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L 1919:2012  

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

目 次 

ページ 

序文 ··································································································································· 1 

1 適用範囲 ························································································································· 1 

2 引用規格 ························································································································· 1 

3 用語及び定義 ··················································································································· 1 

4 試験場所 ························································································································· 2 

5 試料及び試験片の採取及び準備 ··························································································· 2 

6 試験の種類 ······················································································································ 2 

7 装置及び材料 ··················································································································· 2 

7.1 ICI形ピリング試験機 ····································································································· 2 

7.2 ゴム管 ························································································································· 2 

7.3 密閉形円筒容器 ············································································································· 2 

7.4 密閉形樹脂製袋 ············································································································· 2 

7.5 はっ水度試験装置 ·········································································································· 2 

7.6 電気洗濯機 ··················································································································· 2 

8 試験方法 ························································································································· 2 

8.1 A法(ICI形ピリング試験機を用いる方法)········································································ 2 

8.2 B法(スプレー法) ········································································································ 5 

8.3 C法(滴下拭き取り法) ·································································································· 6 

9 試験報告書 ······················································································································ 7 

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(2) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,社団法人繊維評価

技術協議会(JTETC)及び財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改

正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格であ

る。 

これによって,JIS L 1919:2006は改正され,この規格に置き換えられた。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格 

      JIS 

L 1919:2012 

繊維製品の防汚性試験方法 

Testing methods for soil resistance and soil release of textiles 

序文 

この規格は,2006年に制定されたが,その後の引用規格の改正,操作手順及び判定の見直しに対応する

ために改正した。 

なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。 

適用範囲 

この規格は,繊維製品の防汚性の試験方法について規定する。 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS C 9606 電気洗濯機 

JIS K 1462 フェライト用酸化鉄(III)(フェライト用酸化第二鉄) 

JIS K 3371 洗濯用合成洗剤 

JIS K 5107 カーボンブラック(顔料) 

JIS K 8885 二酸化けい素(試薬) 

JIS L 0105 繊維製品の物理試験方法通則 

JIS L 0217 繊維製品の取扱いに関する表示記号及びその表示方法 

JIS L 0801 染色堅ろう度試験方法通則 

JIS L 0805 汚染用グレースケール 

JIS L 1076 織物及び編物のピリング試験方法 

JIS L 1092 繊維製品の防水性試験方法 

JIS P 3801 ろ紙(化学分析用) 

JIS R 5210 ポルトランドセメント 

JIS Z 1516 外装用段ボール 

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語の定義は,JIS L 0105によるほか,次による。 

3.1 

防汚性 

繊維製品の汚れにくさ及び/又は付いた汚れの落ちやすさ。 

L 1919:2012  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

試験場所 

JIS L 0105の5.1(試験場所)に規定する標準状態で試験を行う。試験室が標準状態を保てない場合は,

できるだけ標準状態に近い場所で試験を行い,試験時の温度及び相対湿度を箇条9によって,試験報告書

に記載する。 

試料及び試験片の採取及び準備 

JIS L 0105の6.3(布状の試料及びその試験片)又は6.4[製品(縫製品)状の試料の試験片]によって

試料を採取し,試験に用いる試験片は,JIS L 0105の5.3(試料又は試験片の調整)によって試験前に標準

状態にしておく。また,試料が製品のときは,表生地から無作為に採取し,標準状態とする。 

試験の種類 

試験の種類は,次による。 

a) A法(ICI形ピリング試験機を用いる方法)(8.1) 

1) A-1法(密閉形円筒容器を用いる方法)(8.1.1) 

2) A-2法(密閉形樹脂製袋を用いる方法)(8.1.2) 

b) B法(スプレー法)(8.2) 

c) C法(滴下拭き取り法)(8.3) 

装置及び材料 

7.1 

ICI形ピリング試験機 

ICI形ピリング試験機は,JIS L 1076の7.1(ICI形試験機)による。 

なお,回転箱内張りのコルク保護のため,JIS Z 1516に規定する両面段ボールで,種別S−1の第1種,

B段で厚さ約5 mmのものを用いて,回転箱内寸で作った段ボール箱を回転箱内に装着する。 

7.2 

ゴム管 

JIS L 1076の7.1に規定するピリング試験用ゴム管とする。 

7.3 

密閉形円筒容器 

外径約130 mm,高さ約200 mm,厚さ約3 mmで,容量が約2 000 mLの密閉形高密度ポリエチレン製円

筒容器とする。 

7.4 

密閉形樹脂製袋 

たて約280 mm,よこ約200 mm,厚さ約0.08 mmで,容量が約2 000 mLのチャック付きポリエチレン

製袋とする。 

7.5 

はっ水度試験装置 

はっ水度試験装置は,JIS L 1092の7.2.1 a)(はっ水度試験装置)及びb)(試験片保持枠)による。 

7.6 

電気洗濯機 

JIS C 9606に規定する遠心式脱水装置付きの電気洗濯機とする。 

試験方法 

8.1 

A法(ICI形ピリング試験機を用いる方法) 

A法は,粉体汚れに対する繊維製品の防汚性の試験に適用し,A-1法は,泥汚れなどを想定した粗い粒

子を含んだ油性の粉体汚染物質との接触,A-2法は,気中に浮遊している粉じんなどを想定した細かい粒

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

子を含んだ乾性の粉体汚染物質に対して,防汚性を試験する。 

箇条5の試料につき100 mm×100 mmの試験片を,織物にあっては,たて糸方向に,編物にあってはウ

ェール方向に3枚採取する。 

8.1.1 

A-1法(密閉形円筒容器を用いる方法) 

A-1法(密閉形円筒容器を用いる方法)は,次による。 

a) 人工汚染物質 試験に用いる人工汚染物質の成分及び質量分率(%)は,表1による。 

なお,表中のミネラルオイル(精製鉱油)は,38 ℃のときのセイボルト粘度値(SUS)が360〜390

で,15 ℃のときの密度が0.880 g/mL〜0.900 g/mLのもの。人工汚染物質は,シリカゲルを入れたデシ

ケータで乾燥させた後,試験に用いる。 

表1−人工汚染物質の成分及び質量分率 

粉体汚染物質−1 

成分 

質量分率(%) 

ピートモス 

40.00 

ポルトランドセメント(JIS R 5210) 

17.00 

はくとう土 

17.00 

けい藻土 

17.00 

ミネラルオイル(精製鉱油) 

 8.75 

カーボンブラック(JIS K 5107) 

 0.10 

フェライト用酸化鉄(III)(JIS K 1462) 

 0.15 

注記 粉体汚染物質−1は,粗い粒子を含んだ油性汚染の汚染試験に適

する。 

b) 操作 

1) 汚れにくさ試験 表1の粉体汚染物質−1の1 gを7.3の容器に入れた後,7.2のゴム管にJIS L 1076

の8.1.1[A法(ICI形試験機を用いる方法)]の方法で試験片を,織物にあってはたて糸方向に,編

物にあってはウェール方向に巻き,縫い付ける。さらに,縫い目部分も粘着テープでシールする(図

1参照)。装着した試験片3個を7.3の容器に同時に入れ,蓋で密閉して,7.1で規定する段ボール箱

を装着した回転箱に入れ,毎分60回転±2回転の速度で20分間操作する。このとき,回転箱への

装着は,図2に示すように回転方向と並行とする。 

操作後,ゴム管から試験片を取り外し,試験片の四隅を持ち替えて,試験片の裏面中央部を5回

指ではじき,余分な汚れを取った後,判定する。 

なお,指ではじくときは二本指で行い,1回はじくごとに試験片を90度回転させ,計5回はじ  

く。 

2) 付いた汚れの落ちやすさ試験 1) で汚れを付着させた試験片をJIS L 0217の付表1[記号別の試験

方法−洗い方(水洗い)]の番号103に規定する方法によって洗濯を行い,室温で平干し乾燥させた

後,判定する。 

なお,洗濯は,汚れにくさ試験の判定後1時間以内に行い,洗剤は,JIS K 3371に規定する弱ア

ルカリ性洗剤又は中性洗剤を使用する。ただし,ドライクリーニングの場合は,JIS L 1092の6.2.2

(ドライクリーニング処理)に規定する処理方法で行う。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図1−ゴム管への装着 

図2−A-1法(密閉形円筒容器を用いる方法) 

c) 判定 JIS L 0801の箇条10 a) 1)(観察及び照明条件)及び箇条10 a) 3)(汚染の判定)によって,3枚

の試験片それぞれについて,汚れにくさ試験では,汚染前の試験片及び汚染後の試験片,付いた汚れ

の落ちやすさ試験では,汚染前の試験片及び洗濯後の試験片の間に見える色差と,JIS L 0805に規定

する汚染用グレースケールの各色票間に見える色差とを比較し,判定する。試験片の汚れの濃さが均

一でない場合は,試験片全体を平均的に判定する。ただし,粘着テープの接着剤の影響で生じた汚染

は判定から除外する。使用洗剤に含まれる蛍光剤又は試験片自体の洗濯染色堅ろう度の影響で試験片

が変色した場合は,その影響を除外して判定する。この場合,汚染させていないブランク試料を同様

に洗濯して,判定用対照とするとよい。 

試験結果は,3枚の平均値で表す。ただし,例えば,3-4級の判定は3.5級として計算し,小数点以

下1桁を0又は5に丸めて表す。平均値の小数点以下1桁の数値の丸め方は,次による。 

1) 平均値の小数点以下2桁までの値が,0.00以上0.24以下の場合は,小数点以下1桁を0に丸める。 

2) 平均値の小数点以下2桁までの値が,0.25以上0.74以下の場合は,小数点以下1桁を5に丸める。 

3) 平均値の小数点以下2桁までの値が,0.75以上0.99以下の場合は,平均値の整数に1を加え,小数

点以下1桁を0に丸める。 

8.1.2 

A-2法(密閉形樹脂製袋を用いる方法) 

A-2法(密閉形樹脂製袋を用いる方法)は,次による。 

a) 人工汚染物質 試験に用いる人工汚染物質の成分及び質量分率(%)は,表2による。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表2−人工汚染物質の成分及び質量分率 

粉体汚染物質−2 

成分 

質量分率(%) 

けい藻土 

55.0 

ポルトランドセメント(JIS R 5210) 

22.0 

二酸化けい素(JIS K 8885) 

20.0 

カーボンブラック(JIS K 5107) 

2.0 

フェライト用酸化鉄(III)(JIS K 1462) 

1.0 

注記 粉体汚染物質−2は,細かい粒子を含んだ乾性の汚染試験に適す

る。 

b) 操作 

1) 汚れにくさ試験 表2の粉体汚染物質−2の1 gを7.4の袋に入れた後,試験片1枚を入れ,エアポ

ンプで袋(約2 000 mL)が完全に膨らむまで空気を封入する。これ(枕状)を図3に示すように試

験機の回転箱に入れ,毎分60回転±2回転速度で60分間操作する。操作後,試験片の四隅を持ち

かえて,試験片の裏面中央部を5回指ではじき,余分な汚れを取った後,判定する。 

なお,指ではじくときは二本指で行い,1回はじくごとに試験片を90度回転させ,計5回はじく。 

2) 付いた汚れの落ちやすさ試験 A-1法と同じ洗濯方法及び判定方法とする。 

図3−A-2法(密閉形樹脂製袋を用いる方法) 

c) 判定 

判定及び試験結果の丸めの方法はA-1法と同じとする。ただし,判定は,汚れの濃さが均一でない

場合は,通常,試験片全体を平均的に判定する。試験片が丸まって汚れの濃さが部位により大きく異

なる場合は,濃い部分を判定する。また,試験片のしわ部分の汚れが濃くなった場合は,その部分を

判定から除外する。 

8.2 

B法(スプレー法) 

B法(スプレー法)は,親水性汚れに対する繊維製品の防汚性の試験に適用する。 

箇条5の試料につき200 mm×200 mmの試験片を,織物にあってはたて糸方向に,編物にあってはウェ

ール方向に3枚採取し,a)に示す人工汚染物質を用いて,b)に示す操作によって試験を行う。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

a) 人工汚染物質 試験に用いる人工汚染物質水溶液は,表3に規定する二つの水溶液を同量混合する。 

表3−人工汚染物質を構成する水溶液 

成分 

濃度 

食用赤色2号(食品衛生法食品添加物) 

0.1 %水溶液 

スクロース(しょ糖) 

10.0 %水溶液 

b) 操作 

1) 汚れにくさ試験 試験片を7.5の装置の試験片保持枠に取り付けた後,a)に示す人工汚染物質  

100 mLを7.5の装置を用いて散布する。操作は,JIS L 1092の7.2.2(操作)による。 

散布後1分間放置し,汚染が広がらないように,JIS P 3801に規定する 5種A,直径約110 mm

のろ紙で余分な汚染物質を吸い取る。操作後室温の平干しで乾燥した後,判定する。 

なお,ろ紙による汚染物質の吸い取りは,スプレー部にろ紙を載せ,ろ紙の自重で吸い取るよう

にする。さらに,ろ紙の位置をずらして汚染していない部分で再度汚染を吸い取る。ろ紙が汚染を

吸い取らなくなるまでこの操作を繰り返す。 

2) 付いた汚れの落ちやすさ試験 洗濯方法及び判定方法はA-1法と同じとする。 

c) 判定 判定及び試験結果の丸めの方法は,A-1法と同じとする。ただし,汚れの濃さが均一でない場

合は,色の濃い部分を平均的に判定する。 

8.3 

C法(滴下拭き取り法) 

C法は,親油性汚れに対する繊維製品の防汚性の試験に適用する。 

箇条4の試料につき 100 mm×100 mmの試験片を,織物にあっては,たて糸方向に,編物にあってはウ

ェール方向に3枚採取する。a)に示す人工汚染物質からいずれかを選択し,b)に示す操作によって試験を

行う。 

a) 人工汚染物質 試験に用いる人工汚染物質の成分及び質量分率(%)は,表4による。 

なお,この人工汚染物質は,用時調整する。 

表4−人工汚染物質の成分及び質量分率 

親油性汚染物質−1 

成分 

質量分率(%) 

オリーブ油 

98.5 

フェライト用酸化鉄(III)(JIS K 1462) 

 1.0 

オイルレッド 

 0.5 

注記 親油性汚染物質−1は粘性の大きい親油性汚染に適する。 

親油性汚染物質−2 

成分 

質量分率(%) 

オリーブ油 

61.5 

オレイン酸 

38.0 

オイルレッド 

 0.5 

注記 親油性汚染物質−2は粘性の小さい親油性汚染に適する。 

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L 1919:2012  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表4−人工汚染物質の成分及び質量分率(続き) 

親油性汚染物質−3 

成分 

質量分率(%) 

オリーブ油 

 61.5 

オレイン酸 

 37.0 

フェライト用酸化鉄(III)(JIS K 1462) 

  1.0 

オイルレッド 

  0.5 

注記 親油性汚染物質−3は総合的な親油性汚染試験に適する。 

b) 操作 

1) 汚れにくさ試験 ガラス板等の吸水性のない平滑な板の上に平らに置いた試験片上中央に,高さ

100 mmからメスピペット又はマイクロピペットで表4の人工汚染物質0.1 mLを滴下する。1分間

放置後,8.2のB法と同様の方法で余分な汚染物質を吸い取り,直ちに判定する。 

2) 付いた汚れの落ちやすさ試験 洗濯方法及び判定方法はA-1法と同じとする。 

c) 判定 

判定及び試験結果の丸めの方法はA-1法と同じとする。ただし,同心円状の汚れの中心部が濃く,

周縁部が薄い場合は,周縁部を除外して判定する。 

試験報告書 

試験報告書には,次の事項を記載する。ただし,c),e)及びf)については,必要に応じて記述する。 

a) 試験年月日 

b) 規格番号 

c) 試験条件(試験場所の温度及び湿度) 

d) 試験の種類 

e) 洗濯機の種類[JIS C 9606の2.の(13)(洗浄方式)及び3.(種類)] 

f) 

洗剤名 

g) 試験結果 

例1 試験年月日 JIS L 1919 試験片名(生地名,品番など) A-1法(密閉形円筒容器を用いる方

法)汚れにくさ 粉体汚染物質−1 2.5級 

例2 試験年月日 JIS L 1919 試験片名(生地名,品番など) 

C法(滴下拭き取り法) 汚れにくさ 親油性汚染物質−2 2.5級 

付いた汚れの落ちやすさ 渦巻式・全自動電気洗濯機 洗剤名 4.0級