2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
L 5116-1983
粗紡ボビン
Flyer Bobbins
1. 適用範囲 この規格は,粗紡ボビン(以下,ボビンという。)について規定する。
引用規格:
JIS B 7420 限界ゲージ
JIS B 7503 0.01mm目盛ダイヤルゲージ
JIS B 7507 ノギス
2. 種 類 種類は,表のとおりとする。
表
単位 mm
種 類
リ フ ト H
種 類
リ フ ト H
P-12 形
305
I-12 形
300
P-14 形
355
I-14 形
350
P-16 形
400
I-16 形
400
405
P-18 形
450
I-18 形
450
455
3. 品 質
3.1
ボビンの曲がり ボビンの曲がりは,5.3の試験を行い,中央部の振れが0.6mm以下,真直度が0.3mm
以下でなければならない。
3.2
形状・寸法 形状 及び 寸法は,付図1,付表1及び付図2,付表2のとおりとする。
3.3
外 観 本体の外観は,き裂がなく仕上げが良好なものでなければならない。
4. 材 料 材料は,プラスチックとする。
5. 試験方法
5.1
試験条件 試験条件は,25±2℃の温度条件とする。
5.2
寸 法 寸法は,次の方法で測る。
(1) ボビンの上部穴の径 及び 下部穴の径(付図1 及び 付図2のd1及びd3)は,JIS B 7420(限界ゲー
ジ)で規定するプラグゲージで測る。
(2) その他の寸法は,JIS B 7507(ノギス)で規定するノギスで測る。
2
L 5116-1983
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
5.3
ボビンの曲がり 上下二つの基準穴(付図1 及び 付図2のd1及びd3)を支えてボビン中央部の振
れ 及び 真直度を,JIS B 7503(0.01 mm目盛ダイヤルゲージ)で規定するダイヤルゲージ 又は これと同
等以上のもので測る。
5.4
外 観 外観は,目視による。
6. 検 査 検査は品質について,5.の試験方法によって行い,3.の品質の規定に適合しなければならない。
7. 製品の呼び方 製品の呼び方は,名称,種類 及び リフト (H) による。
例: 粗紡ボビンP-12形305
8. 表 示 製品には適当な箇所に,次の事項を表示する。
(1) 種類 及び リフト (H)
(2) 製造業者名 又は その略号
3
L 5116-1983
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図1
付 表 1
単位 mm
記号
H
L
d1
d2
d3
d4
l1
l2
t
w
h
許容差
種類
−
+0.8
0
+0.2
0
+0.5
0
+0.3
0
±0.5
±1
−
−
+0.2
−0.1
−
P-12 形
305
340
22.4
45
38.8
53
25
30
以下
2
以上
4.2
8
342
26.1
48
41.5
56
4.0
10
345
22.2
45
39.2
60
4.5
8
P-14 形
355
392
26.1
48
41.5
56
4.0
10
395
22.2
54
48.2
65
4.5
8
395
25.2
48
40.2
57
35
P-16 形
400
450
25.1
55
48.5
64
25
−
−
405
445
25.1
45
37.2
60
4.0
9
22.2
39.2
4.5
8
P-18 形
450
500
25.1
55
48.5
64
−
−
455
495
25.1
45
37.2
60
4.0
9
22.2
39.2
4.5
8
4
L 5116-1983
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付 図 2
付 表 2
単位 mm
記 号
H
L
d1
d2
d3
d4
d5
許容差
種 類
−
± 1.5
± 0.1
± 0.5
± 0.2
± 0.5
−
I-12 形
300
340
22.2
44
36.5
51
34 以上
25.2
48
40.3
56.5
38 以上
I-14 形
350
395
25.2
48
40.3
56.5
38 以上
I-16 形
400
450
25.2
48
40.3
56.5
38 以上
27.2
51
42.3
60
40 以上
I-18 形
450
500
30.2
53
44.3
60
42 以上
5
L 5116-1983
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
繊維部会 紡績機械専門委員会 構成表
氏 名
所 属
(委員会長)
中 島 粂 男
大阪府立大学(名誉教授)
清 水 二 郎
東京工業大学
熊 野 英 昭
通商産業省機械情報産業局
吉 枝 正 明
工業技術院標準部
信 耕 正 夫
日本ボビン株式会社
下 村 学
大阪機工株式会社
垂 水 辰 雄
株式会社オーエム製作所
中 村 今朝太
豊和工業株式会社
神 原 保 博
金井重要工業株式会社
中 村 里 二
日本高分子管株式会社
土 橋 玉 敬
関西繊維機器工業会
伊 澤 富 雄
伊丹工業株式会祉
森 光 男
株式会社豊田自動織機製作所
牛 山 吉 男
社団法人日本繊維機械協会
服 部 弘
鐘紡株式会社
冨士元 正 人
日本スピンドル製造株式会社
別 能 恒 夫
日本化学繊維協会
笹 尾 清
ユニチカ株式会社
武 田 芳 一
日本毛織株式会社
辺 見 清 介
関西スピンドル株式会社
井 本 俊 一
日本羊毛紡績会
堀 尾 純 一
日東紡績株式会社
阿 部 喜一郎
東洋紡績株式会社
安 平 宏
日本紡績協会
壁 矢 久 良
東京農工大学
渡 辺 英 三
日本繊維機械国際標準化協議会
立 石 祐 三
立石産業株式会社
清 水 政 宙
東洋ファイバー株式会社
(事 務 局)
山 本 繁 文
工業技術院標準部繊維化学規格課
吉 村 大 輔
工業技術院標準部繊維化学規格課