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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

目 次 

ページ 

序文 ··································································································································· 1 

1 適用範囲························································································································· 1 

2 引用規格························································································································· 1 

3 用語及び定義 ··················································································································· 1 

4 原理······························································································································· 2 

5 装置······························································································································· 2 

6 試験用紙の採取 ················································································································ 2 

7 試験用紙の調湿 ················································································································ 2 

8 操作······························································································································· 2 

9 計算及び測定結果の表し方 ································································································· 2 

9.1 箇条8の操作に従う場合の計算 ························································································ 2 

9.2 坪量指示値を直接示すことができるはかりの場合の計算 ························································ 3 

9.3 測定結果の表し方 ·········································································································· 3 

10 報告書 ·························································································································· 3 

附属書A(規定)絶乾坪量及び未調湿坪量の測定方法 ································································· 4 

附属書B(規定)試験片の面積の制限······················································································· 5 

附属書JA(参考)JISと対応国際規格との対比表 ······································································· 6 

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(2) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,紙パルプ技術協会

(JAPAN TAPPI)及び財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正す

べきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。 

これによって,JIS P 8124:1998は改正され,この規格に置き換えられた。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

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紙及び板紙−坪量の測定方法 

Paper and board-Determination of grammage 

序文 

この規格は,1995年に第2版として発行されたISO 536を基とし,対応する部分については対応国際規

格を翻訳し,技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格であるが,対応国際規格には規定され

ていない規定項目を日本工業規格として追加している。 

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格にはない事項である。変更の一覧表に

その説明を付けて,附属書JAに示す。 

適用範囲 

この規格は,紙及び板紙の坪量の測定方法について規定する。 

注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。 

ISO 536:1995,Paper and board−Determination of grammage(MOD) 

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”

ことを示す。 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS P 8110 紙及び板紙−平均品質を測定するためのサンプリング方法 

注記 対応国際規格:ISO 186,Paper and board−Sampling to determine average quality(IDT) 

JIS P 8111 紙,板紙及びパルプ−調湿及び試験のための標準状態 

注記 対応国際規格:ISO 187,Paper, board and pulps−Standard atmosphere for conditioning and testing 

and procedure for monitoring the atmosphere and conditioning of samples(MOD) 

JIS P 8127 紙及び板紙−ロットの水分試験方法−乾燥器による方法 

注記 対応国際規格:ISO 287,Paper and board−Determination of moisture content of a lot−

Oven-drying method(IDT) 

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。 

3.1 

坪量(grammage) 

紙及び板紙の単位面積の質量。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

平方メートル(m2)当たりのグラム数(g)で表す。 

原理 

試験片の面積とその質量とを測定し,坪量を算出する。 

装置 

この測定に用いる装置は,次による。 

5.1 

断裁器 面積の再現性が±1.0 %以内で,試験片を同じ寸法で繰り返しきれいに断裁できるもの。数

回測定を繰り返してこの再現性が達成できる場合は,それらの平均面積を坪量計算に使用する。 

この再現性で断裁できないような特殊な紙及び板紙の場合は,それぞれの試験片の面積を測定する。 

5.2 

はかり 精度は質量の0.5 %以内,感量は質量の0.2 %相当のもの。そして,直読式のはかりは,こ

の精度で読取りのできる目盛の付いたものを用いる。所定の寸法の試験片をひょう量し,坪量を直接示す

ことができるシート計量用はかりは,前記の条件を満たしている場合には,使用してもよい。それぞれの

試験片の面積は,500 cm2以上1 000 cm2以下が望ましい(箇条8及び9.2参照)。 

使用中は,空気の流れの影響を受けないようにする。 

試験用紙の採取 

JIS P 8110に規定する方法によって,ユニット及びシートを選択して試験用紙を採取する。20枚以上の

試験片が採れるように,試験用紙(5枚以上)を採取する。ただし,試験片が1 000 cm2以上の場合は,10

枚以上の試験片が採れるように試験用紙(5枚以上)を採取する(箇条8参照)。 

試験用紙の調湿 

調湿坪量を測定する場合は,JIS P 8111に規定する方法によって試験用紙を調湿する。 

絶乾若しくは未調湿(附属書A参照)で測定する場合又は他の調湿条件を使用する場合には,報告書に

その条件を記載する。 

操作 

調湿坪量を測定する場合は,試験用紙の調湿と同じ条件下で試験片を準備し,ひょう量する。 

断裁器(5.1)を使って,少なくとも5枚の試験用紙から合計20枚以上(1 000 cm2以上の場合は,10枚

以上。)の試験片を断裁する。可能な場合は,各試験用紙から同数採取する。通常は,試験片の面積を500 

cm2以上1 000 cm2未満とする(できれば,200 mm×250 mmが望ましい。)。必要に応じて,より小さな試

験片を用いて測定してもよい(附属書B参照)。個々の試験片の寸法を,0.5 mmの精度で測定し面積を計

算する。はかり(5.2)でそれぞれの試験片をひょう量し,その質量を有効数字3桁で表す。 

注記 小さな試験片の場合は,素手では取り扱わないようにする。 

計算及び測定結果の表し方 

9.1 

箇条8の操作に従う場合の計算 

個々の試験片の平方メートル当たりのグラムで表示する坪量は,次の式を用いて計算する。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

000

10

×

=A

m

g

ここに, 

 g: 個々の試験片の坪量(g/m2)  

m: 個々の試験片の質量(g) 

A: 個々の試験片の面積(cm2) 

坪量の平均値は,次の式で計算してもよい。 

000

10

×

=A

m

g

ここに, 

g: 坪量の平均値(g/m2)  

m: 試験片の平均質量(g) 

A: 試験片の平均面積(cm2) 

9.2 

坪量指示値を直接示すことができるはかりの場合の計算 

5.2で規定した坪量を直接示すことができるシート計量用はかりを使用し,指定された面積と異なる面積

の紙を測定する場合は,平方メートル当たりのグラムで表示する坪量を,次の式を用いて計算する。 

1

1

g

A

A

g

×

=

ここに, 

 g: 個々の試験片の坪量(g/m2)  

g1: 試験片の坪量指示値(g/m2) 

A1: はかりにおいて指定された試験片の面積(cm2) 

A: 測定した試験片の面積(cm2) 

9.3 

測定結果の表し方 

結果の平均値及び標準偏差を計算する場合は,それらを有効数字3桁で表す。 

10 報告書 

報告書には,必要に応じて次の事項を記載する。 

a) 規格名称及び規格番号 

b) 測定年月日及び測定場所 

c) 調湿条件 

d) 試験用紙を識別するための全ての情報 

e) 試験片の面積 

f) 

測定回数 

g) 平均値及び標準偏差 

h) 試験用紙を巻取り又はシートの複数の場所から採取し,それぞれの場所での坪量が必要な場合は,c),

d),e) 及びf) の事項は別々に報告する。 

i) 

この規格と異なる条件及び方法で測定した場合は,その内容 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書A 

(規定) 

絶乾坪量及び未調湿坪量の測定方法 

A.1 絶乾坪量の測定方法 

試験片を箇条7に規定する方法によって調湿後,面積を測定する。次に,JIS P 8127に規定する方法に

よって乾燥し,質量を測定する。9.1に規定する方法によって絶乾坪量を計算する。 

A.2 未調湿坪量の測定方法 

これは,試験用紙を採取した時点での坪量の測定方法とし,採取した試験用紙から試験片をできるだけ

早く断裁し,質量を測定する。 

試験用紙を巻取りから採取するときは,その水分が周囲の雰囲気の影響を受けていないような内層から

採取する。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書B 

(規定) 

試験片の面積の制限 

必要な面積の試験片を採取できない場合は,試験片の最小面積を,100 cm2とすることができる。それ以

外の内容は箇条8による。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書JA 

(参考) 

JISと対応国際規格との対比表 

JIS P 8124:2011 紙及び板紙−坪量の測定方法 

ISO 536:1995 Paper and board−Determination of grammage 

(I)JISの規定 

(II) 
国際規格
番号 

(III)国際規格の規定 

(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容 

(V)JISと国際規格との技術的差異の
理由及び今後の対策 

箇条番号
及び題名 

内容 

箇条番号 

内容 

箇条ごと
の評価 

技術的差異の内容 

6 試験用
紙の採取 

20枚以上の試験片
が採れるように,試
験用紙を採取する。 
ただし,試験片が 
1 000 cm2以上の場
合は10枚以上採れ
ればよい。 

20枚以上の試験片が採れ
るように,試験用紙を採
取する。 

追加 

JISは試験片面積1 000 cm2以
上の場合,10枚以上の試験片
が採取できればよいと追加規
定。 

面積1 000 cm2以上の場合は,枚数は
10枚以上であれば問題ないので,そ
れだけの試験用紙を採取すればよ
い。 

8 操作 

試験片の面積及び
枚数 
① 500 cm2以上 
1 000 cm2未満: 
20枚以上 
② 1 000 cm2以上: 
10枚以上 

試験片の面積及び枚数 
試験片の数は,20枚以上。 

追加 

JISは面積1 000 cm2以上の枚
数を追加規定。 

面積1 000 cm2以上の場合は,枚数は
10枚以上であれば問題ない。 

9 計算及
び測定結
果の表し
方 

(タイトル) 

タイトルなし。 

追加 

実質的に差はない。 

附属書B 
(規定) 

試験片の面積の制
限 

附属書B (参考) 

変更 

ISO規格の記載内容は要求事項。実
質的に差はない。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

JISと国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 536:1995,MOD 

注記1 箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。 

  − 追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
  − 変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。 

注記2 JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。 

  − MOD…………… 国際規格を修正している。 

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