L 0001：2014
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目 次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1 適用範囲························································································································· 1
2 用語及び定義 ··················································································································· 2
3 記号の説明及び定義 ·········································································································· 3
3.1 記号 ···························································································································· 3
3.2 洗濯処理記号の詳細 ······································································································· 6
3.3 漂白処理記号の詳細 ······································································································· 8
3.4 乾燥処理記号の詳細 ······································································································· 8
3.5 アイロン仕上げ処理記号の詳細 ························································································ 9
3.6 商業クリーニング処理記号の詳細······················································································ 9
4 記号の適用及び使用 ········································································································· 11
4.1 記号の適用 ·················································································································· 11
4.2 表示場所 ····················································································································· 11
4.3 適切な記号を選定するための特性及びその試験方法 ····························································· 11
4.4 記号の使用 ·················································································································· 11
4.5 各国の要求事項 ············································································································ 11
4.6 付記用語の例 ··············································································································· 11
附属書A（参考）適切な記号選定のための特性及び試験方法························································ 12
附属書B（参考）取扱表示における地域及び国家の要求事項 ························································ 17
附属書C（参考）付記用語の例示 ··························································································· 21
附属書JA（参考）JISと対応国際規格との対比表 ······································································ 26
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（2）
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まえがき
この規格は，工業標準化法に基づき，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が制定した日本
工業規格である。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について，責任はもたない。
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日本工業規格 JIS
L 0001：2014
繊維製品の取扱いに関する表示記号及び
その表示方法
Textiles-Care labelling code using symbols
序文
この規格は，2012年に第3版として発行されたISO 3758を基とし，繊維製品の生産，流通のグローバ
ル化，並びに我が国の家庭洗濯及び商業洗濯の一部のドライクリーニング及びウエットクリーニングにお
ける繊維製品のケア（取扱方法）（the textile care process）の実態に対応するため，技術的内容は変更する
ことなく作成した日本工業規格である。
なお，この規格で点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格を変更している事項である。変更の一
覧表にその説明を付けて，附属書JAに示す。
繊維素材，材料，縫製，製品，材料及び／又は製品に施される仕上げ加工などの多様化と同時に，洗濯
及び取扱い操作技術の進歩によって，製品を見ただけで適切な洗濯方法及び取扱方法を選定することが著
しく困難になってきた。このような状況から消費者（consumer）及びクリーニング業者（professional
launderers and dry cleaners）を支援するため，取扱いに関する情報を繊維製品に表示する目的で，1991年に
この表示記号を使った規格が国際規格として制定され，数回の改正を経て改善されてきた。
この規格は，繊維製品のケアの表示に使用すること，繊維製品の洗濯などの取扱いを行う間に回復不可
能な損傷を起こさない最も厳しい処理・操作に関する情報を提供することを目的とし，表示記号及びその
使用方法を明確にする体系について規定した。
注記 取扱いに関する表示記号又は付記用語で示した事項は，信頼性のある根拠（試験結果，素材の
特性，過去の不具合実績など）による裏付けをもつことが望ましい。例えば，表示者が，×印
を付けて洗濯不可の表示をした場合には，表示者は，洗濯によって不具合が起こることの根拠
を保持していることなどである。
1
適用範囲
この規格は，家庭洗濯（洗濯，漂白，乾燥及びアイロン仕上げ）及びドライクリーニング並びにウエッ
トクリーニング（以下，商業クリーニングという。）による繊維製品のケア（取扱方法）に関する表示記号
（以下，記号という。）及び表示方法について規定する。ただし，工業ランドリーは除く。
なお，記号で表示される家庭洗濯のための情報は，クリーニング業者の参考にもなる。
この規格は，消費者に供給される全ての繊維製品に適用できる。
注記1 工業ランドリーの対象となるリネンサプライ，作業服などのための記号及び表示方法は，ISO
30023で規定されている。
注記2 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。
ISO 3758:2012，Textiles−Care labelling code using symbols（MOD）
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なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”
ことを示す。
2
用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。
2.1
繊維製品（textile articles）
少なくとも質量で80 %以上の繊維素材を含む糸，生地及び完成品（製品）。
2.2
洗濯（washing）
繊維製品に付いた汚れを水浴中で除去するための処理。
注記 洗濯とは，次の処理の一部又は全部を適宜組み合わせたものをいう。これらの処理は，機械又
は手で行う。
− つけ置き，予洗及び本洗（通常は，温水又は加熱と機械作用とを伴い，洗剤などの存在下
で行う。）並びにすすぎ。
− 上記の処理中又は処理の最後に行う遠心脱水又は絞り（以下，脱水という。）。
2.3
漂白（bleaching）
洗濯前，洗濯途中又は洗濯後に，塩素系又は酸素系の酸化形漂白剤を使用し，汚れ，しみの除去及び／
又は白さの向上を目的として水中で行う処理。
注記 一般家庭での使用量が少ない還元形漂白剤は，この規格では考慮していない。
2.3.1
塩素系漂白剤（chlorine bleach）
水中に次亜塩素酸イオンを放出する漂白剤。例えば，次亜塩素酸ナトリウムがある。
2.3.2
酸素系漂白剤（oxygen/non-chlorine bleach）
水中に過酸化物を放出する漂白剤。例えば，過炭酸ナトリウム，過酸化水素がある。
注記 酸素系漂白剤には，活性度の異なる様々な漂白成分が含まれる。この漂白剤には，低水温洗濯
で漂白力を向上させる漂白活性化剤が含まれるものが多い。
2.4
乾燥（drying）
洗濯又は商業クリーニング処理後の繊維製品から水分又は溶剤を除去する処理。
2.4.1
タンブル乾燥（tumble drying）
洗濯又は商業クリーニング処理後の繊維製品に残留している水分又は溶剤を，回転ドラム中で熱風によ
って除去する処理。
2.4.2
自然乾燥（natural drying）
洗濯処理後の繊維製品を日なた又は日陰で，つり干し，ぬれつり干し，平干し，ぬれ平干しなどをする
ことによって水分を除去する処理。
3
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2.4.2.1
つり干し乾燥（line drying）
洗濯・脱水後の繊維製品を，物干しさお（竿），ハンガーなどにつるして水分を除去する処理。
2.4.2.2
平干し乾燥（flat drying）
洗濯・脱水後の繊維製品を，水平に広げて水分を除去する処理。
2.4.2.3
ぬれつり干し乾燥（だら干し）（drip line drying）
洗濯後の繊維製品を，脱水せずにぬ（濡）れた状態のまま物干しさお，ハンガーなどにつるして水分を
除去する処理。
2.4.2.4
ぬれ平干し乾燥（drip flat drying）
洗濯後の繊維製品を，脱水せずにぬれた状態のまま水平に広げて水分を除去する処理。
2.5
アイロン仕上げ（ironing and pressing）
熱，圧力及び場合によっては蒸気を用いるアイロンなどの適切な器具を使用して，繊維製品の形状及び
外観を復元する仕上げ処理。
2.6
商業クリーニング（professional textile care）
ドライクリーニング及びウエットクリーニングの総称。
2.6.1
ドライクリーニング（professional dry cleaning）
各種の溶剤（水を除く。）及び洗剤を用いた業者による繊維製品のクリーニング処理。
注記 ドライクリーニングとは，次の処理の一部又は全部を適宜組み合わせたものをいう。
− 洗い（通常は，温度調節及び機械作用を伴い，洗剤などの存在下で行う。），すすぎ，脱液，
タンブル乾燥及び仕上げ。
2.6.2
ウエットクリーニング（professional wet cleaning）
特殊な技術を用いた業者による繊維製品の水洗い処理。ただし，洗剤及び／又は水洗いによる影響を最
小限度に抑えるために，水洗い・すすぎ及び遠心脱水時に添加剤などを使用する場合もある。
注記 ウエットクリーニングとは，次の処理の一部又は全部を適宜組み合わせたものをいう。
− 水洗い（通常は，温度調節及び機械作用を伴い，洗剤などの存在下で行う。），すすぎ，脱
水，乾燥（タンブル乾燥及び／又は自然乾燥）及び仕上げ。
3
記号の説明及び定義
3.1
記号
3.1.1
概要
5個の基本記号，及び基本記号と組み合わせて用いる幾つかの付加記号で構成する。
3.1.2
基本記号
3.1.2.1
洗濯処理記号
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
洗濯処理は，図1に示す洗濯おけ（桶）の形で表す。
図1−洗濯処理記号（基本記号）
3.1.2.2
漂白処理記号
漂白処理は，図2に示す三角形で表す。
図2−漂白処理記号（基本記号）
3.1.2.3
乾燥処理記号
乾燥処理は，図3に示す正方形で表す。
図3−乾燥処理記号（基本記号）
3.1.2.4
アイロン仕上げ処理記号
アイロン仕上げ処理は，図4に示すアイロンの形で表す。
図4−アイロン仕上げ処理記号（基本記号）
3.1.2.5
商業クリーニング処理記号
商業クリーニング処理は，図5に示す円で表す。
5
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図5−商業クリーニング処理記号（基本記号）
3.1.3
付加記号
3.1.3.1
弱い処理（mild treatment）を表す付加記号
記号の下の一本線（図6参照）は，下線のない同じ記号で示される処理よりも弱い処理を表す。
図6−弱い処理記号（付加記号）
3.1.3.2
非常に弱い処理（very mild treatment）を表す付加記号
記号の下の二本線（図7参照）は，非常に弱い処理を表す。
図7−非常に弱い処理記号（付加記号）
3.1.3.3
処理温度を表す付加記号
処理温度を表す付加記号は，次による。
a) 3.1.2.1の洗濯処理記号の処理温度を表す付加記号は，セルシウス度（摂氏度）の単位記号“℃”を省
略した温度の数字（30，40，50，60，70又は95）で表示する（表1参照）。
b) 乾燥処理記号及びアイロン仕上げ処理記号の処理温度を表す付加記号は，ドット表示する。ドットは，
使用する基本記号によってその温度が異なるが，ドット数が増えると処理温度がより高いことを表す
（図8参照）。
c) 3.1.2.3の乾燥処理記号におけるドット数の示す温度は，表3による。
d) 3.1.2.4のアイロン仕上げ処理記号におけるドット数の示す温度は，表5による。
e) 3.1.2.1の洗濯処理記号に摂氏（℃）の洗濯温度及びドットを併用して使用する場合には，温度に関す
る共通の情報として使用する。その根拠を，B.4に示す。
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図8−処理温度記号（付加記号）
3.1.3.4
処理・操作の禁止を表す付加記号
5個の基本記号に重ね書きした×印（St. Andrew's cross）は，その記号が表す処理・操作ができないこと
（禁止）を表す（図9参照）。
図9−処理・操作の禁止記号（付加記号）
3.2
洗濯処理記号の詳細
おけの記号は，洗濯処理（手洗い又は洗濯機使用）を表す（図1を参照）。この記号は，表1に示すとお
り，上限の洗濯温度及び最も厳しい洗濯処理に関する情報を提供するために使用される。
注記 最も厳しい洗濯処理とは，洗濯後の乾燥・仕上げ処理において被洗物の状態が洗濯前とほぼ同
等に回復する上限に近い洗濯処理である。通常は，被洗物に対応した洗い方を選ぶ指標となる。
7
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表1−洗濯処理の記号
記号番号
記号
洗濯処理
190
− 液温は，95 ℃を限度とし，洗濯機で通常の洗濯処理
ができる。
170
− 液温は，70 ℃を限度とし，洗濯機で通常の洗濯処理
ができる。
160
− 液温は，60 ℃を限度とし，洗濯機で通常の洗濯処理
ができる。
161
− 液温は，60 ℃を限度とし，洗濯機で弱い洗濯処理が
できる。
150
− 液温は，50 ℃を限度とし，洗濯機で通常の洗濯処理
ができる。
151
− 液温は，50 ℃を限度とし，洗濯機で弱い洗濯処理が
できる。
140
− 液温は，40 ℃を限度とし，洗濯機で通常の洗濯処理
ができる。
141
− 液温は，40 ℃を限度とし，洗濯機で弱い洗濯処理が
できる。
142
− 液温は，40 ℃を限度とし，洗濯機で非常に弱い洗濯
処理ができる。
130
− 液温は，30 ℃を限度とし，洗濯機で通常の洗濯処理
ができる。
131
− 液温は，30 ℃を限度とし，洗濯機で弱い洗濯処理が
できる。
132
− 液温は，30 ℃を限度とし，洗濯機で非常に弱い洗濯
処理ができる。
110
− 液温は，40 ℃を限度とし，手洗いによる洗濯処理が
できる。
100
− 洗濯処理はできない。
8
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
3.3
漂白処理記号の詳細
三角形の記号は，漂白処理を表す（図2及び表2参照）。
表2−漂白処理の記号
記号番号
記号
漂白処理
220
− 塩素系及び酸素系漂白剤による漂白処理ができる。
210
− 酸素系漂白剤による漂白処理ができるが，塩素系漂
白剤による漂白処理はできない。
200
− 漂白処理はできない。
3.4
乾燥処理記号の詳細
正方形の記号は，乾燥処理を表す（図3，表3及び表4参照）。
3.4.1
タンブル乾燥記号
正方形に内接円のある記号は，洗濯処理後のタンブル乾燥処理を表す（図3及び表3参照）。ただし，商
業クリーニングにおけるタンブル乾燥処理には適用しない。排気の上限設定温度は，表3に示すとおり，
記号内の1個又は2個のドットで表示する。
表3−タンブル乾燥処理の記号
記号番号
記号
タンブル乾燥処理
320
− 洗濯処理後のタンブル乾燥処理ができる。
− 高温乾燥：排気温度の上限は最高80 ℃
310
− 洗濯処理後のタンブル乾燥処理ができる。
− 低温乾燥：排気温度の上限は最高60 ℃
300
− 洗濯処理後のタンブル乾燥処理はできない。
3.4.2
自然乾燥記号
正方形の内部に線のある記号は，線の方向と本数とによって洗濯処理後の自然乾燥処理の方法を表し，
次による（図3及び表4参照）。
a) 縦の一本線は，脱水を行った後のつり干し乾燥を表す。
b) 縦の二本線は，脱水を行わないぬれつり干し乾燥を表す。
c) 横の一本線は，脱水を行った後の平干し乾燥を表す。
d) 横の二本線は，脱水を行わないぬれ平干し乾燥を表す。
e) 斜め一本線は，日陰干しを表す。表4の記号番号の440，430，420及び410の記号と組み合わせて用
いる。
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表4−自然乾燥処理の記号
記号
番号
記号
自然乾燥処理
記号
番号
記号
自然乾燥処理
440
− つり干し乾燥がよ
い
445
− 日陰でのつり干し乾
燥がよい
430
− ぬれつり干し乾燥
がよい
435
− 日陰でのぬれつり干
し乾燥がよい
420
− 平干し乾燥がよい
425
− 日陰での平干し乾燥
がよい
410
− ぬれ平干し乾燥が
よい
415
− 日陰でのぬれ平干し
乾燥がよい
3.5
アイロン仕上げ処理記号の詳細
アイロン仕上げ処理記号は，家庭でのアイロン仕上げ処理を表す（図4及び表5参照）。上限温度は，表
5に示すとおり，記号の内側に1個，2個又は3個のドットで表示する。
表5−アイロン仕上げ処理の記号
記号番号
記号
アイロン仕上げ処理
530
− 底面温度200 ℃を限度としてアイロン仕上げ処理ができる。
520
− 底面温度150 ℃を限度としてアイロン仕上げ処理ができる。
510
− 底面温度110 ℃を限度としてスチームなしでアイロン仕上げ処
理ができる。
500
− アイロン仕上げ処理はできない。
3.6
商業クリーニング処理記号の詳細
円の記号は，繊維製品（本革及び毛皮を除く。）のタンブル乾燥・仕上げを含めたドライクリーニング処
理及びウエットクリーニング処理を表す（図5，表6及び表7参照）。この記号は，表6及び表7に示す種々
のクリーニング操作に関連した情報を提供する。
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表6−ドライクリーニング処理の記号
記号番号
記号
ドライクリーニング処理
620
− パークロロエチレン及び記号Ⓕの欄に規定の溶剤でのドライクリーニ
ング処理a) ができる。
− 通常の処理
621
− パークロロエチレン及び記号Ⓕの欄に規定の溶剤でのドライクリーニ
ング処理a) ができる。
− 弱い処理
610
− 石油系溶剤（蒸留温度150 ℃〜210 ℃，引火点38 ℃〜）でのドライク
リーニング処理a) ができる。
− 通常の処理
611
− 石油系溶剤（蒸留温度150 ℃〜210 ℃，引火点38 ℃〜）でのドライク
リーニング処理a) ができる。
− 弱い処理
600
− ドライクリーニング処理ができない。
注a) ドライクリーニング処理は，タンブル乾燥を含む。
表7−ウエットクリーニング処理の記号
記号番号
記号
ウエットクリーニング処理
710
− ウエットクリーニング処理ができる。
− 通常の処理
711
− ウエットクリーニング処理ができる。
− 弱い処理
712
− ウエットクリーニング処理ができる。
− 非常に弱い処理
700
− ウエットクリーニング処理はできない。
11
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4
記号の適用及び使用
4.1
記号の適用
記号の適用は，次による。
a) 箇条3で規定した記号は，直接製品に記載するか，又はラベル（縫い付けラベルなど）に記載する。
b) ラベルは，少なくともラベルを付ける繊維製品と同程度の家庭洗濯処理及び商業クリーニング処理に
耐え得る適切な素材で作成する。
c) ラベル並びにラベルに印字した記号及び付記用語は，容易に読み取れる大きさとし，製品の耐用期間
中は判読可能でなければならない。
d) ラベルは，消費者が簡単に分かる箇所に見やすく，縫い目などに隠れず，かつ，しっかりと容易に取
れない方法で繊維製品に取り付けなければならない。
4.2
表示場所
4.1 a) の規定による記号の記載が不可能な場合には，パッケージ（包装）などに表示することができる。
注記 対応国際規格（ISO 3758）は，表示場所の例外事項として4.2を規定しているが，日本では，
B.3を参照するのがよい。
4.3
適切な記号を選定するための特性及びその試験方法
適切な記号を選定するための特性及びそれぞれの試験方法については，参考として附属書Aに記載する。
4.4
記号の使用
記号の使用は，次による。
a) 処理記号は，洗濯，漂白，乾燥，アイロン仕上げ，商業クリーニングの順に並べる。
b) 1個以上の乾燥処理記号又は1個以上の商業クリーニング記号が必要な場合は，洗濯，漂白，タンブ
ル乾燥，自然乾燥，アイロン仕上げ，ドライクリーニング及びウエットクリーニングの順に並べる。
c) この規格で規定されている5個の基本記号のいずれかが記載されていないときには，その記号によっ
て意味している全ての処理が可能とする。
d) 記号によって表示される処理は，特別な指示がある場合を除き，その繊維製品の全体に適用される。
注記1 洗濯ができるいずれかの記号（表1の記号番号100以外）を表示したときは，任意であるが
タンブル乾燥処理記号（表3）のいずれか1個を表示することが望ましい。
注記2 洗濯ができない記号（表1の記号番号100）を表示したときは，任意であるがドライクリー
ニング処理記号（表6）のいずれか1個かつウエットクリーニング処理記号（表7）のいずれ
か1個を表示することが望ましい。
4.5
各国の要求事項
各国の要求事項を，参考として附属書Bに記載する。
4.6
付記用語の例
付記用語は，参考として附属書Cに記載する。
12
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附属書A
（参考）
適切な記号選定のための特性及び試験方法
A.1 概要
A.1.1 特性（Characteristics）
特性とは，繊維製品の使用適性にとって重要で，かつ，取扱処理によって好ましくない影響を受ける可
能性のある性能及び性質をいう。
記号を選定する前に，表A.1〜表A.8による試験を行い，家庭洗濯処理及び商業クリーニング処理に関
連する繊維製品及びその構成部材の特性についての情報を入手することを推奨する。
A.1.2 試験方法
A.1.2.1 試験室試験方法
実際の方法を模した試験装置での試験方法。
A.1.2.2 実用機試験方法
実際に家庭洗濯，商業クリーニングなどに使用されている機械に類似した機械（以下，実用機という。）
による，標準的な方法での試験方法。
A.1.2.3 官能評価方法
人間の感覚だけによる評価方法。
A.2 特性の試験項目
A.2.1 試験室試験方法によって試験する特性
染色堅ろう度は，試験室試験方法によって試験する。この試験の通則はJIS L 0801に，使用する添付白
布はJIS L 0803に規定している。また，変退色及び汚染を評価するグレースケールはそれぞれJIS L 0804
及びJIS L 0805で規定している。
A.2.2 実用機試験方法によって試験する特性
家庭洗濯処理及び商業クリーニング処理を行った場合の各特性は，標準化された試験方法又は官能評価
方法によって測定又は評価することができる。
a) 各特性を測定又は評価する項目は，表A.1の1列目に記載している。
b) 商業クリーニングの実用機による試験の特性評価の基本原則は，JIS L 1931-1の表1及び表A.1のと
おりである。
c) 繊維組成に関する情報は，記号の情報を補助し，よりよい試験方法を選択するために重要である。
A.3 試験方法
それぞれの試験方法の概要を，表A.1に記載する。試験室試験方法及び実用機試験方法の詳細は，記号
ごとに表A.2〜表A.8に記載する。その他の特性は，素材，構造及び用途に応じて考慮する。
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表A.1−特性項目の試験方法及び評価方法
特性項目
試験方法
評価方法
染色堅ろう度
試験室試験方法は，表A.2，表A.3，
表A.5〜表A.8を参照
JIS L 0801，
JIS L 0803，
JIS L 0804，
JIS L 0805
寸法変化
実用機試験方法
a) 家庭洗濯及び乾燥：
JIS L 1930
b) 商業クリーニング：
1) パークロロエチレン
JIS L 1931-2
2) 石油系
JIS L 1931-3
3) ウエットクリーニング
JIS L 1931-4
JIS L 1909，又は
JIS L 1096
シームパッカリング（縫い目外観）
JIS L 1905
プリーツ保持性
JIS L 1060
外観平滑性の評価
JIS L 1096
表面変化
JIS L 1096
ピリング及び毛羽立ち
JIS L 1076
フロックの脱落
JIS L 1084
ベルベット及び人工毛皮の毛羽乱れ
−
コーティング加工布の硬化
−
コーティング及びラミネート加工布の剝離
JIS K 6404-5
接着芯地の剝離
JIS L 1086
風合い変化
−
縫い目滑脱
JIS L 1096
目寄れ
JIS L 1062
14
L 0001：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表A.2−洗濯試験方法
記号
番号
記号
実用機試験方法（JIS L 1930）
試験室試験
方法
洗濯条件
C形試験
方法a)
A形試験
方法a)
B形試験
方法a) c)
染色堅ろう度
試験方法
190
洗濯温度92 ℃b) で
ノーマルかくはん
−
9N
−
JIS L 0844
170
洗濯温度70 ℃で
ノーマルかくはん
−
7N
−
JIS L 0844
160
洗濯温度60 ℃で
ノーマルかくはん
−
6N
−
JIS L 0844
161
洗濯温度60 ℃で
マイルドかくはん
−
6M
−
JIS L 0844
150
洗濯温度50 ℃で
ノーマルかくはん
−
5N
−
JIS L 0844
151
洗濯温度50 ℃で
マイルドかくはん
−
5M
−
JIS L 0844
140
洗濯温度40 ℃で
ノーマルかくはん
C4N
4N
−
JIS L 0844
141
洗濯温度40 ℃で
マイルドかくはん
C4M
4M
−
JIS L 0844
142
洗濯温度40 ℃で
ジェントルかくはん
C4G
4G
−
JIS L 0844
130
洗濯温度30 ℃で
ノーマルかくはん
C3N
3N
−
JIS L 0844
131
洗濯温度30 ℃で
マイルドかくはん
C3M
3M
−
JIS L 0844
132
洗濯温度30 ℃で
ジェントルかくはん
C3G
3G
−
JIS L 0844
110
洗濯温度40 ℃で
手によるジェントル
かくはんd)
C4H
4H
−
JIS L 0844
注a) 試験方法は，JIS L 1930のA形（ドラム式），B形（アジテータ式）及びC形（パルセータ式）による。
b) A形洗濯機の上限温度
c) A形及びC形の被洗物に与える洗濯機械力（JIS L 1930の附属書JA参照）は，ほぼ相関が取れている。た
だし，B形は相関関係が不明のため，記号との対応は注意が必要である。
d) 手によるジェントルかくはんは，押し洗い，振り洗い又はつかみ洗いによる。
15
L 0001：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表A.3−漂白試験方法
記号番号
記号
実用機試験方法
試験室試験方法
（染色堅ろう度）
220
−
JIS L 0856
210
−
JIS L 0844のD法
又はJIS L 0889
表A.4−タンブル乾燥試験方法
記号番号
記号
実用機試験方法
320
JIS L 1930
310
JIS L 1930
表A.5−自然乾燥試験方法
記号
番号
記号
試験室試験方法
（染色堅ろう度）
記号
番号
記号
試験室試験方法
（染色堅ろう度）
440
JIS L 0842又は
JIS L 0843
445
JIS L 0842又は
JIS L 0843
430
JIS L 0842又は
JIS L 0843
435
JIS L 0842又は
JIS L 0843
420
JIS L 0842又は
JIS L 0843
425
JIS L 0842又は
JIS L 0843
410
JIS L 0842又は
JIS L 0843
415
JIS L 0842又は
JIS L 0843
自然乾燥記号の乾燥方法は，JIS L 1930による。
16
L 0001：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表A.6−アイロン仕上げ試験方法
記号番号
記号
試験室試験方法
寸法変化率
染色堅ろう度（変退色・汚染）
試験方法
試験方法
乾燥状態
湿り状態
湿潤状態
530
JIS L 1057
JIS L 0850及び／又
はJIS L 0879
試験実施
試験実施
試験実施
520
JIS L 1057
JIS L 0850及び／又
はJIS L 0879
試験実施
試験実施
試験実施
510
JIS L 1057
JIS L 0850及び／又
はJIS L 0879
試験実施
試験不要
試験不要
表A.7−ドライクリーニング試験方法
記号番号
記号
実用機試験方法
試験室試験方法
（染色堅ろう度）
620
JIS L 1931-2
P1法
JIS L 0860
621
JIS L 1931-2
P2法
JIS L 0860
610
JIS L 1931-3
F1法
JIS L 0860
611
JIS L 1931-3
F2法
JIS L 0860
表A.8−ウエットクリーニング試験方法
記号番号
記号
実用機試験方法
試験室試験方法
［染色堅ろう度a)］
710
JIS L 1931-4
W1法又はCW1法
JIS L 0844
711
JIS L 1931-4
W2法又はCW2法
JIS L 0844
712
JIS L 1931-4
W3法又はCW3法
JIS L 0844
注a) 移染又は染色堅ろう度の評価に適する他の試験方法として，JIS L 0849に
よる湿潤試験がある。
17
L 0001：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書B
（参考）
取扱表示における地域及び国家の要求事項
B.1
概要
特定の国においては，取扱表示（ケアラベル）及び記号に関連した規制又は特別な要求事項が存在する。
次に記載する事項は，GINETEX（International Association for Textile Care Labelling）加盟国，日本及びア
メリカ合衆国を例とした要求事項の情報である。
その他の国々に関しての特別な要求事項を確認するためには，それぞれの国の標準化機関又はウェブサ
イトに問い合わせる。
B.2
GINETEX加盟国における要求事項
GINETEXは，言語によらない記号による表示体系を開発した。
これらの記号は，一部の国においては国際商標として登録されている。また，ジュネーブにあるWIPO
（World Intellectual Property Organization：世界知的所有権機関）にも（特にNo.2R211 247，No.461 470，No.492
423，No.849 319，及びNo.849 320−非網羅的リスト−として）登録されている。
GINETEXは，このように商標権を保護する一方，ISO規格がこの体系を継承し，国際規格として規格
化することに同意した。
GINETEX加盟国においては，洗濯，漂白，タンブル乾燥，アイロン仕上げ，及び商業クリーニングの
少なくとも5個の記号を使用しなければならない。
これらの記号の使用に関する原則を定めたGINETEXとISO規格との間の取決めは，
http://standards.iso.org/iso/3758/ で入手可能である。
これらの記号の使用についての詳細は，ウェブサイトhttp://www.ginetex.net/ に掲載してある。
B.3
日本における国の要求事項
日本では，家庭用品品質表示法において，表示が義務付けられている。
B.4
アメリカ合衆国における国の要求事項
B.4.1 表示方法
アメリカ合衆国において記号だけで取扱表示をする場合は，洗濯時の水温を表示するためにドットを使
用しなければならない（表B.1参照）。水温は，摂氏温度を併記することもできる。
片方又は両方の取扱方法を表示することができる。すなわち，家庭洗濯処理方法（洗濯，漂白，乾燥及
びアイロン仕上げ）若しくは業者による取扱い（ドライクリーニング），又は家庭洗濯処理方法及び業者に
よる取扱い（ドライクリーニング）の両方を表示する二通りがある。
自然乾燥処理のための記号の使用に関しては，FTCルールにおいて許可されているASTM D5489-07の
記号を使用することができる（表B.2参照）。
詳細はウェブサイトhttp://www.ftc.gov/ を参照。
アメリカ合衆国においては，取扱い表示ラベルで示した推奨事項は，信頼性のある証拠による裏付けが
要求される。
18
L 0001：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
特別な方法の使用を禁止する警告についても同様である。例えば，表示者が，×印（St. Andrew's cross）
を付けて洗濯処理不可の表示をした場合には，表示者は，洗濯処理によって損傷が起こることの確固たる
証拠（根拠）を保持していることが要求される。
B.4.2 ドットの定義
洗濯処理記号に付すドットの温度は，次による。
B.4.2.1 ドット4個：非常に高い温度，最高60 ℃を表す（図B.1参照）。
図B.1−非常に高い温度
B.4.2.2 ドット3個：高い温度，最高50 ℃を表す（図B.2参照）。
図B.2−高い温度
B.4.2.3 ドット2個：暖かい温度，最高40 ℃を表す（図B.3参照）。
図B.3−暖かい温度
B.4.2.4 ドット1個：低い温度，最高30 ℃，最低20 ℃を表す（図B.4参照）。
図B.4−低い温度
19
L 0001：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表B.1−アメリカ合衆国で使用されるドットを使った洗濯処理記号
記号
洗濯処理
洗濯温度60 ℃
ノーマル処理
洗濯温度60 ℃
マイルド処理
洗濯温度50 ℃
ノーマル処理
洗濯温度50 ℃
マイルド処理
洗濯温度40 ℃
ノーマル処理
洗濯温度40 ℃
マイルド処理
洗濯温度40 ℃
ベリーマイルド処理
洗濯温度30 ℃
ノーマル処理
洗濯温度30 ℃
マイルド処理
洗濯温度30 ℃
ベリーマイルド処理
20
L 0001：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表B.2−アメリカ合衆国で使用される自然乾燥処理記号
記号
自然乾燥
つり干し
ぬれつり干し
平干し
日陰のつり干し
日陰のぬれつり干し
日陰の平干し
21
L 0001：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書C
（参考）
付記用語の例示
C.1 概要
付記用語は，幾つかの処理記号を続けて表示した後に別行で付記し，製品又は同時に家庭洗濯及び／又
は商業クリーニングされるその他の被洗物に損傷を与えることなく元の状態に復元し，通常の使用ができ
るようにするために付加する取扱情報である。
C.2 付記用語の例示
一般的に使用する付記用語を，表C.1に例示する。
消費者又はクリーニング業者が当然実施すると考えられる通常の取扱方法によって，製品又は他の被洗
物に損傷を与えるおそれがある場合には，ここに記載した用語以外の付記用語を記載する必要がある。
なお，ラベルに記載する付記用語の数は，最小限にとどめるのがよい。
22
L 0001：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表C.1−付記用語の例
付記用語
対応英語
付記用語
対応英語
使用前に洗濯する
wash before use
ねじり又は絞り禁止
do not wring or twist
湿った布での拭取りだけ
damp wipe only
湿った状態で形を整える
reshape whilst damp
洗濯前に…を取り外す
remove ... before washing
形を整えて平干し
reshape and dry flat
同系色と一緒に洗う
wash with like colours
熱源（直熱）から離して乾
燥
dry away from direct heat
単独で洗う
wash separately
乾燥機からすぐに取り出
す
remove promptly
裏返しにして洗う
wash inside out
あて布使用
use press cloth
洗濯ネット使用
use wash net
てかり又は黄変防止のた
めあて布使用
Iron on a cloth to prevent
glazing or yellowing
中性洗剤使用
−
アイロンは裏側から
iron reverse side only
蛍光増白剤禁止
no optical brighteners
飾り部分アイロン禁止
do not iron decoration
柔軟剤禁止
do not add fabric conditioner
プリント部分アイロン禁
止
−
つけ置き禁止
do not soak
スチームアイロン禁止
do not steam iron
短時間脱水
−
スチームアイロン推奨
steam iron recommended
弱く絞る
−
スチームだけ（浮かしアイ
ロン）
steam only
注記1 対応英語は，対応国際規格（ISO 3758）を参考として記載した。
注記2 付記用語は，表示例のように記号の近くに付記することが望ましい。
表示例
中性洗剤使用
洗濯ネット使用
あて布使用
飾り部分アイロン禁止
23
L 0001：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
参考文献
JIS K 6404-5 ゴム引布・プラスチック引布試験方法−第5部：接着試験
注記 対応国際規格：ISO 2411，Rubber- or plastics-coated fabrics−Determination of coating adhesion
（MOD）
JIS L 0801 染色堅ろう度試験方法通則
注記 対応国際規格：ISO 105-A01，Textiles−Tests for colour fastness−Part A01: General principles of
testing（MOD）
JIS L 0803 染色堅ろう度試験用添付白布
JIS L 0804 変退色用グレースケール
注記 対応国際規格：ISO 105-A02，Textiles−Tests for colour fastness−Part A02: Grey scale for assessing
change in colour（MOD）
JIS L 0805 汚染用グレースケール
注記 対応国際規格：ISO 105-A03，Textiles−Tests for colour fastness−Part A03: Grey scale for assessing
staining（MOD）
JIS L 0842 紫外線カーボンアーク灯光に対する染色堅ろう度試験方法
JIS L 0843 キセノンアーク灯光に対する染色堅ろう度試験方法
注記 対応国際規格：ISO 105-B02，Textiles−Tests for colour fastness−Part B02: Colour fastness to
artificial light: Xenon arc fading lamp test（MOD）
JIS L 0844 洗濯に対する染色堅ろう度試験方法
注記 対応国際規格：ISO 105-C06，Textiles−Tests for colour fastness−Part C06: Colour fastness to
domestic and commercial laundering，ISO 105-C08，Textiles−Tests for colour fastness−Part C08:
Colour fastness to domestic and commercial laundering using a non-phosphate reference detergent
incorporating a low-temperature bleach activator及びISO 105-C09，Textiles−Tests for colour fastness
−Part C09: Colour fastness to domestic and commercial laundering−Oxidative bleach response using a
non-phosphate reference detergent incorporating a low temperature bleach activator（全体評価：MOD）
JIS L 0849 摩擦に対する染色堅ろう度試験方法
注記 対応国際規格：ISO 105-X12，Textiles−Tests for colour fastness−Part X12: Colour fastness to
rubbing（MOD）
JIS L 0850 ホットプレッシングに対する染色堅ろう度試験方法
注記 対応国際規格：ISO 105-X11，Textiles−Tests for colour fastness−Part X11: Colour fastness to hot
pressing（MOD）
JIS L 0856 塩素漂白に対する染色堅ろう度試験方法
注記 対応国際規格：ISO 105-N01，Textiles−Tests for colour fastness−Part N01: Colour fastness to
bleaching: Hypochlorite（MOD）
JIS L 0860 ドライクリーニングに対する染色堅ろう度試験方法
注記 対応国際規格：ISO 105-D01，Textiles−Tests for colour fastness−Part D01: Colour fastness to
drycleaning using perchloroethylene solvent（MOD）
JIS L 0879 乾熱処理に対する染色堅ろう度試験方法
24
L 0001：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
JIS L 0889 酸素系漂白剤を用いる洗濯に対する染色堅ろう度試験方法
JIS L 1057 織物及び編物のアイロン寸法変化率試験方法
JIS L 1060 織物及び編物のプリーツ性試験方法
注記 対応国際規格：ISO 7769，Textiles−Test method for assessing the appearance of creases in fabrics after
cleansing（MOD）
JIS L 1062 織物の目寄れ試験方法
JIS L 1076 織物及び編物のピリング試験方法
注記 対応国際規格：ISO 12945-1，Textiles−Determination of fabric propensity to surface fuzzing and to
pilling−Part 1: Pilling box method及びISO 12945-2，Textiles−Determination of fabric propensity to
surface fuzzing and to pilling−Part 2: Modified Martindale method（全体評価：MOD）
JIS L 1084 フロック加工生地試験方法
JIS L 1086 接着芯地及び接着布試験方法
JIS L 1096 織物及び編物の生地試験方法
注記 対応国際規格：ISO 7768，Textiles−Test method for assessing the smoothness appearance of fabrics
after cleansing，ISO 13936-1，Textiles−Determination of the slippage resistance of yarns at a seam in
woven fabrics−Part 1: Fixed seam opening method，ISO 13936-2，Textiles−Determination of the
slippage resistance of yarns at a seam in woven fabrics−Part 2: Fixed load method及びISO 13936-3，
Textiles−Determination of the slippage resistance of yarns at a seam in woven fabrics−Part 3: Needle
clamp method（全体評価：MOD）
JIS L 1905 繊維製品のシームパッカリング評価方法
注記 対応国際規格：ISO 7770，Textiles−Test method for assessing the smoothness appearance of seams in
fabrics after cleansing（MOD）
JIS L 1909 繊維製品の寸法変化測定方法
注記 対応国際規格：ISO 3759，Textiles−Preparation, marking and measuring of fabric specimens and
garments in tests for determination of dimensional change及びISO 5077，Textiles−Determination of
dimensional change in washing and drying（全体評価：MOD）
JIS L 1930 繊維製品の家庭洗濯試験方法
注記 対応国際規格：ISO 6330，Textiles−Domestic washing and drying procedures for textile testing
（MOD）
JIS L 1931-1 繊維製品の商業クリーニング−第1部：生地及び製品の評価方法
注記 対応国際規格：ISO 3175-1，Textiles−Professional care, drycleaning and wetcleaning of fabrics and
garments−Part 1: Assessment of performance after cleaning and finishing（MOD）
JIS L 1931-2 繊維製品の商業クリーニング−第2部：パークロロエチレンによるドライクリーニング試
験方法
注記 対応国際規格：ISO 3175-2，Textiles−Professional care, drycleaning and wetcleaning of fabrics and
garments−Part 2: Procedure for testing performance when cleaning and finishing using
tetrachloroethene（MOD）
JIS L 1931-3 繊維製品の商業クリーニング−第3部：石油系溶剤によるドライクリーニング試験方法
注記 対応国際規格：ISO 3175-3，Textiles−Professional care, drycleaning and wetcleaning of fabrics and
garments−Part 3: Procedure for testing performance when cleaning and finishing using hydrocarbon
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L 0001：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
solvents（MOD）
JIS L 1931-4 繊維製品の商業クリーニング−第4部：ウエットクリーニング試験方法
注記 対応国際規格：ISO 3175-4，Textiles−Professional care, drycleaning and wetcleaning of fabrics and
garments−Part 4: Procedure for testing performance when cleaning and finishing using simulated
wetcleaning（MOD）
ISO 105-D02，Textiles−Tests for colour fastness−Part D02: Colour fastness to rubbing: Organic solvents
ISO 105-E01，Textiles−Tests for colour fastness−Part E01: Colour fastness to water
ISO 12947-4，Textiles−Determination of the abrasion resistance of fabrics by the Martindale method−Part 4:
Assessment of appearance change
ISO 15487，Textiles−Method for assessing appearance of apparel and other textile end products after domestic
washing and drying
ISO 30023，Textiles−Qualification symbols for labelling workwear to be industrially laundered
IEC 60311，Electric irons for household or similar use−Methods for measuring performance
ASTM D5489-07，Standard Guide for Care Symbols for Care Instructions on Textile Products
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L 0001：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書JA
（参考）
JISと対応国際規格との対比表
JIS L 0001:2014 繊維製品の取扱いに関する表示記号及びその表示方法
ISO 3758:2012，Textiles−Care labelling code using symbols
(I)JISの規定
(II)
国際規格
番号
(III)国際規格の規定
(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容
(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策
箇条番号
及び題名
内容
箇条番号
内容
箇条ごと
の評価
技術的差異の内容
1 適用範
囲
1
JISとほぼ同じ。
追加
注記1の内容を理解しやすく
するため，例示を追加した。
技術的差異はない。
2 用語及
び定義
2.1 繊維製品
2.2 洗濯
2.3 漂白
2.4 乾燥
2.5 アイロン仕上げ
2.6 商業クリーニン
グ
2
JISとほぼ同じ。
追加
2.3の内容を理解しやすくする
ため，注記を追加した。
技術的差異はない。
追加
2.3.2の内容を理解しやすくす
るため，例示を追加した。
技術的差異はない。
追加
2.4，2.4.1，2.6.1及び2.6.2の内
容を理解しやすくした。
技術的差異はない。
3 記号の
説明及び
定義
3.1 記号
3.2 洗濯処理記号の
詳細
3.3 漂白処理記号の
詳細
3.4 乾燥処理記号の
詳細
3.5 アイロン仕上げ
処理記号の詳細
3.6 商業クリーニン
グ処理記号の詳細
3
JISとほぼ同じ。
追加
3.2の内容を理解しやすくする
ため，注記を追加した。
技術的差異はない。
変更
表1〜表7のISO規格の記号登
録番号の代わりにJISとして
“記号番号”に変更した。
技術的差異はない。
追加
3.4.1の内容を理解しやすくす
るため，説明を追加した。
技術的差異はない。
追加
3.4.2の内容を理解しやすくす
るため，説明を追加した。
技術的差異はない。
2
L
0
0
0
1
：
2
0
1
4
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
27
L 0001：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
(I)JISの規定
(II)
国際規格
番号
(III)国際規格の規定
(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容
(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策
箇条番号
及び題名
内容
箇条番号
内容
箇条ごと
の評価
技術的差異の内容
4 記号の
適用及び
使用
4.1 記号の適用
4.2 表示場所
4.3 適切な記号を選
定するための特性
及びその試験方法
4.4 記号の使用
4.5 各国の要求事項
4.6 付記用語の例
4
JISとほぼ同じ。
追加
ISO規格の4.1の一部をJISで
は，4.2として分離したもので
あり，また，4.2の内容を理解
しやすくするため，注記を追加
した。
技術的差異はない。
追加
4.4 c) の“5個の基本記号”の
規定は，本来は“7個の記号”
が正しいため，4.4 d) に注記1
及び注記2を追加記載したが，
これらは要求事項ではなく推
奨事項であり，注記（参考）と
して記載しているため，技術的
差異はない。
4.4 c) の“5個の基本記号”の規
定は，本来は“7個の記号”が正
しいため，ISO規格改正検討時に
提案を行う予定。
追加
ISO規格では序文で記載して
いたが，JISでは4.6で記載し
た。
技術的差異はない。
JISと国際規格との対応の程度の全体評価：ISO 3758:2012，MOD
注記1 箇条ごとの評価欄の用語の意味は，次による。
− 追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。
− 変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。
注記2 JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は，次による。
− MOD…………… 国際規格を修正している。
2
L
0
0
0
1
：
2
0
1
4
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。