K 7236 : 2001  

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，エポキシ樹脂技術

協会 (JSERT) ／財団法人日本規格協会 (JSA) から，工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきと

の申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工業規格である。これに

よってJIS K 7236 : 1995は改正され，この規格に置き換えられる。 

今回の改正は，日本工業規格を国際規格に整合させるため，ISO 3001 : 1999 (Plastics−Epoxy compounds

−Determination of epoxy equivalent) を基礎として用いた。 

JIS K 7236には，次に示す附属書がある。 

附属書A（規定） グリシジルアミンの補正法 

附属書1（参考） JISと対応する国際規格との対比表

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

K 7236 : 2001 

エポキシ樹脂のエポキシ当量の求め方 

Determination of epoxy equivalent in epoxy resins 

序文 この規格は，1999年に発行されたISO 3001, Plastics−Epoxy compounds−Determination of epoxy 

equivalentを元に，対応する部分については対応国際規格を翻訳し，技術的内容を一部変更又は追加して作

成した日本工業規格である。 

なお，この規格で点線の下線を施してある箇所は，原国際規格を変更又は追加している事項である。変更

の一覧表をその説明を付けて，附属書1に示す。 

1. 適用範囲 この規格は，エポキシ樹脂のエポキシ当量を求める方法について規定する。 

グリシジルアミンの場合は，附属書A（規定）による。 

備考 この規格の対応国際規格を，次に示す。 

なお，対応の程度を示す記号は，ISO/IEC Guide 21に基づき，IDT（一致している），MOD

（修正），NEQ（同等でない）とする。 

ISO 3001 : 1999, Plastics−Epoxy compounds−Determination of epoxy equivalent (MOD) 

2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 

JIS K 0113 電位差・電流・電量・カールフィッシャー滴定方法通則 

JIS K 8223 過塩素酸（試薬） 

JIS K 8294 クリスタルバイオレット（試薬） 

JIS K 8322 クロロホルム（試薬） 

JIS K 8355 酢酸（試薬） 

JIS K 8809 フタル酸水素カリウム（試薬） 

JIS K 8886 無水酢酸（試薬） 

JIS R 3503 化学分析用ガラス器具 

JIS R 3505 ガラス製体積計 

JIS Z 8402-2 測定方法及び測定結果の精確さ（真度及び精度）−第2部：標準測定方法の併行精度及

び再現精度を求めるための基本的方法 

備考 ISO 5725-2 : 1994, Accuracy (trueness and precision) of measurement method and results−Part 2 : 

Basic method for the determination of repeatability and reproducibility of a standard 

measurement methodがこの規格と一致している。 

3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は，次による。 

2 

K 7236 : 2001  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

a) エポキシ当量 (EE)  1当量のエポキシ基を含む樹脂の質量。 

b) エポキシ指数 (EI)  樹脂1kg中に含まれるエポキシ基の当量数。 

4. 試薬 試薬は，次による。 

4.1 

酢酸 JIS K 8355に規定するもの。 

4.2 

無水酢酸 純度96%以上JIS K 8886に規定するもの。 

4.3 

クロロホルム JIS K 8322に規定するもの。 

4.4 

フタル酸水素カリウム JIS K 8809に規定するもの。 

4.5 

クリスタルバイオレット指示薬溶液 クリスタルバイオレットJIS K 8294 100mgを酢酸 (4.1) 100ml

に溶解したもの。 

4.6 

0.1mol/l過塩素酸酢酸標準溶液 

4.6.1 

調製 70% (m/m) 過塩素酸JIS K 8223水溶液8.5mlを，あらかじめ酢酸 (4.1) 500mlと無水酢酸 

(4.2) 30mlとを混合した溶液中に加える。さらに，酢酸 (4.1) を加えて1 lとし，放置する。 

4.6.2 

標定 フタル酸水素カリウム (4.4) 200.0mgを酢酸 (4.1) 20mlに溶かす。 

この溶液にクロロホルム (4.3) 10mlを加え，クリスタルバイオレット指示薬溶液 (4.5) 又は電位差滴定

装置 (5.1) を用いて，滴定する（フタル酸水素カリウムは，使用前に120℃で2時間乾燥させる。）。終点

の決定は，クリスタルバイオレット指示薬溶液を4滴〜6滴加え，緑色が付き始めるまで滴定するか，又

は電位差滴定装置を用いて行う。標準溶液の温度tsを記録する。 

4.6.3 

濃度の計算 1mol/l過塩素酸酢酸溶液 (4.6.1) の濃度(c)は，次の式によって，有効数字4けたに丸

める。 

)

(

20422

.0

0

1V

V

m

c

−

＝

×

ここに， 

m： フタル酸水素カリウムの質量 (g) 

V0： 空試験における終点までの滴定に消費した1mol/l過塩

素酸酢酸溶液 (4.6.1) の量 (ml) 

V1： 終点までの滴定に消費した1mol/l過塩素酸酢酸溶液 

(4.6.1) の量 (ml) 

0.204 22： フタル酸水素カリウムの分子量を1 000で割った係数 

備考1. 電位差滴定法でエポキシ当量を測定する場合は，過塩素酸の標定が必要である。 

2. 保護めがね又は保護スクリーンを使用したほうがよい。 

4.7 

臭化テトラエチルアンモニウム酢酸溶液 臭化テトラエチルアンモニウム100gを酢酸 (4.1) 400ml

に溶解させる。クリスタルバイオレット指示薬溶液 (4.5) を2滴〜3滴滴下する。色が変わったときは，

過塩素酸酢酸標準溶液 (4.6) で，原色（青緑色）まで戻す。 

備考 反応性の低いエポキシ配合品の場合は，よう化テトラブチルアンモニウムの固形又は10%クロ

ロホルム溶液を使用するのがよい。 

5. 器具及び装置 

5.1 

電位差滴定装置 JIS K 0113に規定するもの。電位差滴定装置は，滴定スタンド付きの銀電極と塩

化銀か硫化水銀電極を備えたもの。 

5.2 

化学はかり 感量0.1mgのもの。 

5.3 

100又は200 mlの共栓すり合わせ三角フラスコ。JIS R 3503に規定する所定容量のもの。 

3 

K 7236 : 2001  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

5.4 

容量10mlビュレット。JIS R 3505に規定する所定容量のもの。 

5.5 

デシケーター JIS K 3503に規定するもの。乾燥剤は塩化カルシウム。 

5.6 

ふっ素樹脂加工回転子。 

5.7 

温度計 感温±0.1℃のもの。 

5.8 

10mlピペット。JIS R 3505に規定する所定容量のもの。 

5.9 

1 000mlフラスコ。JIS R 3503に規定する所定容量のもの。 

5.10 50又は500mlのメスシリンダー。JIS R 3505に規定する所定容量のもの。 

6. 試験手順 試験手順は次による。 

6.1 

フラスコ中に6.0×10−4mol〜9.0×10−4molのエポキシ基に相当する試料を0.1mgまではかりとる。 

備考 エポキシ当量180〜190のものでは，試料約0.1g〜0.16g，エポキシ当量450〜500のものでは，

試料約0.3g〜0.4gをはかりとる。 

6.2 

クロロホルム (4.3) 10mlを加える。マグネチックスターラー (5.6) を用いて溶解する。溶けにくい

ときは，若干熱してもよい。 

室温まで冷やし，酢酸 (4.1) 20mlを加える。この溶液にピペット (5.7) で臭化テトラエチルアンモニウ

ム酢酸溶液 (4.7) 10mlを加える。 

備考 エポキシ樹脂が高分子量の場合は，クロロホルムを30mlまで増やし溶解する。 

6.3 

指示薬滴定法の場合は，クリスタルバイオレット指示薬溶解 (4.5) 4滴〜6滴加え，過塩素酸酢酸溶

液で滴定する。 

備考 滴定の終点は，緑色が付き始めるまでとする。 

6.4 

電位差滴定法の場合は，電極 (5.1) を同じ試料溶液中に浸し，液が飛散しないように，マグネチッ

クスターラーの回転の強さを調整する。過塩素酸酢酸溶液を用いて滴定する。 

6.5 

溶剤の体積膨張係数は，温度による補正が必要のため，過塩素酸酢酸溶液の温度tを記録する。 

6.6 

同様に空試験を行う。 

7. 計算 エポキシ当量EEは，次の式によって算出し，有効数字3けたに丸める。 

c

t

t

V

V

m

EE

s×

−

×

×

000

1

1

)

(

000

1

0

1

−

−

＝

ここに， 

m： 試料の質量 (g) 

V0： 空試験における終点までの滴定に消費した過塩素酸酢酸溶液 

(4.6) の量 (ml) 

V1： 終点までの滴定に消費した過塩素酸酢酸溶液 (4.6) の量 (ml) 

t： 試験及び空試験時の過塩素酸酢酸溶液 (4.6) の温度 (℃) 

ts： 標定時の過塩素酸酢酸溶液 (4.6) の温度 (℃) 

c： 標定時の過塩素酸酢酸溶液 (4.6) の濃度（通常は0.1mol/l） 

備考 過塩素酸酢酸溶液の膨張係数 (1.07×10−3℃−1) 補正が必要である。これは1℃当たりの体積膨

張率に相当する。恒温室で試験を行う場合は不用である。 

試験結果は，次の式のように，エポキシ指数EIで表してもよい。 

EE

EI

000

1

＝

4 

K 7236 : 2001  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

8. 精度 この方法の精度は，JIS Z 8402-2で，1994年日本の研究機関10か所で実施されたラウンドロビ

ングテスト結果から合議された。 

ビスフェノールA型液状エポキシ樹脂（表1）と，ビスフェノールA型固形エポキシ樹脂（表2）の室

内併行精度及び室間再現精度結果を，次に示す。 

表1 ビスフェノールA型液状エポキシ樹脂 

滴定方法 

併行精度 

室間再現精度 

エポキシ当量平均値 

Sr 

SR 

EE 

電位差滴定法 

0.61 

1.22 

187.0 

指示薬法 

0.68 

1.04 

188.2 

表2 ビスフェノールA型固形エポキシ樹脂 

滴定方法 

併行精度 

室間再現精度 

エポキシ当量平均値 

Sr 

SR 

EE 

電位差滴定法 

0.87 

6.68 

916.3 

指示薬法 

2.94 

8.01 

919.2 

Sr：併行精度の標準偏差 
SR：室間再現精度の標準偏差 

9. 結果の報告 結果の報告には，次の事項を記載する。 

a) 日本工業規格番号 

b) 試料名 

c) 試薬（臭化テトラエチルアンモニウムを使用しなかった場合） 

d) 試験結果 

e) その他必要とする事項及びこの規格と異なる事項 

5 

K 7236 : 2001  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書A（規定） グリシジルアミンの補正法 

A.1 序文 この規格で示された方法で，塩基性基をもつグリシジルアミンを滴定するときは，測定される

エポキシ当量の値は，真の値よりも低く算出される。それは，過塩素酸が塩基性基と反応し塩を生成する

ためである。 

過塩素酸が塩基性基と反応し塩を生成する量を計算すれば，この方法でグリシジルアミンのエポキシ当

量を滴定することができる。 

A.2 原理 グリシジルアミンの塩基性基は，0.1mol/l過塩素酸酢酸溶液で滴定する。 

得られたグリシジルアミンの塩基性基値を用いて，A.4の計算式から，エポキシ当量を算出できる。 

A.3 手順 グリシジルアミンの塩基性基の滴定は，この規格の6.の方法で行うが，臭化テトラエチルアン

モニウム溶液 (4.7) は加えない。 

A.4 結果の計算 グリシジルアミンのエポキシ当量EEは，次の式で示される。 

c

t

t

m

m

V

V

V

m

EE

s×

−

×

×

000

1

1

000

1

1

2

0

1

−

−

−

＝

ここに， 

m： 試料の質量 (g) 

m1： 塩基性基の滴定に使用する試験試料の質量 (g) 

V0： 空試験における終点までの滴定に消費した過塩素酸酢酸溶液

の量 (ml) 

V1： 終点までの滴定に消費した過塩素酸酢酸溶液の量 (ml) 

V2： 塩基性基によって消費された過塩素酸酢酸溶液の量 (ml) 

t： 試験及び空試験時の過塩素酸酢酸溶液の温度 (℃) 

ts： 標定時の過塩素酸酢酸溶液の温度 (℃) 

c： 標定時の過塩素酸酢酸溶液の濃度（通常は0.1 mol/l） 

6

K

 7

2

3

6

 : 

2

0

0

1

  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書1（参考） JISと対応する国際規格との対比表 

JIS K 7236 : 2001 エポキシ樹脂のエポキシ当量の求め方 

ISO 3001 : 1999 Plastics−Epoxy compounds−Determination of epoxy equivalent 

（プラスチックス−エポキシ化合物−エポキシ当量の求め方） 

(I)JISの規定 

(II)国際規格番号 

(III)国際規格の規定 

(IV)JISと国際規格との技術的差異の項目ごとの評価及びそ

の内容 

(V)JISと国際規格との技術的差異の理由及び

今後の対策 

項目番号 

内容 

項目 

番号 

内容 

項目ごとの 

評価 

技術的差異の内容 

(1)適用範囲 

エポキシ樹脂のエポキシ当

量を試験する方法を規定す

る。 

ISO 3001 

1. 

エポキシ樹脂のエポ

キシ当量を試験する

方法を規定する。 

IDT 

(2)引用規格 

JIS K 0113 

JIS K 8223 

JIS K 8294 

JIS K 8322 

JIS K 8355 

JIS K 8809 

JIS K 8886 

JIS K 3503 

JIS K 3505 

JIS Z 8402-2 

ISO 3001 

MOD／追加 JISとして規定されている規格を追加した。 

JISの体系上追加した。技術的差異はない。 

(3)定義 

主な用語の定義 

2. 

MOD／変更 molを当量表示に変更した。 

5年見直しでISOに変更を提案する。 

(4)試薬 

1.酢酸 

ISO 3001 

4. 

MOD／追加 JISとして規定されている規格を追加した。 

JIS体系上規定したもので技術的差異はない。 

2.無水酢酸 

4. 

3.クロロホルム 

4. 

4.フタル酸カリウム 

4. 

5.クリスタルバイオレット指

示薬溶液 

4. 

6.1過塩素酸 

4. 

7.臭化テトラエチルアンモニ

ウム酢酸溶液 

4. 

7

K

 7

2

3

6

 : 

2

0

0

1

  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

(I)JISの規定 

(II)国際規格番号 

(III)国際規格の規定 

(IV)JISと国際規格との技術的差異の項目ごとの評価及びそ

の内容 

(V)JISと国際規格との技術的差異の理由及び

今後の対策 

項目番号 

内容 

項目 

番号 

内容 

項目ごとの 

評価 

技術的差異の内容 

(5)器具及び 

装置 

1.電位差滴定装置 

ISO 3001 

5. 

MOD／追加 JISとして規定されているものは規定した。 

JIS体系上規定したもので技術的差異はない。 

2.化学ばかり 

5. 

IDT 

3.フラスコ 

5. 

MOD／追加 JISとして規定されているものは規定した。 

JIS体系上規定したもので技術的差異はない。 

4.ビュレット 

5. 

MOD／追加 JISとして規定されているものは規定した。 

JIS体系上規定したもので技術的差異はない。 

5.デシケーター 

5. 

MOD／追加 JISとして規定されているものは規定した。 

JIS体系上規定したもので技術的差異はない。 

6.回転子 

5. 

IDT 

7.温度計 

5. 

IDT 

8.ピペット 

5. 

MOD／追加 JISとして規定されているものは規定した。 

JIS体系上規定したもので技術的差異はない。 

9.フラスコ 

5. 

MOD／追加 JISとして規定されているものは規定した。 

JIS体系上規定したもので技術的差異はない。 

10.メスシリンダー 

5. 

MOD／追加 JISとして規定されているものは規定した。 

JIS体系上規定したもので技術的差異はない。 

(6)試験手順 

1.採取試料 

ISO 3001 

6. 

MOD／変更 単位を変更した。 (mmol→mol) 

5年見直しでISOに変更を提案する。  

2.溶解法 

6. 

MOD／追加 備考を追加した。 

3.指示薬滴定法 

6. 

IDT 

4.電位差滴定法 

6. 

MOD／変更 滴定終点を変更した。 

5年見直しでISOに変更を提案する。 

5.補正 

6. 

IDT 

6.空試験 

6. 

IDT 

(7)計算 

ISO 3001 

7. 

IDT 

(8)精度 

ISO 3001 

8. 

MOD／削除 レンジ (r, R) を削除した。 

JIS Z 8402-2標準測定方法の併行精度及び再現

精度を求めるための基本的方法を引用した。 

5年見直しでISOに変更を提案する。 

(9)結果の報告  

9. 

IDT 

JISと国際規格との対応の程度の全体評価：ISO 3001 : 1999 ; MOD 

備考1. 

項目ごとの評価欄の記号の意味は，次のとおりである。 

  − IDT ························ 技術的差異がない。 

  − MOD／削除 ············ 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 

  − ＭOD／追加 ············ 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 

  − MOD／変更 ············ 国際規格の規定内容を変更している。 

2. 

JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は，次のとおりである。 

  − MOD ······················ 国際規格を修正している。 

8 

K 7236 : 2001  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

JIS K 7236 国際規格適正化原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員会長） 

垣 内   弘 

横浜国立大学名誉教授（エポキシ樹脂技術協会） 

（試験規格委員長） 

宮 入 裕 夫 

東京医科歯科大学教授生体材料工学 

高 橋   泰 

旭チバ株式会社 

秋 本 耕 司 

旭電化工業株式会社 

永 瀬 利 平 

ソマール株式会社 

小野寺 和 之 

大日本インキ化学工業株式会社 

久 戸 瀬 極 

ダウ・ケミカル日本株式会社 

朝 蔭 秀 安 

東都化成株式会社 

赤 塚 泰 昌 

日本化薬株式会社 

北 原 正 友 

富士化成工業株式会社 

山 村 宣 民 

ヘンケル・ジャパン株式会社 

後 藤   学 

三井化学株式会社 

新 村 多加也 

油化シェルエポキシ株式会社 

（関係者） 

八 田   勲 

工業技術院標準部標準業務課 

山 村 修 蔵 

財団法人日本規格協会技術部 

吉 木   健 

日本プラスチック工業連盟 

（事務局） 

伊 東 達 郎 

エポキシ樹脂技術協会 

（解説文責 秋山幸司）