S 3301：2018
（1）
目 次
ページ
1 適用範囲························································································································· 1
2 引用規格························································································································· 1
3 用語及び定義 ··················································································································· 1
4 試験の分類方法 ················································································································ 4
4.1 エアゾール製品の試験項目 ······························································································ 4
4.2 エアゾール以外製品の試験項目 ························································································ 4
4.3 フルオロカーボンガス製品の試験項目················································································ 4
5 試料······························································································································· 4
6 エアゾール製品の試験方法 ································································································· 4
6.1 容器に記載している表示 ································································································· 4
6.2 バルブの保護処置 ·········································································································· 4
6.3 容器内の圧力試験 ·········································································································· 5
6.4 気密性試験 ··················································································································· 5
6.5 火炎発生状態試験 ·········································································································· 5
6.6 噴射剤成分試験 ············································································································· 6
6.7 容器の内容積試験 ·········································································································· 8
6.8 容器に対する内容物の充塡率試験······················································································ 8
6.9 容器の耐圧性能試験 ······································································································ 11
6.10 容器の材料試験 ··········································································································· 13
7 泡状エアゾール製品，練歯磨状エアゾール製品及び二重構造容器エアゾール製品の試験方法 ········· 13
7.1 火炎発生状態試験 ········································································································· 13
7.2 二重構造容器の容器に対する内容物の充塡率試験 ································································ 14
7.3 二重構造容器の機能試験 ································································································ 16
8 エアゾール以外製品の試験方法 ·························································································· 16
8.1 容器に記載している表示 ································································································ 16
8.2 容器に対する内容物の充塡質量試験·················································································· 16
9 フルオロカーボンガス製品の試験方法 ················································································· 18
9.1 容器に記載している表示 ································································································ 18
9.2 容器の耐圧性能試験 ······································································································ 18
9.3 容器の材料試験 ············································································································ 19
附属書A（規定）赤外分光法によるエアゾール製品の噴射剤成分の試験方法 ··································· 20
附属書B（規定）容器に対する内容物の充塡質量の試験方法（別法）
（エアゾール以外製品の内容物の充塡質量の試験方法） ················································· 22
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まえがき
この規格は，工業標準化法第12条第1項の規定に基づき，一般社団法人日本エアゾール協会（AIAJ）
及び一般財団法人日本規格協会（JSA）から日本エアゾール協会自主基準規定（“エアゾール等試験検査要
領”に係る自主基準規定）を基に作成した工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があ
り，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が制定した日本工業規格である。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について，責任はもたない。
日本工業規格 JIS
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エアゾール等製品の試験方法
Test methods of aerosol and aerosol-type products
1
適用範囲
この規格は，エアゾール等製品の試験方法について規定する。
エアゾール等製品とは，エアゾール製品及びエアゾール以外製品，フルオロカーボンガス製品であるも
の。
注記 高圧ガス保安法施行令関係告示で定めるエアゾール等製品の高圧ガス適用除外要件に該当する
か否かを確認するための試験方法である。
警告 可燃性ガスの取扱いにおいては，試験室の大きさに応じた給気・排気設備を設け，火気の取扱
いに注意しなければならない。
2
引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS B 7505-1 アネロイド型圧力計−第1部：ブルドン管圧力計
JIS B 7514 直定規
JIS B 7547 デジタル圧力計の特性試験方法及び校正方法
JIS B 7611-2 非自動はかり−性能要件及び試験方法−第2部：取引又は証明用
JIS G 4303 ステンレス鋼棒
JIS H 3300 銅及び銅合金の継目無管
3
用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。
なお，この規格で用いる“圧力”は，ゲージ圧力を示し，絶対圧を示す場合には圧力値の後に“（abs）”
を付記している。
3.1
エアゾール
容器に充塡されている液化ガス又は液化ガスと圧縮ガスとの混合ガスの圧力によって，その容器又は他
の容器に充塡されているそのガス以外の目的物質（香料，医薬，殺虫剤など）を噴霧状，泡状，練歯磨状
などに排出する製品における当該内容物。
3.2
エアゾール製品
次のいずれにも該当するもの。
2
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a) 容器に充塡されている液化ガス又は液化ガスと圧縮ガスとの混合ガスの圧力によって，その容器又は
他の容器に充塡されているそのガス以外の目的物質（香料，医薬，殺虫剤など）を噴霧状，泡状，練
歯磨状などに排出する機能をもつ製品。
b) 内容積が30 mLを超え，1 000 mL以下の容器で，35 ℃において容器内の圧力が0.8 MPa以下となる
製品。
注記 主に人体用品，殺虫剤，塗料剤，工業用品，自動車用品などに供する製品。
3.3
二重構造容器エアゾール製品
内容積が30 mLを超え，1 000 mL以下の容器で，インナーバックに目的物質，インナーバックと容器内
側との間に液化ガス又は圧縮ガスの噴射剤が充塡され，35 ℃において容器内の圧力が0.8 MPa以下であっ
て，使用中，目的物質だけが噴霧状，泡状，練歯磨状などで噴出される機能をもつ製品。
3.4
エアゾール以外製品
次のいずれにも該当するもの。
a) 容器に充塡されている液化ガス又は液化ガスと圧縮ガスとの混合ガスの圧力によって，そのガスだけ
を噴射する製品。ただし，フルオロカーボンガス製品は除く。
b) 内容積が30 mLを超え，1 000 mL以下の容器で，35 ℃において容器内の圧力が0.8 MPa以下となる
製品。
注記 主に燃料容器，ダストブロワーなどに供する製品。
3.5
フルオロカーボンガス製品
次のいずれにも該当するもの。
a) 容器に充塡されている液化ガスの圧力によって，専用コネクタを用いて液化状で冷媒装置に移充塡す
る製品。
b) 内容積が30 mLを超え，1 000 mL以下の容器で，35 ℃において容器内の圧力が2.1 MPa以下となる
製品。
注記 主に冷媒用サービス缶に供する製品。
3.6
液化ガス
次の，いずれかに該当するもの。
a) 常用の温度において圧力が0.2 MPa以上となるガスであって，現にその圧力が 0.2 MPa以上であるも
の又は圧力が0.2 MPa以上となる場合の温度が35 ℃以下であるもの。
b) 大気圧下における沸点が40 ℃以下であって，常用の温度において0.2 MPa以上であるもの。
c) エアゾール製品又はエアゾール以外製品の容器内の圧力が，温度35 ℃において0.8 MPa以下のもの。
d) フルオロカーボンガス製品の容器内の圧力が，温度35 ℃において2.1 MPa以下となるガス。
3.7
圧縮ガス
次の，いずれかに該当するもの。
a) 常用の温度において圧力が1 MPa以上となるガスであって，現にその圧力が1 MPa以上であるもの又
は温度35 ℃において圧力が 1 MPa以上となるガス。
3
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b) エアゾール製品又はエアゾール以外製品の容器内の圧力が，温度35 ℃において1 MPa未満となるガ
ス。
注記 圧縮ガスだけを使用した製品で，温度35 ℃において容器内の圧力が1 MPa未満は，高圧ガ
ス保安法の適用外。
3.8
液化ガスと圧縮ガスとの混合ガス
エアゾール製品又はエアゾール以外製品の容器内の圧力が，温度35 ℃において0.8 MPa以下となる液
化ガスと圧縮ガスとの混合ガス。
3.9
噴射剤
容器に充塡された液化ガス又は液化ガスと圧縮ガスとの混合ガスの圧力によって，その容器に充塡され
ている内容物を噴出させるガスの総称。
3.10 容器及び容器内附属品（図1参照）
3.10.1
容器
開口部（ビード部）をもち，内容物による腐食を防止するための措置を講じた内容積が30 mLを超え，
1 000 mL以下の容器であり，その材料は鋼，軽金属又は樹脂であって，耐圧性能をもった円筒形などの容
器。
3.10.2
バルブ
マウンティングカップ，ステム，ディップチューブなどの部品を具備した内容物を噴出させる弁の仕組
みをもつユニット。
3.10.3
マウンティングカップ
ステム，ディップチューブなどを組み込み，容器のビード部にクリンチ［かん（嵌）合］を行うことに
よって，密封する働きをもつバルブの基本部品。
3.10.4
ステム
上下移動で孔を開放することによって内容物を放出したり，密封する働きをするバルブの部品。
3.10.5
ディップチューブ
ステムへ内容物を移動させると同時に噴射量を抑制する機能をもつ部品。
3.10.6
二重構造容器
バルブに取り付けられたプラスチック製，アルミニウム製又は複合材料（多層）のインナーバック（内
袋）が装着されて，目的物質と噴射剤とを隔離する容器。
4
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a) エアゾール製品の概略図 b) エアゾール製品用バルブ部拡大図
図1−エアゾール製品の概略図の例
4
試験の分類方法
4.1
エアゾール製品の試験項目
エアゾール製品の試験項目は，次による。
a) b)に規定する以外のエアゾール製品は，箇条6の試験を適用する。
b) 泡状エアゾール製品，練歯磨状エアゾール製品及び二重構造容器エアゾール製品は，箇条6及び箇条
7の試験を適用する。ただし，泡状エアゾール製品及び練歯磨状エアゾール製品については6.5を適用
しない。また，二重構造容器エアゾール製品については，6.5及び6.8を適用しない。
4.2
エアゾール以外製品の試験項目
エアゾール以外製品は，箇条6及び箇条8の試験を適用する。ただし，6.1は適用しない。
4.3
フルオロカーボンガス製品の試験項目
フルオロカーボンガス製品は，箇条6及び箇条9の試験を適用する。ただし，6.1，6.9及び6.10は適用
しない。
5
試料
試料は，箇条4に規定する全ての試験に供するもので，3本とする。
6
エアゾール製品の試験方法
6.1
容器に記載している表示
容器に表示している事項について，目視で確認する。
注記 表示項目については，高圧ガス保安法施行令関係告示第4条第3号リの規定に基づく“表示す
べき事項”を参照。
6.2
バルブの保護処置
バルブが突出した容器では，バルブを保護する措置を講じているかを，目視によって確認する。
①：マウンティングカップ
②：ステム
③：ステムガスケット
④：スプリング
⑤：ハウジング
⑥：カップガスケット
⑦：ディップチューブ
5
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注記 保護処置項目については，高圧ガス保安法施行令関係告示第4条第3号ヘの規定を参照。
6.3
容器内の圧力試験
6.3.1
試験器具
a) 圧力計 次の，いずれかに該当するもの。
1) ブルドン管圧力計は，JIS B 7505-1に規定する圧力計Aで，精度等級（1.6 級），目盛板の外形寸法
（100 mm），圧力範囲（0 MPa〜1 MPa）に適合するもの又はこれと同等以上のものであって，受圧
部のブルドン管の材質はJIS G 4303に規定するSUS316（ステンレス鋼）又は，JIS H 3300に規定
するC6872（アルミニウム黄銅）であるもの。
2) ブルドン管圧力計は，JIS B 7505-1に規定する圧力計Aで，精度等級（1.6 級），目盛板の外形寸法
（100 mm），圧力範囲（0 MPa〜2.5 MPa）に適合するもの又はこれと同等以上のものであって，受
圧部のブルドン管の材質はJIS G 4303に規定するSUS316又は，JIS H 3300に規定するC6872であ
るもの。
3) 指示部は，JIS B 7547によって校正したデジタル圧力計で，0 MPa〜2.5 MPaの圧力範囲が測定でき
るもの。
b) 圧力計取付け用アダプター 試料のバルブのステムに適合するもの。
c) 恒温水槽 試料を水面下30 mm以上に浸せきできる深さがあり，また，十分な熱量を発生させ，噴流
かくはん（撹拌）方式又は噴流循環方式で，加熱又は冷却によって均一な温度分布が得られること，
かつ，水温の温度調節範囲は10 ℃〜60 ℃，温度安定度は±0.5 ℃以内に保つことができるもの。
6.3.2
測定単位
測定単位は，メガパスカル（MPa）とする。
6.3.3
試験手順
試験手順は，次による。
a) 恒温水槽の温度を35 ℃± 0.5 ℃にして，試料を水槽に30分間浸せきする。この間，試料を3回〜4
回振とうして，内容物が恒温になるようにする。
b) 試料のアクチュエーターを外して，ステムを圧力計の挿入口に圧力計取付け用アダプターを用いて気
密状態で差し込み，試料は直立の状態で圧力計に接続させる。
c) 圧力を小数第2位の目盛数値まで読み取り，容器内の圧力とする。
6.4
気密性試験
6.4.1
試験器具
a) 恒温水槽 6.3.1 c) による。
6.4.2
試験手順
試験手順は，次による。
a) 恒温水槽の温度を48 ℃±0.5 ℃にして，試料を水槽に30分間浸せきする。この間，試料を3回〜4
回振とうして，内容物が恒温になるようにする。
b) 試料の容器，バルブ部，バルブのクリンチ部などからの気泡の発生の有無を目視で確認する。
6.5
火炎発生状態試験
注記1 火炎発生状態試験は，高圧ガス保安法施行令関係告示第4条第3号リの規定に基づく“火炎
長試験”の同義である。
注記2 試験室の照明は，100 lx〜150 lxが望ましい。
6
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6.5.1
試験器具
a) 火炎バーナー 都市ガス又は液化石油ガスを燃料とするもので，火炎バーナー装置を付けたもの。
b) 恒温水槽 6.3.1 c) による。
6.5.2
測定結果
測定結果は，火炎発生状態が“火炎が認められる”又は“火炎が認められない”のいずれかとする。
6.5.3
試験手順
試験手順は，次による。
a) 恒温水槽の温度を25 ℃±0.5 ℃にして，試料を水槽に30分間浸せきする。この間，試料を3回〜4
回振とうして，内容物が恒温になるようにする。
b) 試料の噴射口を火炎バーナーから15 cm離れた位置に置く。
c) 火炎バーナーの火炎の長さを4.5 cm以上5.5 cm以下に調節し，アクチュエーターを押して試料の内容
物の噴射状態（スプレーパターン）が良好な状態で，噴射した内容物が火炎バーナーの火炎の上部1/3
を通過するように調整する。
d) 測定者は，目の高さを火炎バーナーの火炎の側面から見て火炎発生状態が予測される火炎及び噴射口
と同じ高さに合わせる。
e) アクチュエーターを押して試料の内容物の噴射状態が良好な状態で，噴射した内容物に火炎が認めら
れる又は火炎が認められないことを確認する。
6.6
噴射剤成分試験
6.6.1
一般
噴射剤成分は，次の試験方法で確認する。ただし，試料にガス名の表示，仕様書又は安全データシート
（safety date sheet。以下，SDSという。）に噴射剤成分が提示されていない場合は，附属書Aの試験方法で
確認する。
注記 JIS K 0114の箇条10（定性分析）を参照。
6.6.2
試験方法
6.6.2.1
試験装置
a) 恒温水槽 6.3.1 c) による。
b) ガスクロマトグラフ ガスクロマトグラフの試験条件は，次のいずれかの組成の場合によって，表1
に示す条件とする。
1) 液化ガス又は液化ガスと炭酸ガスとの混合物の場合。
2) 圧縮ガス（炭酸ガスを除く窒素，酸素又は空気）の場合。
3) 圧縮ガス（炭酸ガス）の場合。
4) 液化ガスと圧縮ガス（炭酸ガスを除く窒素，酸素又は空気）との混合の場合。
5) 液化ガスと圧縮ガス（炭酸ガス）との混合の場合。
c) 試料の導入 気体試料は，バルブ操作による気体用試料導入部から導入するか，又は加圧下で気密性
のある気体用シリンジ“0.01 mL〜5 mL”を用いてシリンジ用試料導入部から導入する。
7
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表1−噴射剤組成のガスクロマトグラフィーの試験条件
噴射剤の組成
1) 液化ガス又は液化ガスと炭酸ガスとの混合物a)，b)
2) 圧縮ガス：窒
素，酸素又は空
気（炭酸ガスを
除く）
3) 圧縮ガス：
炭酸ガス
4) 液化ガスと圧縮ガ
ス：窒素，酸素又は空気
との混合（炭酸ガスを除
く） a)
5) 液化ガスと圧縮ガ
ス：炭酸ガスとの混合a)，
b)
試験法
DOP法
DBM法
スチレンビーズ
法
−
−
DOP法，DBM法，スチ
レンビーズ法
DOP法，DBM法，スチ
レンビーズ法
カラム
約3 mm×（3 m〜7 m）
カラムの温度
30 ℃〜50 ℃
20 ℃〜50 ℃
90 ℃〜110 ℃
30 ℃〜50 ℃
噴射剤の組成1) 条件に
よる
噴射剤の組成2) 条件に
よる
噴射剤の組成1) 条件に
よる
噴射剤の組成3) 条件に
よる
カラム充塡物
フタル酸ジオク
チル
20 %〜40 %
［けいそう（珪
藻）土］
マレイン酸ジブ
チル
20 %〜40 %
［けいそう（珪
藻）土］
スチレンビーズ
合成ゼオライト シリカゲル
キャリヤーガス
ヘリウム20 mL/min〜30 mL/min
検出器
熱伝導度検出器（Thermal Conductivity Detector：TCD），水素炎イオン化検出器（Flame Ionization Detector：FID）又は質量分析計
注a) DOP法又はDBM法による場合は，炭酸ガス及び亜酸化窒素のピークが空気の次に重なるが，スチレンビーズ法によって分離することができる。
b) 炭酸ガスが分離できない場合，カラム充塡剤にシリカゲルを用いた方法と併用することができる。
2
S
3
3
0
1
：
2
0
1
8
8
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6.6.2.2
試験手順
試験手順は，次による。
a) SDS，仕様書又は製品規格書で，噴射剤が毒性ガスでないことを確認する。
b) 恒温水槽の温度を25 ℃±0.5 ℃にして，試料を水槽に30分間浸せきする。この間，試料を3回〜4
回振とうして，内容物が恒温になるようにする。
c) 恒温水槽から試料を取り出し，適切なアタッチメントを用いて試料のガスを密閉容器（ガス捕集装置）
で捕集する。
d) 密閉容器から適切なアタッチメントを接続して，バルブ操作又はシリンジを用いて噴射剤を適量採取
し，試料導入部からガスクロマトグラフに導入して噴射剤の成分を分析する。
6.7
容器の内容積試験
6.7.1
試験器具
a) ひょう量器 ひょう量器は，JIS B 7611-2の規定を満たすものとし，測定単位はグラム（g）で，ひょ
う量精度0.1 gまでひょう量できるもの。
b) 恒温水槽 6.3.1 c) による。
6.7.2
測定単位
測定単位は，ミリリットル（mL）とする。
6.7.3
試験手順
試験手順は，次による。
a) 試料の内容物を全量放出した後，バルブを取り外し，容器，バルブ，ディップチューブなどの容器内
附属品を適切な溶剤で洗浄し，乾燥させた後，容器内附属品を含めた空容器をひょう量する（W1）。
b) 恒温水槽の温度を20 ℃±0.5 ℃にして，水槽の水が恒温になるようにする。
c) 空容器に20 ℃の水槽の水を口元一杯まで入れ，これに，容器内附属品を気泡ができないようにゆっ
くりと入れ，さらに，容器に取り付けてあったバルブを取り付けて，バルブを容器口元に手で押し付
けて装着する。
なお，バルブを取り外したときに，バルブの変形及び又は損壊が認められた場合は，同型で未使用
の代替バルブを使用する。
d) 容器外面に付着しているあふれ出た水滴をろ紙などで取り除いた後，ひょう量する（W2）。
e) 式(1)の算出値を四捨五入によって小数第1位に丸めて，容器の実測内容積（V1）とする。
2
998
.0
1
2
1
W
W
V
−
=
············································································· (1)
ここに，
V1： 試験手順6.7.3 e) 容器の実測内容積（mL）
W1： 試験手順6.7.3 a) の測定質量（空容器の質量）（g）
W2： 試験手順6.7.3 d) の測定質量（空容器に20 ℃の水及び
附属品を入れたものの総質量）（g）
0.998 2： 水20 ℃の密度（g/mL）
6.8
容器に対する内容物の充塡率試験
6.8.1
一般
容器に対する内容物の容量割合（充塡率）は，6.8.2又は6.8.3のいずれかによって確認する。
9
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6.8.2
第一試験法
6.8.2.1
試験器具
a) ひょう量器 6.7.1 a) による。
b) 耐圧ガラス瓶 全容量100 mL以下で，胴部に1 mL又は2 mL単位の目盛が刻まれたもので，バルブ
ねじ込み式又はこれと同等以上のものであって，容器外面に透明樹脂などで破裂防止保護が施された
もの。
c) 真空ポンプ 0.067 MPa（abs）以下の真空度の得られるもの。
d) 真空計（ブルドン管真空計） 負のゲージ圧を測定するもの。JIS B 7505-1に規定する真空計Bで，
精度等級（1.6級），目盛板の外形寸法（150 mm），圧力範囲（−0.1 MPa〜0 MPa）に適合するもの又
はこれと同等以上のものであって，受圧部のブルドン管の材質はJIS G 4303に規定するSUS316又は，
JIS H 3300に規定するC6872であるもの。
e) 恒温水槽 6.3.1 c) による。
6.8.2.2
試験手順
試験手順は，次による。
a) 試料の総質量（W3）をひょう量する。
b) 耐圧ガラス瓶のバルブステムを真空ポンプに接続し，バルブを開けて耐圧ガラス瓶内の空気を排出す
る。
c) 真空計が，0.067 MPa（abs）以下の真空度を示したときにバルブを閉じて，耐圧ガラス瓶をひょう量
（WG1）する。
d) 直ちに試料と耐圧ガラス瓶とを接続して，試料の内容物を耐圧ガラス瓶内に40 mL〜50 mL採取し，
再ひょう量する（WG2）。
e) 恒温水槽の温度を35 ℃±0.5 ℃にして，内容物を採取した耐圧ガラス瓶を水槽に30分間浸せきする。
この間，試料を3回〜4回振とうして，内容物が恒温になるようにする。
f)
恒温水槽から耐圧ガラス瓶を取り出し，水平面上に置いて，内容物の液面高さの目盛による内容積
（VG）を測定する。
g) 試料の内容物を全量放出した後，バルブを取り外し，容器，及びバルブ，ディップチューブなどの容
器内附属品を適切な溶剤で洗浄し，乾燥させた後，容器内附属品を含めた空容器をひょう量（W4）す
る。
h) 恒温水槽の温度を20 ℃±0.5 ℃にして，水槽の水が恒温になるようにする。
i)
空容器に20 ℃の水槽の水を口元一杯まで入れ，容器内附属品を気泡ができないようにゆっくりと入
れ，さらに，容器に取り付けてあったバルブを取り付けて，バルブを容器口元に手で押し付けて装着
する。
なお，バルブを取り外したときに, バルブの変形及び又は損壊が認められた場合は，同型で未使用
の代替バルブを使用する。
j)
容器外面に付着しているあふれ出た水滴をろ紙などで取り除いた後，ひょう量（W5）する。
k) 式(2)の算出値を四捨五入によって小数第1位に丸めて，容器に対する内容物の実測充塡率（FR1）と
する。
10
S 3301：2018
(
)
−
×
−
×
−
=
2
998
.0
100
4
5
1
2
4
3
1
W
W
WG
WG
VG
W
W
FR
··············································· (2)
ここに，
FR1： 試験手順6.8.2.2 k) の容器に対する内容物の実測充塡率
（%）
W3： 試験手順6.8.2.2 a) の測定質量（試料総質量）（g）
W4： 試験手順6.8.2.2 g) の測定質量（空容器及び附属品を含
めた総質量）（g）
W5： 試験手順6.8.2.2 j) の測定質量（空容器に附属品及び
20 ℃の水を入れたものの総質量）（g）
WG1： 試験手順6.8.2.2 c) の測定質量（耐圧ガラス瓶の質量）
（g）
WG2： 試験手順6.8.2.2 d) の測定質量（耐圧ガラス瓶に試料の
内容物を入れたものの総質量）（g）
0.998 2： 水20 ℃の密度（g/mL）
VG： 試験手順6.8.2.2 f) の測定内容積（耐圧ガラス瓶に入れ
た試料の内容積）（mL）
6.8.3
第二試験法
6.8.3.1
試験器具
a) X線投影器 X線を目的の物質に照射し，透過したX線を検出器で可視化することで，内部の様子を
知る画像検査法。
b) メスシリンダー 側壁に目盛を付した，液体の体積を測定する円盤状の台座をもつ円筒状の容器。ガ
ラス製又は合成樹脂製のもの。
c) 恒温水槽 6.3.1 c) による。
d) 長方形直定規 JIS B 7514に規定する等級Aの直定規による寸法検査。
6.8.3.2
試験手順
試験手順は，次による。
a) 恒温水槽の温度を35 ℃±0.5 ℃にして，試料を水槽に30分間浸せきする。この間，試料を3回〜4
回振とうして，内容物が恒温になるようにする。
b) 試料の内容物の液面高さをX線投影器で照射して，長方形直定規で液面高さ寸法を測定又は試料容器
の外面にマーキングをする。
c) 試料の内容物を噴射して全量放出した後，バルブを取り外して試験手順b) で求めた内容物の液面ま
で水を入れ，その後この水をメスシリンダーに移し入れて，容積（V2）を測定する。
d) 6.7.3の試験手順e) によって求めた実測内容積（V1）を用い，式(3)の算出値を四捨五入によって小数
第1位に丸めて，容器に対する内容物の実測充塡率（FR2）とする。
100
1
2
2
×
=VV
FR
·········································································· (3)
ここに，
FR2： 試験手順6.8.3.2 d) の容器に対する内容物の実測充塡率
（%）
V2： 試験手順6.8.3.2 c) の測定内容積（内容物の内容積）
（mL）
V1： 試験手順6.7.3 e) の実測内容積（mL）
11
S 3301：2018
6.9
容器の耐圧性能試験
6.9.1
一般
エアゾール製品の容器の耐圧性能は，6.9.4及び6.9.5によって確認する。
注記 容器の耐圧性能項目については，高圧ガス保安法施行令関係告示第4条第3号二の規定に基づ
く試験項目を参照。
6.9.2
試験装置及び試験器具
試験装置及び試験器具は次による。
a) 時間計（ストップウォッチ） 最小目盛が1秒以下のもの。
b) 試験圧力計 次のいずれかに該当するもの。
1) 6.3.1 a) 2) による。
2) 6.3.1 a) 3) による。
c) 耐圧試験装置 水圧による昇圧が緩やかに行える自動昇圧装置又は手動昇圧弁の装置をもつものであ
って，次の全てを満たすもの（図2参照）。
1) 圧力計を備えているもの。
2) 試験圧力を30秒間保持できる構造のもの。
3) 試料である容器の変形を抑圧又は助長しないように保持できる構造のもの。
d) 耐圧試験装置圧力計 次のいずれかに該当するもの。
1) 6.3.1 a) 2) による。
2) 6.3.1 a) 3) による。
e) 圧力計取付け用アダプター 試料のバルブのステムに適合するもの。
f)
恒温水槽 6.3.1 c) による。
図2−耐圧試験装置の例
12
S 3301：2018
6.9.3
測定単位
測定単位は，メガパスカル（MPa）とする。
6.9.4
第一試験法
第一試験法の手順は，次による。
a) 恒温水槽の温度を50 ℃±0.5 ℃にして，試料を水槽に30分間浸せきする。この間，試料を3回〜4
回振とうして，内容物が恒温になるようにする。
b) 試料の噴射アクチュエーター又はスパウトを外して，ステムを試験圧力計の挿入口に気密に差し込み，
試験圧力計によって容器内の内容物が未使用の状態で，製品圧力を測定する。
c) 試験手順b) で測定した製品圧力の1.5倍の圧力を第一変形試験圧力とする。
d) 試験手順b) で測定した製品圧力の1.8倍の圧力を第一破裂試験圧力とする。
e) 容器内に内容物が残っている場合，全て放出し，マウンティングカップを取り外した後，常温の水を
ほぼ満たす。ただし，容器にバルブを装着したまま試験するものは，耐圧試験装置によって，第一変
形試験圧力の2/3以下の圧力で水と置換する。
f)
容器と耐圧試験装置の加圧配管とを適切なアタッチメントを用いて接続し，加圧弁を開いて容器を水
圧で加圧していく。
g) 試験手順c) の第一変形試験圧力の0.1 MPa到達前までを，20秒間〜40秒間で昇圧する。
h) 試験手順c) の第一変形試験圧力の0.1 MPa到達前から変形圧までの間を，0.1 MPa当たり20秒間の
速度で昇圧する。昇圧中は容器の状態をよく観察する。
i)
試験手順c) の第一変形試験圧力で，圧力未満で変形を認めた場合は，その時の圧力を小数第2位の
目盛数値まで読み取り，製品の変形圧力とする。
j)
試験手順c) の第一変形試験圧力を30秒間保持して，圧力計の動き及び容器の外観から変形の有無を
確認して，変形を認めない場合は，その時の圧力を小数第2位の目盛数値まで読み取り，製品の変形
圧力とする。
k) 試験手順i) 及びj) の変形圧力から，試験手順d) の第一破裂試験圧力の0.1 MPa到達前までを，0.1
MPa当たり20秒間で昇圧する。昇圧中は容器の状態をよく観察する。
l)
試験手順d) の第一破裂試験圧力で，圧力未満で破裂を認めた場合は，その時の圧力を小数第2位の
目盛数値まで読み取り，製品の破裂圧力とする。
m) 試験手順d) の第一破裂試験圧力を5秒間保持して，圧力計の動き及び容器の外観から破裂の有無を
確認して，破裂を認めない場合は，そのときの圧力を小数第2位の目盛数値まで読み取り，製品の破
裂圧力とする。
6.9.5
第二試験法
第二試験法の手順は，次による。
a) 定められた変形圧力1.3 MPaを第二変形試験圧力とする。
b) 定められた破裂圧力1.5 MPaを第二破裂試験圧力とする。
c) 試料の容器内に内容物が残っている場合，全部放出し，マウンティングカップを取り外した後，常温
の水をほぼ満たす。ただし，容器のバルブを装着したまま試験するものは，0.8 MPa以下の圧力で水
と置換する。
d) 容器と耐圧試験装置の加圧配管とを適切なアタッチメントを用いて接続し，加圧弁を開いて容器を水
圧で加圧していく。
e) 試験手順a) の第二変形試験圧力の0.1 MPa到達前までを，20秒間〜40秒間で昇圧する。
13
S 3301：2018
f)
試験手順a) の第二変形試験圧力の0.1 MPa到達前から変形圧までの間を，0.1 MPa当たり20秒間で
昇圧する。昇圧中は容器の状態をよく観察する。
g) 試験手順a) の第二変形試験圧力で，圧力未満で変形を認めた場合は，その時の圧力を小数第2位の
目盛数値まで読み取り，製品の変形圧力とする。
h) 試験手順a) の第二変形試験圧力を30秒間保持して，圧力計の動き及び容器の外観から変形の有無を
確認して，変形を認めない場合は，その時の圧力を小数第2位の目盛数値まで読み取り，製品の変形
圧力とする。
i)
試験手順g) 及びh) の変形圧力から，試験手順b) の第二破裂試験圧力の0.1 MPa到達前までを，0.1
MPa当たり20秒間で昇圧する。昇圧中は容器の状態をよく観察する。
j)
試験手順b) の第二破裂試験圧力で，圧力未満で破裂を認めた場合は，その時の圧力を小数第2位の
目盛数値まで読み取り，製品の破裂圧力とする。
k) 試験手順b) の第二破裂試験圧力を5秒間保持して，圧力計の動き及び容器の外観から破裂の有無を
確認して，破裂を認めない場合は，その時の圧力を小数第2位の目盛数値まで読み取り，製品の破裂
圧力とする。
6.10 容器の材料試験
エアゾール製品の容器の材料試験は，次の試験方法によって容器の材質及び容器が再使用されたもので
ないことを確認する。
a) 材質に鋼若しくは軽金属を使用した容器（内容物による腐食を防止するための措置を講じたものに限
る。）又は内容積100 mL以下の容器（ガラス製の容器にあっては，合成樹脂などによってその内面又
は外面を被覆したものに限る。）のいずれであるかを目視によって確認する。
b) 容器の内外面の外観，製品に記載されている表示，及びバルブ，ステムなどの附属品を目視によって
確認し，容器及び附属品が再使用された痕跡がないことを確認する。
7
泡状エアゾール製品，練歯磨状エアゾール製品及び二重構造容器エアゾール製品の試験方法
7.1
火炎発生状態試験
7.1.1
一般
泡状エアゾール製品，練歯磨状エアゾール製品及び二重構造容器エアゾール製品の火炎発生状態試験を，
次の第一試験法又は第二試験法のいずれかによって確認する。
注記 試験室の照明は，100 lx〜150 lxが望ましい。
7.1.2
第一試験法
7.1.2.1
一般
第一試験法は，GHS［化学品の分類及び表示に関する世界調和システム（泡状エアゾールの可燃性判別
試験方法）］に準じた試験方法である。
7.1.2.2
試験環境
火炎発生状態が十分に判断できる暗さであり，室温20 ℃±5 ℃，相対湿度30 %〜80 %で，無風とする。
7.1.2.3
試験器具
a) 恒温水槽 6.3.1 c) による。
b) 時計皿 試料を載せて観察するために，中央部分がややくぼんだ円形の並質ガラス板で厚さは2 mm
程度，直径は80 mm〜100 mm程度。
c) ひょう量器 6.7.1 a) による。
14
S 3301：2018
d) 時間計（ストップウォッチ） 最小目盛1秒以下のもの。
e) 発火器具 火炎バーナー［6.5.1 a)］，ロングタイプライターなど。
7.1.2.4
測定結果
測定結果は，火炎発生状態が“火炎が認められる”又は“火炎が認められない”のいずれかとする。
7.1.2.5
試験手順
試験手順は，次による。
a) 恒温水槽の温度を25 ℃±0.5 ℃にして，試料を水槽に30分間浸せきする。この間，試料を3回〜4
回振とうして，内容物が恒温になるようにする。
b) 清潔な時計皿の上に内容物を噴射し，約5 g積み上げる。
c) 積み上げ後，5秒間以内に噴射した内容物の泡堆積の下部に火をつける。
d) 噴射した内容物が，火炎が認められる又は火炎が認められないことを確認する。
7.1.3
第二試験法
7.1.3.1
試験器具
a) 恒温水槽 6.3.1 c) による。
b) 目盛板 5 cm×5 cmのます目が表示されたもの。
c) 火炎バーナー 6.5.1 a) による。
7.1.3.2
測定結果
測定結果は，火炎発生状態が“火炎が認められる”又は“火炎が認められない”のいずれかとする。
7.1.3.3
試験手順
試験手順は，次による。
a) 恒温水槽の温度を25 ℃±0.5 ℃にして，試料を水槽に30分間浸せきする。この間，試料を3回〜4
回振とうして，内容物が恒温になるようにする。
b) 試料の噴射口を火炎バーナーから15 cm離れた位置に置く。
c) 目盛板を，試験器具の背面に設置する。
d) 試料の噴射口を試験装置の火炎バーナーの火炎の上端と同じ高さにして，噴射方向が目盛板と平行に
なるようにする。
e) 試料の内容物の噴射状態が良好な状態で噴射し，次の状態に応じて調整及び確認を行う。
1) 噴射した内容物が火炎バーナーの火炎に到達する場合。
噴射した内容物の下端が火炎バーナーの火炎の上部1/3を通過するように噴射口の高さを調節し，
噴射した内容物が，火炎が認められる又は火炎が認められないことを確認する。
2) 噴射した内容物が火炎バーナーの火炎に到達しない場合。
噴射した内容物の下端が火炎バーナーの火炎の上部1/3を通過するように製品を垂直上にスライ
ドし，噴射した内容物が，火炎が認められる又は火炎が認められないことを確認する。
7.2
二重構造容器の容器に対する内容物の充塡率試験
7.2.1
測定器具及び装置
a) ひょう量器 6.7.1 a) による。
b) 耐圧ガラス瓶 6.8.2.1 b) による。
c) 真空ポンプ 6.8.2.1 c) による。
d) 真空計（ブルドン管真空計） 6.8.2.1 d) による。
e) 恒温水槽 6.3.1 c) による。
15
S 3301：2018
7.2.2
試験手順
試験手順は，次による。
a) 試料の総質量（W6）をひょう量する。
b) 耐圧ガラス瓶のバルブステムを真空ポンプに接続し，バルブを開けて耐圧ガラス瓶内の空気を排出す
る。
c) 真空計が，0.067 MPa（abs）以下の真空度を示した時にバルブを閉じて，耐圧ガラス瓶をひょう量（WG3）
する。
d) 直ちに試料と耐圧ガラス瓶とを接続して，試料の内容物を耐圧ガラス瓶内に40 mL〜50 mL採取し，
再ひょう量（WG4）する。
e) 内容物を採取後，残った内容物を含む試料をひょう量（W7）する。
f)
恒温水槽の温度を35 ℃±0.5 ℃にして，内容物を採取した耐圧ガラス瓶を水槽に30分間浸せきする。
この間，試料を3回〜4回振とうして，内容物が恒温になるようにする。
g) 恒温水槽から耐圧ガラス瓶を取り出し，水平面上に置いて，耐圧ガラス瓶の内容物の液面高さの目盛
容量を読み取り，内容積（V3）を測定する。
h) 内容物を残したまま，噴射剤排出機構から噴射剤を全量放出した後に試料をひょう量する（W8）。
i)
試料の内容物を全量排出した後バルブを取り外し，適切な溶剤で容器及び容器内附属品の内面を洗浄
し，乾燥させた後バルブ，インナーバッグなどの容器内附属品を含めた空容器をひょう量する（W9）。
j)
恒温水槽の温度を20 ℃±0.5 ℃にして，水槽の水が恒温になるようにする。
k) 空容器に20 ℃の水槽の水を口元一杯まで入れ，これに容器内附属品を気泡ができないようにゆっく
りと入れ，さらに，バルブを容器口元に手で押し付けて装着する。容器外面に付着しているあふれ出
た水滴をろ紙などで取り除き，ひょう量する（W10）。
l)
式(4)の算出値を，四捨五入によって小数第1位に丸めて，容器に対する内容物の実測充塡率とする
（FR3）。
(
)(
)
(
)
100
2
998
.0
9
10
8
7
3
4
3
8
7
9
6
3
×
−
−
+
−
×
−
−
−
=
W
W
DG
W
W
WG
WG
V
W
W
W
W
FR
··············· (4)
ここに，
FR3： 試験手順7.2.2 l) の容器に対する内容物の実測充塡率
（%）
W6： 試験手順7.2.2 a) の測定質量（試料総質量）（g）
W9： 試験手順7.2.2 i) の測定質量（空容器及び附属品を含め
た総質量）（g）
W10： 試験手順7.2.2 k) の測定質量（空容器に附属品及び20 ℃
の水を入れたものの総質量）（g）
W7： 試験手順7.2.2 e) の測定質量（内容物を一部放出した後
の試料質量）（g）
W8： 試験手順7.2.2 h) の測定質量（内容物の一部及び噴射剤
の全量を放出した後の試料質量）（g）
WG3： 試験手順7.2.2 c) の測定質量（耐圧ガラス瓶の質量）（g）
WG4： 試験手順7.2.2 d) の測定質量（耐圧ガラス瓶に試料の内
容物を入れたものの総質量）（g）
V3： 試験手順7.2.2 g) の測定容積（耐圧ガラス瓶に入れた試
料の内容積）（mL）
16
S 3301：2018
0.998 2： 水20 ℃の密度（g/mL）
DG： 噴射剤の液密度（kg/L）（35 ℃）
主な噴射剤の液密度（kg/L）（35 ℃）は，表2による。
なお，混合ガスの場合は，各組成ガスを比例配分し，
算出する。
表2−主な噴射剤の液密度（kg/L）（35 ℃）
噴射剤
液密度（kg/L）
（35 ℃）
液化プロパン
0.48
液化イソブタン
0.54
液化ノルマルブタン
0.56
液化イソペンタン
0.60
液化ノルマルペンタン
0.61
液化ジメチルエーテル
0.64
液化フルオロオレフィン1234ze
1.13
液化フルオロカーボン134a
1.17
液化フルオロカーボン152a
0.87
液化フルオロカーボン404A
0.99
液化フルオロオレフィン1234yf
1.05
7.3
二重構造容器の機能試験
容器の底部などに弁，栓などの機構があり，かつ，当該弁，栓などを記載された表示に従って，噴射剤
を当該容器から容易に排出できる機能をもっていることを目視によって確認する。また，当該機構の機能
を実際に使用して試験する。
8
エアゾール以外製品の試験方法
8.1
容器に記載している表示
容器に記載している表示事項について，目視で確認する。
注記 表示項目については，高圧ガス保安法施行令関係告示第4条第3号チの規定に基づく試験項目
の“表示すべき事項”を参照。
8.2
容器に対する内容物の充塡質量試験
8.2.1
一般
容器に対する内容物の充塡質量については，次の試験方法で確認する。ただし，試料にガス名の表示，
仕様書又はSDSに噴射剤成分が提示されていない場合は，附属書Bの試験方法で確認する。
8.2.2
試験器具
a) ひょう量器 6.7.1 a) による。
b) 恒温水槽 6.3.1 c) による。
8.2.3
試験手順
試験手順は，次による。
a) 試料の総質量（W11）をひょう量する。
b) 試料の内容物を全量放出した後，バルブを取り外し，適切な溶剤などで容器内面を洗浄し，乾燥させ
た後にバルブ，ディップチューブなどの容器内附属品を含めた容器の総質量をひょう量（W12）する。
c) 恒温水槽の温度を20 ℃±0.5 ℃にして，水槽の水が恒温になるようにする。
17
S 3301：2018
d) 空容器に20 ℃の水槽の水を口元一杯まで入れ，これに容器内附属品を気泡ができないようにゆっく
りと入れ，さらに，容器に取り付けてあったバルブを取り付けて，バルブを容器口元に手で押し付け
て装着する。
なお，バルブを取り外したときに，バルブの変形及び又は損壊が認められた場合は，同型で未使用
の代替バルブを使用する。
e) 容器外面に付着しているあふれ出た水の水滴をろ紙などで取り除き，ひょう量（W13）する。
f)
式(5)の算出値を，四捨五入によって小数第1位に丸めて，試料の内容物質量（W）を求める。
12
11W
W
W
−
=
············································································ (5)
ここに，
W： 試料の内容物質量（g）
W11： 試験手順8.2.3 a) の試料の総質量（g）
W12： 試験手順8.2.3 b) の測定質量（空容器及び附属品を含め
た総質量）（g）
g) 式(6)の算出値を，四捨五入によって小数第1位に丸めて，容器の実測容量（V）を求める。
−
=
2
998
.0
12
13W
W
V
········································································· (6)
ここに，
V： 容器の実測容量（mL）
W12： 試験手順8.2.3 b) の測定質量（空容器及び附属品を含め
た総質量）（g）
W13： 試験手順8.2.3 e) の測定質量（空容器に附属品及び20 ℃
の水を入れたものの総質量）（g）
0.998 2： 水20 ℃の密度（g/mL）
h) 式(7)の算出値を，四捨五入によって小数第1位に丸めて，容器に対する内容物の充塡質量（G）とす
る。
C
V
G=
····················································································· (7)
ここに，
G： 内容物の充塡質量（g）
C： 液化ガスの種類に応じた定数（表3参照）
V： 試験手順8.2.3 g) の容器の実測容量（mL）
表3−液化ガスの種類及び定数
液化ガスの種類
定数
液化プロパン
2.35
液化ブタン
2.05
液化ジメチルエーテル
1.67
液化フルオロオレフィン1234ze
0.96
液化フルオロカーボン134a
0.94
液化フルオロカーボン152a
1.27
液化フルオロカーボン404A
1.15
液化フルオロオレフィン1234yf
1.05
その他の液化ガス
1.05を当該液化ガスの温度48 ℃
における液密度で除して得た数値
注記 この表に記載している液化ガス以外の定数については，容器保安規則
第22条の規定による別表を参照。
18
S 3301：2018
i)
試験手順f) の試料の内容物質量（W）が，試験手順h) の内容物の充塡質量（G）以下であることを
確認する。
9
フルオロカーボンガス製品の試験方法
9.1
容器に記載している表示
容器に記載している表示事項について，目視によって確認する。
注記 表示項目については，高圧ガス保安法施行令関係告示第4条第2号ルの規定に基づく試験項目
の“表示すべき事項”を参照。
9.2
容器の耐圧性能試験
9.2.1
試験装置及び試験器具
a) 時間計（ストップウォッチ） 最小目盛1秒以下のもの。
b) 耐圧試験装置 6.9.2 c) による（図2参照）。
c) 耐圧試験装置圧力計 次の，いずれかに該当するもの。
1) ブルドン管圧力計は，JIS B 7505-1に規定する圧力計Aで，精度等級（1.6級），目盛板の外形寸法
（100 mm），圧力範囲（0 MPa〜6 MPa）に適合するもの又はこれと同等以上のものであって，受圧
部のブルドン管の材質はJIS G 4303に規定するSUS316又は，JIS H 3300に規定するC6872である
もの。
2) 指示部は，JIS B 7547によって校正したデジタル圧力計で，圧力範囲（0 MPa〜6 MPa）の測定でき
るもの。
9.2.2
測定単位
測定単位は，メガパスカル（MPa）とする。
9.2.3
試験手順
試験手順は，次による。
a) 容器に充塡された液化フルオロカーボンガス名ごとに，定められた変形圧力を第三変形試験圧力とす
る。
b) 容器に充塡された液化フルオロカーボンガス名ごとに，定められた破裂圧力を第三破裂試験圧力とす
る。
c) 容器内に内容物が残っている場合，全部放出し，マウンティングカップを取り外した後，常温の水を
ほぼ満たす。ただし，容器にバルブを装着されたまま試験するものは，耐圧試験装置によって，ガス
名ごとに定められた第三変形試験圧力の2/3以下の圧力で水と置換する。
d) 容器と耐圧試験装置の加圧配管とを冷媒補充専用コネクタ部品などの適切なアタッチメントを用いて
接続し，加圧弁を開いて容器を水圧で加圧していく。
e) 試験手順a) の第三変形試験圧力の0.1 MPa到達前までを，20秒間〜40秒間で昇圧する。
f)
試験手順a) の第三変形試験圧力の0.1 MPa到達前から変形圧までの間を，0.1 MPa当たり20秒間で
昇圧する。昇圧中は容器の状態をよく観察する。
g) 試験手順a) の第三変形試験圧力で，圧力未満で変形を認めた場合は，その時の圧力を小数第2位の
目盛数値まで読み取り，製品の変形圧力とする。
h) 試験手順a) の第三変形試験圧力を30秒間保持して，圧力計の動き及び容器の外観から変形の有無を
確認して，変形を認めない場合は，その時の圧力を小数第2位の目盛数値まで読み取り，製品の変形
圧力とする。
19
S 3301：2018
i)
試験手順g) 及びh) の変形圧力から，試験手順b) の第三破裂試験圧力の0.1 MPa到達前までを，0.1
MPa当たり20秒間で昇圧する。昇圧中は容器の状態をよく観察する。
j)
試験手順b) の第三破裂試験圧力で，圧力未満で破裂を認めた場合は，その時の圧力を小数第2位の
目盛数値まで読み取り，製品の破裂圧力とする。
k) 試験手順b) の第三破裂試験圧力を5秒間保持して，圧力計の動き及び容器の外観から破裂の有無を
確認して，破裂を認めない場合は，その時の圧力を小数第2位の目盛数値まで読み取り，製品の破裂
圧力とする。
注記 耐圧性能項目については，高圧ガス保安法施行令関係告示第4条第2号ハ，ヘ及びトの規定
に基づく試験項目の“表示すべき事項”を参照。
9.3
容器の材料試験
フルオロカーボンガス容器の材料は，次の試験によって容器の材質及び再使用されたものでないことを
確認する。
a) 容器の材質が鋼又は軽金属のいずれであるかを目視によって確認する。
b) 容器の内外面の外観，製品に記載されている表示，及びバルブ，ステムなどの附属品を目視によって
確認し，容器及び附属品が再使用された痕跡がないことを確認する。
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附属書A
（規定）
赤外分光法によるエアゾール製品の噴射剤成分の試験方法
A.1 一般
この附属書は，エアゾール製品の仕様書又はSDSに噴射剤成分が提示されていない場合の噴射剤成分試
験方法を規定する。
A.2 試験器具
試験器具は，次による。
a) フーリエ変換型赤外分光光度計（FT-IR） FT-IRなどの赤外吸収スペクトル試験装置（IR）を用いる。
b) 真空ポンプ 6.8.2.1 c) による。
c) 真空計（ブルドン管真空計） 6.8.2.1 d) による。
A.3 試験手順
試験手順は，次による。
a) 既知の標準試料を事前に試験手順b)〜e) を行い，赤外吸収スペクトルデータを試験装置に登録する。
b) 試料の噴射口（ステム）を図A.1に示すガス捕集装置の吸入口Aにシリコンゴム管などの適切なアタ
ッチメントを用いて連結し，活栓B及び活栓Cを開き，約5秒間内容物を噴射させた後，直ちに活栓
B及び活栓Cを閉じ，ガス分を分液漏斗Dに捕集する。
c) 赤外吸収スペクトル測定用ガスセル（層長10 cmのもの）を事前に真空ポンプを用いて，約0.013 3 MPa
（abs）に減圧する。
d) 赤外吸収スペクトル測定用ガスセルの接続口とガス捕集装置との排出口Eを適切なアタッチメントを
用いて連結し，ガス捕集装置の活栓Bを開けて，測定用ガスセルに試料を封入する。
e) 測定用ガスセルをFT-IRに導入し，赤外吸収スペクトルを測定する。
f)
試験試料について，試験手順b)〜d) を行い，測定した赤外吸収スペクトルデータと既知の標準試料
データとの差異のないことを確認する。
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図A.1−ガス捕集装置の例
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附属書B
（規定）
容器に対する内容物の充塡質量の試験方法（別法）
（エアゾール以外製品の内容物の充塡質量の試験方法）
B.1
一般
この附属書は，エアゾール以外製品の仕様書又はSDSに噴射剤成分が提示されていない場合の内容物充
塡質量の試験方法を規定する。
B.2
試験器具
試験器具は，次による。
a) ひょう量器 6.7.1 a) による。
b) 耐圧ガラス瓶 6.8.2.1 b) による。
c) 真空ポンプ 6.8.2.1 c) による。
d) 真空計（ブルドン管真空計） 6.8.2.1 d) による。
e) 恒温水槽 6.3.1 c) による。
B.3
試験手順
試験手順は，次による。
a) 試料の総質量（WB1）をひょう量する。
b) 耐圧ガラス瓶のバルブシステムを真空ポンプに接続し，バルブを開けて耐圧ガラス瓶内の空気を排出
する。
c) 真空計が，0.067 MPa（abs）以下の真空度を示したときにバルブを閉じて，耐圧ガラス瓶の質量をひ
ょう量（WBG1）する。
d) 直ちに容器のバルブに接続して，試料の内容物を耐圧ガラス瓶内に40 mL〜50 mL採取し，再ひょう
量（WBG2）する。
e) 恒温水槽の温度を48 ℃±0.5 ℃で，内容物を採取した耐圧ガラス瓶を水槽に30分間浸せきする。こ
の間，試料を3回〜4回振とうして，内容物が恒温になるようにする。
f)
恒温水槽から耐圧ガラス瓶を取り出し，水平面上に置いて，耐圧ガラス瓶の内容物の液面高さの目盛
容量を読み取り，内容量（VJB）を測定する。
g) 試料の内容物を全量放出した後，バルブを取り外し，容器及びバルブ並びにディップチューブなどの
容器内附属品を適切な溶剤などで洗浄し，乾燥させた後，容器及び附属品を含めた容器の総質量をひ
ょう量（WB2）する。
h) 恒温水槽の温度を20 ℃±0.5 ℃にして，水槽の水が恒温になるようにする。
i)
空容器に20 ℃の水槽の水を口元一杯まで入れ，これに容器内附属品を気泡ができないようにゆっく
りと入れ，さらに，容器に取り付けてあったバルブを取り付けて，バルブを容器口元に手で押し付け
て装着する。
なお，バルブを取り外したときに，バルブの変形及び又は損壊が認められた場合は，同型で未使用
の代替バルブを使用する。
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j)
容器外面に付着しているあふれ出た水の水滴をろ紙などで取り除き，ひょう量（WB3）する。
k) 式(B.1)の算出値を，四捨五入によって小数第1位に丸めて，試料の内容物質量（WB）を求める。
2
1WB
WB
WB
−
=
······································································ (B.1)
ここに，
WB： 試料の内容物質量（g）
WB1： 試験手順a) の試料の総質量（g）
WB2： 試験手順g) の測定質量（空容器及び附属品を含めた総
質量）（g）
l)
式(B.2)の算出値を，四捨五入によって小数第1位に丸めて，容器に対する内容物の充塡質量（GB）を
求める。
−
−
=
VJB
WBG
WBG
WB
WB
GB
1
2
2
3
1.05
2
0.998
····························································· (B.2)
ここに，
GB： 内容物の充塡質量（g）
WB2： 試験手順g) の測定質量（空容器及び附属品を含めた総
質量）（g）
WB3： 試験手順j) の測定質量（空容器に附属品及び20 ℃の水
を入れたものの総質量）（g）
WBG1： 試験手順c) の測定質量（耐圧ガラス瓶の質量）（g）
WBG2： 試験手順d) の測定質量（耐圧ガラス瓶に試料の内容物
を入れたものの総質量）（g）
VJB： 試験手順f) の測定容量（耐圧ガラス瓶に入れた試料の
内容物の容量）（mL）
0.998 2： 水20 ℃の密度（g/mL）
m) 試験手順k) の試料の内容物質量（WB）が，試験手順l) の内容物の充塡質量（GB）以下であること
を確認する。
参考文献 JIS K 0114 ガスクロマトグラフィー通則