S 7028 : 1997
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日
本工業規格である。
この規格の対応国際規格は，ISO 11088 : 1993 Assembly, adjustment and inspection of an alpine
ski-binding-boot (S-B-B) systemである。
この規格の一部が，技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会
は，このような技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の実用新
案登録出願にかかわる確認について，責任はもたない。
JIS S 7028には，次に，示す附属書がある
附属書A（規定） スキーヤーのタイプの定義
附属書B（規定） セッティングの方法
附属書C（規定） 流れ図
附属書D（規定） ブーツ／ビンディング適合性に関するクリーン対潤滑診断試験
附属書E（規定） ドリル
附属書1（規定） アルペンスキー用ブーツ−安全基準及び試験方法
附属書2（規定） アルペンスキービンディング−解放トルク値の選択
附属書3（規定） アルペンスキー板及び締め具−締め具取付範囲−要求事項及び試験方法
附属書4（規定） アルペンスキービンディングの必要条件及び試験方法
なお，附属書1，2，3及び4は，それぞれISO 5355，ISO 8061，ISO 8364及びISO 9462を元にしてい
る。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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日本工業規格 JIS
S 7028 : 1997
アルペンスキー用の
スキー・ビンディング・ブーツ
(S-B-B) システムの組立，調整及び検査方法
Assembly, adjustment and inspection of an
alpine ski-binding-boot (S-B-B) system
この規格は，1993年に第一版として発行されたISO 11088 [Assembly, adjustment and inspection of an alpine
ski-binding-boot (S-B-B) system] 及び1996年に投票に付されたDAM1を翻訳し，技術的内容及び規格票の
様式を変更することなく作成した日本工業規格である。ただし，DAM1については，編集し一体とした。
なお，この規格で下線（点線）を施してある“参考”は，原国際規格にはない事項である。
0. 序文 国際規格には，アルペンスキー用のスキー・ビンディング・ブーツ (S-B-B) システムの構成部
品に関する規定があり，主として，この構成部品の製造業者を対象としている。ISO 8061は，解放モーメ
ントの選択に関する規定であり，この規格の目的は，構成部品の選択，その組立，調整及び検査方法を具
体的な手順としてまとめ，検査結果及び調整の許容範囲を定めることにある。
この規格で規定する検査手順及び結果の許容範囲は，スキー販売店によって販売される前のS-B-Bシス
テムの状態に適用し，使用後の状態を判断するためには適用しない。
1. 適用範囲 この規格は，ビンディング機構の組立，調整及び検査方法に関する手順について規定し，
2.に記載した規格の規定もこの中に含む。
この規格は，上記の手順に関係するすべての個人及び団体を対象とし，特に，スポーツ関連の小売店を
対象とする。
この規格は，少なくとも1点以上の構成部品を使用者が所有するアルペンスキーのスキー・ビンディン
グ・ブーツ（以下，S-B-Bという。）システムに適用する。
備考1. スキー・ビンディング及びブーツの両方の構成部品（SB及びB）がレンタルである場合の規
格は，この規格とは別に作成される。
2. この規格の対応国際規格を，次に示す。
ISO 11088 : 1993 Assembly, adjustment and inspection of an alpine ski-binding-boot (S-B-B) system
2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格のうちで，発行年を付記してあるものは，記載の年の版だけがこの規格の規定を構
成するものであって，その後の改正版・追補には適用しない。
ISO 5355 : 1991 Alpine ski-boots−Safety requirements and test methods（アルペンスキー用ブーツ−安全
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S 7028 : 1997
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基準及び試験方法）
参考 ISO 5355からの引用事項に該当する技術的内容を附属書1に示す。
なお，ISO 5355には，1996年にDAM1が投票に付されている。
ISO 8061 : 1991 Alpine ski-bindings−Selection of release torque values（アルペンスキー用ビンディング
−解放トルク値の選択）
参考 ISO 8061からの引用事項に該当する技術的内容を附属書2に示す。
ISO 8364 : 1991 Alpine skis and bindings−Binding mounting area−Requirements and test methods（アルペ
ンスキー及びビンディング−ビンディング取付けエリア−基準及び試験方法）
参考 ISO 8364からの引用事項に該当する技術的内容を附属書3に示す。
ISO 9462 : 1993 Alpine ski-bindings−Safety requirements and test methods（アルペンスキー用ビンディ
ング−安全基準及び試験方法）
参考 ISO 9462からの引用事項に該当する技術的内容を附属書4に示す。
3. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は，次による。
3.1
取付け調整 (fitting adjustment) 異なる構成部品を立体的に組み合わせ，正常な機能になるようにす
ること。
3.2
インジケータ値（Zマーク） [indicator value (z-mark)] ISO 9462に従ってビンディングにマークさ
れる解放インジケータ値。
3.3
スキーヤーのタイプ（1，2又は3） (skier type 1, 2 or 3) 表A.1によってスキーヤーが評価したス
キー滑走の技術水準によって区分される解放調整基準。
備考1. 呼び方L，A，Sは，ISO 8061 : 1984の第1版で使用されていたが，ISO 8061 : 1991の第2版で
規定しているように，それぞれタイプ1，2及び3に改められた。
2. スキーヤーがこの規格の許容範囲外の調整を望む場合には，自己の裁量で調整することがで
きる。
3.4
初期インジケータの位置 (initial indicator position) 表B.1又は表B.2に基づくビンディング解放イ
ンジケータの位置。
3.5
解放モーメント（値）（MZ及びMY） [release moment (values) MZ and MY] 解放モーメント（単位
N･m）には，次の二つがある。
3.5.1
各スキーヤーが選択した解放モーメント（基準モーメント） [selected individual release moment
(reference moment) ISO 8061による。
3.5.2
S-B-Bシステムによって測定した解放モーメント (measured release moment for a given S-B-B
system) 試験装置によって測定した解放値。
3.6
解放モーメントの範囲 (release moment range) 個々に選択した解放モーメントに対する測定解放
モーメントの許容範囲。MZは，±15%又は±3N･mのいずれか大きい方とする。MYは，±15%又は±10N・
mのいずれか大きい方とする。
3.7
解放調整 (release adjustment) 測定したMZ値及びMY値を，表B.1又は表B.2に示す許容範囲内で
個々に選択したMZ値及びMY値と一致させること。
3.8
修正手順 (trouble shooting procedures) 用具製造業者が特に推奨する手順。
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3.9
再調整の限界 (limit for readjustment) 初期インジケータの位置 (3.4) で測定した解放モーメント
(3.5.2) と各スキーヤーが選択した解放モーメント (3.5.1) との差の最大値。再調整によって修正が可能な
最大値。表B.1は，±30%又は個別選択モーメント欄で±2段のうちいずれか大きいほうである。表B.2
での差異は，±30%である。
4. スキーヤーのパラメータ
4.1
一般的事項 個々の解放モーメント値は，附属書2 (ISO 8061) による。ただし，4.2及び4.3に規定
される数値は附属書2 (ISO 8061) の基本的な数式と近似しているので，この方法を用いてもよい。
4.2
体重による方法
4.2.1
スキーヤーのパラメータは，次のとおりとする｡
− 体重
− 身長
− タイプ（附属書Aによる。）
− 年齢
− ソールの長さ（必要な場合）
4.2.2
表B.1を使用してMZ及びMYの個々の解放値を選択する。
4.3
けい（脛）骨による方法
4.3.1
スキーヤーのパラメータは，次のとおりとする。
− 脛骨の幅
− 性別
− タイプ
− ソールの長さ（必要な場合）
4.3.2
表B.2を使用してMZ及びMYの個々の解放値を選択する。
5. 用具のパラメータ
5.1
新しい用具の選択方法 構成部品は，次の規格に従うものとする。
− スキー ISO 8364
− ブーツ ISO 5355
− ビンディング ISO 9462
− ブレーキ ISO 11087(1)1
スキーヤーは，製造業者が推奨するブーツ，ビンディング及びスキーの選択基準を考慮するとよい。
5.2
中古用具の目視検査及び準備 S-B-Bシステムの構成部品のうち，いずれかの部品が中古品である
場合は，取り付けるときに，次の基準に従って目視検査をしなければならない。さらに，長期間にわたっ
て使用した用具の場合には，特に注意して製造業者の指示に従う必要がある。
a) スキーのエッジ及びソールは，スキー製造業者が指示するものを用いる。使用していない取付用の穴
があるときは，製造業者の仕様書に従って細心の注意を払って埋めておかなければならない。
1 注(1) ISO 11087 : − Skis−Retention devices−Safety requirements and test methods（スキー−保持装
置−安全基準及び試験方法）（発行予定）
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b) ブーツソールの状態は，ビンディング製造業者の指示に従わなければならない。バックル，ファスナ
及びサポートエリアは，すべて良好な状態にしておかなければならない。
備考 解放がブーツの影響を受けない場合（例えば，プレートビンディングなど。）には，ソールの検
査は，それほど厳しくする必要はない。
c) ビンディング構成部品の状態は，ビンディング製造業者の指示に従わなければならない（例えば，部
品の破損，変形，紛失又は摩耗があってはならない。）。構成部品のガイド及び回転ポイントは，遊動
式とし，さび，腐食，汚損などがあってはならない。
製造業者による検査及び保守（油差しを含む。）に関する指示は，遵守しなければならない。
ブレーキは，変形してはならない。疑わしい構成部品は，修理又は交換する。
5.3
組立 システムの組立は，ビンディング製造業者及びスキー製造業者の指示に従い，適切な工具を
使用する。附属書Eに従ったドリルを使用することが望ましい。ドリルによってあけた古い穴は栓をして，
スキー製造業者による他の手順が示されていない場合は接着剤で固定することが望ましい。新しい穴は，
古い穴に栓がしてある場合でも，古い穴の中心から新しい穴の中心まで10mm以内の箇所にあけてはなら
ない。ただし，スキー製造業者又はビンディング製造業者による別の規定がある場合には，それによる。
ねじを締め付けるときは，ねじ山を損傷しないように注意する必要がある。締付けモーメントを4N･m
以下にすれば，ねじ山の損傷は回避できるが，スキー製造業者による別の規定がある場合は，それによる。
5.4
ブーツに合わせたビンディングの取付調整 ビンディング製造業者の指示に従う。
5.5
初期インジケータ調整 ビンディング製造業者は，自社製品用にその使用方法を明記した表B.1又
は表B.2と同様の表を作成しなければならない。
ビンディングは，この表を用いて適切な初期インジケータ値に調整する。
5.6
機能の点検（機能の検査） ビンディング製造業者の指示に従い，正常に作動するかどうかを目視
で点検する。
ブーツを横方向に約10mm動かし，2mmの許容範囲内で最初の位置に速やかに戻るかどうかを点検する。
5.7
解放モーメントの測定 ビンディング製造業者の指示に従い，各ユニットを解放することによって
ビンディングの調整をあらかじめ行っておく。
測定は，試験機を使用し，次のとおりに行う。各方向3回ずつ繰り返し，測定した解放モーメントが許
容範囲内でなければならない。
a) 試験機製造業者が指示する手順によって試験機の目盛を点検する。
b) 測定した±MZ及びMYの値が表B.1又は表B.2に示す限度内にあるかどうかを確認し，必要に応じて
解放・調整の修正を行う。
c) 測定した±MZ値がそれぞれ上限と下限の近くにある場合には，製造業者の非対称的な解放を評価する
手順に従う。
d) 修正値が再調整の限度 (3.9) を上回る場合には，手順に従う前にビンディング製造業者の最新の指示
を確認する。製造業者の指示がない場合には，ビンディングの取付けを行う者は，附属書Dに規定す
るクリーン対潤滑診断試験を行うとよい。
e) 測定した±MZ及びMYの値が±15%の検査許容範囲を超える場合には，製造業者の修正手順に従う。
この手順に従った後，±MZ及びMYの測定値が再調整許容範囲の±30%内にある場合，ビンディング
の再調整を行うことができる。この再調整を行った後の±MZ及びMYの測定値は，個々に選択した解
放モーメントに対して±15%の許容範囲に限りなく近づかなければならない。
3回とも異なる値が出た場合は，真ん中の値が許容範囲内であればよい。
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製造業者の修理対策手順に従って修理を行った後，±MZ及びMYの測定値が再調整許容範囲の±
30%を超える場合には，このビンディングの再調整を行ってはならない。
備考 試験機が利用できない場合は，5.1〜5.6の規定に従って点検を行い，スキーヤーには，システ
ムの点検に試験機を使用しなかったことを告知しなければならない。
5.8
報告書 調整に関する報告書は，原則としてスキー販売店が作成し，使用者に提出する。この報告
書には，少なくとも次の情報を記載しなければならない。
a) スキーヤーのパラメータ
b) インジケータ値
c) 測定したMZ及びMY値，又はシステム試験の合否結果
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附属書A（規定） スキーヤーのタイプの定義
（この附属書は，ISO 8061 : 1991の附属書Aから抜粋。）
A.1 スキーヤーは，表A.1を用い，自己の責任においてスキーヤーのタイプを決定する。
A.2 スキーヤーは，スキー滑走のタイプによってタイプ1，2及び3に分ける。その定義は，次による。
− タイプ1：初級及び中級向けの斜面で慎重に滑走するスキーヤー。どのタイプに属するか分からない
初心者タイプもこれに入る。
− タイプ2：タイプ1及びタイプ3に属さないスキーヤー。
− タイプ3：中級から上級向けの斜面で果敢な高速滑走をするスキーヤー。
備考 これらのスキーヤーのタイプ1，2及び3は，用具の製造業者が自社製品の分類に使用して
はならない。
A.3 A.3.1及びA.3.2の情報は，スキーヤーがどのスキーヤーのタイプに属するかを決定するための参考
になるものである。
A.3.1 タイプ1に属すると思われるスキーヤーは，平均以下の解放及び／又は保持セッティングを受ける。
これは，ビンディングが予想に反して解放される可能性が大きくなることを意味する。
A.3.2 タイプ3に属すると思われるスキーヤーは，平均以上の解放及び／又は保持セッティングを受ける。
これは，ビンディングが予想に反して解放される可能性を少なくするために，転倒時の解放能力を小さく
することを意味する。
備考 呼称L，A，Sは，ISO 8601 : 1984の第一版に使用されたが，現在はタイプ1，2，3を示す
ために使用されている。
この新しい呼称1，2及び3は，ビンディングのセッティングのためにこの規格で使用さ
れる。
A.4 表A.1に，スキーヤーがどのスキーヤーのタイプに属するか決定するための一例を示す。
A.5 解放のセッティングを決定するためにこの定義を使用することは，競技用滑走には不適当な場合があ
る。
表A.1 スキーヤーのタイプ
タイプ
1
2
3
速度
低速から中速
タイプ1，3に該
当しないスキー
ヤー
高速
地形
初級用から中級用
上級用
スタイル
慎重な滑走
果敢な滑走
備考 スキーヤーのタイプは，用具製造業者による自社製品の分
類に使用してはならない。
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附属書B（規定） セッティングの方法
B.1
体重による方法（表B.1参照）
B.1.1 表B.1の体重と身長の欄からスキーヤーの体重と身長に該当する箇所を探す。スキーヤーの体重と
身長が同じ行にない場合は，この表の上の行に位置する方の行を選ぶ。
B.1.2 スキーヤーのタイプの考慮（附属書A参照）
− タイプ1の場合は，B.1.1で選択した行とし，その行の基準モーメント（MZ及びMY）を使用する。
− タイプ2の場合は，B.1.1で選択した行の1行下の行とし，その行の基準モーメント（MZ及びMY）を
使用する。
− タイプ3の場合は，B.1.1で選択した行の2行下の行とし，その行の基準モーメント（MZ及びMY）を
使用する。
B.1.3 スキーヤーの年齢 50歳以上のスキーヤーの場合は，1行上を使用する。
B.1.4 ブーツ・ソール長さから初期インジケータ値を決定する。
B.1.5 個々に選択した解放モーメントの許容範囲は，選択した行の1行上から1行下の解放モーメント値
までとする。
B.1.6 再調整の限界は，選択した解放モーメントに対し，選択した行の2行上から2行下の解放モーメン
ト値までとする。
B.2
脛骨の幅による方法（表B.2参照）
B.2.1 スキーヤーのパラメータ 個々の解放モーメント（単位 デカニュートン）を決定するには，スキ
ーヤーがひざを直角に曲げて座った状態で，裸の下肢の脛骨頭にノギスを直角に当て，最大幅を測定する。
修正は，年齢及びスキーヤーのタイプを考慮して行う。
B.2.2 点検のパラメータ 基準は，本体5.7による。
B.2.3 ブーツのソール長さによるビンディングの事前のセッティング 初期インジケータ値は，ブーツの
ソール長さによって修正する。
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表B.1 スキーヤーの体重による解放値の選択
スキーヤーのパラメータ
ブーツ・ソールの長さによる初期インジケータ値Z
mm
点検のパラメータ
スキーヤーの体重
kg
スキーヤーの身長
m
スキーヤーコード
＜250
251〜
270
271〜
290
291〜
310
311〜
330
＞331
MZ
N･m
MY
N･m
10〜13
A
5
18
0.75
0.75
8
29
14〜17
B
1
1
0.75
11
40
18〜21
C
1.5
1.25
1
14
52
22〜25
D
1.75
1.5
1.5
1.25
17
64
26〜30
E
2.25
2
1.75
1.5
1.5
20
75
31〜35
F
2.75
2.5
2.25
2
1.75
1.75
23
87
36〜41
G
3.5
3
2.75
2.5
2.25
2
27
102
42〜48
＜1.48
H
3.5
3
3
2.75
2.5
31
120
49〜57
1.49〜1.57
I
4.5
4
3.5
3.5
3
37
141
58〜66
1.58〜1.66
J
5.5
5
4.5
4
3.5
43
165
67〜78
1.67〜1.78
K
6.5
6
5.5
5
4.5
50
194
79〜94
1.79〜1.94
L
7.5
7
6.5
6
5.5
58
194
＞95
＞1.95
M
8.5
8
7
6.5
67
271
N
10
9.5
8.5
8
78
320
O
11.5
11
10
9.5
91
380
105
452
118
540
備考1. 太線で囲んだ部分は，製造業者による推奨値である。この範囲内に示されている値は参考値であり，分
数表記の場合もある。
2. この表にある初期インジケータ値は，初期手続のための推奨値である。MZ及びMYの測定値と表の範囲
内で選択した個々のMZ値及びMY値と一致させるための再調整が必要になる場合もある。
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表B.2 スキーヤーのパラメータ
表B.2.1 スキーヤーのパラメータ
脛骨幅
mm
初期インジゲータ値
Z
15歳以下の子供
女性
男性
≦52
0.5
53〜61
1.0
62〜68
1.5
69〜73
2.0
74〜77
2.5
78〜81
≦73
3.0
82〜85
74〜78
3.5
86〜88
79〜83
≦76
4.0
89〜91
84〜87
77〜79
4.5
≧92
88〜90
80〜82
5.0
91〜94
83〜85
5.5
≧95
86〜88
6.0
89〜91
6.5
92〜94
7.0
95〜96
7.5
97〜99
8.0
100〜101
8.5
≧102
9.0
9.5
10.0
Zの補正値
年齢
スキーヤーのタイプ
1
2
3
〜15
−0.5
0
＋0.5
16〜17
−1.5
−0.5
＋0.5
18〜50
−1
0
＋1
51〜60
−1.5
−0.5
＋0.5
61〜
−2
−1
0
スキーヤーの
タイプ
1
2
3
速度
低速から中速
タイプ1，3に
該当しないス
キーヤー
高速
地形
初級用から中級用
上級用
スタイル
慎重な滑走
果敢な滑走
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表B.2.2 検査パラメータ
MZ
N･m
MY
N･m
5
18
10
37
15
55
20
75
25
94
30
114
35
134
40
154
45
175
50
196
55
218
60
239
65
261
70
284
75
307
80
330
85
353
90
377
95
401
100
425
11
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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表B.2.3 ブーツ・ソールの長さによるビンディング目盛の事前セッティング
補正インジ
ケータ値
Z
ブーツ・ソールの長さ (mm)
200 210 220 230 240 250 260 270 280 290 300 310 320 330 340 350 360 370 380
0.5
0.5
0.5
0.5
0.5
0.5
0.5
1.0
1.25
1.0
1.0
1.0
1.0
0.75
1.5
1.75 1.75 1.5
1.5
1.25 1.25 1.25 1.25 1.0
2.0
2.5
2.25 2.25 2.0
2.0
1.75 1.75 1.75 1.5
2.5
3.5
3.0
3.0
2.75 2.75 2.5
2.25 2.25 2.25 2.0
3.0
4.5
4.0
4.0
3.5
3.5
3.0
3.0
2.75 2.75 2.5
2.5
2.25
3.5
5.0
4.5
4.0
4.0
4.0
3.5
3.5
3.5
3.0
3.0
3.0
2.75
4.0
6.0
5.5
5.0
5.0
4.5
4.5
4.0
4.0
4.0
3.5
3.5
3.5
3.0
4.5
7.0
6.5
6.0
5.5
5.5
5.0
5.0
4.5
4.5
4.0
4.0
4.0
3.5
5.0
7.5
7.0
6.5
6.0
6.0
5.5
5.5
5.0
5.0
4.5
4.5
4.5
4.0
5.5
8.0
7.5
7.0
6.5
6.5
6.0
6.0
5.5
5.5
5.0
5.0
4.5
6.0
8.5
8.0
7.5
7.0
7.0
6.5
6.0
6.0
5.5
5.5
5.0
6.5
9.5
9.0
8.5
8.0
7.5
7.0
7.0
6.5
6.5
6.0
6.0
5.5
7.0
10.5 10.0
9.5
9.0
8.5
8.0
7.5
7.5
7.0
6.5
6.5
6.0
7.5
11.0 10.5 10.0
9.5
9.0
9.0
8.5
8.0
7.5
7.5
7.0
7.0
6.5
8.0
12.0 11.5 11.0 10.5 10.0
9.5
9.0
9.0
8.5
8.0
7.5
7.5
7.5
8.5
11.5 11.0 10.5 10.5 10.0
9.5
9.0
8.5
8.5
8.0
7.5
9.0
12.0 11.5 11.5 11.0 10.5 10.0 10.0
9.5
9.0
8.5
8.5
9.5
13.0 12.5 12.0 11.5 11.0 10.5 10.5 10.0
9.5
9.5
9.0
10.0
13.0 12.5 12.0 11.5 11.5 11.0 10.5 10.5 10.0
9.5
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S 7028 : 1997
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書C（規定） 流れ図
P：
合格
TS：
修正
F：
不合格
CD：
修理
G：
±15%以内
M：
再測定
Y：
±15%より大きく，±30%以内
RA：
再調整
R：
±30%より大きい
DI：
診断
D：
判明した欠陥
C：
インジケータ作動確認
…：
試験機を用いない場合
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S 7028 : 1997
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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附属書D（規定） ブーツ／ビンディング適合性に関するクリーン
対潤滑診断試験
この附属書は，ビンディング製造業者の指示に従いクリーンな状態で，S-B-Bシステムの測定解放値を
決定する試験方法について規定する。
ビンディング製造業者の指示する潤滑剤によってブーツとビンディングとの間のすべての接触点を潤滑
した後，S-B-Bシステムの測定解放値を決定する。
なお，潤滑剤についての製造業者の指定がない場合は，石けん水を使用する。
潤滑試験の結果をクリーン試験の結果で割ることによって，両試験間の関係を決定する。
このときの結果が1.2より大きい場合，又は0.8より小さい場合には，S-B-Bシステムは適合性がないと
判断する。
14
S 7028 : 1997
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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附属書E（規定） ドリル
ビンディングをスキーに結合するのに使用するねじの穴をあけるときに使用するドリル
図E.1 ドリル
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S 7028 : 1997
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附属書1（規定） アルペンスキー用ブーツ−安全基準及び試験方法
序文 この附属書は，規格本体の引用規格であるISO 5355 : 1991 [Alpine ski-boots−Safety requirements and
test methods] の引用事項に該当する部分を翻訳し，技術的内容を変更することなく作成したものである。
なお，ISO 5335は1996年にDAM1が投票に付されている。
1. 適用範囲 この規格は，本来の解放機能が境界領域の寸法及びデザインに依存するスキー靴のつま先
部及びかかと部とで接触しているアルペンスキー用の締具の解放システムに関するスキー靴の安全性に関
する必要事項，試験方法及び表示について規定する。
ただし，ソールの形状にかかわりなく機能するもの，又はソールの寸法に関して異なる必要事項をもつ
スキー用締具のシステムについては，要求される安全性のレベルに到達させるために，スキー靴のソール
をこの規格に常に整合させる必要はない。
この規格は，モンドポイントシステムにおけるスキー靴の寸法15.0以上のA形（附属書1図1）及びC
形（附属書1図2）に適用する。
2. 安全性に関する要求事項
2.1
寸法 この規格に規定されている寸法だけを尊重しなければならない。
基本的にすべての寸法は，表示された公差内とする。しかし，安全性における重要性の変化は設計寸法
による。
2.2
仕様
2.2.1
ソールの長さ 一組のスキー靴のソールの長さの差は，2mm以下とする。
2.2.2
対称性 つま先及びかかとの接点の領域におけるソールの寸法は中央面に対して対称で，1mmま
でずれてもよい。
2.2.3
つま先の側壁 つま先の先端から少なくとも25cmの距離までのソールの側壁は，踏付面に対して
垂直で，内側へ1cmまではずれてもよい。
2.2.4
かかとの側壁 かかとの端部からA形は70mm以上，C形は50mm以上の距離までソールの側面
は踏付面に対して垂直とし，高さ14mmの範囲内において0度から10度の間で内側に傾斜しているもの
とする。
A形は70〜85mm，C形は50〜65mmまでの領域には高さ14mmの範囲内において10度の角度を超えて
側壁から突き出す部分があってはならない。また，かかとの側面に2mm以上の溝があるものは，附属書1
図6に示すような支えがなければならない。
2.2.5
フリースペース（附属書1図3，附属書1図4参照）
2.2.5.1
フリースペース1は，スキーブーツの前部で，A形の場合は半径41.5mm±3.5mm，C形の場合は
半径35mm±3mmに沿った外側にあるものとする。
2.2.5.2
フリースペース2の範囲内においてA形の場合は半径41.5mm±3.5mm，C形の場合は半径35mm
±3mmの円弧が連続的とし，A形の場合は，軸方向へ25〜44mmの範囲内で円弧からシャフトに滑らかに
移行しなければならない。
参考：シェルの曲面がフリースペース2の範囲内で，水平面及び鉛直面が凸面状，つまり屈曲点がな
い場合には，この状態を完全に満たすことになる。
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S 7028 : 1997
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
なお，ここでは対称性は要求しない。
2.2.5.3
フリースペース3及び4は，スキーブーツの後部で，A形の場合は半径37mm±4mm，C形の場
合は半径27mm±3mmに沿った外側になければならない。
参考：これらは，スキー用ビンディング及びスキー靴とビンディングとの作動に有用である。
2.2.6
接点
2.2.6.1
前部接点（附属書1図5参照）
a) ソールは鉛直面に対して直角とし，突出がないこと。
b) スキーブーツの材料とポリテトラフロロエチレン (PTFE) 製の低摩擦片との間の動摩擦係数は0.1以
下であること。
c) 82度から90度のスペースにおけるシェルの形状は，82度から90度を限度として，すべての垂直な面
において平面が凸面であること。
2.2.6.2
ソールの両側面には，附属書1図5に示すようなプッシングロッド調整装置のための接点がある
こと。また，この箇所は，中央面に対して平行で，ソールの両側面と同じ高さになければならない。
2.2.7
傾斜領域 踏付面の傾斜は，前部及び後部傾斜領域において認める。
2.2.8
かかと部の踏付面 かかと部の踏付面は，次の事項に従わなければならない。
a) ビンディングのかかと部との装着に適していること。
b) ビンディングの踏付板に正しく適合すること。
c) ビンディングの解放時に，ソールの横方向への動きを妨げないこと。
d) スキーブレーキの本来の動きを妨げないこと。
例えば，附属書1図7及び附属書1図8に示すような馬蹄形の小さな踏付面を用いてもよい。また，2.2.8
b)及びc)の要求事項を満たしていれば，馬蹄形は連続していなくてもよい。
2.2.9
低摩擦領域
2.2.9.1
スキー靴の低摩擦領域とポリテトラフロロエチレン (PTFE) 製の低摩擦片との間の動摩擦係数
は，小数第2位を丸めた最大値が0.10以下とする。
2.2.9.2
低摩擦領域の下方にスキー靴の横方向の動きを阻害するものがあってはならない。
2.2.10 スキー靴の外観形状 スキー靴の外観形状は，附属書1図1及び附属書1図2のA-A断面及びB-B
断面において次の規定に適合していなければならない。
− 中央面に対して対称であること。
− A-A断面において，少なくとも25mmの距離までの曲率は，A形の場合は41.5mm±3.5mm，C形の場
合は35mm±3mmの範囲内でなければならない。
− B-B断面において，少なくとも26mmの距離までの曲率は，A形の場合は37mm±4mm，C形の場合
は27mm±3mmの範囲内でなければならない。
2.2.11 マウンティングポイント スキーへのビンディングの位置を決めるためのマウンティングポイン
トは，スキーに可能な限り近いスキー靴の下方側面の両側に容易に消えない明確な線で表示する。
線の長さは10m以上で，ソールの長さの中央点からA形は5mm以内，C形は4mm以内であること。
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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備考 斜線領域は，水平の公差と19mm±1mm及び30mm±1mmの寸法を適用する。
参考 この図は，対応国際規格の図を製図の規格を元にして修正している。
附属書1図1 A形の靴のつま先部及びかかと部の寸法
18
S 7028 : 1997
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a：低摩擦領域／踏付面
b：踏付面
c：直角度の公差を適用する領域（附属書1 2.2.3参照）
注(1) この寸法は過渡的に5年間適用する（参考1991年〜1995年）。
備考 斜線領域は，水平の公差と19±1mm及び30mm±1mmの寸法を適用する。
参考 この図は，対応国際規格の図を製図の規格を元にして修正している。
附属書1図2 C形の靴のつま先部及びかかと部の寸法
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附属書1図3 靴のつま先部のフリースペース
附属書1図4 靴のかかと部におけるスキービンディングのためのフリースペース
附属書1図5 前部接点及びプッシングロッド試験調整装置のための接点の位置
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附属書1図6 かかとの支え
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附属書1図7 A形のかかとの最小踏付部の例
附属書1図8 C形のかかとの最小踏付部の例
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附属書2（規定） アルペンスキービンデイング−解放トルク値の選択
序文 この附属書は，規格本体の引用規格であるISO 8061 : 1991 (Alpine ski-bindings−Selection of release
torque values) の引用事項に該当する部分を翻訳し，技術的内容を変更することなく作成したものである。
ISO 8061の附属書Aは，この附属書中には規定しないが，規格本体の附属書Aが，その抜粋である。
1. 適用範囲 この規格は，アルペンスキービンディングに適用される解放トルク値の選択方法について
規定する。スキービンディングの製造業者が使用説明書に記載するため，又はスキー販売業者が装着され
たビンディングを調整するために必要な解放トルク値を決定するための情報を提供するものである。
この規格は，現在使用されているアルペンスキービンディングに適用されるが，ビンディングが非機械
的な場合又はブーツの長さが下肢の2分の1を超える場合には適用しない。
製造業者は，解放トルク値を規定する場合，指定された二つの方法のうちいずれか一方を選ぶことも，
双方を組み合わせて使うこともできる。
これらの方法は，トルク測定用ビンディングテスターに適用される。解放力測定機を使用する場合は3.
の計算による解放力で報告しなければならない。
推奨される解放トルクは，適用されるスキーヤータイプの修正要素に，スキーヤーの能力が関係するこ
とを考慮しなければならない。このため，スキーヤーのタイプを附属書Aで規定している。
2. 記号（附属書2図1参照） スキーブーツにかかる荷重は，すべて座標系のx, y, z各軸に沿って作用
する力F及び各軸の周りに作用する回転モーメントMとしてとらえる。
座標系の原点は，ブーツの底のボトム近くに定める。
附属書2図1に示すトルクの力の方向が正で，反対方向が負とする。
附属書2図1 記号
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3. 解放力 解放力Fr (N) は，次の式によって求める。
l
M
Fr=
ここに， M： 解放トルク (N･m)
l： てこ長さ (m) （てこ長さとは，解放力測定機によって解放力
が加えられる点とブーツ又はプレートが回転する点との距離
をいう。）
lの値は，Mの数種類の値に対してそれぞれFrを測定し，経験的に求める。
4. 体重による方法
4.1
解放トルク値の範囲は，スキーヤーの体重に基づいて定めるが，ねじれ解放 (Mz) 及び前方傾斜開放
(My) は，4.1.1から4.1.3に示す式によって求めることができる。
スキービンディング製造業者は，この範囲の上限を超える解放トルク値を定めてはならない。また，下
限以下のセッティングをしてもよい。製造業者は，取付者又は使用者がこのような解放トルクの値を選択
するに当たり，有用な情報を追加提供することができる。
4.1.1
ねじれMz（N･m，以下，同じ）の上限は，次の式によって求める。
a) スキーヤーの体重が70kg未満の場合
4
84
.0
2
2
+
×
=
s
z
m
s
m
M
ここで，ms：スキーヤーの体重（kg，以下，同じ）
b) スキーヤーの体重が70kg以上の場合
15
69
.0
2
2
+
×
=
s
z
m
s
m
M
4.1.2
ねじれMzの下限は，次の式によって求める。
a) スキーヤーの体重が75kg未満の場合
s
z
m
s
m
M
×
=
2
2
71
.0
b) スキーヤーの体重が75kg以上の場合
9
59
.0
2
2
+
×
=
s
z
m
s
m
M
4.1.3
解放トルクMyは，次の式によって求める。
My＝Mz (3.6＋0.006 5Mz)
4.2
スキーヤーの実際の体重が自己の身長 (h) に対し定められた体重を超えている場合，次の式によっ
て求められる最大体重 (mr, max) に相当する解放トルク値を適用する。
(
)1
100
max
,
−
=
h
mr
ただし， h≧1.50 (m)
4.3
解放トルクは，スキーヤーのタイプ（附属書A参照）及び年齢（4.3.1及び4.3.2を参照）によって
修正を加え，タイプごとに修正する。
4.3.1
スキーヤーのタイプの修正は，次のとおりとする(1)。
スキーヤーのタイプ1：Mz，My共に15%減
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スキーヤーのタイプ2：増減なし
スキーヤーのタイプ3：Mz，My共に15%増
スキーヤーのタイプ3a：Mzを15%増，Myを30%増
注(1) スキーヤーのスタイルによって，上記の修正基準を上回ることが必要な場合には，スキーヤー
自身の責任においてセッティングの変更を行うことができる。
4.3.2
年齢による修正は，次のとおりとする。
スキーヤーの年齢が50歳を超える場合，40歳を超える10歳ごとに5N･mをねじれ解放トルクから減じ
る。
前方傾斜開放トルクは，4.1.3の式によって年齢修正されたMzから求めることができる。
5. 脛骨の幅による方法
5.1
附属書2図2に示す脛骨の幅に基づく解放トルク値は，4.1.1から4.1.3の式によって求める。脛骨の
幅d (mm) は，ひざを曲げた状態にし，ノギスを骨に押し付けて測定する。
5.1.1
子供用のMzは，次の式によって求める（N･m，以下，同じ）。
Mz＝9.9×10-6×d3.41
5.1.2
女性用のMzは，次の式によって求める。
Mz＝13.2×10-4×d2.35
5.1.3
男性用のMzは，次の式によって求める。
Mz＝8.47×10-4×d2.5
5.1.4
解放トルクMyは，4.1.3の式によって求める。
5.2
解放トルクは，修正値を用いてスキーヤーの年齢及び能力に応じた修正を行う（附属書A参照）。
年齢及び能力による修正基準は，附属書2表1のとおりとする。これらの基準を用いてMzを修正し，
4.1.3の式によってMyの修正値を求める。
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附属書2表1 解放トルク
単位mm
年齢
スキーヤーのタイプによる修正値
1
2
3
16歳未満
− 5
0
＋ 5
16〜17歳
−15
− 5
＋ 5
18〜50歳
−10
0
＋10
50歳を超えて60歳まで
−15
− 5
＋ 5
60を超える
−20
−10
0
附属書2図2 脛骨の幅dの測定（右足正面図）
26
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附属書3（規定） アルペンスキー板及び締め具−締め具取付範囲
−要求事項及び試験方法
序文 この附属書は，規格本体の引用規格であるISO 8364 : 1991 (Alpine skis and bindings−Binding
mounting area−Requirements and test methods) の引用事項に該当する部分を翻訳し，技術的内容を変更する
ことなく作成したものである。
1. 適用範囲 この規格は，機能的装置“スキービンディング−保持装置−ブーツ”の適合性を最も効果
的にするために，アルペンスキー板の締め具取付範囲，スキー板締め具及び保持装置に関する要求事項及
び試験方法について規定する。
この規格は，アルペンスキー板，締め具及び保持装置の製造業者のための締め具取付範囲の寸法，試験
及びその他の仕様に関する事項を含む。
この規格は，次の呼び長さのアルペンスキー板に適用する。
− グループ1：1N≧1 700mm
− グループ2：1 400mm≦1N＜1 700mm
− グループ3：1 000mm≦1N＜1 400mm
− グループ4： 750mm≦1N＜1 000mm
グループ1に対する要求事項は，1 700mmより短い成人用スキー板にも適用される。許容値が示されて
いない寸法の許容値は，±1mmとする。
2. 締め具取付範囲の仕様
2.1
締め具取付位置の表示 締め具取付位置は，少なくともスキー板の左側及び／又は上面において左
外側端まで明確に表示しなければならない。
2.2
締め具取付範囲の長さ 取付位置からの前方及び後方の締め具取付範囲の長さは，次のとおりとす
る。
− グループ1：275mm
− グループ2：240mm
− グループ3：210mm
− グループ4：190mm
2.3
締め具取付範囲の幅 締め具取付範囲の最小限の幅は，次のとおりとする。
− グループ1及び2：48mm
− グループ3及び4：46mm
また，スキーの縦軸について左右対称とする。
2.4
締め具取付けねじの中心間の距離
2.4.1
中心間の最大距離 スキー板の中央線に対し垂直な中心間の最大距離は，ねじが締め具取付範囲内
に完全に入る位置でなければならない。
呼び径ST5.5の標準スキー板締め具取付けねじを使用する場合は，締め具取付ねじの中心間の最大距離
は，次のとおりとする。
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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− グループ1及び2：42.5mm
− グループ3及び4：40.5mm
2.4.2
中心間の最小距離 締付け及び保持装置部分の取付けに使用するねじについては，中心間の最小距
離は次のとおりとする。
− グループ1及び2：長さ方向で25mm，他のすべての方向で20mm
− グループ3及び4：長さ方向で20mm，他のすべての方向で15mm
2.5
締め具取付範囲の表面に関連する条件
2.5.1
表面の横断形状（凸状態） 横断面の水平断面からの垂直偏差は，締め具取付範囲の幅全体にわた
る一定の曲線の形でだけ許容される。
この範囲内での垂直許容値は，附属書3図1のとおりである。
附属書3図1 表面の横断形状（凸状態）
断面は縦軸に対し左右対称に次の範囲内にステップがあってはならない。
− グループ1及び2：55mm
− グループ3及び4：50mm
この範囲外では，スキー板本体に入り込む場合にだけ認める。
2.5.2
表面の縦断形状 縦断面の水平断面からの垂直偏差は，締め具取付範囲の長さ方向の一定の曲線の
形でだけ認める。この範囲内での垂直許容値は，附属書3図2のようにスキー板が水平方面に押しつけら
れた形で，次のとおりとする。
− グループ1及び2：5mm
− グループ3及び4：4mm
2.5.3
側壁 側壁は，普通に使用されている取付装置での締め具取付けを確実にするように設計されてい
ること。基本的な要求事項は取付装置の締付要素が少なくともスキー板の滑走面まで届いていること。
2.6
スキー板締め具取付範囲の最小限の厚さ 全体の締め具取付範囲内で，次に示す深さd′の穴があけ
られること（附属書3図2参照）。
− グループ1及び2：9.5mm
− グループ3及び4：7.5mm
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附属書3図2 表面の縦断形状
3. 締め具取付範囲の強度の要求事項
3.1
静的ねじ保持強さ 規定された締め具取付範囲内で，負荷が準静的にかかった場合の2個のねじに
対する最小のねじ保持力の値は，次のとおりとする。
− グループ1：2 200N
− グループ2：1 800N
− グループ3：1 300N
− グループ4：1 300N
3.2
スキー板の締め具取付範囲のストリッピング抵抗 スキー板の外れ耐性は，グループ1及び2の場
合は5N･m以上であること(1)。
注(1) 現在の技術水準ではグループ3及び4のスキー板に対し5N･mの外れ耐性を許容できない。製造
業者はスキー板のモデルに締め具を取り付けるときの注意として“外れ耐性は5N･mより小さ
いこと。”と表示すること，取付けの際にはより小さな直径の穴を作ること及び手動でねじ締め
をすること等の指示を与えること。
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附属書4（規定） アルペンスキービンディングの必要条件及び試験方法
序文 この附属書は，規格本体の引用規格であるISO 9462 (Alpine ski-bindnigs−Safety requirements and test
methods) の引用事項に該当する部分を翻訳し，技術的内容を変更することなく作成したものである。
1. 適用範囲 この規格は，スキービンディングの主要特性について規定し，また，例として試験方法A
及びBについて述べる。
この規格は，幼児用，子供用及び成人用のアルペンスキービンディングに適用される。
2. 用語の定義 この規格で用いる用語の定義は，次のとおりとする
a) アルペンスキービンディング スキーブーツとスキー板を確実に一体化し，滑降用にかかと高さを低
く押さえ固定するもの。
b) 解放 ブーツとスキーの結合を保証している装置を解放することによってブーツをスキーから分離さ
せること。ブーツとスキーの結合による荷重がスキーヤーに何ら危険を生じない値まで下落した場合
にだけ有効なものとする。
c) 解放値 ねじれと前傾曲げの二つの動きによって，ブーツとスキーの結合部に生じるトルクMz及び
My（附属書4図1参照）の最大値。これらの値は，セットレベルを示す目盛と指示ラインとがある現
在市販されているビンディング全般(1)に当てはめる。
注(1) 現在の技術水準では，ビンディングは少なくともねじれ (±Mz) 及び前傾曲げ (＋My) の場合に
解放されるように設計されている。
附属書4図1 トルクMz及びMyの定義
d) 基準値 試験中のビンディングの反応を評価するために，比較の基本として使用する。一連のテスト
の後に設定される値。
e) C形ビンディング 少なくとも次の解放値に調節可能な附属書1に規定するC形に対応するブーツソ
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ールに適合するビンディングで，少なくとも次の解放値に調節できるもの。
1) Mz＝10N･m
2) My＝37N･m
f)
CA形ビンディング 少なくとも次の解放値に調節可能な附属書1に規定するC形及びA形に対応す
るブーツソールに適応するビンディングで，少なくとも次の解放値に調整できるもの。
1) Mz＝20N･m
2) My＝75N･m
g) A形ビンディング 附属書1に規定するA形に対応するブーツソールに適合するビンディング。
h) 限界L1 設定値指示ラインの最低位置。
i)
限界L2 設定目盛上の最小値での指示ラインの位置。
j)
限界L3 設定目盛上の最大値での指示ラインの位置。
k) 限界L4 設定値指示ラインの最高位置
3. 試験条件
3.1
負荷速度 試験は，次のトルク変化率の指示値に従って，準静止状態で行う。
a) ねじれの解放：
50
≦
dt
dMz
N･m/s
b) 前方への曲げ解放：
220
≦
dt
dMy
N･m/s
3.2
測定精度 ねじれにおける解放値の測定誤差は，50N･m以上の値に対しては±2%未満，50N･m未
満の値に対しては±1N･m未満とする。
前方への曲げにおける解放値の測定誤差は，200N･m以上の値に対しては±2%未満，200N･mの値に対
しては，±4N･m未満とする。
全解放値を通して，外部からの力を除いた解放トルクが測定されるよう設計された試験装置を使用しな
ければならない。
3.3
試験用ソール 試験用ソールは，ISO 9838に規定するものとする。
試験の前に，ソールは脱脂，洗浄し乾燥させておく。
3.4
試験用スキー 実験室における解放試験の場合に，ビンディングはスキー全体又はスキーの適正部
分に取り付ける。
なお，ここで用いるスキーは，附属書4表1に示すものとする。
附属書4表1 試験用スキーの特性
ビンディングタイプ
長さ
mm
スキーの弾力定数
CM
N/mm
CMへの試験荷重
N
支持体の距離
C
1 200〜1 400
8±0.5
200
0.85･lp(1)
CA
1 600〜1 800
6±0.5
300
A
1 900〜2 050
5±0.5
350
注(1) lpとは，設計長さをいう。
4. 試験方法A及びB
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4.1
原理 ビンディングは，製造業者の指示どおりに取り付け，試験用のソールをそのビンディングに
装着する。
A方式の場合，スキーはテストフレームに固定し，トルクMz又はMyはビンディングが解放するまで徐々
にソールに加える。その結果，これらのトルクの最大値が記録される。
B方式の場合，ソールは両トルクを測定するセンサーを通してテストフレームに固定される。次に，ビ
ンディングが解放するまでスキーに力を徐々に加え，Mz又はMyの最大値を記録する。
なお，両方式の詳細については，適切なテストプログラムを参照する。
4.2
単純ねじれ試験
A方式
附属書4図2 Mzトルクの適用及びMz, maxの測定
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B方式
附属書4図3 二つの等価な力FNH及びFRHの適用並びにMz, maxトルクの測定
4.3
前方への曲げ試験
A方式
附属書4図4 Myトルクの適用及びMy, maxの測定
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B方式
附属書4図5 二つの等価な力FNV及びFRVの適用並びにMy, maxトルクの測定
5. 安全に関する必要条件及び試験方法
5.1
一般的必要条件 ここでは，評価が視認できるよう実施される項目の一般的な必要条件について規
定する。
5.1.1
機能と形式
5.1.1.1
ビンディングは，少なくともスキーの滑走面に垂直な軸にトルクMzが加わった場合又はスキー
面に平行でスキーの長軸に垂直な軸にトルクMyが加わった場合に解放される。
トルクが最大値（解放値）に達し，次にスキーヤーに無害な値に下落してビンディングが解放する。解
放後，スキー及びブーツによって加えられた荷重はすべての可能な動作に対して危険値以下となり，ブー
ツとスキーの結合による危険性はなくなる。
5.1.1.2
製造業者が予期する設定範囲の全域に渡って解放のレベルがはっきりと目盛で読み取れること。
解放は上限（最大の設定）であっても可能でなければならない。設定目盛は，Z＝10を超える場合とZ＝
10以下の場合とではっきりとした違いがなければならない。
5.1.1.3
ビンディングの機能に影響するブーツへの調節手順は，明確な指示ラインの扱いによって保証さ
れ，正確な調整のできる作業者によって正しく調節されなければならない。
5.1.1.4
ビンディングには，スキーブレーキ又は簡単で安全なひもが装着されていなければならない。
5.1.1.5
スキーブレーキ又はひもは，解放後にスキーヤーに無用の危険を与えないようデザインされてい
なければならない。
5.1.1.6
ビンディングは，スキー滑走に影響がなく，通常の使用においては無用なけがの危険を避けるよ
うな外装デザインにするものとする。
5.1.2
取扱い
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5.1.2.1
取付説明書 製造業者又は輸入業者は，販売店に対し分かりやすい取付説明書を配布すること。
取付説明書には少なくとも次の事項を記載しなければならない。
a) ビンディングの解放値の調節手順
b) スキーヤーに対する適切な解放値を決めるための勧告
c) ビンディングが正しく作動するために必要なソールの特徴
d) ブーツ及びソールの必要条件及び必要に応じ他の部品装着の準備
e) ジグの使用，スキーとの適合性等のビンディングの準備及び取付け
f)
異なるソールの長さ及び高さに適合させるのに必要な調節指示，ソールの中心位置決定と長さ調節の
方法
g) 取付け後の基本的な性能テストの手順
h) 取付ジグ使用によるビンディングの取付けの勧め
i)
非対称解放及び再調節のための簡単な手順
5.1.2.2
使用説明書 ビンディングにはすべてスキーヤーに分かりやすい説明書を添付すること。説明書
には少なくとも次の事項を記載しなければならない。
a) 推奨された設定の重要な変更に対する警告
b) ビンディングの着脱の方法，解放後のビンディングの元の状態への戻し方，転倒した場合の，無理な
姿勢でのビンディングの外し方などに関する説明
c) 時間の経過による解放強度の増加等のトラブルを避ける方法
d) ビンディングの手入れ・保管・機能維持の方法
e) 専門家による適切な用具使用によるビンディングの調整及び毎年調整の勧告
f)
深雪でのスキーの際，スキーブレーキだけではスキー板紛失防止にはならないという注意
5.2
解放試験−解放値の設定，再現性及び対称性
5.2.1
必要条件
5.2.1.1
値の分散 5個の測定値は，その平均値の±10%の範囲を超えてはならない。
5.2.1.2
ねじれの対称性 片方のMzの5個の測定値の平均値と，|Mz|の10個の値の平均値との差は，後
者の±10%を超えてはならない。
5.2.1.3
設定目盛の精度 設定目盛の位置に対応する解放値は，附属書4表2のとおりとする。
Mzの許容差は，z＝1で±5N･mからz＝10で±10N･mまで直線的に増加する。
Myの許容差は，附属書4表2のMyとMzとの関係によって求める(3)。
注(3) MyとMzの許容差は，附属書4図6及び附属書4図7を用いる。
この要件は，L2，1/3，2/3とL3での設定に該当する|Mｚ|の10個の値の平均値と，Myの5個の値の各々
の平均値に適用する。
最高の設定をした場合（限界L4，すなわち目盛を超えている設定），これらの平均値は限界L3での平均
値を20%以上超えてはならない。
5.2.2
解放試験 試験は6個のビンディングから任意に4個を選んで行う。5.2.1の基準に満たない場合
は，この4個のビンディングのうちの2個を残りの2個と交換してもよい。
5.2.2.1
設定目盛の選択 試験は室温 (23±5℃) で，乾燥したソールとビンディングを用いて行う。設定
は次に従う。
− 限界L2
− 全目盛の約1/3
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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− 全目盛の約1/2
− 限界L3
− 限界L4
試験は，附属書4表2に従い，設定マークに対応するソール長さを使用して行う。各設定ごとに4個の
ビンディングそれぞれについて，右へのねじれ (Mz) で5回，左へのねじれ (−Mｚ) で5回，前方への曲
げ (Mｙ) で5回の解放を行う。
附属書4表2 設定目盛
設定マーク
Z
解放トルク
ソール長さ
Mz
N･m
My
N･m
l
mm
0.5
5
18
200
1
10
37
225
1.5
15
55
243
2
20
75
258
2.5
25
94
270
3
30
114
280
3.5
35
134
290
4
40
154
298
4.5
45
175
306
5
50
196
314
5.5
55
218
320
6
60
239
327
6.5
65
261
333
7
70
284
339
7.5
75
307
344
8
80
330
350
8.5
85
353
355
9
90
377
360
9.5
95
401
364
10
100
425
369
5.2.2.2
平均値の計算 各ビンディングの各設定ごとに次の値を計算する。
− 5個の＋Mz値の平均値
− 5個の−Mz値の平均値
− 10個の|Mz|値の平均値
− 5個のMy値の平均値
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附属書4図6 Mzの許容差
附属書4図7 Myの許容差
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原案作成委員会 構成表
氏名
所属
委員長
南 野 竹 男
南野技術事務所
岡 林 哲 夫
工業技術院標準部
田 中 芳 雄
製品安全協会
松 岡 寿 人
財団法人日本文化用品安全試験所
小 池 憲 治
日本スポーツ用品輸入協会
宮 地 弘 孝
スポーツ用品公正取引協議会
山 口 秀
コサ・リーベルマン株式会社
松 田 秀 喜
ヤマハ株式会社スポーツ事業部
杉 浦 武
奈良スポーツ株式会社
井 上 浩 一
株式会社日乃出工業
宮 沢 順 一
株式会社シナノ
島 田 享 久
長野県工業試験場
事務局
川 又 輝 長
社団法人日本スポーツ用品工業協会