2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
R 2501-1981
耐火モルタル
Refractory Mortars
1. 適用範囲 この規格は，耐火れんが及び耐火断熱れんが積みに使用する熱硬性モルタル（以下・耐火
モルタルという。）について規定する。引用規格及び関連規格：3ページに示す。
2. 種類 耐火モルタルの種類及び記号は，表1のとおりとする。
表1
種類
記号
粘土質耐火モルタル
1種
MON1
2種A
MON2A
2種B
MON2B
3種
MON3
4種
MON4
5種
MON5
6種
MON6
7種
MON7
高アルミナ質耐火モルタル
1種
MOH1
2種
MOH2
3種
MOH3
4種
MOH4
けい石質耐火モルタル
1種
MOS1
2種
MOS2
3種
MOS3
4種
MOS4
クロム質耐火モルタル
−
MOC
マグネシア質耐火モルタル
1種
MOM1
2種
MOM2
クロムマグネシア質耐火モルタル
1種
MOMC
2種
MOCM
耐火断熱モルタル
1種
MOD1
2種
MOD2
3種
MOD3
4種
MOD4
5種
MOD5
6種
MOD6
7種
MOD7
2
R 2501-1981
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
3. 品質 耐火モルタルの品質は，表2のとおりとする。
表2
種類
耐火度
ゼーゲ
ルコー
ン番号
粉末度
化学成分
加熱後の線変化率
（参考）
接着時間
min
（目地厚さ3mm）
温度
℃
時間h 線変化率
%
粘土質耐火モルタル
1種 34以上 1000μmの標準網ふる
いを全通し，74μmの標
準網ふるいを25%以上
通過すること。
−
1400
3
＋1〜
−5
1〜3
2種A 33以上
2種B
1410μmの標準網ふる
いを全通し，74μmの標
準網ふるいを20%以上
通過すること。
3種 32以上
1350
4種 31以上
1300
5種 30以上
6種 29以上
7種
−
高アルミナ質耐火モル
タル
1種 38以上
1000μmの標準網ふる
いを全通し，74μmの標
準網ふるいを25%以上
通過すること。
1400
2種 37以上
3種 36以上
4種 35以上
けい石質耐火モルタル
1種 32以上
1400
＋1〜
＋5
2種 30以上
3種 28以上
4種 26以上
クロム質耐火モルタル
−
33以上
Cr2O320%以上 1300
＋1〜
−5
マグネシア質耐火モル
タル
1種 35以上
MgO80%以上
1400
2種
MgO70%以上
クロムマグネシア質耐
火モルタル
1種
MgO50%以上
2種
MgO50%未満
耐火断熱モルタル
1種
800
2種
900
3種
−
1000
4種
−
1100
5種
1200
6種
1300
7種
1400
4. 試験方法
4.1
耐火度試験方法 耐火度試験方法は，JIS M 8512（耐火物原料の耐火度試験方法）による。
4.2
粉末度試験方法 粉末度試験方法は，JIS R 2502（耐火モルタルの粉末度試験方法）による。
4.3
化学分析方法 化学分析方法は，JIS R 2503（耐火モルタルの化学分析方法）による。
4.4
加熱後の線変化率試験方法 加熱後の線変化率試験方法は，JIS R 2504（耐火モルタルの乾燥及び加
熱の線変化率試験方法）による。
4.5
接着時間試験方法 接着時間試験方法は，JIS R 2505（耐火モルタルの接着時間試験方法）による。
3
R 2501-1981
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
5. 検査 耐火モルタルの検査は，15t又はその端数を検査単位とし，3.について4.によって試験を行い，
合否を決定する。
6. 包装 耐火モルタルは，原則として，紙袋入りとする。
7. 表示 耐火モルタルは，包装の外面に次の事項を表示する。
(1) 名称
(2) 種類又は記号
(3) 正味質量
(4) 製造業者名又はその略号
引用規格：
JIS M 8512 耐火物原料の耐火度試験方法
JIS R 2502 耐火モルタルの粉末度試験方法
JIS R 2503 耐火モルタルの化学分析方法
JIS R 2504 耐火モルタルの乾燥及び加熱の線変化率試験方法
JIS R 2505 耐火モルタルの接着時間試験方法
関連規格：JIS Z 8401 数値の丸め方
JIS Z 8801 標準ふるい
窯業部会 耐火物専門委員会 構成表
氏名
所属
（委員会長）
浜 野 健 也
東京工業大学材料研究所
岩 田 誠 二
通商産業省生活産業局
角 南 平
通商産業省基礎産業局
田 村 尹 行
工業技術院標準部
奥 田 博
工業技術院名古屋工業試験所
牧 口 利 貞
科学技術庁金属材料研究所
遠 籐 幸 雄
社団法人窯業協会
吉 田 道 一
社団法人日本鉄鋼協会
永 井 灑
社団法人日本鉄鋼連盟
稲 村 泰
耐火物技術協会
柴 田 英 俊
新日本製鉄株式会社本社
宮 本 明
日本鋼管株式会社技術研究所
坂 野 義 郎
川崎製鉄株式会社技術開発部
石 田 二 郎
大同特殊製鋼株式会社中央研究所
平 岩 修
住友金属工業株式会社第一技術開発部
古 海 宏 一
黒崎窯業株式会社技術研究所
鳥 谷 博 信
川崎炉材株式会社三石工場
林 武 志
品川白煉瓦株式会社
滑 石 直 幸
播磨耐火煉瓦株式会社
大 槻 彰 一
耐火物協会
堀 江 鋭 一
イソライト工業株式会社
真 保 義 郎
日本特殊炉材株式会社
（事務局）
青 木 誠 治
工業技術院標準部繊維化学規格課
山 田 次 雄
工業技術院標準部繊維化学規格課