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R

 6124 :

 19
98

 解

解説付表

1

JIS

と対応する国際規格との対比表

JIS R 6124

 : 1998

  炭化けい素質研削材の化学分析

方法

ISO 9286

 : 1997

  研磨材−炭化けい素の化学分析方法

対比項目

規定項目

(I) 

JIS

の規定内容

 (II) 

国 際 規 格 番

(III) 

国際規格の規定内容

 (IV) 

JIS

と国際規格との相違点

 (V) 

JIS

と国際規格との整合

が困難な理由及び今後の
対策

(1) 

適用範囲

○ 化学分析方法及び蛍光

X

分析方法について規定

○ 化学分析方法について規定

ADP

JIS

では,

ISO

の規定にない

蛍光

X

線分析方法について

も規定している。

蛍光

X

線分析方法は我が国

では一般的に使われている

ISO

でも

Annex

に記載さ

れており実質的には同等。

(2) 

化 学 分 析 の

項 目 及 び 方

JIS

独自に採用した規定に

ついては,今後,

ISO

に提案

する予定。

(2.1) 

表面鉄

(2.2) 

表 面 酸 化

ア ル ミ ニ ウ

○ 吸光光度法,原子吸光法及び

滴定法について規定

○ 吸光光度法及び原子吸光法につ

いて規定。

JIS

では,

ISO

に規定のない

滴定法についても規定して

いる。

簡単に分析でき,我が国では
一般的に使われているので

JIS

に追加した。

(2.3) 

表 面 酸 化

カルシウム

(2.4) 

表 面 酸 化

マ グ ネ シ ウ

(2.5) 

全炭素

○ 燃焼容量法,燃焼重量法及び

電量測定法について規定

○ 燃焼重量法及び電量測定法につ

いて規定

JIS

では,

ISO

に規定のない

燃焼容量法についても規定

している。

重量法より迅速性が高く,精
度がよいので,容量法も

JIS

に採用した。

(2.6) 

遊 離 炭 素

(表面炭素)

○ 燃焼容量法,燃焼重量法及び

電量測定法について規定

○ 燃焼重量法及び電量測定法につ

いて規定

JIS

では,

ISO

に規定のない

燃焼容量法についても規定
している。

重量法より迅速性が高く,精

度がよいので,容量法も

JIS

に採用した。

(2.7) 

炭 化 け い

(2.8) 

表 面 け い

○ 吸光光度法及び中和滴定法

について規定

○ 中和滴定法について規定

JIS

では,

ISO

に規定のない

吸光光度法についても規定
している。

中和滴定法以外に,吸光光度

法 も 使 用 さ れ て い る の で

JIS

に採用した。

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R

 6124 :

 19
98

 解

解説付表

1

JIS

と対応する国際規格との対比表(続き)

対比項目

規定項目

(I) 

JIS

の規定内容

 (II) 

国 際 規 格 番

(III) 

国際規格の規定内容

 (IV) 

JIS

と国際規格との相違点

 (V) 

JIS

と国際規格との整合

が困難な理由及び今後の
対策

(2.9) 

表 面 け い

○ 吸光光度法,中和滴定法及び

ガス容量法について規定

○ ガス容量法について規定

JIS

では,

ISO

に規定のない

中和滴定法及び吸光光度法

についても規定している。

中和滴定法,吸光光度法も一
般的に使用されているので

JIS

に採用した。

(2.10) 

全けい素

○ 重量法

JIS

では

ISO

にない全けい素

を追加している。

我が国では,全けい素を分析
することも多いので

JIS

追加した。

(3) 

蛍光

X

線分

析 の 項 目 及
び方法

○ 鉄,アルミニウム,カルシウ

ム及びマグネシウムについ
て規定

Annex

に,蛍光

X

線分析によるこ

ともできると記述がある。

JIS

では,

ISO

にない蛍光

X

線分析を採用し,鉄,アルミ
ニウム,カルシウム,マグネ
シウムを分析項目として入

れている。

簡便に分析でき,我が国では

一般的に使われているので

JIS

に追加した。

備考

1.

表中の

(I)

及び

(III)

にある

は,該当する規定項目を規定していることを示し, −

は,規定していないことを示す。

2.

表中の

(IV)

欄にある

は,

JIS

と国際規格との技術的内容が同等であることを示す。

ADP

は,

JIS

は国際規格を技術的内容の変更なしで採用している

が,

JIS

として必要な規定内容を追加していることを示す。