2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
S 7001-1994
つり針
Fishing hooks
1. 適用範囲 この規格は，つり針について規定する。ただし，ぎじ針及び根毛付針は，除く。
備考 この規格の引用規格を，次に示す。
JIS B 7721 引張試験機
JIS G 3505 軟鋼線材
JIS Z 8401 数値の丸め方
2. 各部の名称 つり針の各部の名称は，図1のとおりである。
図1 各部の名称
3. 引張強さ つり針の引張強さは，8.によって試験したとき，付表1の値以上でなければならない。
4. 形状及び寸法 形状及び寸法は，次のとおりとする。
(1) 長さ又は太さに著しい不ぞろいがないこと。
(2) 異状な曲がり又はひねりがないこと。
(3) いかり形つり針は，針先部の形が同一で，頭部が軸部に垂直な同一平面上にあり，かつ，針先が3本
以上のものにあっては，針先が均等な間隔におかれていること。
(4) 針先は，せん鋭であること。
なお，針先部の頭部側に切込みがある場合，切込みは浅く，戻し内角は30〜50°であること。
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S 7001-1994
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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(5) 糸付部がたたきのものは，たたき部が平たく，かつ，欠けにくいものであって，中心部における軸に
直角の方向の幅が，軸の直径の2倍以上であること。
(6) 糸付部が環状のものは，環状の先端と軸の間にすきまがなく，その内面が滑らかであること。
5. 外観 つり針は，表面に変色及びさびがなく，かつ，はげ，しみ，粒，たれ，汚れなどが目立たない
ものでなければならない。
6. 塗装，めっき又はさび止め 塗装又はめっきを施す場合は，塗り又はめっきの厚さが均一になるよう
に行わなければならない。
塗装又はめっきを施さない場合は，研磨した後さび止めを行わなければならない。
7. 材料 つり針に使用する線材は，JIS G 3505に規定する軟鋼線材又はこれと同等以上の品質のものを
用いる。ただし，線径の許容差は，表1のとおりとする。
表1 線径の許容差
単位mm
線径
許容差
線径
許容差
0.35以下
±0.01
2.00を超え2.90以下
±0.06
0.35を超え0.55以下
±0.02
2.90を超え4.00以下
±0.08
0.55を超え0.80以下
±0.03
4.00を超え6.00以下
±0.10
0.80を超え2.00以下
±0.05
6.00を超えるもの
±0.13
8. 引張試験 引張試験は，次のとおり行う。
(1) 試料を図2のように固定ジグで糸付部側の頭部を固定し，頭部に引張側ジグ(1)を引っ掛ける。
注(1) 引張側ジグの直径は，つり針の針先と軸部との開きの2分の1以下とする。
図2 引張試験機への試料の取付方法
(2) JIS B 7721に規定する精度がある引張試験機で引っ張り，破断又は伸びきったとき(2)の数値を読み取
り，この数値を引張強さとする。
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S 7001-1994
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
注(2) 引張側ジグが戻しにふれたら“伸びきった”とする。
備考 引張試験機は，当分の間，荷重が従来単位によって表示されたものを使用してもよい。この場
合，引張強さは，測定した値を1kgf＝9.806 65Nの換算率でSI単位に換算し，JIS Z 8401によ
って有効数字3けたに丸める。
9. 検査方法 つり針は，3.〜5.について検査を行う。この場合，検査は，全数検査又は合理的な抜取検査
方式によって行う。
10. 表示 つり針は，1包装ごとに次の事項を表示しなければならない。
(1) 名称
(2) 製造業者名又はその略号
(3) 内容量（本数又は質量）
付表1 引張強さ
単位N
呼び
線材の太さ
(mm)
引張強さ
呼び
線材の太さ
(mm)
引張強さ
1番
7.62
3 630
17番
1.47
140
1番半
7.42
3 540
17番半
1.35
118
2番
7.21
3 340
18番
1.24
98.1
2番半
6.90
3 060
18番半
1.15
85.4
3番
6.58
2 780
19番
1.07
73.6
3番半
6.32
2 560
19番半
0.98
61.8
4番
6.05
2 360
20番
0.89
51.0
4番半
5.82
2 180
20番半
0.85
46.1
5番
5.59
2 020
21番
0.81
42.2
5番半
5.39
1 870
21番半
0.76
37.3
6番
5.16
1 700
22番
0.71
32.4
6番半
4.88
1 530
22番半
0.67
29.5
7番
4.57
1 340
23番
0.64
26.5
7番半
4.38
1 240
23番半
0.60
22.6
8番
4.19
1 130
24番
0.56
19.7
8番半
3.98
1 020
24番半
0.53
17.7
9番
3.76
903
25番
0.51
16.7
9番半
3.58
810
25番半
0.48
14.8
10番
3.40
742
26番
0.46
13.8
10番半
3.22
665
26番半
0.43
11.8
11番
3.05
597
27番
0.41
10.8
11番半
2.91
543
27番半
0.38
9.32
12番
2.77
492
28番
0.36
8.34
12番半
2.59
418
28番半
0.34
7.35
13番
2.41
371
29番
0.33
7.06
13番半
2.26
327
29番半
0.315
6.37
14番
2.11
287
30番
0.30
5.69
14番半
1.97
254
31番
0.25
4.12
15番
1.83
214
32番
0.23
3.43
15番半
1.74
195
33番
0.20
2.65
16番
1.65
175
−
−
−
16番半
1.56
155
−
−
−
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S 7001-1994
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
改正原案作成委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
三ツ井 光 晴
神戸商科大学
（委員）
上 野 裕
通商産業省生活産業局
倉 剛 進
工業技術院標準部
紙 川 明
通商産業省通商産業検査所
松 岡 寿 人
財団法人日本文化用品安全試験所
土 肥 義 武
兵庫県釣針協同組合
藤 井 繁 克
播州釣針協同組合
菊 池 基 夫
社団法人日本釣用品工業会
山 下 整 治
株式会社ヤマシタ
服 部 喜代次
財団法人日本釣振興会
藤 沢 淳一郎
社団法人全日本釣団体協議会
木 村 厚 生
東京釣用品協同組合
道 中 義 治
大阪釣具協同組合
（事務局）
中 上 敏 和
兵庫県釣針協同組合
（関係者）
土 肥 芳 郎
株式会社土肥富
藤 本 喜 春
フジック釣具工業株式会社