2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

M 7001-1989 

鉱山保安警標 

Signs of Mine Safety 

1. 適用範囲 この規格は，鉱山の保安を確保するため，坑内，坑外などに掲げる鉱山保安警標（以下，

警標という。）について規定する。 

備考 警標の材料，性能及び試験に関する規定については，それぞれの警標の加工・構造方式によっ

て，JIS Z 9100（蓄光安全標識板），JIS Z 9105（反射安全標識板），JIS Z 9107（安全標識板），

JIS Z 9108（けい光安全標識板），JIS Z 9109（安全標識灯）及びJIS Z 9117（保安用反射シート

及びテープ）によるものとする。 

引用規格： 

JIS Z 9100 蓄光安全標識板 

JIS Z 9101 安全色彩使用通則 

JIS Z 9103 安全標識 

JIS Z 9105 反射安全標識板 

JIS Z 9106 けい光安全色彩使用通則 

JIS Z 9107 安全標識板 

JIS Z 9108 けい光安全標識板 

JIS Z 9109 安全標識灯 

JIS Z 9117 保安用反射シート及びテープ 

関連規格：JIS Z 9104 安全色光使用通則 

2. 警標の種類 警標の種類は，次のとおりとする。 

(1) 防火警標 

(2) 禁止警標 

(3) 火薬及び発破警標 

(4) 危険警標 

(5) 注意警標 

(6) 感電注意警標 

(7) 誘導警標 

(8) 放射能警標 

(9) その他の警標 

3. 警標の形式 警標の形式は，用途によって次のとおり分類する。 

2 

M 7001-1989  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

(1) 定置警標 

(2) 携帯警標 

4. 警標の呼び及び加工・構造方式 警標の呼び及び加工・構造方式は，表のとおりとする。 

表 警標の加工・構造方式 

警標の呼び 

加工・構造方式 

摘要 

1種警標 

普通加工 

金属板，合成樹脂板など（以下，基板という。）
に，JIS Z 9107に準じて加工したもの。 

2種警標 

蛍光加工 

基板に，JIS Z 9108に準じて加工したもの。 

3種警標 

反射加工 

基板に，JIS Z 9105に準じて加工したもの。 

4種警標 

蓄光加工 

基板に，JIS Z 9100に準じて加工したもの。 

5種警標(1) 

内照構造 

JIS Z 9109を応用したもの。 

注(1) 爆発の危険がある場所では，使用してはならない。 

5. 寸 法 

5.1 

定置警標 定置警標の寸法（長さ×幅）は，原則として付表1による。 

5.2 

携帯警標 携帯警標の寸法（長さ×幅）は，原則として240×75mm以上とし，必要箇所に掲示する

のに便利なように，警標中央上部に直径4mmの穴を開けてもよい（付表2参照）。 

6. 色及び性能 

6.1 

1種警標 1種警標に用いる色は，JIS Z 9101（安全色彩使用通則）の3.による。 

6.2 

2種警標 2種警標に用いる蛍光塗料及び蛍光フィルムの色は，JIS Z 9106（けい光安全色彩使用通

則）の3.による。 

6.3 

3種警標 3種警標に用いる反射シート又はテープ色の性能は，JIS Z 9117の4.に規定する1級又は

2級による。 

6.4 

4種警標 4種警標に用いる蓄光部分の色は，JIS Z 9100の4.による。 

6.5 

5種警標 5種警標の性能は，JIS Z 9109の4.による。 

7. 警標の種類別例 警標の種類別による色，形及び文字例は，原則としてJIS Z 9103（安全標識）に規

定するものとし，次に例を示す（付表1及び付表2参照）。 

(1) 防火警標 

文 字 例：消火器，可燃性材料，火気厳禁，禁煙，消化栓，油脂類貯蔵所 

(2) 禁止警標 

文 字 例：鉱車にとう乗するな，立入禁止，開放厳禁，送電禁止，通行禁止，運転禁止（点検中） 

(3) 火薬及び発破警標 

文 字 例：火薬，発破，不発 

(4) 危険警標 

文 字 例：ガス，高電圧，送電中，一旦停止 

(5) 注意警標 

文 字 例：鉱車に注意，ロープがはねる，工事中，足元に注意，天盤に注意，仕繰中，ガス突出 

       警戒区域，出水指定区域 

(6) 感電注意警標 

3 

M 7001-1989  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

文 字 例：感電注意，電線注意 

(7) 誘導警標 

文 字 例： 

(a) 地が白で長方形が緑の場合 

特免区域，救護所など（矢印は白，文字は黒） 

(b) 地が白で長方形が赤の場合 

火気禁止区域（矢印は白，文字は黒） 

(c) 地が白の場合 

坑口（矢印及び文字は黒） 

(8) 放射能警標 放射能警標は，JIS Z 9103の5.7による。 

(9) その他の警標 

文 字 例：整理整頓，清掃，人道，回避所，接地板埋設位置 

8. 掲示上の注意 掲示に当たっては，次の事項に注意しなければならない。 

(1) 鉱山保安法の関係規則の規定するところによって，坑内及び坑外などの必要な箇所に掲示すること。 

(2) “危険警標”，“発破警標”などは，余り危険箇所に接近して掲示しないこと。 

(3) 坑内の暗い場所では，できるだけ2種警標又は3種警標を用いること。 

特に，回避所を示す警標は3種警標を，また，坑内修理場など照明のある場所では，4種警標を用

いることが望ましい。 

(4) 携帯警標（例えば，“発破”“ガス”など）は，用済み後直ちに撤去すること。 

(5) 常に，粉じんなどの付着による汚れをぬぐい，さび，はがれ又は変退色したものは直ちに取り替える

こと。 

4 

M 7001-1989  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付表1 定着警標の図例及び寸法 

種類 

図 例 

寸 法 mm 

1. 

防 
火 
警 
標 

図 例：1-1及び1-2 

450×225又は600×300 
ただし，標識の一辺の長さは，警
標の短辺の長さの21とする。 

2. 

禁 
止 
警 
標 

図 例：2-1，2-2及び2-3 

450×225又は600×300 
ただし，標識の一辺の長さは，警
標の短辺の長さの21とする。 

3. 

火 
薬 
及 
び 
発 
破 
警 
標  

図例：3-1及び3-2 

450×150又は600×300 

5 

M 7001-1989  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

種類 

図 例 

寸 法 mm 

4. 

危 
険 
警 
標  

図 例：4-1 

450×225又は600×300 
ただし，標識の一辺の長さは，警
標の短辺の長さの21とする。 

図 例：4-2 

300×225又は600×450 
ただし，標識の一辺の長さは，警
標の短辺の長さの31とする。 

5. 

注 
意 
警 
標 

図 例：5-1 

450×225又は600×300 
ただし，標識の一辺の長さは，警
標の短辺の長さの21とする。 

図 例：5-2 

450×225又は600×300 
ただし，標識の一辺の長さは，警
標の短辺の長さの21とする。 

6. 

感 
電 
注 
意 
警 
標 

図 例：6-1 

450×225又は600×300 
ただし，標識の一辺の長さは，警
標の短辺の長さの21とする。 

図 例：6-2 

450×225又は600×300 
ただし，標識の一辺の長さは，警
標の短辺の長さの21とする。 

6 

M 7001-1989  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

種類 

図 例 

寸 法 mm 

7. 

誘 
導 
警 
標 

図 例：7-1 

300×225 
ただし，長方形の緑地は270×110，
矢印の長さは210とする。 
なお，警標の下に別個の説明文を
付ける場合は，その寸法は任意と
する。 
 
 
 

図 例：7-2 

300×225 
ただし，長方形の赤地は270×110，
矢印の長さは210とする。 
なお，警標の下に別個の説明文を
付ける場合は，その寸法は任意と
する。 
 
 
 

図 例：7-3 

300×225 
ただし，矢印の長さは230とする。 

8. 

放 
射 
能 
警 
標  

図 例：8-1 

450×225又は600×300 

7 

M 7001-1989  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

種類 

図 例 

寸 法 mm 

9. 

そ 
の 
他 
の 
警 
標  

図 例：9-1 

300×225 
 
 
 
 
 
 
 
 

図 例：9-2 

450×225又は600×300 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 

図 例：9-3 

200×50又は360×100 
下方の三角形は，正三角形とする。 

8 

M 7001-1989  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付表2 携帯警標の図 例及び寸法 

種類 

図 例 

寸 法 mm 

2. 

禁 
止 
警 
標  

図 例：2-1及び2-2 

240×75 
ただし，標識の一辺の長さは，50
とする。 

3. 

火 
薬 
及 
び 
発 
破 
警 
標  

図 例：3-1及び3-2 

240×75 

5. 

注 
意 
警 
標  

図 例：5-1及び5-2 

240×75 
ただし，標識の一辺の長さは，60
とする。 

9 

M 7001-1989  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

改正原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員長） 

東     堯 

東芝電材株式会社 

徳 永 忠 昭 

通商産業省立地公害局 

横 山   茂 

通商産業省立地公害局 

加 藤 康 宏 

工業技術院標準部 

関     亮 

独協医科大学 

児 玉   晃 

財団法人日本色彩研究所 

飯 田 恒 夫 

色彩コンサルタント 

須 賀   蓊 

スガ試験機株式会社 

内 藤 栄治郎 

社団法人日本保安用品協会 

石 津 邦 栄 

鉱業労働災害防止協会 

川 村 八 郎 

日本石炭協会 

堤   信 夫 

日本鉱業協会 

小 林 隆 志 

石灰石鉱業協会 

藤 井 農夫也 

三井石炭鉱業株式会社 

尾 形 守 房 

三井金属鉱業株式会社 

森 田   海 

日鉄鉱業株式会社 

黒 田   宏 

ユニット企画販売株式会社 

伊 藤 恒 彦 

山形スリーエム株式会社 

隅   佳 春 

ユニチカスパークライト株式会社 

伊 藤 正 治 

ミドリ安全株式会社 

小 林 貞 夫 

西武ポリマ化工株式会社 

則 岡   稔 

紀和化学工業株式会社 

（事 務 局） 

肥 山 智 彦 

社団法人日本保安用品協会