2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

K 7119-1972 

硬質プラスチック平板の平面曲げ疲れ試験方法 

Testing Method of Flexural Fatigue of Rigid Plastics by Plane Bending 

1. 適用範囲 この規格は，硬質プラスチック平板の平面曲げ疲れ試験方法について規定する。ここでい

う平面曲げ疲れ試験とは，平板状試験片の面に直交し，かつ試験片の軸を通る面内で，曲げモーメントを

繰返し与えることによりプラスチックの疲れ性質を測定する試験をいう。 

関連規格：JIS K 7118（硬質プラスチック材料の疲れ試験方法通則） 

2. 用語の意味 この規格で用いるおもな用語の意味は，JIS K 7118（硬質プラスチック材料の疲れ試験

方法通則）の2.用語の意味による。 

3. 試験片の状態調節と試験温度および湿度 試験片の状態調節および試験条件は，JIS K 7118の3.試験

片の状態調節と試験温度および湿度による。 

4. 試験機 

4.1 

試験機は試験片の面に直交し，かつ試験片の軸を通る面内で，曲げモーメントを与えることができ

るものでなければならない。 

4.2 

試験の目的に応じて，応力振幅一定形またはひずみ振幅一定形の試験機を用いる。 

5. 試験片 試験片はJIS K 7118の5.試験片によるほかは，つぎのとおりとする。 

5.1 

試験片は平板状のものを用いる。 

5.2 

試験片の形状，寸法および記号は，図1，図2，および図3に示すⅠ号形，Ⅱ号形およびⅢ号形を標

準とする。 

Ⅰ号形およびⅡ号形試験片は，均一曲げあるいはそれに近い曲げを与える試験機用試験片で，Ⅰ号形は

平行部のないもの，Ⅱ号形は平行部のある試験片である。Ⅲ号形試験片は片持ち曲げを与える試験機用試

験片で，均一応力を生じるように，くさび形にした試験片である。 

図1 Ⅰ号形試験片 

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K 7119-1972  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図2 Ⅱ号形試験片 

図3 Ⅲ号形試験片 

6. 試験片の寸法測定 試験片の寸法測定は，JIS K 7118の6.試験片の寸法測定による。 

7. 操作 操作はJIS K 7118の7.操作によるほかは，つぎのとおりとする。 

7.1 

試験片の取り付けは，試験片の軸が与えられた曲げモーメントの軸に直角になるよう，かつ中立面

が板厚の中心と一致するように注意して行なう。 

7.2 

定ひずみ平面曲げ疲れ試験では，き裂あるいは積層はく離による一定量の剛性低下をもって疲れ破

壊の時期とするので，試験片の剛性は運転中に計測できるのがよい。 

なお，原則として80%の剛性保持率に達した時期を疲れ破壊の時期とみなす。 

7.3 

試験機の荷重繰返し速度は，毎分1500ないし1800回とする。 

7.4 

不平衡質量回転形試験機では，荷重繰返し速度の変化は試験荷重に影響するので，できるだけ一定

速度で運転されるようにしなければならない。 

7.5 

試験機を所定の荷重に調整するまでの繰返し数は，全繰返し数の中に含めるので，できるだけ少な

くなるようにしなければならない。調整中最大応力は，所定の値以上にならないように注意する。 

8. 試験結果の取扱い 試験結果の取扱いはJIS K 7118の8.試験結果の取扱いによるほかはつぎのとおり

とする。 

8.1 

応力は，応力振幅，平均応力，最大応力，最小応力，その他の区別が明らかになるように明示しな

ければならない。 

8.2 

試験開始から終了まで連続運転することを原則とするが，もし試験機を一時停止した場合は，停止

の理由，停止の時期，時間，調整結果などを報告しなければならない。 

9. 報告 報告事項には，JIS K 7118の9.試験結果の報告の事項のうち該当するものを含める。 

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K 7119-1972  

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高分子部会 プラスチック試験方法専門委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員会長） 

牧     廣 

工業技術院製品科学研究所 

小 幡 八 郎 

通商産業省化学工業局 

西 村   一 

工業技術院標準部 

渡 部 有 造 

工業技術院標準部 

島 村 昭 治 

工業技術院機械技術研究所 

植 村 幸 生 

工業技術院大阪工業技術研究所 

大 出   讓 

日本プラスチック検査協会 

野 村   博 

日本電信電話公社 

近 藤 芳 人 

チッソ株式会社 

山 田   毅 

旭ダウ株式会社 

宮 津 佳 郎 

昭和高分子株式会社 

友 田 和 助 

住友ベークライト株式会杜 

廣 瀬 三 郎 

日本ビニル工業会 

小 山 俊 吉 

硬質塩化ビニール板協会 

川 崎   茂 

合成樹脂工業協会 

中 村 栄 男 

塩化ビニール工業協会 

伊 沢 秀 治 

日本プラスチック工業連盟 

鹿 毛 紀久雄 

プラスチック標準試験方法研究会 

権 藤 卓 也 

三菱化成工業株式会社 

土 井   浩 

積水化学工業株式会社 

（事務局） 

遠 山 雄 一 

工業技術院標準部繊維化学規格課 

伊 藤 定 義 

工業技術院標準部繊維化学規格課