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K 7030 : 1997 (ISO 8572 : 1991) 

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。 

JIS K 7030には,次に示す附属書がある。 

附属書A(規定) PN値の選択 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

K 7030 : 1997 

(ISO 8572 : 1991) 

ガラス繊維強化プラスチック (GRP) 

管及び継手−圧力とその関係, 

施工並びに接合に関する用語の定義 

Pipes and fittings made of glass fiber reinforced thermosetting 

plastics (GRP) −Definitions of terms relating pressure, including 

relationships between them, and terms for installation and jointing 

序文 この規格は,1991年に第1版として発行された,ISO 8572, Pipes and fittings made of glass fiber 

reinforced thermosetting plastics (GRP) −Definitions of terms relating pressure, including relationships between 

them, and terms for installation and jointingを翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成

した日本工業規格である。 

1. 適用範囲 この規格は,ガラス繊維強化プラスチック (GRP) 管及び継手システムの構成部品に適用

する,公称圧力 (PN) 及び最高許容圧力及び最高使用圧力について定義し,また,同一の部品を使用する

際のPNの数値範囲について規定する。また,GRP管・継手の施工及び接合にかかわる用語を定義する。 

2. 引用規格 次の規格は,この規格に引用することによって,この規格の規定の一部を構成する。この

規格の発行の時点では,引用規格は,ここに示す発行年の版の規格が有効であるが,すべての規格は,改

正されることがあるので,この規格の使用者は,引用規格の最新版を適用できるかどうか検討するのが望

ましい。 

ISO 3 : 1973, Prefered numbers−Series of prefered numbers. (優先数字−優先数字の系列) 

3. 定義 

3.1 

PN(公称圧力)(Nominal pressure) 配管系を構成する部品の内圧強さを概略示す数値上の呼称をい

う。 

備考1. 呼称は,参照又は表示を目的として,文字,PNと優先数字(附属書A参照)1個から構成す

る。 

2. 特定の部品に使用される数値は,関連する部品又は配管系の仕様によって定める。例えば,

PN16。 

3. 数字は,必ずしも測定可能な数値を示すとは限らず,また,関連する部品又は配管系の規格

によって特定されない場合は,計算を目的として使用するのが適切である。 

4. PNに使用する数値は,製造又は使用される部品に適用される圧力の制限と必ずしも一致しな

K 7030 : 1997 (ISO 8572 : 1991) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

くてもよい(3.2及び3.3参照)。 

3.2 

最高許容圧力 (maximum allowable pressure) GRP管又は継手の23 ℃,50年間の使用において管

又は継手が破壊しない,計算によって求めた,SI単位で示す最高内水圧。この圧力は,長期間静水圧試験

の結果を外挿し,設計上の使用条件に対する安全率を考慮して決定する。 

備考5. GRP管及び継手に関して,PNに使用する数値は,最高許容圧力から求める(附属書A参照)。 

3.3 

最高使用圧力 (maximum service pressure)  提示された使用条件下で使用される,管及び継手に許

容される最高許容保持内圧。最高使用圧力は,実際の使用条件が,最高許容圧力の指定した条件より厳し

いか厳しくないかの条件によって,最高許容圧力より高い場合も低い場合もあり得る。 

使用圧力は,次の要因を考慮して定めなければならない。 

a) 温度 

b) 設計時の耐用年数 

c) ウォータハンマ 

d) 圧力の変化 

e) 軸方向の曲げ 

f) 

外力による変形 

g) 管又は継手内外部の化学物質による腐食 

h) 内圧による軸方向の引張力(最高許容圧力の決定において設定ができないとき) 

i) 

安全に対する特別な配慮 

3.4 

圧力管及び継手 (pressure pipes and fittings) 附属書A表1に示された数値に等しい内圧を受ける管

及び継手。 

3.5 

非圧力管及び継手 (non-pressure pipes and fittings) 配管系の頂部において,50 kPa以下の内圧で使

用される管及び継手。 

4. 配管の種類 

4.1 

埋設配管 輪荷重及び積載荷重を含み,また,水頭圧を含む可能性のある,土荷重によって外圧を

受ける配管。 

4.2 

非埋設管 風圧力を考慮すべき場合を除き,支持部によって発生する外力以外の外圧を受けない配

管。 

4.3 

水位下の配管 水頭による外圧を受ける配管。 

5. 継手の種類 

5.1 

リジッド継手 角度変化を許容せず,水圧による軸方向の荷重に対して抵抗する継手。この種類の

継手の例は, 

a) フランジ継手(一体形及びルーズフランジを含む。) 

b) 突合せ継手 

c) 軟質接着剤を使用するリジッドソケット及びスピゴット継手(ダブルソケットによる設計を含む。) 

d) 硬質接着剤を使用するリジッドソケット及びスピゴット(ダブルソケットによる設計を含む。) 

e) ねじ継手 

5.2 

フレキシブル継手 構成部品間の相対的な動きが可能な継手。 

備考6. フレキシブル継手は,設計に際して考慮される軸方向の荷重に耐えるものとする。 

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K 7030 : 1997 (ISO 8572 : 1991) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

この種類の継手の例は, 

a) 軟質接着剤を使用するリジッドソケット及びスピゴット継手(ダブルソケットによる設計を含む。) 

b) 軟質接着剤を使用するフレキシブルリジッドソケット及びスピゴット(ダブルソケットによる設計を

含む。) 

c) クランプ継手,例えば,GRP以外の材料によって製造したボルトカップリング 

6. 継手の可とう(撓)性 

6.1 

角度の変位,α 図1に示す,1個の継手によって接続された2本の配管部品の軸が作る角度,α。

ここで,個々の構成部品は,ダブルソケット継手を含む,管又は継手とする。 

備考 角度の変位,αは,軸の変位xを生じる。 

図1 角度の変位 

6.2 

軸方向の変位 図2に示す,継手の軸方向の最大変位。 

図2 軸方向の変位 

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K 7030 : 1997 (ISO 8572 : 1991) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

6.3 

軸方向の全変位 図3に示す,角度変化による継手部品の軸のずれと変位。 

備考 軸の全変位zは,x及びyの合計。 

図3 軸方向の全変位 

6.4 

中心線の変位(偏心) 図4に示す,継手部品の中心線のずれの量。 

図4 中心線の変位(偏心) 

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附属書A(規定) PN値の選択 

GRP管及び継手において,PN400までのPN値は,当該部品に要求される,SI単位で表示する最高許容

圧力(3.2参照)よりも小さく,かつ,最も近い数値を,附属書A表1に示す数値から選択する。 

附属書A表1中に示す数値より高い圧力値の場合は,ISO 3に示す,R10系列から選択する。 

附属書A表1 PN値 

単位 MPa 

0.25 
0.4 
0.6 
1.0 
1.25 
1.6 
2.0 
2.5 
3.2 
4.0 
6.4 

10.0 
16.0 
20.0 
25.0 
31.5 
40.0 

ガラス繊維強化プラスチック (GRP) 管及び継手 

−圧力とその関係,施工並びに接合に関する用語の定義 

JIS原案作成専門委員会 構成表 

氏名 

所属 

(委員会長) 

宮 入 裕 夫 

東京医科歯科大学医用器材研究所 

宗 宮   詮 

慶應義塾大学工学部機械工学科 

増 田   優 

通商産業省基礎産業局 

岡 林 哲 夫 

工業技術院標準部 

橋 本 繁 晴 

財団法人日本規格協会 

山 本 晋 児 

東京電力株式会社 

青 木   茂 

千代田化工建設株式会社 

西 本 直 樹 

三井東圧化学株式会社 

野間口 兼 政 

日立化成工業株式会社 

中 井 邦 彦 

富士化工株式会社 

北 村 達 人 

社団法人強化プラスチック協会 

(事務局) 

田 村 正 勝 

日本プラスチック工業連盟