試験記録 製造業者は，溶接作業者又は自動溶接作業者の技量認定の証拠として要求される不可欠
な情報を含む試験記録をそろえなければならない。この記録は，契約書に規定された期間保存するか，又
は保存期間が規定されていないときは，技量認定の効力持続期間中，保存しなければならない。
4.5.1
試験記録用紙 試験記録用紙の例を図 1 と次の文書に示す。
(a) AWS D 1.1
Structural Welding Code
(b) AWS D 10.9
Qualification of Welding Procedures and Welders for Piping and Tubing
4.6
再認定 溶接作業者又は自動溶接作業者は，5 年ごとに最初の技量認定と同じ要求事項について再認
定を受けなければならない。再認定は，また，次の二つの条件のうちどちらに該当する場合にも必要であ
る。
4.6.1
溶接作業者又は自動溶接作業者が 3 か月間指定された工程で溶接作業をしなかった場合。ただし，
この期間は，溶接作業者が
表 1 の他の工程で溶接作業をしたときは，6 か月に延長しなければならない。
5
W 0901-1985
図 1 試験記録用紙の例
技量認定試験記録
4.6.2
指定された溶接工程について，溶接作業者又は自動溶接作業者の能力が認定の要求事項を満足させ
ることに疑問を抱く特別の理由がある場合。
4.7
代替再認定 4.6.1 の要求事項の代わりに，最初の技量認定と同じ要求事項に対する再認定を，3 か
月と 6 か月の制限に代わって 2 年の間隔で行ってもよい。
5.
詳細要求事項
6
W 0901-1985
5.1
溶接工程 溶接作業者と自動溶接作業者に対して，表 1 の指定溶接工程の一つで製作された試験溶
接部によってその溶接工程についてだけ技量認定する。この規格は，
表 1 に含まれない溶接工程には適用
しない。
表 1 融接工程
ガス溶接 〔Oxyfuel welding (OFW)〕
被覆アーク溶接 〔Shielded metal arc welding (SMAW)〕
サブマージアーク溶接 〔Submerged arc welding (SAW)〕
ティグ溶接（タングステンイナートガスアーク溶接） 〔Gas tungsten arc welding (GTAW)〕
ミグ溶接（金属イナートガスアーク溶接） 〔Gas metal arc welding (GMAW)〕
フラックス入りアーク溶接 〔Flux cored arc welding (FCAW)〕
プラズマアーク溶接 〔Plasma arc welding (PAW)〕
電子ビーム溶接 〔Electron beam welding (EBW)〕
5.2
母材 溶接作業者と自動溶接作業者に対して，表 2 の 10 種類の母材グループの一つに含まれるもの
によって作った試験溶接部によって，その母材グループについてだけ技量認定する。ただし，5.2.1 と 5.2.2
で限定し，
表 3 で示すものについては，この限りではない。表 2 のグループに含まれる個々の母材は，こ
の規格の
附属書に含まれている。母材グループは技量認定のためだけのものであるので，そのグループの
中には，その成分が母材グループの公称種別に適合しないものが入っていることもある。
表 2 母材グループ
グループ
公称種別
I a
炭素鋼及び低合金鋼
I b
合金鋼
II a
ステンレス鋼
II b
析出硬化型ステンレス鋼
III a
ニッケル及びニッケル合金
III b
析出硬化型ニッケル合金
IV
アルミニウム及びアルミニウム合金
V
マグネシウム合金
VI
チタン及びチタン合金
VII
コバルト合金
5.2.1
記号 b の付いた母材グループについての認定は，また，同じローマ数字と記号 a をもつ母材番号に
ついての認定でもある。
表 3 参照のこと。
表 3 試験溶接で認定される母材グループ
試験溶接
認定される母材グループ
I a
I a
I b
I a, I b
II a
II a
II b
II a, II b
III a
III a
III b
III a, III b
IV IV
V V
VI VI
VII VII
5.2.2
溶接作業者と自動溶接作業者に対して，
附属書に含まれていないそれぞれの母材について別々の技
量認定が必要である。ただし，5.2.2.1 で限定するものは，この限りではない。
7
W 0901-1985
5.2.2.1
例外 附属書に含まれていない母材で附属書の一つの指定母材グループに類似の溶接特性をも
つものは，その指定の母材グループのどの母材についても認定を受けてよい。この箇条の条項の下で溶接
作業者又は自動溶接作業者を認定する組織は，関係する二つの母材と
附属書に含まれていない母材の化学
成分とについて，文書で製造業者に通知しなければならない。
5.3
母材の厚さ 溶接作業者と自動溶接作業者に対して，母材の厚さ（板厚又は管の肉厚）に関する認
定限界を次に指定する。この限界は，開先溶接とすみ肉溶接の両方に適用する。
5.3.1
母材の厚さ t をもつ試験溶接部によって，0.67∼4t の範囲の厚さをもつ溶接を認定しなければなら
ない。ただし，試験溶接部の厚さが 25.4mm (1in) 以上の場合は，認定範囲は，0.67t から厚い方は制限は
ない。
5.3.2
それぞれが同じ厚さの部材をもつ二つの試験溶接部によって，5.3.1 の厚さの認定に加えて，すべ
ての中間厚さをもつ溶接を認定しなければならない。
5.4
溶接姿勢
5.4.1
溶接作業者 表 4 の左側にある指定の試験溶接姿勢によって認定される溶接姿勢を，表中に×で示
す。
溶接姿勢は，
図 2∼5 に示す。
5.4.2
自動溶接作業者 どのような溶接姿勢で行った試験溶接でも，すべての溶接姿勢を認定する。
5.5
母材の形状及び溶接の種類
5.5.1
溶接作業者 表 4 の左側にある指定の試験溶接部によって認定される母材の形状と溶接の種類を，
表中に×で示す。ただし，例外を次に示す。
5.5.1.1
厚さが 1.6mm (0.063in) 以下の母材のすみ肉溶接についての認定は，すみ肉試験溶接部を必要と
する。開先試験溶接部によって，この厚さ範囲のすみ肉溶接について認定してはならない。
5.5.1.2
管試験溶接部によって，試験溶接部の外径以上の外径をもつ管だけについて認定しなければなら
ない。
5.5.2
自動溶接作業者 母材形状と溶接種類がどのようなものであっても，一つの試験溶接部によって，
すべての母材形状とすべての溶接種類について認定しなければならない。外径が，どのようなものであっ
ても一つの管試験溶接部によって，あらゆる外径の管について認定しなければならない。
5.6
その他の溶接条件 溶接工程，母材成分，母材厚さ，溶接姿勢，母材形状及び溶接の種類に加えて，
試験溶接部と製品溶接部との間に相互関係を必要とするその他の溶接条件を
表 5 に示す。
5.6.1
溶接作業者 表 5 の左側にある指定の試験溶接条件によって認定される溶接条件を，表中に×で示
す。
電流の種類による制限は，
ティグ溶接
（タングステンイナートガス溶接）
(GTAW)
工程だけに適用する。
その他のすべての工程に対しては，交流又は直流のどちらかで作った試験溶接部によって，どちらの電流
で行った溶接についても認定する。
5.6.2
自動溶接作業者 表 5 の溶接条件の制限は，自動溶接作業者の認定には適用しない。
5.7
試験溶接部 4.1.1 と 4.1.2 で示す認定しようとする溶接条件のそれぞれの組合せについて，一つの試
験溶接部を要求しなければならない。試験溶接は，文書化された継手溶接手順に従って行わなければなら
ない。
5.7.1
板の開先試験溶接 試験溶接部は，図 6 に示す板の突合せ継手とする。
5.7.2
板のすみ肉試験溶接 試験溶接部は，図 7 に示す板の T 継手とする。
8
W 0901-1985
表 4 試験溶接で調定される溶接姿勢，
母材形状及び溶接の種類
試験溶接部
認定姿勢
板
管
開先
すみ肉(
1
)
開先
すみ肉(
1
)
形状
溶接
の
種類
姿勢
1G 2G 3G 4G
1F
2F
3F
4F
1G
2G
5G
6G 1F 2F 4F 5F
1G
×
×
×
×
×
2G
×
×
×
×
×
×
×
3G
×
×
×
×
×
×
×
板
開先
4G
×
×
×
×
×
×
×
1F
×
×
2F
×
×
×
×
3F
×
×
×
×
板
すみ肉
4F
×
×
×
×
×
×
1G
×
×
×
×
×
×
2G
×
×
×
×
×
×
×
×
5G
×
×
×
×
×
×
×
×
×
×
×
管
開先
6G
×
×
×
×
×
×
×
×
×
×
×
×
×
×
×
×
1F
×
×
2F
×
×
×
×
4F
×
×
×
×
×
×
管
すみ肉
5F
×
×
×
×
×
×
×
×
注(
1
)
開先試験溶接部では厚さが1.6mm (0.063in) 以下の母材のすみ肉溶接は認定されない（5.5.1.1参
照）
。
9
W 0901-1985
図 2 板の開先溶接の姿勢 1G，2G，3G 及び 4G
10
W 0901-1985
図 3 板のすみ肉溶接の姿勢 1F，2F，3F 及び 4F
11
W 0901-1985
図 4 管の開先溶接の姿勢 1G，2G，5G 及び 6G
12
W 0901-1985
図 5 管のすみ肉溶接の姿勢 1F，2F，4F 及び 5F
13
W 0901-1985
表 5 試験溶接で認定される溶接条件
認定
裏 当 て
開先溶接
電流
(
1
)
試験溶接部
あり なし
片面
両面
完全溶込み
部分溶込み
交流 直流
表当てあり
×
裏当てなし
×
×
片面開先溶接
×
×
両面開先溶接
×
完全溶込み溶接
×
×
部分溶込み溶接
×
交流溶接
×
直流溶接
×
注(
1
)
ティグ溶接（タングステンイナートガス溶接） (GTAW) 工程だけに適
用（5.6.1参照）
。
図 6 板の開先試験溶接部
14
W 0901-1985
図 7 板のすみ肉試験溶接部
備考 部材の厚さが厚い方の 10%を超えて異なる場合は，キャップシートの方を厚くしなければならない。
5.7.3
管の開先試験溶接 試験溶接部は，図 8 に示す管の突合せ継手とする。
5.7.4
管のすみ肉試験溶接 試験溶接部は，図 9 に示す管と板の継手とする。
図 8 管の開先試験溶接部
15
W 0901-1985
図 9 管のすみ肉試験溶接部
備考 部材の厚さが厚い方の 10%以上異なる場合は，板を厚い方の部材としなければならない。
5.7.5
特別な適用 前記の試験溶接部のどちらも指定された製品溶接部に適用できない場合は，その指定
の製品溶接部からなる一つの試験溶接部又はその指定の製品溶接部を代表する一つの試験溶接部によって，
溶接作業者又は自動溶接作業者の限定条件つき技量認定を行ってもよい。
5.7.5.1
認定制限事項 認定は，溶接工程，母材成分，母材厚さ，溶接姿勢，母材の形状，溶接の種類そ
の他 5.6 の溶接条件に関連する試験溶接部の溶接条件に限定する。
5.7.5.2
合格判定基準 所要の検査，曲げ試験及び合格判定基準は，5.9∼5.14 と矛盾してはならない。
5.8
検査及び曲げ試験要求事項
5.8.1
目視検査 すべての試験溶接部に対して目視検査を必要とする。また，目視検査は，溶接のままの
状態の試験溶接部について行わなければならない。
5.8.2
放射線透過検査 すべての開先溶接部に対して放射線透過検査を必要とする。ただし，次の条件の
下で，曲げ試験で代替してもよい。
(a)
母材が
表 6 の規定に含まれていないとき。
(b)
母材が
附属書の規定に含まれているとき。
(c)
試験溶接部の部材の厚さの違いが厚い方の部材の 10%未満のとき。
(d)
管の溶接に対して，外径が 51mm (2in) 以上又は肉厚が 6.4mm (0.250in) 以上のとき。
5.8.3
曲げ試験 母材の厚さが 1.6mm (0.063in) を超えるすべてのすみ肉溶接部に対して，曲げ試験を必
要とする。ただし，金属組織検査を曲げ試験の代わりに行ってもよい。5.8.2 に示すとおり，放射線透過検
査の代わりに，開先溶接部の曲げ試験を行ってもよい。
5.8.4
金属組織検査 母材の厚さが 1.6mm (0.063in) 以下のすべてのすみ肉溶接部に対して，金属組織検
査を必要とする。母材の厚さが 1.6mm (0.063in) を超えるすみ肉溶接部に対して，曲げ試験の代わりに金属
組織検査を行ってもよい。
5.8.5
要約 試験溶接部の所要の検査及び曲げ試験を表 7 に要約して示す。
16
W 0901-1985
表 6 曲げ試験を適用できない母材
母材グループ
ユニファイ
番号
普通名称
母材グループ
ユニファイ
番号
普通名称
I a
なし 9Ni-4Co 鋼
II a
S 45500
Custom 455
K
92810
18Ni
マルエージ鋼 II b
すべて
I b
すべて
III
b
すべて
II a
K 63198
19-9DL
IV
A 03560
356
K 63199
19-9DX
A 92014
2014
R 30155
N 155
A 92219
2219
R
30590
S
590
V
すべて
S
15500
15-5PH
ステンレス鋼
VI
R 54620
Ti-6 Al-2 Sn-4 Zr-2 Mo
S
17400
17-4PH
ステンレス鋼
R 56210
Ti-6 Al-2 Cb-1 Ta-1 Mo
S 35000
AM 350 PH
ステンレス鋼
R 56260
Ti-6 Al-2 Sn-4 Zr-6 Mo
S 35500
AM 355 PH
ステンレス鋼
R 56620
Ti-6 Al-6 V-2 Sn
S 41800
Greek Ascoloy
R 58640
Ti-3 Al-8 V-6 Cr-4 Mo-4Zr
S
42000
420
なし
Ti-6 Al-2 Sn-2 Zr-2 Cr-2 Mo
S
42200
422
なし
Ti-1 5V-3 Cr-3 Mo-3 Sn
S
45000
Custom
450
VII
すべて
表 7 試験溶接部の所要の検査及び曲げ試験
母材
曲げ
金属組織
溶接の
種類
形状
厚さ t
mm (in)
目視
放射線
透過
適用
参照図
所要
試験片数
適用
参照
図
所要
試験片数
所要
断面数
1
2 3
4 5
6 7
8
9
10
11
12
開先
板
≦1.6(0.063)
すべて
すべて
(
1
)
(
1
)
10
と 11
1
不要
＞1.6(0.063)
すべて
すべて
(
1
)
(
1
)
10
と 11
2
不要
開先
管
≦1.6(0.063)
すべて
すべて
不要
不要
＞1.6(0.063)
すべて
すべて
(
1
)
(
1
)
12
と 13
2
不要
すみ肉
板
≦1.6(0.063)
すべて
不要
不要
すべて 19
4
8
＞1.6(0.063)
すべて
不要
すべてｃ 14
1
(
2
)
19 4 8
すみ肉
管
≦1.6(0.063)
すべて
不要
不要
すべて 20
4
8
＞1.6(0.063)
すべて
不要
すべて
(
2
)
15
2
(
2
)
20 4 8
注(
1
) 5.8.2
に示すとおり，放射線透過検査の代わりに曲げ試験を行ってもよい。
(
2
)
曲げ試験の代わりに金属組織検査を行ってもよい。
5.9
目視検査手順 試験溶接部を溶接のままの状態で，目視検査を行わなければならない。
5.9.1
溶接の長さ 厚さが 1.6mm (0.063in) 以下の板では，溶接部の中央の長さ 102mm (4in)，厚さが
1.6mm (0.063in)
を超える板では溶接部の中央の長さ 152mm (6in)，及び管では全溶接部を検査しなければ
ならない。
5.9.2
倍率 検査は，厚さが 1.6mm (0.063in) 以下の母材の溶接部に対しては倍率 3 倍で，1.6mm (0.063in)
を超えるものに対しては拡大しないで実施しなければならない。
5.10
放射線透過検査手順 放射線透過検査は，溶接のままの状態の試験溶接部について行わなければな
らない。ただし，MIL-STD-453 (JIS W 0903) で限定されたときは，この限りではない。
5.10.1
溶接部の長さ 5.9.1 に規定される長さと同じ長さの溶接部を検査しなければならない。
5.10.2
放射線透過検査の規格 放射線透過検査は，MIL-STD-453 (JIS W 0903) に従って行わなければな
らない。
17
W 0901-1985
5.10.3
放射線透過検査員の技量認定 放射線透過検査員は，MIL-STD-410 (JIS W 0905) に従って技量認
定しなければならない。
5.11
曲げ試験片の作製 曲げ試験片用の試験材は，切断によって生じる割れや熱影響部を機械的方法で
削除するのであれば，どのような切断方法によってでも試験溶接部から採取してよい。
5.11.1
板の開先溶接
(a)
曲げ試験片用試験材は，
図 10 で示す箇所で試験溶接部から採取しなければならない。
(b)
板の曲げ試験片の種類と寸法を
表 8 に示す。表 8 の 3 欄に示す各試験片の種類を図 11 に示す。
5.11.2
管の開先溶接
(a)
曲げ試験片用試験材は，
図 12 で示す箇所で試験溶接部から採取しなければならない。
(b)
管の曲げ試験片の種類と寸法を
表 9 に示す。表 9 の 4 欄に示す各試験片の種類を図 13 に示す。
5.11.3
板のすみ肉溶接 曲げ試験片用試験材は，図 14 で示す箇所で試験溶接部から採取しなければなら
ない。
5.11.4
管のすみ肉溶接 曲げ試験片用試験材は，図 15 で示す箇所で試験溶接部から採取しなければなら
ない。
図 10 開先溶接板の曲げ試験片用試験材の位置
18
W 0901-1985
備考 図(b)の削除部は，同一幅のこと。
図(c)の削除部は，同一幅のこと。
19
W 0901-1985
表 8 板の開先溶接用曲げ試験片
母材
曲げ試験片
寸法 mm (in)
t
1
L
W
厚さ t
(mm) in
個数
図 11 に示す
種類
最小
最大
最小
最小
最大
1 2 3 4
5
6
7 8
≦1.6 (0.063)
すべて LB-a
t
(
1
)
125 (5)
25.4 (1)
26.7 (1.05)
＞1.6 (0.063)∼
3.2 (0.125)
すべて TB-b 及び TB-c
0.9t
t 152
(6)
38.1 (1.50)
39.4 (1.55)
(
2
)
TB-b
及び TB-c
2.92
(0.115)
3.43
(0.135)
152 (6)
38.1 (1.50)
39.4 (1.55)
＞3.2 (0.125)∼
9.5 (0.375)
その他 TB-b 及び TB-c
0.9t
t 152
(6)
38.1 (1.50)
39.4 (1.55)
2.92
(0.115)
3.43
(0.135)
152 (6)
38.1 (1.50)
39.4 (1.55)
(
2
)
TB-b
及び TB-c
又は
SB-d
2.92
(0.115)
3.43
(0.135)
152 (6)
t
t
8.89
(0.350)
10.16
(0.400)
152 (6)
38.1 (1.50)
39.4 (1.55)
＞9.5 (0.375)∼
19.1 (0.750)
その他 TB-b 及び TB-c
又は
SB-d
8.89
(0.350)
10.16
(0.400)
152 (6)
t
t
(
2
)
SB-d
2.92
(0.115)
3.43
(0.135)
152 (6)
(
3
)
t
＞19.1 (0.750)
その他 SB-d
8.89
(0.350)
10.16
(0.400)
152 (6)
(
3
)
t
注(
1
)
溶接部の表面とルート表面は，変動が溶接金属厚さの最大10%以内の平らな面に仕上げなければなら
ない。
(
2
)
母材グループ IV の A 96061 と A 96063。
(
3
)
母材の厚さが 19.1mm (0.750in) を超え 38.1mm (1.50in) までのものは，W を t に等しくする。母材の
厚さが 38.1mm (1.50in) を超えるものに対しては，試験片は，試験のために 19.1∼38.1mm (0.75∼
1.50in)
幅のほぼ等しい細片に切断するか，又はその試験片を全体の幅のまま曲げてもよい。
20
W 0901-1985
図 11 開先溶接板の曲げ試験片
21
W 0901-1985
備考1. b，c 及び d の試験片の長手方向の角は，仕上げ厚さの10%を超えない半径で丸みを付けなければならない。
2.
破線は，切削仕上げ面を示す。
3.
試験溶接部材の厚さが異なる場合は，曲げ試験片の仕上げ寸法は，厚い方の部材の厚さに基づかなければ
ならない。
図 12 開先溶接管の曲げ試験片用試験材の位置
22
W 0901-1985
表 9 管の開先溶接用曲げ試験片
管
曲げ試験片
寸法 mm (in)
t
1
W
外径
mm (in)
肉厚：t
mm (in)
母材
番号
図 13 に示す種類
最小
最大
最小
最大
1 2
3 4
5 6 7 8
＜51 (2)
すべて
放射線透過検査
＜6.35 (0.250)
放射線透過検査
(
1
)
TB-e
及び TB-f
2.92 (0.115)
3.43 (0.135)
19.1 (0.750)
20.3 (0.800)
≧6.35 (0.250)
∼9.53 (0.375)
その他 TB-e 及び TB-f
(
2
) (
2
)
19.1 (0.750)
20.3 (0.800)
TB-e
及び TB-f
又は
2.92 (0.115)
3.43 (0.135)
19.1 (0.750)
20.3 (0.800)
(
1
)
SB-g
2.92 (0.115)
3.43 (0.135)
t
t
TB-e
及び TB-f
又は
(
3
) (
3
)
19.1 (0.750)
20.3 (0.800)
＜9.53 (0.375)
∼19.1 (0.750)
その他
SB-g
8.89 (0.350)
10.2 (0.400)
t
t
＞19.1 (0.750)
(
1
)
SB-g
2.92 (0.115)
3.43 (0.135)
t
t
51
∼127
(2
∼5)
その他
SB-g
8.89 (0.350)
10.2 (0.400)
t
t
＜6.35 (0.250)
放射線透過検査
≧6.35 (0.250)
∼9.53 (0.375)
(
1
)
TB-e
及び TB-f
2.92 (0.115)
3.43 (0.135)
38.1 (1.50)
39.4 (1.55)
その他 TB-e 及び TB-f
(
2
) (
2
)
38.1 (1.50)
39.4 (1.55)
TB-e
及び TB-f
又は
2.92 (0.115)
3.43 (0.135)
38.1 (1.50)
39.4 (1.55)
(
1
)
SB-g
2.92 (0.115)
3.43 (0.135)
t
t
TB-e
及び TB-f
又は
(
3
) (
3
)
38.1 (1.50)
39.4 (1.55)
＞9.53 (0.375)
∼19.1 (0.750)
その他
SB-g
8.89 (0.350)
10.2 (0.400)
t
t
＞19.1 (0.750)
(
1
)
SB-g
2.92 (0.115)
3.43 (0.135)
(4)
t
＞127 (5)
その他
SB-g
8.89 (0.350)
10.2 (0.400)
(4)
t
注(
1
)
母材グループ IV の A 96061と A 96063。
(
2
) t
1
の最大値は，曲面を平面に仕上げて得る厚さとする。t
1
の最小値は，最大値の 0.9 倍とする。
(
3
) t
1
の最大値は，曲面を平面に仕上げて得る厚さ又は 10.2mm (0.400in) のどちらか小さい方とする。前者の
場合は，t
1
の最小値は，最大値の 0.9 倍とする。後者の場合は，t
1
の最小値は 8.89mm (0.350in) とする。
(
4
)
肉厚が 19.1mm (0.750in) を超え 38.1mm (1.50in) 以下の場合，W は，tと同じとする。肉厚が 38.1mm (1.50in)
を超える場合，試験片は，試験のために 19.1mm (0.75in) と 38.1mm (1.50in) の間の幅のほぼ等しい細片に
切断するか，又は試験片を全体の幅で曲げてもよい。
23
W 0901-1985
図 13 開先溶接管の曲げ試験片
備考 横裏曲げ試験片の厚さは，試験片の縁で測定しなければならない。
備考 横表曲げ試験片の厚さは，試験片の中心で測定しなければならない。
24
W 0901-1985
備考1. すべての試験片の長手方向の角は，仕上げ厚さの10%を超えない半径で丸みを付けなければならない。
2.
破線は，切削仕上げ面を示す。
3.
試験溶接部材の厚さが異なる場合は，曲げ試験片の仕上げ寸法は，厚い方の部材の厚さに基づかなければな
らない。
図 14 すみ肉溶接板の曲げ試験片用試験材の位置
25
W 0901-1985
図 15 すみ肉溶接管の曲げ試験片用試験材の位置
OD
mm (in)
W
mm (in)
38
∼76 (1.5∼3.0) 19
(0.75)
＞76 (3.0)
38 (1.50)
26
W 0901-1985
5.12
曲げ試験手順 試験は，溶接のままの状態か又は任意の熱処理状態のどちらの曲げ試験片について
行ってもよい。
5.12.1
開先溶接
5.12.1.1
厚さが 1.6mm (0.063in) を超える母材 曲げ試験片は，図 16 に示す巻き付け曲げ試験装置で曲げ
なければならない。曲げ試験片を所定の場所にしっかりとクランプした後，ローラ（プラネタリシリンダ）
は固定マンドレル（半径 A の円筒）の直下のローラの出発点から 180
°の円弧をゆっくりと進めなければな
らない。裏曲げ試験片は，溶接部の裏側をローラに対して近い方に置き，表曲げ試験片は，溶接部の表側
をローラに対して近い方に置かなければならない。
5.12.1.2
厚さが 1.6mm (0.063in) を超える母材の代替方法 曲げ試験片は，図 17 に示すラム−ダイ曲げ試
験装置で曲げなければならない。曲げ試験片を溶接部の中心が横曲げ及び側曲げ試験片用ダイ（めす型）
の開口部の中央になるように，ダイの両肩に渡して置いた後，試験片は，その曲率が試験片とダイのキャ
ビティとの間に直径 3.0mm (0.12in) の針金を挿入できないようになるまで，ラム（おす型）に荷重を加え
てダイのキャビティに押しつけなければならない。裏曲げ試験片は，溶接部の表側をラムに向けて置き，
表曲げ試験片は，溶接部裏側をラムに向けて置かなければならない。
5.12.1.3
厚さが 1.6mm (0.063in) 以下の母材 母材の厚さが 1.6mm (0.063in) 以下の曲げ試験片は，5.12.1.1
に示す方法と同じ方法で試験を行わなければならない。ただし，ローラは使用しない。曲げ試験片の自由
端をプライヤでつかみ，固定マンドレルにゆっくりと巻き付ける。試験片は，溶接部表側を固定マンドレ
ルに向けて置かなければならない。
5.12.1.4
曲げ半径 指定された曲げ試験片厚さと指定された母材とについて用いるべき曲げ半径 (A) は，
表 10 で求めてもよい。曲げ係数 (F) が 1.1 以下のときは，曲げ試験片の厚さと曲げ半径について他の範
囲のものを使用してよい（
図 16 の式を参照のこと。）。
27
W 0901-1985
図 16 巻き付け曲げ試験装置(
1
)
注(
1
)
示されていない寸法は，設計者の随意とする。適用荷重に対して適切な剛性をもつように考慮を払うこ
とが重要である。
(
2
)
横溶接部曲げ試験片に対しては，溶接部の中心は，角 E の中になければならない。
(
3
)
すき間 c の大きさは，1.5mm (0.06in) ＋0.1t
1
以下でなければならない。
(
4
)
ローラ r は，その円筒軸心の周りに自由に回転し，直径は 19mm (0.75in) 以上でなければならない。ロ
ーラの幅は W＋6.4mm (0.25in) 以上でなければならない。
(
5
)
固定マンドレル m は，その円筒軸心の周りに自由に回転してもしなくてもよく，幅は W＋6.4mm (0.25in)
以上でなければならない。
図 17 ラム−ダイ曲げ試験装置(
1
)
A
＝Ft
1
ここに，
A
： 曲げ半径
F
： 曲げ係数
t
1
： 曲げ試験片厚さ
注(
1
)
示されていない寸法は，設計者の随意とする。適用荷重に対して適切な剛性をもつように考慮
を払うことが重要である。
(
2
)
ラムの長さは，ダイのキャビティの底に達するだけの長さでなければならない。ラムは適切な
28
W 0901-1985
ベースに合わせて，試験機に取り付けるための対策を講じていなければならない。幅 W
2
は 2A
以下のこと。
(
3
)
ダイのキャビティとラムの幅 W
3
は，W＋6.4mm (0.25in) 以上としなければならない。
(
4
)
ダイのキャビティの半径 R
4
は，
A
＋1.1t
1
＋1.5mm (0.06in) 以下でなければならない。
深さは 51mm
(2in)
以上でなければならない。ダイは適切なベースに合わせて，ダイのキャビティの中心にラ
ムの位置を保持するための手段を講じていなければならない。
(
5
)
寸法 W
5
は，ダイのキャビティの半径の 2 倍としなければならない。
(
6
)
ダイのこの部分 s は，焼入硬化させグリースを施した肩又は焼入硬化ローラで自由に回転する
ものを使用しなければならない。半径は，少なくとも 5t
1
又は 19mm (0.75in) のいずれか小さい
方としなければならない。
29
W 0901-1985
表 10 曲げ試験片の厚さ及び曲げ半径
単位 mm
曲げ試験片の
厚さ(
1
)
ユニファイ番号
R 54520
R 54810
R 56320
R 56400
A 96061
A 96063
R 50400
R 50550
R 52400
R 50250
A 95083
A 95086
A 95456
その他
F
＝12
(
3
)
F
＝8
F
＝5
F
＝4
F
＝3
F
＝2
曲げ半径
A
mm
(
2
)
以上
未満
以上
未満
以上
未満
以上
未満
以上
未満
以上
未満
1.778
7
. 9
2.007
8
.
2.235
1.0
1.1
2.515
0.74
0.84
1.1
1.3
2.819
0.84
0.94
1.3
1.4
3.175
0.94
1.1
1.4
1.6
3.556
0.79
0.89
1.1
1.2
1.6
1.8
3.988
0.89
1.0
1.2
1.3
1.8
2.0
4.470
0.79
0.89
1.0
1.1
1.3
1.5
2.0
2.2
5.029
0.89
1.0
1.1
1.2
1.5
1.7
2.2
2.5
5.639
1.0
1.1
1.2
1.4 1.7 1.9 2.5 2.8
6.324
1.1
1.3
1.4
1.6 1.9 2.1 2.8 3.1
7.087
0.79
0.89
1.3
1.4
1.6 1.8 2.1 2.4 3.1 3.6
7.950
0.89
0.99
1.4
1.6
1.8 2.0 2.4 2.6 3.6 4.0
8.915
0.99
1.1
1.6
1.8
2.0 2.2 2.6 3.0 4.0 4.5
10.008
0.74 0.84
1.1 1.2 1.8 2.0 2.2 2.5 3.0 3.3 4.5 5.0
11.227
0.84 0.94
1.2 1.4 2.0 2.2 2.5 2.8 3.3 3.7 5.0 5.6
12.598
0.94 1.0 1.4 1.6 2.2 2.5 2.8 3.1 3.7 4.2 5.6 6.3
14.148
1.0 1.2 1.6 1.8 2.5 2.8 3.1 3.5 4.2 4.7 6.3 7.1
15.875
1.2 1.3 1.8 2.0 2.8 3.2 3.5 4.0 4.7 5.3 7.1 7.9
17.805
1.3 1.5 2.0 2.2 3.2 3.6 4.0 4.4 5.3 5.9 7.9 8.9
19.990
1.5 1.7 2.2 2.5 3.6 4.0 4.4 5.0 5.9 6.4 8.9
10.0
22.428
1.7 1.9 2.5 2.8 4.0 4.5 5.0 5.6 6.4 7.5
25.171
1.9 2.1 2.8 3.1 4.5 5.0 5.6 6.3 7.5 8.4
28.219
2.1 2.4 3.1 3.5 5.0 5.6 6.3 7.1 8.4 9.4
31.674
2.4 2.6 3.5 4.0 5.6 6.3 7.1 7.9 9.4
10.6
35.535
2.6 3.0 4.0 4.4 6.3 7.1
7.9
8.9
39.878
3.0 3.3 4.4 5.0 7.1 8.0 8.9
10.0
44.729
3.3
3.7
5.0
5.6
8.0
8.9
50.190
3.7
4.2
5.6
6.3
8.9
10.0
56.337
4.2
4.7
6.3
7.0
63.195
4.7
5.3
7.0
7.9
70.663
5.3
5.9
7.9
8.9
79.553
5.9
6.6
8.9
10.0
89.281
6.6
7.4
100.152
7.4
8.4
112.395
8.4
9.4
126.111
9.4
10.5
注(
1
)
この表中には曲げ試験片の厚さ (t
1
) (mm)
を示す。
(
2
)
曲げ半径 A の許容差は，±0.025mm (±0.001in) か又は±1%のいずれか大きい方とする。
(
3
) F
：曲げ係数
30
W 0901-1985
表 10-1 曲げ試験片の厚さ及び曲げ半径
単位 in
曲げ試験片の厚さ(
1
)
ユニファイ番号
R 54520
R 54810
R 56320
R 56400
A 96061
A 96063
R 50400
R 50550
R 52400
R 50250
A 95083
A 95086
A 95456
F
＝12(
3
)
F
＝8
F
＝5
F
＝4
F
＝3
F
＝2
曲げ半径
A
in(
2
)
以上
未満
以上
未満
以上
未満
以上
未満
以上
未満
以上
未満
0.070
0.031
0.035
0.079
0.035
0.039
0.088
0.039
0.044
0.099
0.029
0.033
0.044
0.050
0.111
0.033
0.037
0.050
0.056
0.125
0.037
0.042
0.056
0.062
0.140
0.031
0.035
0.042
0.047
0.062
0.070
0.157
0.035
0.039
0.047
0.052
0.070
0.078
0.176
0.031
0.035
0.039
0.044
0.052
0.059
0.078
0.088
0.198
0.035
0.040
0.044
0.049
0.059
0.066
0.088
0.099
0.222
0.040
0.044
0.049
0.055
0.066
0.074
0.099
0.111
0.249
0.044
0.050
0.055
0.062
0.074
0.083
0.111
0.124
0.279
0.031 0.035 0.050
0.056
0.062
0.070
0.083
0.093 0.124 0.140
0.313
0.035 0.039 0.056
0.063
0.070
0.078
0.093
0.104 0.140 0.157
0.351
0.039 0.044 0.063
0.070
0.078
0.088
0.104
0.117 0.157 0.176
0.394 0.029 0.033
0.044 0.049 0.070
0.079
0.088
0.099
0.117
0.131 0.176 0.197
0.442 0.033 0.037
0.049 0.055 0.079
0.088
0.099
0.111
0.131
0.147 0.197 0.221
0.496 0.037 0.041
0.055 0.062 0.088
0.099
0.111
0.124
0.147
0.165 0.221 0.248
0.557 0.041 0.046
0.062 0.070 0.099
0.111
0.124
0.139
0.165
0.186 0.248 0.279
0.625 0.046 0.052
0.070 0.078 0.111
0.125
0.139
0.156
0.186
0.208 0.279 0.312
0.701 0.052 0.058
0.078 0.088 0.125
0.140
0.156
0.175
0.208
0.234 0.312 0.351
0.787 0.058 0.066
0.088 0.098 0.140
0.157
0.175
0.197
0.234
0.262 0.351 0.393
0.883 0.066 0.074
0.098 0.110 0.157
0.177
0.197
0.221
0.262
0.294
0.991 0.074 0.083
0.110 0.124 0.177
0.198
0.221
0.248
0.294
0.330
1.111 0.083 0.093
0.124 0.139 0.198
0.222
0.248
0.278
0.330
0.370
1.247 0.093 0.104
0.139 0.156 0.222
0.249
0.278
0.312
0.370
0.416
1.399
0.104
0.117
0.156
0.175
0.249
0.280
0.312
0.350
1.570
0.117
0.131
0.175
0.196
0.280
0.314
0.350
0.392
1.761
0.131
0.147
0.196
0.220
0.314
0.352
1.976
0.147
0.165
0.220
0.247
0.352
0.395
2.218
0.165
0.185
0.247
0.277
2.488
0.185
0.207
0.277
0.311
2.782
0.207
0.233
0.311
0.349
3.132
0.233
0.261
0.349
0.392
3.515
0.261
0.293
3.943
0.293
0.329
4.425
0.329
0.369
4.965
0.369
0.414
注(
1
)
この表中には，曲げ試験片の厚さ (t
1
) (in)
を示す。
(
2
)
曲げ半径の許容差は，±0.001in 又は±1%のいずれか大きい方とする。
(
3
) F
：曲げ係数
31
W 0901-1985
5.12.2
すみ肉溶接
5.12.2.1
負荷 曲げ試験片の幹（ステム）は，溶接部のルートが引張状態になるように，キャップシート
に平行に負荷しなければならない。荷重は，試験片が溶接部で破断するまでゆっくりと増加させなければ
ならない。
5.12.2.2
溶接部の破断 溶接部での破断を確実にする必要がある場合は，図 18 に示すとおり，溶接部の
表に溝を作らなければならない。管のすみ肉溶接に対しては，溝は試験溶接部から曲げ試験材を採取する
前に加工しなければならない。
5.13
金属組織検査 金属組織用試験片の試験材は，図 19 と図 20 に従って試験溶接部から採取しなけれ
ばならない。
5.13.1
切断 試験材は，切断によって生じるどのような割れや熱影響部も機械的方法で除去するのであれ
ば，試験溶接部からどのような切断方法で採取してもよい。
5.13.2
トリミング 指定された断面における全溶接部と熱影響部が金属組織試験片に残っていれば，都合
のよい大きさの金属組織試験片を得るため，余分の金属は試験溶接部採取前後のどちらでも，試験部材か
ら削除してよい。
5.13.3
断面 図 19 と図 20 に示される金属組織試験片の切断溶接部断面は，それぞれ 5 倍の倍率の検査に
対し，
溶接部のマクロ組織をはっきりと検出できるようにするため，
微細研摩材又はやすりで滑らかにし，
更に適当な試薬でエッチングしなければならない。
5.14
合格判定基準
5.14.1
目視検査
5.14.1.1
開先溶接部 板又は管の開先溶接部で次の欠陥のどれかをもつものは，不合格とする。
(a)
あらゆる種類の割れ
(b)
不完全溶込み
(c)
欠肉
(d)
オーバラップ
図 18 溝を付けたすみ肉溶接
備考1. G は，0.5t の最大値か6.4mm (0.25in) のどちらか小さい方でなければならない。
2. P
は，0.5t 以上でなければならない。
32
W 0901-1985
図 19 すみ肉溶接板の金属組織用試験材の位置
t
mm (in)
W
mm (in)
≦1.6 (0.063)
13 (0.50)
＞1.6 (0.063)
19 (0.75)
図 20 すみ肉溶接管の金属組織用試験材の位置
(e)
母材の厚さが 1.6mm (0.063in) を超える試験溶接部に対しては，どのような場所にあっても，0.05t
又は 0.81mm (0.032in) のどちらか小さい方を超えるアンダカット。
(f)
どのような場所にあっても，母材の厚さの 10%又は 3.0mm (0.12in) のどちらか小さい方を超えるミ
スマッチ。ただし，1.6mm (0.063in) 以下の厚さの母材に対しては，その 25%までのミスマッチを許
容する。
(g)
表 11 に示す値を超える溶接部の表側又は表側の余盛。
33
W 0901-1985
5.14.1.2
すみ肉溶接部 板又は管のすみ肉溶接部で次の欠陥のどちらかをもつものは，不合格とする。
(a)
あらゆる種類の割れ
(b)
オーバラップ
5.14.1.3
厚さが 1.6mm (0.063in) を超える母材 母材の厚さが 1.6mm (0.063in) を超える板又は管のすみ
肉溶接部で次の欠陥のどちらかをもつものは，不合格とする。
(a)
どのような場所にあっても，0.1t 又は 1.6mm (0.063in) のどちらか小さい方を超えるアンダカット。
(b)
どのような板や管の表面ででも溶接ビードの反対側に現れている溶融。
(c) 25.4mm
(1in)
以下の厚さの母材に対して，t より小さい脚長。25.4mm (1in) を超える厚さの母材に対
しては，脚長は，少なくとも 25.4mm (1in) でなければならない．試験溶接部の部材の厚さが異なる
場合は，最小脚長は，薄い方の部材に基づかなければならない。
(d) 25.4mm (1in)
以下の厚さの母材に対して 3t 又は t＋6.4mm (0.25in) のどちらか小さい方を超える脚
長。
25.4mm (1in)
を超える厚さの母材に対しては，
最大脚長は 31.8mm (1.25in) でなければならない。
試験溶接部の部材の厚さが異なる場合は，長大脚長は薄い方の部材に基づかなければならない。
(e)
どのような場所ででも，大きい方の脚長と小さい方の脚長の比が 1.5 を超える場合。
(f)
とつすみ肉溶接に対しては，どのような場所ででもその場所における平均脚長の 0.1 倍を超える膨
らみ。
(g)
へこみすみ肉溶接に対しては，どの場所ででも 0.5t 未満の理論のど厚。試験溶接部の部材の厚さが
異なる場合は，最小理論のど厚は薄い方の部材に基づかなければならない。
表 11 最大許容余盛
最大許容余盛(
1
)
表側
裏側
母材の
厚さ
t
mm (in)
母材
グループ
すべての場所
母材
グループ
すべての場所
IV
及び V 0.76mm
(0.030in)
＋t 又は 1.78mm
(0.070in)
≦1.6 (0.063)
すべて
0.51mm
(0.020in)
＋t
又は 1.27mm (0.050in)
I a
，I b，II a，II b，
III a
，III b，VI 及び VII
0.51mm (0020in)
＋t 又は 1.27mm
(0.050in)
IV
及び V
t
又は 6.4mm (0.25in)
＞1.6 (0.063)
すべて
0.8t 又は 6.4mm
(0.25in)
I a
，I b，II a，II b，
III a
，III b，VI 及び VII
0.8t
又は
6.4mm (0.25in)
注(
1
)
適用する最大値は，この表中に示す二つの値のうち小さい方とする。
5.14.2
放射線透適検査
5.14.2.1
インジケーションの判定
(a)
線状インジケーションとは，その最大寸法が最小寸法の 3 倍を超えるものをいう。
(b)
大きさに大小のある非線状インジケーションは，推定平均直径をもつ等面積の円として評価しなけ
ればならない。
この推定直径は，インジケーションが合格かどうかを決定するのに用いる寸法とし，
さらに，その推定直径に対応する面積は，インジケーションの面積を計算するのに用いなければな
らない。
(c)
タングステンの巻込みは，ポロシテーとみなさなければならない。
(d)
母材の厚さが 1.6mm (0.063in) 以下の試験溶接部では，大きさが 0.05mm (0.002in) 未満のすべてのイ
34
W 0901-1985
ンジケーションは無視する。母材の厚さが 1.6mm (0.063in) を超える試験溶接部では，大きさが
0.13mm (0.005in)
又は 0.02t のどちらか大きい方より小さいすべてのインジケーションは無視する。
5.14.2.2
不合格インジケーション 検査した長さの放射線透過写真が次のインジケーションのいずれか
を示す試験溶接部は，不合格とする。
(a)
あらゆる種類の割れ
(b)
不完全溶込み。ただし，5.14.2.2(c)で示すものを除く。
(c)
表 12 に示すものを超える内部線状インジケーション。
(d)
表 13 に示すものを超えるポロシテー。許容最大全ポロシテー面積と最大ピンホール寸法の例を図
21
に示す。
表 12 最大線状インジケーション
インジケーションの長さ
(
1
)
母材の厚さ mm (in)
線状インジケーション
≦1.60 (0.063)
＞1.60 (0.063)
インジケーションの長さ
2t
t
又は 9.65 (0.38)
(
2
)
溶接長さ 25.4mm (1in)
当たりの累積長さ
2t
t
又は 9.65 (0.38)
(
2
)
平均長さ
t
0.5t
又は 4.57 (0.18)
(
2
)
注(
1
)
試験溶接部の部材の厚さが異なる場合は，t は厚い方の部材の厚さ
とする。
(
2
)
適用する最大値は，二つの値のうちの小さい方とする。
表 13 最大許容ポロシテー
ポロシテーの大きさ，面積又は個数
母材の厚さ(
1
)
ポロシテー
≦1.60mm (0.063in)(
2
)
＞1.60mm (0.063in)(
3
)
ピンホール 0.6t 0.4t 又は 4.57mm (0.18in)(
4
)
0.3t
より大きいピンホール
8
個
適用しない。
0.2t
又は 3.05mm (0.12in)
より大きいピンホール(
4
)
適用しない。 12 個
全ポロシテー面積 2.54t mm
2
(0.10t in
2
) 2.54t mm
2
(0.10t in
2
)
溶接長さ 12.7mm (0.5in)
当たりの集落ポロシテー面積
1.016t mm
2
(0.04t in
2
) 0.635t mm
2
(0.025t in
2
)
整列ポロシテー面積(
5
) 0.508
tmm
2
(0.02t in
2
) 0.381t mm
2
(0.015t in
2
)
注(
1
)
試験溶接部の部材の厚さが異なる場合は，t は厚い方の部材の厚さとする。
(
2
)
この欄の値は，溶接長さ 102mm (4in) のものに適用する。管の開先溶接に対しては，この欄
の値は管の周に比例して調節しなければならない。
(
3
)
この欄の値は，溶接長さ 152mm (6in) のものに適用する。管の開先溶接に対しては，この欄
の値は管の周に比例して調節しなければならない。
(
4
)
適用する最大値は，二つの値のうちの小さい方とする。
(
5
)
整列ポロシテー (aligned porosity) とは，溶接長さ 12.7mm (0.5in) の中にある 3 個を超えるピ
ンホールの群で，直線上で交わってもよい。
35
W 0901-1985
図 21 許容最大全ポロシテー面積及び最大ピンホール寸法
36
W 0901-1985
5.14.3
曲げ試験片
5.14.3.1
開先溶接部 t 又は 3.0mm (0.12in) のどちらか小さい方を超える開いた欠陥を凸面にもつ開先溶
接部曲げ試験片は，不合格とする。隅に生じる割れは，それが溶接の欠陥から生じたことが明らかでない
限り，考慮に入れてはならない。
37
W 0901-1985
5.14.3.2
すみ肉溶接部 継手のルートに完全に融合していないすみ肉溶接部曲げ試験片は，不合格とする。
図 22 の左側のすみ肉は，曲げの前のこの状態を示す。右側のすみ肉は，ルートの融合の最低合格基準を示
す。
5.14.4
金属組織検査
5.14.4.1
欠陥の判定
(a)
線状欠陥とは，その最大寸法が最小寸法の 3 倍を超えるものをいう。
(b)
大きさに大小のある非線状欠陥は，等面積の推定平均円の欠陥として評価しなければならない。そ
の推定直径は，欠陥の合格可能性を決定するのに用いる寸法とし，更に，その推定直径に対応する
面積は，欠陥の面積を計算するのに用いなければならない。
(c)
タングステンの巻込みは，ポロシテーとみなさなければならない。
(d)
母材の厚さが 1.6mm (0.063in) 以下の試験溶接部では，大きさが 0.05mm (0.002in) 未満のすべての欠
陥は無視する。
(e)
母材の厚さが 1.6mm (0.063in) を超える試験溶接部では，大きさが 0.13mm (0.005in) 又は 0.02t のど
ちらか大きい方より小さいすべての欠陥は無視する。
5.14.4.2
すみ肉溶接部の欠陥 次の欠陥のどちらかをもつすみ肉溶接部は，不合格とする。
(a)
溶接部の表側を横断する割れ。
(b)
実際のど厚の 0.2 倍か 3.0mm (0.12in) のどちらか小さい方を超える溶接ルートにある割れ。
(c)
溶接部の表側にある融合不良。
(d)
オーバラップ
(e)
どのような断面にあっても，
0.1t
又は 1.6mm (0.063in) のどちらか小さい方より大きいアンダカット。
(f)
厚さが 25.4mm (1.00in) 以下の母材に対して，t より小さい脚長。厚さが 25.4mm (1.00in) を超える母
材に対して，脚長は 25.4mm (1in) 以上でなければならない。試験溶接部の部材の厚さが異なる場合
は，最小脚長は，薄い方の部材に基づかなければならない。
(g)
どのような断面にあっても，大きい方の脚長と小さい方の脚長の比が 1.5 を超える場合。
(h)
とつ溶接に対して，どのような断面においても，二つの脚長の平均値の 0.1 倍を超える凸面。
(i)
へこみ溶接に対して，どのような断面においても，0.5t 未満の実際のど厚。試験溶接部の部材の厚
さが異なる場合，最小実際のど厚は，薄い方の部材に基づかなければならない。
(j)
実際のど厚の 0.3 倍又は 3.0mm (0.12in) のどちらか小さい方を超えるあらゆる線形欠陥。
(k)
どのような断面にあっても，溶接金属の面積の 0.05 倍を超える全ポロシテー面積。
5.14.4.3
厚さが 1.6mm (0.063in) 以下の母材 母材の厚さが 1.6mm (0.063in) 以下の板又は管のすみ肉溶
接部で次の欠陥のどちらかをもつものは，不合格とする。
(a)
溶接ビードの反対側の板や管の表面の t より大きい金属のはみ出し。
（どのような断面にあるもので
も）
(b) 6t
又は t＋4.6mm (0.18in) のどちらか小さい方を超える脚長。試験溶接部の部材の厚さが異なる場合
は，最大脚長は，薄い方の部材に基づかなければならない。
(c)
図 22 に示すように，どちらかの溶接の脚長にある実際のど厚の 0.3 倍を超える寸法 b をもつ融合不
良。
(d) 0.6t
を超える個々のピンホールの大きさ（ここに t は試験溶接部の厚い方の部材の厚さとする。
）
。
38
W 0901-1985
図 22 すみ肉溶接の完全融合及び融合不良
5.14.4.4
厚さが 1.6mm (0.063in) を超える母材 母材の厚さが 1.6mm (0.063in) を超える板又は管のすみ
肉溶接部で次の欠陥のどれかをもつものは，不合格とする。
(a)
溶接ビードの反対側の板や管の表面に現れる溶融。
(b) 3t
又は t＋6.4mm (0.25in) のどちらか小さい方を超える脚長。試験溶接部の部材の厚さが異なる場合
は，最大脚長は，薄い方の部材に基づかなければならない。
(c)
図 22 に示すような継手のルートへの完全でない融合。
(d) 0.4t
又は 4.6mm (0.18in) のどちらか小さい方を超える個々のピンホールの大きさ。試験溶接部の部
材の厚さが異なる場合は，t は，厚い方の部材の厚さに基づかなければならない。
39
W 0901-1985
附属書 母材グループの個別母材
10.
一般
10.1
適用範囲 溶接作業者と自動溶接作業者の技量認定のため，母材グループによる金属の分類をこの
附属書に示す。母材を金属及び合金のユニファイ番号体系のユニファイ番号と普通名称とによって示す。
10.2
この
附属書は，この規格の一部をなす。
母材グループ I a 炭素及び合金鋼
ユニファイ
番号
名称
G 10050
炭 素 鋼
G 10060
炭 素 鋼
G 10080
炭 素 鋼
G 10090
炭 素 鋼
G 10100
炭 素 鋼
G 10110
炭 素 鋼
G 10120
炭 素 鋼
G 10130
炭 素 鋼
G 10150
炭 素 鋼
G 10160
炭 素 鋼
G 10170
炭 素 鋼
G 10180
炭 素 鋼
G 10190
炭 素 鋼
G 10200
炭 素 鋼
G 10210
炭 素 鋼
G 10220
炭 素 鋼
G 10230
炭 素 鋼
G 10250
炭 素 鋼
G 10260
炭 素 鋼
G 10290
炭 素 鋼
G 10300
炭 素 鋼
G 10330
炭 素 鋼
G 10340
炭 素 鋼
G 10350
炭 素 鋼
G 10370
炭 素 鋼
G 10380
炭 素 鋼
G 10390
炭 素 鋼
G 10400
炭 素 鋼
G 15220
炭 素 鋼
G 15240
炭 素 鋼
G 15270
炭 素 鋼
J 02502
炭 素 鋼
J 02503
炭 素 鋼
J 02504
炭 素 鋼
J 02505
炭 素 鋼
J 02506
低合金鋼
J 03002
炭 素 鋼
J 03003
炭 素 鋼
ユニファイ
番号
名称
J 03004
炭 素 鋼
J 03011
炭 素 鋼
J 11522
低合金鋼
J 11549
低合金鋼
J 12072
低合金鋼
J 12080
炭 素 鋼
J 12082
低合金鋼
J 12092
炭 素 鋼
J 12522
低合金鋼
J 12524
低合金鋼
J 13005
低合金鋼
J 13047
低合金鋼
J 21890
低合金鋼
J 22000
低合金鋼
J 22091
低合金鋼
J 31550
低合金鋼
J 42045
合 金 鋼
J 82090
合 金 鋼
K 01200
炭 素 鋼
K 01201
炭 素 鋼
K 01501
炭 素 鋼
K 01502
炭 素 鋼
K 01504
炭 素 鋼
K 01506
炭 素 鋼
K 01601
炭 素 鋼
K 01700
炭 素 鋼
K 01701
炭 素 鋼
K 01800
炭 素 鋼
K 01801
炭 素 鋼
K 01802
炭 素 鋼
K 01805
炭 素 鋼
K 01806
炭 素 鋼
K 01807
炭 素 鋼
K 01808
炭 素 鋼
K 02000
炭 素 鋼
K 02001
炭 素 鋼
K 02003
低合金鋼
K 02004
炭 素 鋼
ユニファイ
番号
名称
K 02005
炭 素 鋼
K 02007
炭 素 鋼
K 02008
炭 素 鋼
K 02100
炭 素 鋼
K 02101
炭 素 鋼
K 02102
炭 素 鋼
K 02104
炭 素 鋼
K 02200
炭 素 鋼
K 02201
炭 素 鋼
K 02202
炭 素 鋼
K 02203
炭 素 鋼
K 02300
炭 素 鋼
K 02400
炭 素 鋼
K 02401
炭 素 鋼
K 02402
炭 素 鋼
K 02403
炭 素 鋼
K 02404
炭 素 鋼
K 02500
炭 素 鋼
K 02501
炭 素 鋼
K 02502
炭 素 鋼
K 02503
炭 素 鋼
K 02504
炭 素 鋼
K 02505
炭 素 鋼
K 02506
炭 素 鋼
K 02600
炭 素 鋼
K 02601
炭 素 鋼
K 02700
炭 素 鋼
K 02701
炭 素 鋼
K 02702
炭 素 鋼
K 02703
炭 素 鋼
K 02704
炭 素 鋼
K 02705
炭 素 鋼
K 02707
炭 素 鋼
K 02800
炭 素 鋼
K 02801
炭 素 鋼
K 02802
炭 素 鋼
K 02803
炭 素 鋼
K 02804
炭 素 鋼
40
W 0901-1985
ユニファイ
番号
名称
K 02900
炭 素 鋼
K 03000
炭 素 鋼
K 03002
炭 素 鋼
K 03003
炭 素 鋼
K 03004
炭 素 鋼
K 03005
炭 素 鋼
K 03006
炭 素 鋼
K 03007
炭 素 鋼
K 03008
炭 素 鋼
K 03009
炭 素 鋼
K 03010
炭 素 鋼
K 03011
炭 素 鋼
K 03012
炭 素 鋼
K 03013
炭 素 鋼
K 03100
炭 素 鋼
K 03101
炭 素 鋼
K 03102
炭 素 鋼
K 03103
炭 素 鋼
K 03200
炭 素 鋼
K 03300
炭 素 鋼
K 03501
炭 素 鋼
K 03502
炭 素 鋼
K 03503
炭 素 鋼
K 03504
炭 素 鋼
K 03505
炭 素 鋼
K 03506
炭 素 鋼
K 03507
炭 素 鋼
K 04001
炭 素 鋼
K 04700
炭 素 鋼
K 05001
炭 素 鋼
K 05200
炭 素 鋼
K 07501
炭 素 鋼
K 11224
低合金鋼
K 11267
低合金鋼
K 11422
低合金鋼
K 11430
炭 素 鋼
K 11501
炭 素 鋼
K 11510
炭 素 鋼
K 11511
低合金鋼
K 11522
低合金鋼
K 11523
低合金鋼
K 11526
低合金鋼
K 11535
低合金鋼
K 11538
低合金鋼
K 11540
低合金鋼
K 11541
低合金鋼
K 11547
低合金鋼
ユニファイ
番号
名称
K 11552
低合金鋼
K 11562
低合金鋼
K 11564
低合金鋼
K 11567
低合金鋼
K 11572
低合金鋼
K 11576
低合金鋼
K 11578
低合金鋼
K 11591
低合金鋼
K 11597
低合金鋼
K 11625
低合金鋼
K 11630
低合金鋼
K 11646
低合金鋼
K 11662
低合金鋼
K 11682
低合金鋼
K 11683
低合金鋼
K 11695
低合金鋼
K 11742
低合金鋼
K 11757
低合金鋼
K 11789
低合金鋼
K 11803
低合金鋼
K 11820
低合金鋼
K 11847
低合金鋼
K 11856
低合金鋼
K 11872
低合金鋼
K 12000
低合金鋼
K 12003
低合金鋼
K 12010
低合金鋼
K 12020
低合金鋼
K 12021
低合金鋼
K 12022
低合金鋼
K 12023
低合金鋼
K 12032
低合金鋼
K 12039
低合金鋼
K 12040
低合金鋼
K 12042
低合金鋼
K 12043
低合金鋼
K 12044
低合金鋼
K 12045
低合金鋼
K 12047
低合金鋼
K 12054
低合金鋼
K 12122
低合金鋼
K 12143
低合金鋼
K 12202
低合金鋼
K 12203
低合金鋼
K 12211
低合金鋼
K 12320
低合金鋼
K 12520
低合金鋼
ユニファイ
番号
名称
K 12521
低合金鋼
K 12524
低合金鋼
K 12529
低合金鋼
K 12539
低合金鋼
K 12542
低合金鋼
K 12554
低合金鋼
K 12609
低合金鋼
K 12700
低合金鋼
K 12765
合 金 鋼
K 12766
合 金 鋼
K 12822
低合金鋼
K 13502
低合金鋼
K 20622
低合金鋼
K 20747
低合金鋼
K 21509
低合金鋼
K 21590
低合金鋼
K 21604
低合金鋼
K 21650
低合金鋼
K 21703
低合金鋼
K 21903
低合金鋼
K 22035
低合金鋼
K 22036
低合金鋼
K 22103
低合金鋼
K 22375
低合金鋼
K 31509
低合金鋼
K 31545
低合金鋼
K 31718
低合金鋼
K 31918
低合金鋼
K 32018
低合金鋼
K 32025
低合金鋼
K 41245
合 金 鋼
K 41545
合 金 鋼
K 41583
合 金 鋼
K 42544
合 金 鋼
K 51255
合 金 鋼
K 51545
合 金 鋼
K 61595
合 金 鋼
K 71340
合 金 鋼
K 81340
合 金 鋼
K 81590
合 金 鋼
K 90941
合 金 鋼
K 92810
18Ni
マルエージ鋼
K 93601
合 金 鋼
NA(
1
) 9Ni-4Co
鋼
注(
1
) NA
：該当する番号なし。
41
W 0901-1985
母材グループ I b 合金鋼
ユニファイ
番号
名称
ユニファイ
番号
名称
G 41300
4130
G 86300
8630
G 41350
4135
K 24728
D6AC
G 41400
4140
K 44315
300M
G 43400
4340
T 20811
H11
母材グループ II a ステンレス鋼
ユニファイ
番号
名称
ユニファイ
番号
名称
ユニファイ
番号
名称
J 91150
ステンレス鋼 S
24000
ステンレス鋼
S 34709
347 H
J 91151
ステンレス鋼
S 30100
301
S 34800
348
J 91540
ステンレス鋼
S 30200
302
S 34809
348 H
J 92500
ステンレス鋼
S 30215
302 B
S 35000
AM 350 PH
ステンレス鋼
J 92600
ステンレス鋼
S 30400
304
S 35500
AM 355 PH
ステンレス鋼
J 92710
ステンレス鋼
S 30403
304 L
S 38100
ステンレス鋼
J 92800
ステンレス鋼
S 30409
304 H
S 40300
403
J 92900
ステンレス鋼
S 30451
304 N
S 40500
405
J 93400
ステンレス鋼 S
30452
ステンレス鋼 S
40900
409
J 93402
ステンレス鋼
S 30500
305
S 41000
410
J 94202
ステンレス鋼
S 30800
308
S 41008
410 S
J 95150
ステンレス鋼
S 30900
309
S 41040
ステンレス鋼
K 63198
19-9 DL
S 30908
3095
S 41460
ステンレス鋼
K 63199
19-9 DX
S 31000
310
S 41461
ステンレス鋼
K 64299
29-9
S 31008
310 S
S 41800
Greek Ascoloy
R 30155
N 155
S 31500
ステンレス鋼 S
42000
420
R 30590
S 590
S 31600
316
S 42200
422
S 15500
15-5 PH
ステンレス鋼
S 31603
316 L
S 42900
429
S 16800
ステンレス鋼
S 31609
316 H
S 43000
430
S 17400
17-4 PH
ステンレス鋼
S 31651
316 N
S 43035
ステンレス鋼
S 20100
201
S 31700
317
S 44300
443
S 20200
202
S 31703
317 L
S 44400
ステンレス鋼
S 20910
ステンレス鋼
S 32100
321
S 44600
446
S 21600
216
S 32109
321 H
S 44625
ステンレス鋼
S 21603
216 L
S 32900
329
S 45000
Custom 450
S 21900
21-6-9
S 33100
ステンレス鋼 S
45500
Custom
455
S 21904
21-6-9 LC
S 34700
347
NA(
1
)
16-25-6
注(
1
) NA
：該当する番号なし。
母材グループ II b 析出硬化型ステンレス鋼
ユニファイ
番号
名称
K 66286
A 286
ステンレス鋼
K 66545
W 545
S 13800
PH 13-8 Mo
ステンレス鋼
S 15700
PH 15-7 Mo
ステンレス鋼
S 17700
17-7PH
ステンレス鋼
42
W 0901-1985
母材グループ III a ニッケル及びニッケル合金
ユニファイ
番号
名称
ユニファイ
番号
名称
ユニファイ
番号
名称
N 02200
Nickel 200
N 06625
Inconel 625
N 08825
Incoloy 825
N 02201
Nickel 201
N 06975
Hasteloy G 2
N 08904
Fe-Ni-Cr
N 04400
Monel 400
N 08020
Garpenter Cb 3
N 10001
Hasteloy B
N 06002
Hasteloy X
N 08320
Haynes 20 Mod
N 10002
Hasteloy C
N 06007
Hasteloy G
N 08330
Ra 330
N 10003
Hasteloy N
N 06455
Hasteloy C 4
N 08800
Incoloy 800
N 10276
Hasteloy 276
N 06600
Inconel 600
N 08810
Incoloy 800H
N 10665
Hasteloy B 2
母材グループ III b 析出硬化型ニッケル合金
ユニファイ
番号
名称
ユニファイ
番号
名称
ユニファイ
番号
名称
N 05500
Monel K 500
N 07500
Udimet 500
NA(
1
) Rene
77
N 06601
Inconel 601
N 07718
Inconel 718
NA Rene
80
N 07001
Waspaloy
N 07750
Inconel X 750
NA Udimet
700
N 07041
Rene 41
N 09706
Inconel 706
N 07252
M 252
N 09901
Incoloy 901
注(
1
) NA
：該当する番号なし。
母材グループ IV アルミニウム及びアルミニウム合金
ユニファイ
番号
名称
ユニファイ
番号
名称
ユニファイ
番号
名称
A 03560
356 A
93004
3004 A
95454
5454
A 91060
1060 A
95052
5052 A
95456
5456
A 91100
1100 A
95083
5083 A
95652
5652
A 92014
2014 A
95086
5086 A
96061
6061
A 92219
2219 A
95154
5154 A
96063
6063
A 93003
3003 A
95254
5254
母材グループ V マグネシウム合金
ユニファイ
番号
名称
ユニファイ
番号
名称
ユニファイ
番号
名称
M 10100
AM 100 A
M 11920
AZ 92 A
M13320
HZ 32 A
M 11311
AZ 31 B
M 12330
EZ 33 A
M 14141
LA 141 A
M 11610
AZ 61 A
M 13210
HM 21 A
M 16620
ZH 62 A
M 11800
AZ 80 A
M 13310
HK 31 A
M 18220
QE 22 A
M 11910
AZ 91 A
M 13312
HM 31 A
43
W 0901-1985
母材グループ VI チタン及びチタン合金
ユニファイ
番号
名称
ユニファイ
番号
名称
R 50250
チタン
R 56260
Ti-6 Al-2 Sn-4 Zr-6 Mo
R 50400
チタン R 56320
Ti-3
Al-2.5V
R 50550
チタン R 56400
Ti-6 Al-4V
R 52400
チタン
R 56620
Ti-6 Al-6 V-2 Sn
R 54520
Ti-5 Al-2.5 Sn
R 58640
Ti-3 Al-8 V-6 Cr-4 Mo-4 Zr
R 54620
Ti-6 Al-2 Sn-4 Zr-2 Mo
NA(
1
)
Ti-6 Al-2 Sn-2 Zr-2 Cr-2 Mo
R 54810
Ti-8 Al-1 Mo-1 V
NA
Ti-15 V-3 Cr-3 Mo-3 Sn
R 56210
Ti-6 Al-2 Cb-1 Ta-1 Mo
注(
1
) NA
：該当する番号なし。
母材グループ VII コバルト合金
ユニファイ
番 号
名称
ユニファイ
番 号
名称
R 30006
Stellite 6
R 30031
Stellite 31
R 30021
Stellite 21
R 30188
HS 188
R 30023
Stellite 23
R 30605
L 605
R 30027
Stellite 27
R 30816
S 816
R 30030
Stellite 30