K 7314-1 : 1999 (ISO 14910-1 : 1997)
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日
本工業規格である。
今回の制定は,国際規格に整合させるために,ISO 14910-1 : 1997を基礎として用いた。
JIS K 7314-1 : 1999には,次に示す附属書がある。
附属書A(規定) 熱可塑性ポリエステル/エステル及びポリエーテル/エステル共重合体エラスト
マーの定義及び呼び方
JIS K 7314 : 1999は,一般名称を“プラスチック−熱可塑性ポリエステル/エステルエラストマー及び
ポリエーテル/エステルエラストマー成形用及び押出用材料”として,次の各部によって構成する。
第1部:呼び方のシステム及び仕様表記の基礎
第2部:試験片の作り方及び諸性質の求め方
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
K 7314-1 : 1999
(ISO 14910-1 : 1997)
プラスチック−熱可塑性
ポリエステル/エステルエラストマー
及びポリエーテル/エステルエラストマー
成形用及び押出用材料−
第1部:呼び方のシステム及び仕様表記の基礎
Plastics−Thermoplastic polyester/ester and polyether/ester elastomers for
moulding
and extrusion−Part 1 : Designation system and basis for specifications
序文 この規格は,1997年に第1版として発行されたISO 14910-1, Plastics−Thermoplastic polyester/ester and
polyether/ester elastomers for moulding and extrusion−Part 1 : Designation system and basis for specificationsを翻
訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲
1.1
この規格は,熱可塑性材料ポリエステル/エステルエラストマー及びポリエーテル/エステルエラ
ストマーの呼び方について規定する。この呼び方は,仕様表記の基礎として用いることができる。
1.2
ポリエステル/エステルエラストマー及びポリエーテル/エステルエラストマーを次の性質の適切
なレベル,ポリマーの基本パラメータ,用途及び/又は加工方法,重要な性質,添加剤,着色剤,充てん
材及び強化材に基づいて区分する。
a) 硬さ
b) 融点
c) 引張/曲げ弾性率
1.3
この規格は,すべてのポリエステル/エステルエラストマー及びポリエーテル/エステルエラスト
マーに適用する。
この規格は,粉状,か粒状又はペレット状で使用する材料及び着色剤,添加剤,充てん材などの添加又
は無添加の材料に適用する。
1.4
この規格の呼び方が同じ材料であっても,必ずしも同一の性能を示すとは限らない。したがって,
この呼び方は,特定の用途及び/又は加工方法に必要な材料を特定するものではない。この規格は,エン
ジニアリングデータ,性能データ又は加工条件に関するデータを提供するものでもない。
そのような追加データが必要な場合は,この規格の第2部に規定する試験方法が適用できるならば,そ
2
K 7314-1 : 1999 (ISO 14910-1 : 1997)
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れによって測定する。
1.5
特定の用途向けに材料を規定するため,又は成形加工を再現性あるものにするための要求事項をデ
ータブロック5として追加してもよい(3.の最初の段落参照)。
2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。記載された発効年の版だけがこの規格の規定を構成するものであって,その後の改正版・追補には適
用しない。
JIS K 6899-2 : 1996 プラスチック−記号−第2部:充てん材及び強化材
備考 ISO 1043-2 : 1988 Plastics-Symbols−Part 2 : Fillers and reinforcing materialsが,この規格と一
致している。
JIS K 7314-2 : 1999 プラスチック−熱可塑性ポリエステル/エステルエラストマー及びポリエーテ
ル/エステルエラストマー成形用及び押出用材料−第2部:試験片の作り方及び諸性質の求め方
備考 ISO 14910-2 : 1997 Plastics−Thermoplastic polyester/ester and polyether/ester elastomers for
moulding and extrusion−Part 2 : Preparation of test specimens and determination of properties
が,この規格と一致している。
ISO 1043-1 : 1997 Plastics-Symbols and abbreviated terms−Part 1 : Basic polymers and their
special characteristics
3. 呼び方及び仕様の基礎 熱可塑性プラスチックの呼び方は,次の標準様式による。
呼び方
種類ブロック
(記載任意)
識別項目ブロック
規格番号
ブロック
個別項目ブロック
データ
ブロック
1
データ
ブロック
2
データ
ブロック
3
データ
ブロック
4
データ
ブロック
5
この呼び方は,記載任意な種類ブロック(熱可塑性プラスチックと記す。)及び識別項目ブロックによっ
て構成し,さらに,識別項目ブロックは,規格番号ブロック及び個別項目ブロックによって構成する。
規格番号ブロックには,この規格の規格番号 “JIS K 7314-1” 及び括弧内に入れた国際規格番号 “ISO
14910-1” の両者を記す。
あいまいな表示を避けるため,個別項目ブロックを,更に次の五つのデータブロックに細分する。
データブロック1: ISO 1043-1に従った記号で,ポリエステル/エステルエラストマー及びポリエーテ
ル/エステルエラストマーを識別(3.1参照)
データブロック2: 位置1:用途又は加工方法(3.2参照)
位置2〜8:重要な性質,添加剤及びその他補足情報(3.2参照)
データブロック3: 区分用の性質(3.3参照)
データブロック4: 充てん材又は強化材,及びそれらの公称含有率(3.4参照)
データブロック5: ここでは,規格に必要な情報を記載する。データブロック5を使って分類を規格に
転換する。データブロック5に記載した情報だけが,規格の要求項目の一部となり
得る。
個別項目ブロックの最初の文字は,ハイフンとする。それぞれのデータブロックは,互いにコンマで区
切る。
3
K 7314-1 : 1999 (ISO 14910-1 : 1997)
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使わないデータブロックがある場合は,そのデータブロックを二つ続きの分離記号,すなわち,二つの
コンマ “, , ” によって示す。
3.1
データブロック1 このデータブロックでは,ハイフンの後に,表1又は附属書Aに記載した記号
及び呼び方で,ポリエステル/エステルエラストマー及びポリエーテル/エステルエラストマーを識別す
る。
表1 データブロック1に使用する共重合ポリエステル/エステル及び
共重合ポリエーテル/エステルの記号及び化学構造(例)
記号
化学構造
TP 4T/PTMEGT
ブタンジオール,ポリ(テトラメチレンエーテル)グリコールとテレフ
タル酸からなる共重合ポリエーテル/エステル
TP CL/4T
カプロラクトン,ブタンジオールとテレフタル酸からなる共重合ポリエ
ステル/エステル
TP 4T/PPEGT
ブタンジオール,ポリ(プロピレンエーテル)グリコールとテレフタル
酸からなる共重合ポリエーテル/エステル
TP 4T/BDT/PTMEGT
ブタンジオール,ブテンジオール,ポリ(テトラメチレンエーテル)グ
リコールとテレフタル酸からなる共重合ポリエーテル/エステル
3.2
データブロック2 このデータブロックでは,位置1に用途及び/又は加工方法についての情報を,
位置2〜8に重要な性質,添加剤及び着色剤についての情報を,表2に示すコードを用いて表示する。位置
2〜8の情報があり,位置1の情報がない場合には,位置1にコード “X” を挿入する。
表2 データブロック2に使用するコード
コード
位置1
コード
位置2〜8
A
接着剤用
A
加工安定処方
B
ブロー成形用
B
ブロッキング防止処方
C
カレンダ加工用
C
着色品
D
ディスク製造用
D
粉末
E
押出用
E
伸長性
F
フィルム押出用
F
特殊燃焼特性処方
G
一般用
G
か粒
H
コーティング用
H
熱老化安定処方
K
ケーブル,ワイヤーコーティング用
L
モノフィラメント押出用
L
耐光及び耐候処方
M
成形用
M
造核剤処方
N
自然色(非着色品)
P
耐衝撃処方
R
回転成形用
R
離型剤処方
S
焼結用
S
滑剤処方
T
透明
W
耐加水分解処方
X
表示なし
Z
帯電防止処方
3.3
データブロック3 このデータブロックでは,硬さを2けたのコード(数字)で表し(3.3.1参照),
融点を2けたのコード(数字)で表し(3.3.2参照),また,引張/曲げ弾性率を3けたのコード(数字)
で表す(3.3.3参照)。三つのコードの間には,ハイフンを入れる。
硬さ,融点及び引張/曲げ弾性率の値が範囲の境界上にあるか,又はそれに近い場合,製造業者は,そ
の材料がどちらの範囲に入るかを決める。その後,その材料の個々の試験値が,仮にその範囲から外れて
も製造許容範囲にあるならば,そのコードを変える必要はない。
4
K 7314-1 : 1999 (ISO 14910-1 : 1997)
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備考 硬さ,融点及び引張/曲げ弾性率のコードのすべての組合せのポリマーが,現在入手できると
は限らない。
3.3.1
硬さ 硬さは,JIS K 7314-2によって測定する。表3で規定するように,硬さの値を11の範囲に
分割し,それぞれ2けたのコード番号で表示する。
表3 データブロック3の硬さに使用するコード
コード
硬さの範囲
30
≦32
35
32<〜≦37
40
37<〜≦42
45
42<〜≦47
50
47<〜≦52
55
52<〜≦57
60
57<〜≦62
65
62<〜≦67
70
67<〜≦72
75
72<〜≦77
80
77<
3.3.2
融点 融点は,JIS K 7314-2に従って,C法,加熱速度10℃/minで測定する。表4で規定するよう
に,融点の値を10の範囲に分割し,それぞれ2けたのコード番号で表示する。
表4 データブロック3の融点に使用するコード
コード
融点の範囲 (℃)
14
≦145
15
145<〜≦155
16
155<〜≦165
17
165<〜≦175
18
175<〜≦185
19
185<〜≦195
20
195<〜≦205
21
205<〜≦215
22
215<〜≦225
23
225<
3.3.3
引張/曲げ弾性率 引張/曲げ弾性率は,JIS K 7314-2に従って,測定する。
それらの値は表5で規定するように,引張/曲げ弾性率の値を10の範囲に分割し,それぞれ3けたのコ
ード番号で表示する。
表5 データブロック3の引張/曲げ弾性率に使用するコード
コード
弾性率の範囲
MPa
002
≦30
004
30<〜≦50
006
50<〜≦70
008
70<〜≦90
010
90<〜≦110
015
110<〜≦200
025
200<〜≦300
040
300<〜≦500
075
500<〜≦1 000
100
1 000<〜
5
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3.4
データブロック4 このデータブロックでは,位置1に充てん材及び/又は強化材の種類を1けたの
コード(文字)で表示し,位置2にその物理的形状を,2番目のコード(文字)で表示する。それらのコ
ードは,表6に示すとおりとする。このコードに続いて(空白なしで),その含有率% (m/m) を,位置3
及び位置4に2けたの数字で表示する。
表6 データブロック4に使用する充てん材及び強化材のコード
コード
物質
コード
形状
B
ボロン
B
ビーズ,球,ボール
C
カーボン1)
D
粉末
F
繊維
G
ガラス
G
粉砕品
H
ウィスカ
K
炭酸カルシウム
M
鉱物,金属2)
S
有機物1):合成物
T
タルク
X
指定なし
X
指定なし
Z
その他1)
Z
その他
注1)
これらの物質は,例えば,それらの化学記号又は関連規
格に定められた略号又はコードで詳しく表示してもよ
い。
2) 金属充てん材は,含有率% (m/m) の後に,金属の種類を
化学記号で表示する。
3.5
データブロック5 このデータブロックには,特定用途の材料仕様書を作成するために必要な場合,
追加事項を表示する。例えば,適切な国家規格又は一般に用いられている標準的な仕様を引用する。
4. 呼び方の例
4.1
ブタンジオール (4) /テレフタル酸 (T) 及びポリテトラメチレンエーテルグリコール (PTMEG) /
テレフタル酸 (T) とからなり,成形用 (M),自然色(非着色品) (N) で,硬さ35 (35),融点156℃ (16),
引張弾性率32MPa (004) である熱可塑性ポリエーテル/エステル共重合体 (TP) は,次のように表示する。
6
K 7314-1 : 1999 (ISO 14910-1 : 1997)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
呼び方:(熱可塑性プラスチック)JIS K 7314-1 (ISO 14910-1) −TP 4T/PTMEGT, MN, 35-16-004
4.2
ブタンジオール (4) /テレフタル酸 (T) 及びカプロラクトン (CL) とからなり成形用 (M),自然色
(非着色品) (N) で,熱安定剤 (H) を含有し,硬さ48 (50),融点200℃ (20),引張弾性率127MPa (015) で
ある熱可塑性ポリエステル/エステル共重合体は,次のように表示する。
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K 7314-1 : 1999 (ISO 14910-1 : 1997)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
呼び方:(熱可塑性プラスチック)JIS K 7314-1 (ISO 14910-1) −TP 4T/CL, MNH, 50-20-015
8
K 7314-1 : 1999 (ISO 14910-1 : 1997)
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附属書A(規定) 熱可塑性ポリエステル/エステル及びポリエーテル/
エステル共重合体エラストマーの定義及び呼び方
エステル基,−CO−O−,を線状の高分子鎖中に規則正しい間隔で含有する熱可塑性ポリエステル化合
物。
ポリエステル/エステル共重合体の一つの繰り返し単位は,水酸基 (−OH) を含有する化合物(ジオー
ル)と,カルボキシル基 (−COOH) を含有する化合物(ジカルボン酸),又はそのエステルからなり,他
の繰り返し単位は,ヒドロキシカルボン酸又はそのラクトンからなり,いずれも重縮合反応によって生成
する。
ポリエーテル/エステル共重合体の一つの繰り返し単位は,ジオールとジカルボン酸又はそのエステル
からなり,他の繰り返し単位はポリアルキレンエーテルグリコール及びジカルボン酸からなり,いずれも
重縮合反応によって生成する。
脂肪族ポリエステル成分は,ジオールとジカルボン酸又はそのエステルからなり,2けた又はそれ以上
のけたの数値で示す。最初のけたの数値(又は最初と2けた目の数値)は,線状ジオールに含まれる炭素
数を表す(表A.1参照)。また,2けた目の数値(又は2けた目と3けた目又は3けた目と4けた目の数値)
は,線状ジカルボン酸に含まれる炭素数を表す(表A.2参照)。
ポリエステル鎖中でモノマー単位として用いる,非線状脂肪族,脂環式,及び芳香族のものは,文字記
号で示す(表A.1,表A.2及び表A.3参照)。
共重合ポリエステルであることは,共重合ポリエステルに含まれる成分の間を斜線で区切ることで示す
(ISO 1043-1の附属書AのA.6を参照)。同じ数値又は文字記号で表す共重合ポリエステルであっても,
出発物質の量比によって全く異なった性質を示す場合がある。したがって,表示の末尾に,補足的にポリ
マー中の含有率% (m/m) を示す。
これらの呼び方の例を,表1に示す。
表A.1 ジオール成分の表示記号(1けた目)
記号
構成モノマー単位
CAS No.
2
エチレングリコール
107-21-1
3
1, 3−プロパンジオール
504-63-2
4
1, 4−ブタンジオール
110-63-4
6
1, 6−ヘキサンジオール
629-11-8
14
1, 14−テトラデカンジオール
19812-64-7
BD
2−ブテン−1, 4ジオール
110-64-5
CH
シクロヘキサンジメタノール(1, 4−シクロヘキサンジメタノール)
105-08-8
NG
ネオペンチルグリコール(2, 2−ジメチル−1, 3−プロパンジオール)
126-30-7
PEEG
ポリ(エチレンエーテル)グリコール
25322-68-3
PPEG
ポリ(プロピレンエーテル)グリコール
25322-69-4
EOPPG
エチレンオキシドポリプロピレングリコール
91858-59-2
PTMEG
ポリ(テトラメチレンエーテル)グリコール
25190-06-1
XX
指定なし
9
K 7314-1 : 1999 (ISO 14910-1 : 1997)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表A.2 カルボン酸成分の表示記号(2けた目)
記号
構成モノマー単位
CAS No.
6
アジピン酸
124-04-9
9
アゼライン酸
123-99-9
10
セバシン酸
111-20-6
12
ドデカン二酸
143-07-7
36
ダイマー酸水添物
68783-41-5
T
テレフタル酸
100-21-0
I
イソフタル酸
121-91-5
M
トリメリット酸
528-44-9
N
2, 6−ナフタレンジカルボン酸
1141-38-4
P
フタル酸
88-99-3
X
指定なし
表A.3 ヒドロキシカルボン酸成分の表示記号
記号
構成モノマー単位
CAS No.
CL
カプロラクトン
502-44-3
HB
P−ドロキシ安息香酸
99-96-7
HV
4−ヒドロキシバレロラクトン
108-29-2
XX
指定なし
JIS K 7314-1 原案作成委員会 構成表
氏名
所属
本委員会
分科会
植 村 勝
工学院大学
◎委員長
八 田 勲
工業技術院標準部
○
西 出 徹 雄
通商産業省基礎産業局
○
橋 本 進
財団法人日本規格協会
○
高 杉 和 徳
株式会社東芝
○
吉 川 高 雄
財団法人鉄道総合技術研究所
○
浅 田 正 博
鐘淵化学工業株式会社
○
高 石 信 爾
カネボウ合繊株式会社
○
○
田 村 恒太郎
大日本インキ化学工業株式会社
○
○
森 川 武
帝人株式会社
○
○主査
光 本 明
デュポン株式会社
○
○
松 山 雄二郎
東洋紡績株式会社
○
○
菅 尚 彦
東レ株式会社
○
○
内 藤 永 祥
東レ・デュポン株式会社
○
○
早乙女 忠
日本ジーイープラスチックス株式会社
○
○
木 村 博 文
ポリプラスチックス株式会社
○
○
桜 井 正 憲
三菱エンジニアリングプラスチックス株式会社
○
○
豊 岡 豊
三菱レイヨン株式会社
○
○
山 口 泰 彦
ユニチカ株式会社
○
○
木 庭 道 夫
工業用熱可塑性樹脂技術連絡会
○
○
酒 井 昌 利
日本プラスチック工業連盟
事務局
事務局