K 7366-2 : 1999  

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。 

今回の制定は，国際規格に整合させるために，ISO 2898-2 : 1997を基礎として用いた。 

JIS K 7366-2 : 1999には，次に示す附属書がある。 

附属書A（規定） 試験片の作り方の詳細 

JIS K 7366 : 1999は，一般名称を“プラスチック−可塑化ポリ塩化ビニル (PVC−P) 成形用及び押出用

材料”として，次の各部によって構成する。 

第1部：呼び方のシステム及び仕様表記の基礎 

第2部：試験片の作り方及び諸性質の求め方 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格         JIS 

K 7366-2 : 1999 

プラスチック−可塑化ポリ塩化ビニル 

(PVC−P) 成形用及び押出用材料− 

第2部：試験片の作り方及び諸性質の求め方 

Plastics−Plasticized poly (vinyl chloride) (PVC−P) 

moulding and extrusion materials− 

Part2 : Preparation of test specimens and determination of properties 

序文 この規格は，1997年に第3版として発行されたISO 2898-2, Plastics−Plasticized poly (vinyl chloride) 

(PVC−P) moulding and extrusion materials−Part2 : Preparation of test specimens and determination of properties

を元に作成した日本工業規格であるが，対応国際規格には規定されていない規定内容（試験片の圧縮成形

条件）を日本工業規格として追加した。 

なお，この規格で点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格にはない事項である。 

1. 適用範囲 この規格は，成形用及び押出用可塑化ポリ塩化ビニル (PVC−P) 材料の試験片の作り方及

び諸性質の求め方について規定する。この規格では，試験材料の取扱い及び成形前の試験材料と試験前の

試験片の状態調節についての要求事項を規定する。 

この規格は，試験片を作る手順及び条件，並びに成形された試験片を用いてその材料の諸性質を求める

手順を示す。成形用及び押出用可塑化ポリ塩化ビニル (PVC−P) 材料の特徴を知るための適切，かつ，必

要な諸性質及び求め方について規定する。 

諸性質は，JIS K 7140に規定する一般的試験方法から選んだ。成形用及び押出用材料に対して，広範囲

に使われているこれらの試験方法及び特殊で重要な他の試験方法，並びにJIS K 7366-1に規定する区分用

の性質も，この規格に含まれる。 

再現性があり，他と比較できる試験結果を得るためには，ここに規定する試験片の作り方，状態調節方

法，試験片寸法及び試験手順を採用しなければならない。寸法の異なる試験片及び異なった手順で得られ

た試験結果は，必ずしも一致するとは限らない。 

備考 この規格の対応国際規格を，次に示す。 

ISO 2898-2 : 1997, Plastics−Plasticized poly (vinyl chloride) (PVC−P) moulding and extrusion 

materials−Part 2 : Preparation of test specimens and determination of properties 

2 

K 7366-2 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す

る。記載された発効年（又は発行年）の版だけがこの規格の規定を構成するものであって，その後の改正

版・追補には適用しない。 

JIS K 7366-1 : 1999 プラスチック−可塑化ポリ塩化ビニル (PVC−P) 成形用及び押出用材料−第1

部：呼び方のシステム及び仕様表記の基礎 

備考 ISO 2898-1 : 1996 Plastics−Plasticized poly (vinyl chloride) (PVC−P) moulding and extrusion 

materials−Part 1 : Designation system and basis for specificationsが，この規格と一致してい

る。 

JIS K 7139 : 1996 プラスチック−多目的試験片 

備考 ISO 3167 : 1993 Plastics−Multipurpose test specimensが，この規格と一致している。 

JIS K 7140 : 1995 プラスチック−比較可能なシングルポイントデータの取得と提示 

備考 ISO 10350 : 1993 Plastics−Acquisition and presentation ofcomparable single-point dataが，この規

格と一致している。 

JIS K 7151 : 1995 プラスチック−熱可塑性プラスチック材料の圧縮成形試験片 

備考 ISO 293 : 1986 Prastics−Compression moulding test specimens of thermoplastic materialsが，この

規格と一致している。 

JIS K 7162 : 1994 プラスチック−引張特性の試験方法一第2部：型成形，押出成形及び注型プラスチ

ックの試験条件 

備考 ISO 527-2 : 1993 Plastics−Determination of tensile properties−Part 2 : Test conditions for 

mould-ing and extrusion plasticsが，この規格と一致している。 

ISO 176 : 1976 Plastics−Determination of loss of plasticizers−Activated carbon method 

ISO 291 : 1977 Plastics−Standard atmospheres for conditioning and testing 

ISO 458-2 : 1985 Plastics−Determination of stiffness in torsion of flexible materials−Part 2 : Application to 

plasticized compounds of homopolymers and copolymers of vinyl chloride 

ISO 527-1 : 1993 Plastics−Determination of tensile properties−Part 1 : General principles 

ISO 868 : 1985 Plastics and ebonite−Determination of indentation hardness by means of a durometer (Shore 

hardness) 

ISO 183 : 1987 Plastics−Methods for determining the density and relative density of non-cellular plastics 

ISO 2818 : 1994 Plastics−Preparation of test specimens by machining 

ISO 3451-5 : 1989 Plastics−Determination of ash−Part 5 : Poly (vinyl chloride) 

IEC 93 : 1980 Methods of test for volume resistivity and surface resistivity of solid electrical insulating 

materials 

3. 試験片の作り方 試験片は，常に同一の手順（圧縮成形）で，同一の成形条件で作らなければならな

い。 

材料は，それを使用するときまで，防湿容器の中に入れておかなければならない。 

3.1 

材料の前処理 成形の前に，通常材料の前処理は必要ない。 

3.2 

圧縮成形 圧縮成形をする前に，材料は，表1に規定する条件で2本のロールを用いて可塑化しな

ければならない。 

3 

K 7366-2 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表1 材料のロール混練条件 

デュロメータ
硬さ 

ロール 
表面温度 

℃ 

混練時間1) 

min 

ロール 
表面速度 

m/min 

速度比  ロール間隔 

mm 

ロール直径 

mm 

ロール長さ 

mm 

≦A80 

130〜160 

約5 

約10 

1 : 1.2 

約1 

例えば150 

例えば300 

D35≦〜≦D50 

145〜170 

約5 

約10 

1 : 1.2 

約1 

例えば150 

例えば300 

D50< 

160〜175 

約5 

約10 

1 : 1.2 

約1 

例えば150 

例えば300 

1) 

シートが巻き付いてからの時間 

参考 “デュロメータ硬さ”は，“ショア硬さ”と同義語である。 

ロールシートは，予熱した金型の中に，できればシートのロール方向が互いに直角方向になるように重

ねる。 

圧縮成形シートは，JIS K 7151に従い，表2に規定した条件で作らなければならない。 

表2 試験片の圧縮成形条件 

デュロメータ
硬さ 

成形温度 

℃ 

平均冷却速度 

℃/min 

成形品 

取出温度 

℃ 

全圧 
 
MPa 

加圧時間 

min 

予熱圧力 

MPa 

予熱時間 

min 

≦A80 

135〜165 

規定しない 

約401) 

2〜10 

2〜5 

約0.3 

最大5 

D35≦〜≦D50 

145〜175 

規定しない 

約40 

2〜10 

2〜5 

約0.3 

最大5 

D50＜ 

170〜180 

規定しない 

約40 

2〜10 

2〜5 

約0.3 

最大5 

1) 

非常に軟らかい材料のときは，更に温度を下げてもよい。 

参考 国際規格では1)がすべての成形品取出温度の欄に付されているが，この注記はデュロ

メータ硬さが “≦A80” の材料のうち“非常に軟らかい材料”について適用されるの
で，デュロメータ硬さが “≦A80” の材料だけとした。 

上の条件で適切な成形ができない場合には，圧縮成形の表示，試験片の直接表示などによって，その圧

縮成形条件を明示する。 

諸性質の測定に必要な試験片は，ISO 2818に従って圧縮成形シートから切削するか，又は打ち抜く。 

試験片の作り方の詳細は，附属書Aによる。 

4. 試験片の状態調節 諸性質を測定するための試験片は，ISO 291に従って23℃±2℃，(50±5) %RHの

条件下で，少なくとも48時間状態調節をしなければならない。 

5. 諸性質の求め方 諸性質の求め方及びデータの提示は，JIS K 7140に規定する事項，補足説明及び備

考に従う。 

すべての試験は，特に規定がなければ，23℃±2℃，(50±5) %RHの標準状態で行う。 

表3には，JIS K 7140に規定したものの中から，成形用及び押出用可塑化ポリ塩化ビニル (PVC−P) 材

料に適切な性質を記載した。これらの性質は，他の熱可塑性プラスチックのデータと比較するのに有用で

ある。 

表4には，表3に記載していない性質で，成形用及び押出用可塑化ポリ塩化ビニル (PVC−P) 材料を特

徴づけるのに重要な性質，又は一般的に広く用いられている性質を記載した。これらの性質を用いて異な

る材料と比較できるのは，同じ系統の熱可塑性プラスチックに限られる。 

4 

K 7366-2 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表3 一般的性質及びその試験条件（JIS K 7140から抜粋） 

性質 

単位 

規格 

試験片のタイプ及び寸法 

mm 

試験条件及び補足説明 

機械的性質 

50%ひずみ時

引張応力 

MPa 

JIS K 7162  
(ISO 527-2) 

JIS K 7139 (ISO 3167) 
試験片A 

試験速度 50mm/min 
標線間距離 70mm 

電気的性質 
体積抵抗率 

Ω･m 

IEC 93 

≧80×≧80×1 

電圧 100V 

その他の性質 
密度1) 

kg/m3 

ISO 1183 

10×10×4 

A法又はB法 
有効数字3けたまで表示 

1) 

区分用の性質 

参考 ISO 2898-2では，密度は“小数点以下2けたまで表示”することになっているが，この

場合有効数字が6けたとなり，測定上実際的ではない。また，これは “g/cm3” への補
足説明と考えられるので，ISO 2898-1で用いられている密度のけた数に合わせて“有効
数字3けたまで表示”に変更した。 

表4 成形用及び押出用可塑化ポリ塩化ビニル (PVC−P) 材料に 

特に有用な追加の諸性質と試験条件 

性質 

単位 

規格 

試験片のタイプ及び寸法 

mm 

試験条件及び補足説明 

機械的性質 
100%ひずみ
時引張応力 

MPa 

JIS K 7162 
(ISO 527-2) 

試験片 1BA 
厚さ 2 

試験速度 500mm/min 

デュロメータ

硬さ A又は
D1) 

− 

ISO 868 

φ50の円形又は50×50

の角形 
厚さ 4又は6 
（Aスケールは6だけ） 

15±1秒後に読み取り， 
デュロメータA値が86以
上の場合は，Dスケールを
使用する。 

熱的性質 

ねじりこわさ
温度1） 

℃ 

ISO 458-2 

60×6×2 

注 非常に柔軟な材料で

試験温度が高いとき

には、60×6×4 

ねじりこわさ−温度曲線か
ら求める。 
ねじりこわさが300MPa及
び4.1MPaの温度を，各々
TST300, TST4.1で表す。 
JIS K 7366-1 (ISO 2898-1) 
ではTST300の値を用いる。 

その他の性質 
灰分 

% (m/m) ISO 3451-5 

ペレット 

B法（硫酸処理灰分） 

可塑剤の減量 

% (m/m) ISO 176 

φ50の円形で，厚さ1 

B法 

1) 

区分用の性質 

参考1. ISO 2898-2では“100%伸びの引張応力”となっているが，ISO 527-2で引用している

ISO 527-1 (JIS K 7161) に使用されている用語から，これは間違いと考えられるので
“100%ひずみ時引張応力”と変更した。 

2. デュロメータ硬さA又はDの試験条件及び補足説明の項で，ISO 2898-2では“荷重

50N”と規定しているが，この試験条件は間違いと考えられるので削除した。 

3. “ねじりこわさ温度”は，試験片に加えられたトルクとねじれ角度とから剛性率を求

め，所定の剛性率のときの温度を“ねじりこわさ温度”とする。 

なお，“ねじりこわさ温度”は“柔軟温度”と同義語である。 

5 

K 7366-2 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書A（規定） 試験片の作り方の詳細 

A.1 はじめに 試験に用いられる材料は，加熱された2本のロールによってロールシートにする。この

シートを圧縮成形で均一な厚さのシートにして，試験片は切削又は打ち抜きによって作製する。 

A.2 ロールシートの作り方 

A.2.1 装置 

A.2.1.1 2本のロールは，180℃の温度まで操作が可能なものとする。 

ロールは，円筒状であり，大きさは，例えば直径150mm，長さ300mmとする。 

A.2.2 混練条件 

A.2.2.1 ロール表面温度及び圧縮成形温度は，材料のデュロメータ硬さ別に設定する。 

ロール温度は，試験材料が混練開始から1〜2分でロール表面に巻き付く温度とする。各ロールの温度差

は，ロール間で最大4℃，長さ方向で±2℃とする。 

A.2.2.2 個々の配合物の混練方法の詳細は，JIS K 7366-2では規定しないが，次の注意はすべてのタイプ

の配合物に適用する。 

ロールの表面速度は，約10m/minとする。 

2本のロール間には，一般的には速度差がある。前側（作業側）が遅く，1 : 1.2の速度比が望ましい。 

材料の適正な混練には，ロールバンクが必要である。材料は，ロールバンクの直径とロール間隔との比

が10 : 1になる量が望ましい。ロール間隔は，必要とするシートの厚さによって決定するが，混練時の間

隔は約1mmとする。 

A.2.3 手順 まず，材料をロール上に投入する。ロール間げき（隙）から落ちた材料を受け皿から注意深

く，かつ，素早く集め，駆動中のロールへ戻す。材料がシート状に巻き付いたら，材料のすべての配合剤

が，最適に分散するように約5分間混練を続ける。このとき，ロールに巻き付いた状態で定期的にシート

の切り取り，ロール間げきへの戻しを行う。シートをロールから取り出すときには，引き伸ばさないよう

にする。 

A.2.2〜A.2.3の操作と規定との相違点がある場合は，必要に応じて報告に加える。 

A.3 圧縮成形シートの作り方 

A.3.1 装置 

A.3.1.1 圧縮成形機 少なくとも10MPaまでの圧力が，かけられなければならない。成形機のプレス盤は，

加熱及び冷却（成形機を加熱と冷却との2台としても構わない。）ができなくてはならない。プレス盤の表

面を180℃まで加熱でき，プレス盤の中心と周辺部の温度差は，3℃を超えない。 

A.3.1.2 押込み金型又は平押し金型 はく離板（例えば，アルミ板又はよく磨かれた写真用フェロタイプ

板）を，金属平板と材料の間に置くことができる。 

A.3.2 成形条件 充てんに必要な材料の量は，材料の密度からの計算又は予備成形から事前に求めておく。

使用するロールシートの合計厚さは，圧縮成形シート又は試験片より少し厚くする。 

A.3.3 手順 ロールシートは，できれば方向が直角方向になるように重ね，予熱した金型に置く。 

加熱したプレス盤を閉じ，約0.3MPaで最大5分間保持し，材料を予熱する。次に，2〜10MPaに加圧し，

6 

K 7366-2 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2〜5分間この圧力を維持する。この間に，材料は金型の中で十分流れ，わずかな量のバリを生成する。圧

力を維持しながら約40℃に冷却する。非常に軟らかい材料の場合は，より低い温度まで冷却する。次に，

金型を開き，圧縮成形シートを取り出す。 

A.4 圧縮成形シートからの試験片の作り方 試験片は，圧縮成形シートから，切削加工，又は切り欠き，

ぎざぎざのような欠点のない，鋭い刃の規定の打ち抜き型を用いて，作成する。 

7 

K 7366-2 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

JIS K 7366-2 原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員長） 

植 村   勝 

工学院大学 

（委員） 

大 嶋 清 治 

工業技術院標準部 

西 出 徹 雄 

通商産業省基礎産業局 

橋 本 繁 晴 

財団法人日本規格協会 

高 野 忠 夫 

財団法人高分子素材センター 

田 村 正 勝 

日本プラスチック工業連盟 

松 井 孝 志 

社団法人日本電線工業会 

塩 野 武 男 

昭和電線電纜株式会社 

水 野 晃 一 

古河電気工業株式会社 

柴 田 康 之 

日本異形押出製品工業会 

宮 沢 広 孝 

株式会社三洋化成 

林   秀 之 

郡是高分子工業株式会社 

高 鍋 英 憲 

三菱化学MKV株式会社 

井 上 宏 一 

理研ビニル工業株式会社 

宮 下 俊 逸 

鐘淵化学工業株式会社 

木 下 昌 紀 

信越ポリマー株式会社 

加 藤 武 司 

住友ベークライト株式会社 

伊 藤 宏 一 

電気化学工業株式会社 

小 野 雅 司 

プラス・テク株式会社 

鹿 島   武 

日本ビニル工業会 

（事務局） 

濱 島 俊 行 

日本プラスチック工業連盟 

文責 井上宏一 

鹿島 武