2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

K 8721-1995 

p−ニトロフェノール（試薬） 

p−Nitrophenol 

C6H5NO3  FW : 139.11 

1. 適用範囲 この規格は，試薬として用いるp−ニトロフェノールについて規定する。 

備考 この規格の引用規格を，次に示す。 

JIS K 0117 赤外分光分析方法通則 

JIS K 8001 試薬試験方法通則 

2. 共通事項 この規格に共通する事項は，JIS K 8001による。 

3. 種類 特級 

4. 性質 p−ニトロフェノールは，次の性質を示す。 

(1) 性状 p−ニトロフェノールは，うすい黄色の結晶性粉末で，エタノール及びジエチルエーテルに溶け

やすく，水に溶けにくい。 

(2) 定性方法 試料の赤外吸収スペクトルをJIS K 0117によって測定すると，波数3 330cm-1，1 590cm-1， 

1 500cm-1，1 330cm-1，1 220cm-1，1 110cm-1，850cm-1及び760cm-1付近に主な吸収を認める。この場合，

試料調整はJIS K 0117の6.2(1)（錠剤法）による。赤外吸収スペクトルの一例を図1に示す。 

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K 8721-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図1 赤外吸収スペクトルの一例 

5. 品質 品質は，6.によって試験し，表1に適合しなければならない。 

表1 品質 

項目 

規格値 

純度 (GC) 

99.0%以上 

エタノール溶状 

試験適合 

融点 

113〜116℃ 

変色範囲 (pH) 

（ごくうすい黄色）pH4.8
〜pH7.6（黄色） 

6. 試験方法 試験方法は，次のとおりとする。 

(1) 純度 (GC) 99.0%以上 

JIS K 8001の5.32（ガスクロマトグラフ法）による。 

(a) 検出器の種類 水素炎イオン化検出器 

(b) 試料溶液の調製 試料1g＋アセトン（→10ml）。 

(c) 分析条件 

カラム充てん剤 粒径180〜250μmのけい藻土を担体に用い，それにシリコーン系固定相液体を

10%含浸させたもの，又はこれと同等の分離能をもつもの。 

参考 担体としてのけい藻土には，クロモソルブW，シマライトWなどがあり，また，シリコーン

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K 8721-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

系固定相液体にはシリコーンSE−30などがある。 

カラム用管の内径及び長さ 2〜4mm, 2〜3m 

設定温度 カラム槽 

160〜200℃ 

試料気化室 260〜300℃ 

検出器槽 

260〜300℃ 

キャリヤーガスの種類及び流量 窒素又はヘリウム，40〜60ml/min 

試料溶液注入量 2μl 

(2) エタノール溶状 

試料0.5g＋エタノール (95) （→20ml）……澄明。 

(3) 融点 113〜116℃ 

JIS K 8001の5.4（融点及び溶融範囲）による。 

(4) 変色範囲 (pH)  

JIS K 8001の5.28（変色範囲）のpH4.8，6.2及び7.6の緩衝液10mlずつをそれぞれ試験管に入れる

＋試料溶液(1)0.3ml……それぞれ，ごくうすい黄色，うすい黄色及び黄色になる。 

注(1) 試料溶液の調製 試料0.25g＋二酸化炭素を含まない水（→100ml）。 

7. 容器 遮光した気密容器とする。 

8. 表示 容器には，次の事項を表示しなければならない。 

(1) 名称 “p−ニトロフェノール”及び“試薬”の文字 

(2) 種類 

(3) 化学式，式量 

(4) 品質（純度） 

(5) 内容量 

(6) 製造番号 

(7) 製造業者名又はその略号 

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K 8721-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員長） 

久保田 正 明 

物質工学工業技術研究所計測化学部 

地 崎   修 

通商産業省基礎産業局生物化学産業課 

津 田   博 

通商産業省機械情報産業局計量行政室 

倉   剛 進 

工業技術院標準部繊維化学規格課 

喜多川   忍 

通商産業検査所化学部化学標準課 

野々村   誠 

都立工業技術センター無機化学部 

加 山 英 男 

財団法人日本規格協会 

石 橋 無味雄 

厚生省国立衛生試験所 

川 瀬   晃 

社団法人日本分析化学会 

柳 瀬 斉 彦 

社団法人日本化学工業協会 

藤 貫   正 

社団法人日本分析化学会 

並 木   昭 

財団法人化学品検査協会 

鶴 田 利 行 

硫酸協会 

中 村   靖 

日本鉱業協会 

大 槻   孝 

社団法人日本鉄鋼協会 

日 暮 喜八郎 

第一化学薬品株式会社 

北 田 佳 伸 

和光純薬工業株式会社 

飯 岡 寛 一 

柳島製薬株式会社 

高 野 虞美子 

東京化成工業株式会社 

飛 田 和 彦 

米山化学工業株式会社 

山 岡   宏 

片山化学工業株式会社 

山 田 和 夫 

関東化学株式会社 

（事務局） 

平 井 信 次 

日本試薬連合会