2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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日本工業規格 JIS
S 1010-1978
事務用机の寸法
Standard Size of Writing Desks for Office
1. 適用範囲 この規格は，事務用机（以下，机という。）のモデュール呼び寸法及び各部の寸法について
規定する。
備考 事務用机とは，一般事務に使用される執務用の机をいう。
引用規格：
JIS A 0004 建築のモデュール割りの原則
2. 机の基準面
2.1
机には，甲板の最大外形の面に対して，次のように基準面を設ける。
(1) 間口方向及び奥行方向は，両側の甲板の最大外形面
(2) 高さ方向は，床に接する面及び甲板上面
(3) 基準面と調整面(1)の位置関係は，JIS A 0004（建築のモデュール割りの原則）の3.2の分類の表1によ
る。
注(1) 調整面は，甲板の最大外形を形づくる面をいう。
表1
組合せの方向
JIS A 0004の3.2の分類
間口方向
(1)
奥行方向
(1)
高さ方向
(1) (3)
2.2
JIS A 0004の5.に規定する机のP, t及び最大・最小減少値は，表2による。
表2
単位 mm
間口及び奥行方向
高さ方向
P
t
最大減少値
P
t
最大減少値
最小減少値
最小減少値
0
公差5
Dmax5
Dmin0
0
公差4
Dmax＋2
Dmin−2
3. モデュール呼び寸法
3.1
机の甲板には，図1に示すモデュール呼び寸法を適用する。
2
S 1010-1978
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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図1
3.2
机の高さのモデュール呼び寸法は，700mm及び670mmとする。
4. 各部の寸法
4.1
机の各部は，間口方向の寸法400mmのものを除き，図2及び表3に示す寸法条件を満たしていなけ
ればならない。
図2
表3
単位 mm
方 向
記 号
寸 法
備 考
間口方向
w1
520以上
下肢のための空間の幅
奥行方向
d1
400以上
下肢のための空間の奥行
d2
550以上
下肢のための床面におけ
る空間の奥行
高さ方向(2)
h1
高さ700の場合620以上
高さ670の場合590以上
下肢のための空間の高さ
注(2) 高さ方向の寸法には，床の不陸に対して調整する部分の寸法を含まない。
4.2
机のファイル引出し 机にファイル引出しを付ける場合は，図3及び表4に示す寸法条件を満たし
ていなければならない。
3
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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図3
表4
単位 mm
方 向
記 号
寸 法
備 考
間口方向
w2
317以上
ファイル引出し内側幅
高さ方向
h2
265以上
ファイル引出し内側深さ
5. 寸法の表示 机の寸法を表示する場合は，次の順序で記載する。
モデュール呼び寸法の間口方向 (W) ，奥行方向 (D) ，及び高さ方向 (H)
例： 1200 (W) ×800 (D) ×700 (H)
建築部会 鋼製事務用家具専門委員会 構成表
氏名
所属
（委員会長）
笠 石 正
笠石建築事務所
小 原 二 郎
千葉大学工学部
池 辺 陽
東京大学生産技術研究所
脇 山 俊
通商産業省生活産業局
帆 足 万 里
工業技術院標準部
吉 永 淳
工業技術院製品科学研究所
小 川 一 哉
会計検査院事務総長官房
中 村 卓 雄
郵政省大臣官房
田 中 敏 男
日本国有鉄道
大 橋 眞 一
東京都出納長室
岡 本 巌
社団法人用度需要者協会
山 口 秀 郎
株式会社岡村製作所
梶 原 健 志
株式会社伊藤喜工作所
鈴 木 文 彦
株式会社コトブキ
新 倉 正 二
ネコス工業株式会社
田 崎 道 明
共栄工業株式会社
酒 巻 高 一
日本金属家具工業組合
（事務局）
田 村 尹 行
工業技術院標準部材料規格課
大久保 和 夫
工業技術院標準部材料規格課
大 磯 義 和
工業技術院標準部材料規格課