JISL3204:2000 反毛フェルト

日本産業規格 JIS

L 3204 : 2000

反毛フェルト

Recovered fiber felts

序文この規格は，反毛フェルトについて規定したもので，1985年（昭和60年）に制定された。今回の

改正では，引用規格の廃止及び改正に伴い，引用規格の規格名称，項目番号及び関係する規定内容を変更

している。

1. 適用範囲この規格は，反毛フェルト(1)について規定する。

注(1) 反毛フェルトは，主として糸くず，織物，その他繊維製品などの反毛繊維を用いてニードルパ

ンチしたフェルトであって，JIS L 3203に規定するジュートフェルトは含まない。

2. 引用規格次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。

JIS B 1501 玉軸受用鋼球

JIS B 7507 ノギス

JIS B 7512 鋼製巻尺

JIS B 7516 金属製直尺

JIS B 7721 引張試験機−力の検証方法

JIS K 8593 石油エーテル（試薬）

JIS L 0105 繊維製品の物理試験方法通則

JIS L 1030-1 繊維製品の混用率試験方法−第1部：繊維鑑別

JIS L 1030-2 繊維製品の混用率試験方法−第2部：繊維混用率

JIS L 1091 繊維製品の燃焼性試験方法

JIS L 3203 ジュートフェルト

JIS Z 8401 数値の丸め方

3. 種類反毛フェルトの種類は，品質によって表1の15種類に区分する。

表1 種類

種類

種類の細分

備考

第1種

1号，2号，3号，4号，5号

素材を問わないもの。

第2種

1号，2号

動物性繊維を混用したもの。

第3種

2号，3号，4号

合成繊維を主体としたもの。

第4種

1号，2号，3号，4号，5号

繊維組成を明示したもの。

4. 品質反毛フェルトの品質は，7.2〜7.11によって試験したとき，表2〜5のとおりとし，かつ，製品

には著しい臭気がなく，室温及び約80℃の温度で異臭を出すようなものを含んでいてはならない。

L 3204 : 2000

表2 第1種の品質

種類

密度

g/cm3

圧縮率

引張強さ

N/cm2

反発弾性率

水分率

石油エーテル可溶

性物質含有率%

1号

0.14以上

10以下

8.0以上

20以上

15以下

3以下

2号

0.10以上

15以下

5.0以上

3号

0.08以上

20以下

3.0以上

4号

0.05以上

25以下

1.0以上

5号(2)

0.10以上

15以下

20 以上

−

試験方法

7.2

7.3

7.4

7.5

7.6

7.7

注(2) 補強材（織物，編物，フィルム，その他）を用いてもよい。

表3 第2種の品質

種類

密度

g/cm3

圧縮率

引張強さ

N/cm2

反発弾性率

水分率

石油エーテル可溶

性物質含有率%

燃焼性

1号

0.12以上

10以下

8.0以上

20以上

15以下

5以下

区分2

2号

0.10以上

15以下

5.0以上

試験方法

7.2

7.3

7.4

7.5

7.6

7.7

7.8

表4 第3種の品質

種類

密度

g/cm3

圧縮率

引張強さ

N/cm2

伸び率

耐薬品性（不溶分）

透水係数

cm/s

2号(2)

0.10以上

10以下

20以上

50以上

90以上

1×10-2以上

3号(2)

0.08以上

25以下

4号(2)

0.10以上

15以下

100以上

試験方法

7.2

7.3

7.4

7.9

7.10

表5 第4種の品質

種類

密度

圧縮率引張強さ伸び率反発弾

性率

水分率石油エーテ

ル可溶性物
質含有率

燃焼性耐薬品性

（不溶分）

透水係数繊維組成

g/cm3

N/cm2

cm/s

1号

0.12以上 10以下

8.0以上

−

20以上 15以下

5以下

区分2

−

表示値

2号

0.10以上 15以下

5.0以上

±5

3号(2)

20 以上 50以上

−

90以上

1×10−2

4号(2)

100 以

上

以上

5号(2) 0.13以上 13以下 150 以

上

95以上

試験方法

7.2

7.3

7.4

7.5

7.6

7.7

7.8

7.9

7.10

7.11

L 3204 : 2000

5. 寸法反毛フェルトの寸法は，7.12〜7.14によって試験したとき，表6〜9のとおりとする。

表6 第1種の寸法

種類

呼び厚さ mm

幅 mm

長さ

寸法

許容差

寸法

許容差

5m未満のもの

5m以上のもの

許容差

寸法 mm

寸法 m

1号
2号
3号
5号

＋1.5
−1.0

10の整数倍マイナスは

認めない

10の整数倍

0.1の整数倍

マイナスは
認めない

＋2.0
−1.0

＋2.5
−1.0

＋3.0
−1.0

4号

＋2.0
−1.0

＋3.0
−1.0

表7 第2種の寸法

種類

呼び厚さ mm

幅 mm

長さ

寸法

許容差

寸法

許容差

5m未満のもの

5m以上のもの

許容差

寸法 mm

寸法 m

1号
2号

＋1.5
−1.0

10の整数倍マイナスは

認めない

10の整数倍

0.1の整数倍

マイナスは
認めない

＋2.0
−1.0

＋2.5
−1.0

＋3.0
−1.0

表8 第3種の寸法

種類

呼び厚さ mm

幅 mm

長さ

寸法

許容差

寸法

許容差

5m未満のもの

5m以上のもの

許容差

寸法 mm

寸法 m

2号
3号
4号

＋2.0
−1.0

10の整数倍マイナスは

認めない

10の整数倍

0.1の整数倍

マイナスは
認めない

＋3.0
−1.0

L 3204 : 2000

表9 第4種の寸法

種類

呼び厚さ mm

幅 mm

長さ

寸法

許容差

寸法

許容差

5m未満のもの

5m以上のもの

許容差

寸法 mm

寸法 m

1号
2号

＋1.5
−1.0

10の整数倍マイナスは

認めない

10の整数倍

0.1の整数倍

マイナスは
認めない

＋2.0
−1.0

＋2.5
−1.0

＋3.0
−1.0

3号
4号
5号

＋2.0
−1.0

＋3.0
−1.0

6. 原料及び加工方法原料は，反毛繊維を主体として用い，刺針機によって均整に作る。

7. 試験方法

7.1

共通的事項共通的事項は，次のとおりとする。

a) 試験室原則として温度20±2℃，相対湿度 (65±2) %の試験室において行う。

なお，試験を温度20±2℃，相対湿度 (65±2) %以外の場所で行う場合は，できる限りこの条件に近

い状態で行い，その温度及び湿度を記録に付記する。

b) 試料又は試験片の準備試料又は試験片は，原則としてJIS L 0105の4.3（試料又は試験片）の(1)（標

準状態）によって恒量にする。ただし，恒量は，試験室中に放置して1時間以上の間隔で質量を量り，

その前後の質量の差が0.03%以内となった状態とする。

なお，試料の調整を行わない場合は，未調整である旨を記録に付記する。

7.2

密度密度の試験は，次のとおり行う。

a) 試料から一辺が900〜1 000mmの正方形の試験片を採取し(3)，7.12によって厚さを測定する。

注(3) この試験片は，7.12の厚さの試験の試験片と併用してもよい。

b) 幅及び長さを試験片の異なる3か所について，JIS B 7516に規定する定規又はこれと同等以上の精度

がある測定器を用いて1mmまで測定し，平均値を算出し，JIS Z 8401によって整数に丸める。

c) 質量を1gまで測定する。

d) 次の式によって密度を算出し，JIS Z 8401によって小数点以下2けたに丸める。

ここに，

ρ：密度 (g/cm3)

m：試験片の質量 (g)

d：試験片の厚さの平均値 (mm)

b：試験片の幅の平均値 (mm)

L：試験片の長さの平均値 (mm)

L 3204 : 2000

7.3

圧縮率圧縮率の試験は，次のとおり行う。

a) 試料から一辺が900〜1 000mmの正方形の試験片を採取し，硬質水平板の上に置く。

b) 7.12によって試験片の厚さを求める。

c) 質量6.0kg，大きさ150mm×150mmの金属板の中心を試験片の端から100mm以上内側に載せ，7.12

のc)〜e)によって厚さを測定する。ただし，1種4号については，質量2.0kgの金属板を用いる。

d) 次の式によって圧縮率を算出し，JIS Z 8401によって整数に丸める。

100

1×

−

ここに，

κR：圧縮率 (%)

d： 7.12の方法で求めた試験片の厚さの平均値 (mm)

d1： 6.0kg（1種4号は2.0kg）の金属板を載せたときの試験片の

厚さの平均値 (mm)

7.4

引張強さ及び伸び率引張強さ及び伸び率の試験は，次のとおり行う。

a) 試料の幅及び長さ方向から幅50mm，長さ100mm以上の試験片をそれぞれ5個とる。

b) 試験片を引張試験機(4)につかみ間隔を100mmとして取り付け，150mm/min又は200mm/minの引張速

度で荷重を加え，最大荷重を1Nまで測る。

注(4) 引張試験機の検証を行う場合は，JIS B 7721に規定する方法による。

c) 次の式によって引張強さを算出し，幅方向の試験片5個及び長さ方向の試験片5個のそれぞれの平均

値を算出し，JIS Z 8401によって有効数字2けたに丸め，弱い方向の値を引張強さとする。

′

ここに，

F：引張強さ (N/cm2)

F'：最大荷重 (N)

A：試験片の断面積(5)(cm2)

注(5) 断面積は，7.12で求めた厚さに1mmまで測った試験片の幅を乗じて求める。

d) 伸び率は，引張荷重の降伏点(6)における伸びから求め，幅方向及び長さ方向の合計10個の平均値を算

出し，JIS Z 8401によって整数に丸める。

注(6) 降伏点が複数あるときは，最終の降伏点とする。

7.5

反発弾性率反発弾性率の試験は，次のとおり行う。

a) 図1のように大きさ約150mm×150mmの試験片を何枚か重ねて水平台に置き，大きさ150mm×150mm

の金属板(7)をその上に載せて試験片の厚さが30〜40mmになるように調整(8)する。

注(7) 金属板は，その中心に直径40mmの円形の穴をあけたもので，質量が2.0kgのものとする。

(8) 試験片の調整における厚さの確認は，金属板を載せ10秒以上経過して金属板の沈下が止まった

状態で行う。

b) 試験片の上面を基点に460mmの高さから，JIS B 1501に規定する呼び8

5，等級60の鋼球を試験片上

に自由落下させ，そのときの反発高さを鋼球の頂点で測る。

備考鋼球を試験片上に落下させるときに，鋼球は回転してはならない。

c) 次の式によって反発弾性率を算出する。試験は，異なる試験片について3回行い，その平均値を算出

し，JIS Z 8401によって整数に丸める。

L 3204 : 2000

100

460×

ここに，

E：反発弾性率 (%)

460：鋼球の落下高さ (mm)

s：鋼球の反発高さ (mm)

図1 鋼球の反発高さの測定方法

7.6

水分率水分率の試験は，大きさ約50mm×50mmの試験片を採り，質量を0.01gまで量る。次に105

±2℃の乾燥機中で約3時間乾燥し，デシケーター中で冷却した後，質量を0.01gまで量り，次の式によっ

て水分率を算出する。試験は，異なる試験片について3回行い，その平均値を算出し，JIS Z 8401によっ

て整数に丸める。

100

−

ここに，

W：水分率 (%)

m1：試験片の乾燥前の質量 (g)

m2：試験片の乾燥後の質量 (g)

7.7

石油エーテル可溶性物質含有率石油エーテル可溶性物質含有率の試験は，次のとおり行う。

a) 約10gの試験片を採り，7.6と同じ方法で乾燥して質量を量り，その試験片をソックスレー抽出器に入

れ，石油エーテル(9)で約1時間抽出する。

注(9) JIS K 8593に規定するものを用いる。

b) 次に，この試験片を再び7.6と同じ方法で乾燥して質量を量る。

c) 次の式によって石油エーテル可溶性物質含有率を算出する。試験は，異なる試験片について3回行い，

その平均値を算出し，JIS Z 8401によって整数に丸める。

L 3204 : 2000

100

−

ここに，

G：石油エーテル可溶性物質含有率 (%)

m3：試験片を石油エーテルで抽出する前の乾燥後の質量 (g)

m4：試験片を石油エーテルで抽出した後の乾燥後の質量 (g)

7.8

燃焼性燃焼性の試験は，JIS L 1091の8.2 B法（表面燃焼試験）によって行う。

7.9

耐薬品性耐薬品性の試験は，次のとおり行う。

a) 約2gの試験片を採り，綿状にほぐして7.6と同じ方法で乾燥して質量を量り，JIS L 1030-2の6.2.21

（次亜塩素酸ナトリウム法）によって処理した後，乾燥する。

b) 次に，JIS L 1030-2の6.2.14（酸化銅アンモニア法）によって処理し，その残分を7.6と同じ方法で乾

燥して質量を量る。

c) 次の式によって不溶分を算出する。試験は，異なる試験片について3回行い，その平均値を算出し，

JIS Z 8401によって整数に丸める。

100

6×

ここに，

H：不溶分 (%)

m5：試験片を次亜鉛素酸ナトリウム法によって処理する前の乾

燥後の質量 (g)

m6：試験片を次亜塩素酸ナトリウム法及び酸化銅アンモニア法

によって処理した後の乾燥後の質量 (g)

7.10 透水係数透水係数の試験は，次のとおり行う。

なお，測定時の水温は，記録に付記しなければならない。

a) 直径100mmの円形試験片(10)を何枚か重ねて，厚さ50〜60mmとしたものを図2-1に示す試験装置(11)

の透水円筒内に入れた後，試験片の上部に約700gになるようにステンレス鋼球（直径約6.4mm）を

均一に載せて試験片の厚さを測る。

注(10) 試験片は，あらかじめ水で十分に湿潤させておく。

(11) 試験装置は，次の条件を備えたものでなければならない。

1) 透水円筒上部にオーバフロー口をもったプラスチック製透明円筒で，原則として内径

100mm，オーバフロー口までの高さ150mmのものとし，円筒側面の4か所にスケールを

付けたものとする（図2-2参照）。

2) 脚付多孔板透水円筒を載せる脚付きの板で，直径約110mm，厚さ約2mmのプラスチッ

ク又は金属製の板に，直径約1mm程度の小孔を100mm2当たり約20〜30個あけたものと

する（図2-3参照）。

3) 水槽透水円筒を載せた脚付多孔板を入れるのに適した大きさのもので，多孔板の上面か

ら約10mmの高さに水面を保てるような排水口を設けたものとする（図2-1参照）。

b) 次に，円筒の上部から静かに注水し，オーバフロー口から常に一定量の水が流れ出るようにして，水

位を一定に保つ。

c) 排水口からの流出水量がほぼ一定量(12)となるのを待って，測定時間(13)内の流出水量を量る。

注(12) 排水口からの流出水量がほぼ一定量となるまでには，注水後約30〜60分間程度を要する。

(13) 排水口からの流出水量の測定時間は，30〜60秒間が望ましい。

d) 次の式によって透水係数を算出する。試験は，異なる試験片について3回行い，その平均値を算出し，

L 3204 : 2000

だし，第1種4号については，質量0.5kgの金属板を用いる。

c) 10秒以上経過して金属板の沈下が止まった後，金属板の中央にあけた穴を通して針状のものを刺し込

み，金属板の上面と平行の位置に印を付ける。

d) 針状のものの先端から印を付けた位置までの距離をJIS B 7507に規定するノギス又はこれと同等以上

の精度がある測定器を用いて0.1mmまで測定し，厚さとする。

e) 測定の箇所は，試験片の対角線上の異なる5か所とし，その平均値をJIS Z 8401によって小数点以下

1けたに丸める。

7.13 幅幅は，試料を平らな台の上に置き，不自然なしわや張力を除いて，JIS B 7512に規定する巻尺

又はJIS B 7516に規定する直尺若しくはこれらと同等以上の精度がある測定器を用いて異なる5か所以上

について1mmまで測定し，その平均値を算出し，JIS Z 8401によって整数に丸める。

7.14 長さ長さは，試料を平らな台の上に置き，不自然なしわや張力を除いて，JIS B 7512に規定する

巻尺又はJIS B 7516に規定する直尺若しくはこれらと同等以上の精度がある測長器を用いて，全長が5m

未満のものは1mmまで，5m以上のものは0.1mまで測定する。なお，いずれの場合も試料の端末にある

不完全な部分を除く。

8. 検査方法検査は，4.及び5.について行う。この場合，検査は，全数検査又は合理的な抜取検査方式

によって行う

9. 表示反毛フェルトには，適切な方法で次の事項を表示しなければならない。

なお，表示には， “Recovered fiber felts”，“リサイクルフェルト”及び“リサイクル原料使用”の文字を

付記してもよい。

a) 種類

b) 繊維組成（第4種だけ）

c) 寸法

1) 長さ5m未満のもの［厚さ (mm) ×幅 (mm) ×長さ (mm) ］

例 10.0mm×910mm×1 820mm

2) 長さ5m以上のもの［厚さ (mm) ×幅 (mm) ×長さ (m) (14)］

注(14) 長さ (m) は，0.1mまで表示する。

例 10.0mm×1 000mm×20.5m

d) 製造業者名又はその略号

関連規格 JIS A 1409 残響室法吸音率の測定方法

L 3204 : 2000

附属書（参考）反毛フェルトの残響室法吸音率

この附属書は，本体の規定に関連する事柄を補足するもので，規定の一部ではない。

1. 試験方法反毛フェルトの吸音率の試験は，JIS A 1409による。

2. 試験結果試験結果は，参考図1のとおりである。

参考図1 試験結果

3. 試料の構成この規格の試験方法による測定結果は，参考表1のとおりである。

参考表1 測定結果

試料番号

組成

厚さ

質量

kg/m2

密度

g/cm3

備考

No.1

毛
ポリプロピレン

90%
10%

9.22

1.26

0.14

第2種1号相当品

No.2

多種繊維混合

9.69

0.88

0.09

第1種3号相当品

No.3

多種繊維混合

10.23

1.17

0.12

第1種2号相当品

No.4

多種繊維混合

12.78

1.49

0.12

第1種2号相当品

L 3204 : 2000

改正原案作成委員会構成表

氏名

所属

（委員長）

○ 小林茂雄

共立女子大学

（委員）

藤野真司

通商産業省生活産業局繊維企画官付

松丸功

通商産業省生活産業局繊維製品課

○ 天野正喜

工業技術院標準部

井上伊三夫

静岡県浜松工業技術センター

○ 平林秀人

財団法人麻製品検査協会

佐藤倭敏

財団法人日本化学繊維検査協会

○ 鈴木龍雄

株式会社フジコー

○ 小林芳一

ドレイン工業株式会社

○ 白井雅之

株式会社中部・新東海フエルト

○ 佐藤悦康

丸新フエルト紡織株式会社

丸山昇一

有限会社一よ商店

板橋一好

賛羊株式会社

武田忠信

日本室内装飾事業協同組合連合会

下高一雄

住宅・都市整備公団

西島隆之

日本音響材料協会

鵜野吉信

ダイハツ工業株式会社

日置有一

日置株式会社

江口常夫

関西フエルトファブリック株式会社

○ 土屋信二

千代田インテグレ株式会社

○ 押谷義夫

押谷産業株式会社

（事務局）

古屋匡蔵

日本フェルト工業組合

備考 ○印は分科会委員兼務