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K 7127 : 1999 (ISO 527-3 : 1995) 

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによって,JIS K 7127 : 1989は改正され,この規格に置き換えられる。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

K 7127 : 1999 

(ISO 527-3 : 1995) 

プラスチック−引張特性の試験方法− 

第3部:フィルム及びシートの試験条件 

Plastics−Determination of tensile properties− 

Part 3 : Test conditions for films and sheets 

序文 この規格は,1995年に第1版として発行されたISO 527-3, Plastics−Determination of tensile properties

−Part 3 : Test conditions for films and sheetsを翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作

成した日本工業規格である。 

1. 適用範囲 

1.1 

この規格は,厚さ1mm以下のプラスチックフィルム及びシートの引張特性の試験方法について規定

する。この規格は,JIS K 7161に基づいている。 

参考1. 厚さ1mmを超えるシートは,JIS K 7162(プラスチック−引張特性の試験方法 第2部:型成

形,押出成形及び注型プラスチックの試験条件)を参照する。 

1.2 

JIS K 7161の1.1参照。 

1.3 

この規格は,次のものの引張特性の測定には適していない。 

a) 発泡体 

b) 繊維強化プラスチック 

1.4 

JIS K 7161の1.5による。 

2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,記載の年の版だけがこの規格の規定を構成するものであって,その後の改正版・

追補には適用しない。 

JIS K 7161 : 1994,プラスチック−引張特性の試験方法−第1部:通則 

備考 ISO 527-1 : 1993, Plastics−Determination of tensile properties−Part 1 : General principlesがこの

規格と一致している。 

JIS K 7130 : 1999,プラスチック−フイルム及びシート−厚さ測定方法 

備考 ISO 4591 : 1992, Plastics−Film and sheeting−Determination of average thickness of a sample, and 

average thickness and yield of a roll, by gravimetric techniques (gravimetric thickness),及び

ISO 4593 : 1993, Plastics−Film and sheeting−Determination of thickness by mechanical 

scanningがこの規格と同等である。 

3. 原理 JIS K 7161の3.(原理)による。 

K 7127 : 1999 (ISO 527-3 : 1995) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

4. 定義 JIS K 7161の4.(定義)による。 

5. 装置 JIS K 7161の5.(装置)によるが,次の事項を追加する。 

5.1.2(試験速度)で,引張試験機は,JIS K 7161の表1に規定する推奨試験速度を維持できなければな

らない。フィルム及びシートの試験速度は,通常5mm/min,50mm/min,100mm/min,200mm/min,300mm/min

又は500mm/minである。JIS K 7161の9.6(試験速度)も適用する。 

5.1.5(伸び計)で,薄いシート又はフィルム材料を試験する場合,試験片には伸び計の重量を負荷して

はならない。 

JIS K 7161の5.2(試験片の幅及び厚さの測定装置)に規定する装置は,極薄フィルム(0.01mm以下の

厚さ)又はエンボスフィルムを除いて,JIS K 7130のA法の規定に従わなければならない。極薄フィルム

又はエンボスフィルムの場合は,JIS K 7130のB1法に規定する方法で測定する。JIS K 7130のB1法では,

フィルム試料の平均厚さを試験片とする。 

6. 試験片 

6.1 

形状及び寸法 

6.1.1 

この試験方法による引張特性測定の試験片は,10mm〜25mm幅で,長さは150mm以上(試験片タ

イプ2,図1参照)が望ましく,試験片中央部には50mm離れて平行な2本の標線をつける。 

フィルムの材質によっては,破断時の伸びが非常に大きく,試験機の伸びの容量を超えるものがある。

この場合は初期のチャック間隔を50mmまで減らしてもよい。 

6.1.2 

試験する材料の仕様書で求められている場合や,日常の品質管理試験では,図2,図3,及び図4

に示す形状,寸法の試験片タイプ5,1B及び4の試験片を用いてもよい。これらの試験片は,品質管理を

迅速に行うのに適している。 

破断時の伸びが非常に大きいフィルムとシートには,試験片タイプ5(図2)がよい。その他の軟質シー

トには試験片タイプ4(図4)がよい。 

硬質のシートには試験片タイプ1B(図3)がよい。 

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K 7127 : 1999 (ISO 527-3 : 1995) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図1 試験片タイプ2 

図2 試験片タイプ5 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図3 試験片タイプ1B 

図4 試験片タイプ4 

6.2 

試験片の調整 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

6.2.1 

6.1.1に記載の試験片は,切断又は打ち抜いてつくり,端が滑らかでノッチがないものとする。こ

れには低倍率の拡大鏡でノッチの有無を検査するのがよい。試験片はかみそりの刃,紙カッター,丸のみ

や他の器具で切断し,幅が正しく,直線性,平行性がよく,肉眼で見て欠点がないものとする。打抜きダ

イは,定期的な研磨によって鋭利にしたものを用い,端部を確実にきれいに切るために適切なバッキング

材を当てる。 

6.2.2 

6.1.2による試験片は,打抜きダイで適切なバッキング材を用いて,端を確実にきれいに切ってつ

くる。ダイは定期的に研磨して鋭くし,試験片の端は低倍率の拡大鏡で検査してノッチがないことを確か

める。切断端に明らかに欠陥があればその試験片は廃棄する。 

6.3 

標線 JIS K 7161の6.3(標線)による。 

標線を付けるマーキングジグは,二つの平行で真っ直ぐなエッジが付いていて,その先端の幅は0.05mm

〜0.1mmで滑らかで丸く,エッジ角度は15°以下のものでなければならない。マーキングジグでマークを

付ける前,又はその後で,標線の面にスタンプを使ってインキをつけてもよい。インキはコントラストの

はっきりした色で,試験するフィルムに悪い影響を与えるものであってはならない。 

6.4 

試験片の確認 試験片の切断端を目視によって欠陥を確認し,切断端に欠陥が確認できた場合は,

その試験片は廃棄する。 

6.5 

異方性 フィルム材料は,フィルム面の方向によって性質が変化するものがある(異方性)。この場

合は,フィルムの配向方向に平行及びこれに直角な2種類の試験片を準備する必要がある。 

7. 試験片の数 JIS K 7161の7.(試験片の数)による。 

8. 状態調節 JIS K 7161の8.(状態調節)による。 

9. 手順 JIS K 7161の9.(手順)による。 

10. 計算及び結果の表示 JIS K 7161の10.(計算及び結果の表示)による。ただし10.3(弾性率の計算)

及び10.4(ポアソン比)は除く。 

11. 精度 試験室間のデータがないので試験方法の精度は得られていない。試験室間のデータが得られし

だい次の改正時に追加する。 

12. 試験報告 試験報告書には,次の事項を含めなければならない。 

a) この規格を引用する。試験片のタイプ及び試験速度を,次の形式で記入する。 

b)〜q) JIS K 7161の12.(報告)のb)〜q)による。 

K 7127 : 1999 (ISO 527-3 : 1995) 

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原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

(委員長) 

山 田 純 男 

福井工業高等専門学校物質工学科 

(委員) 

増 田   優 

通商産業省基礎産業局 

大 嶋 清 治 

工業技術院標準部 

橋 本 繁 晴 

財団法人日本規格協会 

仲 川   勤 

明治大学理工学部工業化学科 

小 野 昌 孝 

実践女子大学生活科学部生活環境学科 

小松原 恒 雄 

硬質塩化ビニル板協会 

高 野 忠 夫 

財団法人高分子素材センター 

越 山 了 一 

社団法人日本包装技術協会 

葛 良 忠 彦 

東洋製缶株式会社 

平   和 雄 

東洋製缶株式会社 

土 屋 博 隆 

大日本印刷株式会社 

池 田 弘 治 

日本合成ゴム株式会社 

各 務   孝 

凸版印刷株式会社 

石 井   恒 

住友ベークライト株式会社 

岩 本 威 生 

三菱化学株式会社 

米 田 昌 雄 

三菱樹脂株式会社 

尾 崎 樹 男 

三井石油化学株式会社 

足 立 卓 雄 

藤森工業株式会社 

下 川 正 明 

森永製菓株式会社 

世 代 文 彦 

花王株式会社 

猪 狩 恭一郎 

東京製紙株式会社 

真 弓 高 明 

株式会社島津製作所 

(事務局) 

吉 木   健 

日本プラスチック工業連盟