JISL4404:2008 織じゅうたん

L 4404：2008

（1）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

まえがき

この追補は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，工業標準原案を具

して日本工業規格を改正すべきとの申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正

したもので，これによって，JIS L 4404:2000は改正され，一部が置き換えられた。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格 JIS

L 4404：2008

織じゅうたん

（追補1）

Woven carpet

（Amendment 1）

JIS L 4404:2000を，次のように改正する。

2.（引用規格）のJIS A 5430 繊維強化セメント板及びJIS K 2240 液化石油ガス（LPガス）を，削除す

る。

2.（引用規格）のJIS L 1021 繊維製床敷物の構造に関する試験方法を，次の規格に置き換える。

JIS L 1021-1 繊維製床敷物試験方法−第1部：物理試験のための試験片の採取方法

JIS L 1021-2 繊維製床敷物試験方法−第2部：く（矩）形の繊維製床敷物の寸法測定方法

JIS L 1021-4 繊維製床敷物試験方法−第4部：質量の測定方法

JIS L 1021-7 繊維製床敷物試験方法−第7部：動的荷重による厚さ減少試験方法

JIS L 1021-8 繊維製床敷物試験方法−第8部：パイル糸の引抜き強さ試験方法

2.（引用規格）のJIS L 1022 繊維製床敷物の荷重による厚さ減少に関する試験方法及びJIS L 1023 繊維

製床敷物の性能に関する試験方法を，削除する。

2.（引用規格）のJIS L 1030-2 繊維製品の混用率試験方法−第2部：繊維混用率の次にJIS L 1091 繊維

製品の燃焼性試験方法を，追加する。

3.（定義）の1行目の，“JIS L 0212-1によるほか，JIS L 1021の3.（定義）による。”を，“JIS L 0212-1に

よる。”に置き換える。

9.1 (試料・試験片の採取及び準備）の1行目以降を，“採取は，JIS L 1021-1による。ただし，難燃性の

試験に供する試験片の採取及び調製については，JIS L 1091の7.（試料の採取及び調製）による。”に置き

換える。

9.2 (パイル糸の引抜き強さ）の1行目を，“パイル糸の引抜き強さの試験は，JIS L 1021-8の7.（B法）

による。”に置き換える。

9.3 (摩擦を伴った動的荷重による厚さ減少率）の1行目以降を，“摩擦を伴った動的荷重による厚さ減少

L 4404：2008

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

率の試験は，JIS L 1021-7の5.1（摩擦を伴った動的荷重による厚さ減少）による。”に置き換える。

9.4.1 (耐光堅ろう度）の“JIS L 0842の5.1（試料が布の場合）”を，“JIS L 0842の6.1（試料が布の場合）”

に置き換える。

9.4.2 (摩擦堅ろう度）の“JIS L 0849の5.1（試料が布の場合）”を，“JIS L 0849の6. a)（試料が布の場

合）”に置き換える。

9.5 (難燃性）及び9.5.1〜9.5.3を削除し，次の文に置き換える。

9.5 難燃性難燃性は，JIS L 1091の8.2［B法（表面燃焼試験）］による。ただし，判定は，たて方向及

びよこ方向それぞれ3枚について行う。

9.7 (単位面積当たりの基部上のパイルの質量）の1行目以降を，“単位面積当たりの基部上のパイル質量

の試験は，JIS L 1021-4の8.（単位面積当たりの基部上のパイル質量）による。”に置き換える。

9.8 (寸法）の1行目を，“寸法は，JIS L 1021-2によって測定する。ただし，ロール物の長さは，メート

ル (m) 単位で小数点以下1けたまで表す。また，ロール物の場合は，検尺装置によって長さを測定しても

よい。”に置き換える。

9.9 (材料）の“JIS L 1031-1”を，“JIS L 1030-1”に置き換える。

11.（表示）のa)〜g) を，次の文に置き換える。

a) 規格番号

b) 規格名称

c) 織り方による種類

d) 難燃性による種類 (6)

注(6) 難燃性の種類で，“なし”のものは，表示を省略してよい。

参考1. 工業標準化法（昭和24年6月1日法律第185号）第19条第1項又は第2項の認証を受け

た製造業者が“難燃”と表示する場合，“難燃”の文字は，JIS Z 8305の3.（大きさ）に規

定する16ポイント以上の大きさで，参考図1のようにJISマークと一体で表示し，製品に

直接表示する場合は黒色又は白色で，証紙を付け，又は荷札を付ける場合は黒色で印刷す

る。

参考図1 “難燃”及びJISマークの表示例

難燃

又は