2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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日本工業規格 JIS
S 7008-1991
卓球台
Table tennis tables
1. 適用範囲 この規格は,木質などの天板をもつ卓球台について規定する。ただし,競技用のものは除
く。
備考 この規格の引用規格を次に示す。
JIS B 7507 ノギス
JIS B 7512 鋼製巻尺
JIS B 7516 金属製直尺
JIS K 6701 セルロイド生地
JIS Z 8401 数値の丸め方
2. 各部の名称 卓球台の各部の名称は,図1のとおりとする。
図1 各部の名称
番号
名称
備考
1
天板 卓球を行うコートを構成する部材
2
脚
天板を支持している部材
3. 品質 卓球台の品質は,次の項目を満足しなければならない。
(1) 天板上面は平滑で,使用上支障のあるねじれ,きずなどの欠点がなく,天板の反りは6.4によって試
験したとき,8mm以下であること。
(2) 塗装は,均等に塗布され,著しいピンホール,きず,塗りむらなどの,使用上支障のある欠点がない
こと。
(3) 各部は使用上十分な強さをもち,水平荷重強さは6.5によって試験したとき,15mm以上のずれが生
じないこと。
2
S 7008-1991
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
(4) 卓球台の安定性は,6.6によって試験したとき,卓球台が動かないこと。
(5) 天板の耐荷重強さは,6.7によって試験したとき,使用上支障のある異常が生じないこと。
(6) 天板のバウンド性能は,6.8によって試験したとき,バウンドの高さは220〜250mmであること。
4. 構造 卓球台の構造は,次のとおりとする。
(1) 卓球台は,長さ方向に二等分割(セパレート)の構造でもよい。
なお,二つを組み合わせたときには,天板面は平たんであること。
(2) 脚と天板との結合は,固定式,組立式又は折りたたみ式とすること。
(3) 折りたたみ式は,折りたたんだときに容易に倒れないこと。
(4) 脚は,図2に示すように,卓球台の端(エンドラインの外側)から150mm以上内側に取り付けなけ
ればならない。
また,横木は,床から300mm以上離れていなければならない。
(5) 天板の上面は,均一の濃色,無光沢とすること。
(6) 天板上面には,つや消しの白色の塗料で,図3に示すようにエンドライン,サイドライン及びセンタ
ーラインを施すこと。
(7) ネット用サポートの取付部は,図4に示すように,ネット用サポートを固定できる構造及び寸法をも
つこと。
図2 脚及び横木の取付位置
3
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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図3 ラインの名称と位置
図4 ネット用サポートの取付部
5. 寸法 卓球台及びラインの寸法は,表1のとおりとする。
表1 卓球台及びラインの寸法
単位 mm
名称
寸法
天板の長さ
a
2 740±5
天板の幅
b
1 525±3
天板上面までの高さ
c
760±5
660±5
天板の厚さ
d
10〜30
サイドライン・エンドラインの幅 e
20±2
センターラインの幅
f
3±1
4
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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6. 試験方法
6.1
試験条件 試験は,原則として堅ろうで水平な鋼板の床上に,競技に使用できる状態にセットして
行うものとする。
6.2
数値の丸め方 試験結果は,規定の数値より1けた下の位まで求め,JIS Z 8401によって丸める。
6.3
寸法測定 各部の寸法測定は,次による。
(1) 長さ,幅及び高さは,JIS B 7512に規定する鋼製巻尺又は,これと同等以上の精度をもつ測定器具を
用いて測定し,各白線の幅はJIS B 7516に規定する金属製直尺又はこれと同等以上の精度をもつ測定
器具を用いて測定する。
(2) 長さは,両側のサイドラインに沿って測定する。
(3) 幅は,両側のエンドライン及びその対辺に沿って測定する。
(4) 高さは,任意の位置で,天板の上面から床面までの最短距離を測定する。
(5) 天板の厚さは,JIS B 7507に規定するノギス又は,これと同等以上の精度をもつ測定器具を用いて4
点以上の任意の箇所を測定する。
6.4
天板上面の反りの測定 図5に示すとおり,天板の長さ方向 (a), 幅方向 (b) 及び対角方向 (c-1, c-2)
について測定する。各位置に鋼製の直定規を置き,天板上面と直定規とのギャップを,すきまゲージ又は
テーパゲージで測定する。
5
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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図5 天板上面の反りの測定位置
6.5
水平荷重試験 図6のように,片面の外脚の下端を固定具を用いて固定し,長さ方向に300Nの水平
荷重を1分間加える。そのままの状態での点Aの位置と,荷重前の位置とのずれを測定する。
図6 水平荷重試験
6.6
安定性試験 図6から固定具を取り除き,6.5と同様の方法で150Nの水平荷重を加え,卓球台の脚
が移動するかどうかを調べる。
6.7
耐荷重試験 天板の任意の箇所に1 000cm2の堅板を置き,堅板の上から800Nの荷重を1分間加え,
異常の有無を調べる。
6.8
バウンド性能試験 図7のように,試験用ボール(1)を天板上面からボール下面までが300mmの高さ
から自然落下させ,そのときのバウンドの高さを測定する。測定位置は,図8に示す・点の位置とし,各
位置で3回測定し,その平均値をバウンド高さとする。
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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図7 バウンド性能試験
図8 バウンドの測定位置
注(1) 試験用ボールは,次の規定に適合したものを用いる。
(a) 使用材料は,JIS K 6701に規定するものを用い,色は,白無地とする。
(b) 直径は,37.2〜38.2mmとする。
(c) 質量は,2.40〜2.53gとする。
(d) 厚さ20mm以上のスチールブロック上に,スチールブロック上面からボールの下面までが
300mmの高さからボールを自然落下させたときのバウンドの高さの3回の平均値が230〜
250mmであること。
7. 検査 卓球台は,6.によって試験を行ったとき,3.,4.及び5.の規定に適合しなければならない。この
場合,検査は,合理的な抜取方法によって行ってもよい。
8. 表示 卓球台には,天板表面以外の見やすい位置に,容易に消えない方法で次の事項を表示する。
(1) 製造業者名又はその略号
(2) セパレートのものは,一組であることを示す番号又は記号
7
S 7008-1991
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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日用品部会 体育器具専門委員会 構成表
氏名
所属
(委員会長)
南 野 竹 男
財団法人日用品金属製品検査センター
島 田 豊 彦
通商産業省生活産業局
細 川 幹 夫
工業技術院標準部
斉 藤 一 朗
製品科学研究所応用人間工学部
松 岡 寿 人
財団法人日本文化用品安全試験所
鈴 木 祐 一
財団法人日本体育協会
藤 井 基 男
財団法人日本卓球協会
鈴 木 英 久
財団法人日本体育施設協会
川 又 輝 長
社団法人日本スポーツ用品工業協会
勢 能 一 男
セノー株式会社
林 敬治郎
ミズノ株式会社
三 浦 敏 明
株式会社三英
井 本 忠 博
株式会社イモト
竹 波 修 一
全日本運動用具小売商組合連合会
(事務局)
工 藤 英 武
工業技術院標準部繊維化学規格課
門 間 由 洋
工業技術院標準部繊維化学規格課