K 7315-1:2012 (ISO 28078-1:2009)
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目 次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1 適用範囲························································································································· 1
2 引用規格························································································································· 2
3 呼び方のシステム ············································································································· 2
3.1 一般 ···························································································································· 2
3.2 データブロック1 ··········································································································· 2
3.3 データブロック2 ··········································································································· 2
3.4 データブロック3 ··········································································································· 3
3.5 データブロック4 ··········································································································· 5
3.6 データブロック5 ··········································································································· 6
4 呼び方の例 ······················································································································ 6
4.1 呼び方だけの場合 ·········································································································· 6
4.2 材料規格のある場合 ······································································································· 6
K 7315-1:2012 (ISO 28078-1:2009)
(2)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,エンプラ技術連合
会(JEPTC),日本プラスチック工業連盟(JPIF)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準
原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大
臣が改正した日本工業規格である。
これによって,JIS K 7315-1:2006は改正され,この規格に置き換えられた。
この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。
JIS K 7315の規格群には,次に示す部編成がある。
JIS K 7315-1 第1部:呼び方のシステム及び仕様表記の基礎
JIS K 7315-2 第2部:試験片の作製方法及び特性の求め方
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
K 7315-1:2012
(ISO 28078-1:2009)
プラスチック−ポリフェニレンスルフィド(PPS)
成形用及び押出用材料−第1部:呼び方のシステム
及び仕様表記の基礎
Plastics-Polyphenylene Sulfide (PPS) moulding and extrusion
materials-Part 1: Designation systems and basis for specifications
序文
この規格は,2009年に第1版として発行されたISO 28078-1を基に,技術的内容及び構成を変更するこ
となく作成した日本工業規格である。
1
適用範囲
1.1 この規格は,熱可塑性ポリフェニレンスルフィド(PPS)成形用材料及び押出用材料の呼び方のシス
テムについて規定する。このシステムは,仕様表記の基礎として用いることができる。
1.2 PPS材料を,次の特性a)〜c) の適切な水準,並びに組成,意図する用途及び/又は成形方法,重要
な特性,添加剤,着色剤,充塡材及び強化材に基づいて区分する。
a) メルトマスフローレイト(MFR)又は溶融粘度(MV)
b) 密度
c) 引張弾性率
1.3 この規格は,全てのPPS材料に適用できる。この規格は,着色剤,添加剤,充塡材などで改質されて
いるか否かにかかわらず,粉状,か粒状又はペレット状で用いるPPS材料に適用できる。
注記1 この規格で同じ呼び方をする材料が,必ずしも同一の性能を示すとは限らない。この規格は,
特定用途及び/又は成形方法を規定するために必要な技術的なデータ,性能データ又は成形
条件に関するデータを提供するものではない。このような追加のデータが必要な場合は,JIS
K 7315-2に規定する試験方法が適用できる場合には,それに従って測定する。
注記2 特定の用途向けに熱可塑性材料を規定するため,又は再現性のある成形加工を確実にするた
めに,呼び方のシステムに1.2以外の情報を追加してもよい(3.1参照)。
注記3 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
ISO 28078-1:2009,Plastics−Poly(phenylene sulfide) (PPS) moulding and extrusion materials−Part
1: Designation system and basis for specifications(IDT)
なお,対応の程度を表す記号“IDT”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“一致している”
ことを示す。
2
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2
引用規格
次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
JIS K 6899-1 プラスチック−記号及び略語−第1部:基本ポリマー及びその特性
注記 対応国際規格:ISO 1043-1,Plastics−Symbols and abbreviated terms−Part 1: Basic polymers and
their special characteristics(IDT)
JIS K 7315-2 プラスチック−ポリフェニレンスルフィド(PPS)成形用及び押出用材料−第2部:試
験片の作製方法及び特性の求め方
注記 対応国際規格:ISO 28078-2,Plastics−Poly(phenylene sulfide) (PPS) moulding and extrusion
materials−Part 2: Preparation of test specimens and determination of properties(IDT)
3
呼び方のシステム
3.1
一般
熱可塑性プラスチックの呼び方のシステムは,次による。
呼び方
種類ブロック
(記載任意)
識別項目ブロック
規格番号
ブロック
個別項目ブロック
データ
ブロック
1
データ
ブロック
2
データ
ブロック
3
データ
ブロック
4
データ
ブロック
5
この呼び方は,記載任意な種類ブロック(記載する場合は“熱可塑性プラスチック”と記載する。),並
びに規格番号ブロック及び個別項目ブロックからなる識別項目ブロックによって構成する。個別項目ブロ
ックを,更に次に示す情報を記載した五つのデータブロックに細分し,表示が曖昧にならないようにする。
データブロック1 :JIS K 6899-1に従った略号(PPS)を用いた,プラスチックの識別及びポリマー組成
に関する情報(3.2参照)
データブロック2 :コードの文字位置1:意図する用途及び/又は成形方法(3.3参照)
コードの文字位置2〜8:重要な特性,添加剤及び補足情報(3.3参照)
データブロック3 :呼び方に用いる特性(3.4参照)
データブロック4 :充塡材又は強化材及びこれらの公称含有率(3.5参照)
データブロック5 :仕様を表記するために,追加情報を含んだ第5番目のデータブロックを加えてもよ
い(3.6参照)。
規格番号ブロックと個別項目ブロックとの間は,ハイフンで区切る。それぞれのデータブロックは,互
いをコンマ“,”で区切る。
なお,データブロックの一つを用いない場合は,“,,”のように分離記号を二つ続ける。
3.2
データブロック1
ハイフンに続いて,PPS材料をJIS K 6899-1による略号(PPS)で識別する。
3.3
データブロック2
コードの文字位置1で,意図した用途及び/又は成形方法に関する情報を識別する。コードの文字位置
2〜8で,重要な特性,添加剤及び着色剤に関する情報を識別する。表1に,コード(文字)を示す。
3
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なお,コードの文字位置2〜8に情報の記載があり,位置1に情報がない場合には,文字“X”(表示な
しを示す。)を位置1に挿入する。
表1−データブロック2で用いるコード(文字)
コード(文字)
コードの文字位置1
コード(文字)
コードの文字位置2〜8
A
接着用
A
成形安定処方
B
ブロー成形用
C
カレンダ加工用
C
着色品
D
粉末
E
押出用
E
発泡処方
F
フィルム押出用
G
一般用
G
か粒
G1
ペレット
G3
ビーズ
H
コーティング用
H
熱老化安定処方
L
モノフィラメント押出用
L
耐光及び耐候処方
M
射出成形用
N
自然色(非着色品)
P
耐衝撃処方
Q
圧縮成形用
Q
めっき処方
R
回転成形用
R
離型剤処方
S
焼結用
S
滑剤処方
V
熱成形用
X
表示なし
X
耐水性
Y
紡織糸,紡糸用
Y
導電処方
Z
帯電防止処方
3.4
データブロック3
3.4.1
一般
メルトマスフローレイト(MFR)又は溶融粘度(MV)の範囲は,その試験条件を示す2桁のコード(文
字・番号)と,その値を示す2桁のコード(番号)とを記号“+”で結合し,その全体を括弧で表示する
(いずれも3.4.2参照)。密度の範囲は,2桁のコード(番号)で表示する(3.4.3参照)。引張弾性率の範
囲は,2桁のコード(番号)で表示する(3.4.4参照)。これらのメルトマスフローレイト(MFR)又は溶
融粘度(MV)の範囲を示すコード,密度の範囲を示すコード,引張弾性率の範囲を示すコードは,それ
ぞれをハイフンで区切る。
例 315 ℃/5.00 kg(A5)の条件で測定したメルトマスフローレイト(MFR)が8 g/10 min(09)で,
密度が1 600 kg/m3(16),引張弾性率が14 000 MPa(14)のPPSは (A5+09)-16-14と表示する。
なお,特性値が,範囲の境界上にあるか,又は範囲の境界に近い場合には,製造業者がその材料をいず
れの範囲とするかを表明する。その後,たとえ各試験値がその範囲から外れても,製造の許容範囲なら,
そのコード(文字・番号)を変える必要はない。現在入手可能な材料について,表記に用いる特性値の全
ての組合せができるとは限らない。
3.4.2
メルトマスフローレイト(MFR)又は溶融粘度(MV)
JIS K 7315-2に従って,メルトマスフローレイト(MFR)は表2のAの文字の列に,溶融粘度(MV)
は表2のB又はCの文字の列に規定する三つの試験条件のいずれかで測定し,用いた試験条件を文字と番
4
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号とを組み合わせた2桁のコード(文字・番号)で表示する。
メルトマスフローレイト(MFR)はコード(文字・番号)A5の試験条件を標準とする。
コード(文字・番号)A2の条件は,コード(文字・番号)A5の条件で測定したとき,MFRが25 g/10 min
を超える材料だけに用いる。
コード(文字・番号)A1の条件は,コード(文字・番号)A2の条件で測定したとき,MFRが25 g/10 min
を超える材料だけに用いる。
表2−データブロック3でメルトマスフローレイト(MFR)
及び溶融粘度(MV)の試験条件に用いるコード(文字・番号)
コード(番号)
コード(文字)
A
(温度/荷重)
B
(温度/シェアレート)
C
(温度/シェアレート)
5
MFR 315 ℃ / 5.00 kg
MV 310 ℃ / 400 s−1
MV 316 ℃ / 400 s−1
2
MFR 315 ℃ / 2.16 kg
MV 310 ℃ / 1 000 s−1
MV 316 ℃ / 1 000 s−1
1
MFR 315 ℃ / 1.20 kg
MV 310 ℃ / 1 200 s−1
MV 316 ℃ / 1 200 s−1
MFR及びMVの値は,表3に規定する五つの範囲に分割し,それぞれを2桁のコード(番号)で表示す
る。MFR及びMVの試験条件を示すコード(文字・番号)と,値の範囲を示すコード(番号)は,記号“+”
で結合し,その全体を括弧でくくる。
表3−データブロック3でメルトマスフローレイト(MFR)
及び溶融粘度(MV)の値に用いるコード(番号)
コード(番号)
MFRの範囲
g/10 min
MVの範囲
Pa・s
03
MFR ≦ 3
700 < MV
05
3 < MFR ≦ 6
300 < MV ≦ 700
09
6 < MFR ≦ 12
100 < MV ≦ 300
15
12 < MFR ≦ 18
40 < MV ≦ 100
18
18 < MFR
MV ≦ 40
3.4.3
密度
密度は,JIS K 7315-2に従って測定する。表4に従って,密度を七つの範囲に分割し,それぞれを2桁
のコード(番号)で表示する。
表4−データブロック3で密度に用いるコード(番号)
コード(番号)
密度の範囲,ρ
kg/m3
11
ρ ≦ 1 100
12
1 100 < ρ ≦ 1 300
14
1 300 < ρ ≦ 1 500
16
1 500 < ρ ≦ 1 700
18
1 700 < ρ ≦ 1 900
20
1 900 < ρ ≦ 2 100
21
2 100 < ρ
5
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3.4.4
引張弾性率
引張弾性率は,JIS K 7315-2に従って測定する。表5に従って,引張弾性率を六つの範囲に分割し,そ
れぞれを2桁のコード(番号)で表示する。
3.5
データブロック4
コードの文字位置1に充塡材及び/又は強化材の種類を,1字のコード(文字)で表示する。コードの
文字位置2にその物理的形状を,別の1字のコード(文字)で表示する。これらのコード(文字)は,表
6による。このコードの文字に続けて(空白なしで),文字位置3にその質量分率を2桁の数字で表示して
もよい。
複数の混合物又は異なる形状の混合物を表す場合,それぞれのコードを記号“+”で結合し,その全体
を括弧でくくってもよい。
例 ガラス繊維(GF)25 %と鉱物粉末(MD)10 %の混合物は(GF25+MD10)又はJIS K 6999を用
いて(GF+MD)35と表示する。
表5−データブロック3の引張弾性率で用いるコード(番号)
コード(番号)
引張弾性率の範囲,Et
MPa
08
Et ≦ 8 000
10
8 000 < Et ≦12 000
14
12 000 < Et ≦16 000
18
16 000 < Et ≦20 000
22
20 000 < Et ≦24 000
24
24 000 < Et
表6−データブロック4で用いる充塡材及び強化材のコードの文字
コード(文字)
材料(文字位置1)
コード(文字)
形状(文字位置2)
B
ほう素
B
球,ビーズ又は中空球
C
カーボン
C
チップ,切削片
D
粉末
E
クレー
F
繊維
G
ガラス
G
摩砕粉又は粉砕
H
ウィスカ
K
炭酸カルシウム
L
セルロース
L
層状
M
鉱物a), b) 又は金属a)
P
マイカa)
Q
シリコン
R
アラミド
R
ロービング
S
合成物又は有機物a)
S
うろこ又はフレーク
T
タルク
X
規定なし
X
規定なし
Z
その他
Z
その他
注a) これらの物質は,例えば,化学記号,又はJIS K 6899-2など関連するJISで規定する
追加の記号によって,更に規定してもよい。金属(M)の場合には,化学記号を用い
て金属の種類を表示することが必須である。
b) 鉱物充塡材は,化学記号で表示できるならば,これを用いて,更に正確に表記する。
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3.6
データブロック5
特定用途の材料仕様書を作成するためなど,必要な追加事項を表示する。例えば,適切な日本工業規格,
又は一般に用いられている標準的な仕様を引用する。
4
呼び方の例
4.1
呼び方だけの場合
射出成形用(M)として製造され,測定温度315 ℃,荷重5.00 kgの条件(A5)で測定したMFR 8 g/10 min
(09),密度1 660 kg/m3(16),引張弾性率14 000 MPa(14)及びガラス繊維強化(GF)40 %入り熱可塑
性プラスチック材料ポリフェニレンスルフィド(PPS)は,次のように表示する。
種類ブロック
(記載任意)
規格番号
ブロック
個別項目ブロック
データ
ブロック
1
データ
ブロック
2
データ
ブロック
3
データ
ブロック
4
熱可塑性プラスチック
JIS K 7315-1
- PPS,
M,
(A5+09)-16-14,
G F 40
規格番号
データブロック1:記号
データブロック2:コードの文字位置1: 射出成形
データブロック3:コードの文字位置1: MFR
コードの文字位置2: 密度
コードの文字位置3: 引張弾性率
データブロック4:コードの文字位置1: ガラス
コードの文字位置2: 繊維
コードの文字位置3: 含有率40 %
呼び方:JIS K 7315-1-PPS,M,(A5+09)-16-14,GF40
又は熱可塑性プラスチックJIS K 7315-1-PPS,M,(A5+09)-16-14,GF40
4.2
材料規格のある場合
射出成形用(M)として製造され,測定温度316 ℃,シェアレート400 s−1の条件(C5)で測定したMV200
Pa・s(09),密度1 980 kg/m3(20),引張弾性率18 000 MPa(18),並びにガラス繊維(GF)及び鉱物(MD)
強化60 %入りで,かつ,ASTM D 6358に規定しているPPS011R60A24146の要求事項を満たしている熱可
塑性プラスチック材料ポリフェニレンスルフィド(PPS)は,次のように表示する。
7
K 7315-1:2012 (ISO 28078-1:2009)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
種類ブロック
(記載任意)
規格番号
ブロック
個別項目ブロック
データ
ブロック
1
データ
ブロック
2
データ
ブロック
3
データ
ブロック
4
データ
ブロック
5
熱可塑性プラスチック JIS K 7315-1 -PPS,M,(C5+09)-20-18,(G F+M D) 60,ASTM D6358 PPS011R60A24146
規格番号
データブロック1:記号
データブロック2:コードの文字位置1: 射出成形
データブロック3:コードの文字位置1: MV
コードの文字位置2: 密度
コードの文字位置3: 引張弾性率
データブロック4:コードの文字位置1: ガラス
コードの文字位置2: 繊維
コードの文字位置3: 鉱物
コードの文字位置4: 粉末
コードの文字位置5: 含有率60 %
データブロック5:規格及びその仕様
呼び方:JIS K 7315-1-PPS,M,(C5+09)-20-18,(GF+MD)60,ASTM D6358 PPS011R60A24146
又は熱可塑性プラスチックJIS K 7315-1-PPS,M,(C5+09)-20-18,(GF+MD)60,ASTM D6358
PPS011R60A24146
参考文献 JIS K 6899-2 プラスチック−記号及び略語−第2部:充てん材及び強化材
注記 対応国際規格:ISO 1043-2,Plastics−Symbols and abbreviated terms−Part 2: Fillers and
reinforcing materials(IDT)
JIS K 6999 プラスチック−プラスチック製品の識別及び表示
注記 対応国際規格:ISO 11469,Plastics−Generic identification and marking of plastics products
(IDT)