JISK6937-1:2002 プラスチック－熱可塑性ポリエステル（ＴＰ）成形用及び押出用材料

K 6937-1 : 2002 (ISO 7792-1 : 1997)

(1)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

まえがき

この規格は，工業標準化法第12条第1項の規定に基づき，日本プラスチック工業連盟 (JPIF) ／財団法

人日本規格協会 (JSA) から，工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり，日本工業

標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が制定した日本工業規格である。これによって，JIS K 6928-1 : 1998

は廃止され，この規格に置き換えられる。

制定に当たっては，日本工業規格と国際規格との対比，国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日

本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために，ISO 7792-1 : 1997 [Plastics−

Thermoplastic polyester (TP) moulding and extrusion materials−Part 1 : Designation system and basis for

specifications] を基礎として用いた。

なお，JIS K 6937-1 : 2002には，次に示す附属書がある。

附属書A（規定）熱可塑性ポリエステルの呼び方

JIS K 6937の規格群には，次に示す部編成がある。

JIS K 6937-1 第1部：呼び方のシステム及び仕様表記の基礎

JIS K 6937-2 第2部：試験片の作り方及び諸性質の求め方

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格 JIS

K 6937-1 : 2002

(ISO 7792-1 : 1997)

プラスチツク−熱可塑性ポリエステル (TP)

成形用及び押出用材料−第1部：

呼び方のシステム及び仕様表記の基礎

Plastics−Thermoplastic polyester (TP) moulding and extrusion materials−

Part 1 : Designation system and basis for specifications

序文この規格は，1997年に第3版として発行されたISO 7792-1 [Plastics−Thermoplastic polyester (TP)

moulding and extrusion materials −Part 1 : Designation system and basis for specifications] を翻訳し，技術的内

容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。

1. 適用範囲

1.1

この規格は，熱可塑性ポリエステル (TP) の呼び方について規定する。この呼び方は，仕様表記の

基礎として用いてもよい。この規格は，ポリエチレンテレフタレート (PET)，ポリブチレンテレフタレー

ト (PBT)，ポリシクロヘキシレンジメチレンテレフタレート (PCT)，ポリエチレンナフタレート (PEN) 及

び他の熱可塑性ポリエステルタイプからなる成形用及び押出用ポリエステルホモポリマーと種々の組成の

成形用及び押出用ポリエステルコポリマーに適用する。

1.2

熱可塑性ポリエステルのタイプを，次の性質の適切なレベルで区分し，更に用途及び／又は加工方

法，重要な性質，添加剤，着色剤，充てん材及び強化材に基づいて区分する。

a) 粘度数

b) 引張弾性率

1.3

この規格は，熱可塑性のポリエステルホモポリマー及びコポリマーに適用できる。

この規格は，着色剤，添加剤，充てん材などを添加しているか否かを問わず，粒状，か粒状又はペレッ

ト状で通常使用される材料に適用する。

この規格は，飽和熱可塑性ポリエステル／エステル及びポリエーテル／エステルエラストマー（JIS K

7314を適用）には適用しない。

1.4

この規格の呼び方が同じ材料であっても，必ずしも同一の性能を示すとは限らない。したがって，

この呼び方は，特定の用途及び／又は加工方法に必要な材料を特定するものではない。この規格は，エン

ジニアリングデータ，性能データ又は加工条件に関するデータを提供するものでもない。

そのような追加データが必要な場合は，JIS K 6937-2に規定する試験方法が適用できるならば，それに

よって測定するものとする。

1.5

特定の用途向けに材料を規定するため，又は成形加工を再現性あるものにするための要求事項をデ

ータブロック5として追加してもよい（3.の最初の段落参照）。

K 6937-1 : 2002 (ISO 7792-1 : 1997)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

備考この規格の対応国際規格を，次に示す。

なお，対応の程度を表す記号は，ISO/IEC Guide 21に基づき，IDT（一致している），MOD

（修正している），NEQ（同等でない）とする。

ISO 7792-1 : 1997 Plastics−Thermoplastic polyester (TP) moulding and extrusion materials−Part 1 :

Designation system and basis for specifications (IDT)

2. 引用規格次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで，発効年（又は発行年）を付記してあるものは，記載の年の版だけがこの

規格の規定を構成するものであって，その後の改正版・追補には適用しない。

JIS K 6899-1 : 2000 プラスチック−記号及び略語−第1部：基本重合体（ポリマー）及びその特性

備考 ISO 1043-1 : 1997 (Plastics−Symbols and abbreviated terms−Part 1 : Basic polymers and their

special characteristics) が，この規格と一致している。

JIS K 6899-2 : 1996 プラスチック−記号−第2部：充てん材及び強化材

備考 ISO 1043-2 : 1988 (Plastics−Symbols−Part 2 : Fillers and reinforcing materials) が，この規格と

一致している。

JIS K 6920-1 : 2000 プラスチック−ポリアミド (PA) 成形用及び押出用材料−第1部：呼び方のシス

テム及び仕様表記の基礎

備考 ISO 1874-1 : 1992 [Plastics−Polyamide (PA) moulding and extrusion materials−Part 1 :

Designation] からの引用事項は，この規格の該当事項と同等である。

JIS K 6937-2 : 2002 プラスチック−熱可塑性ポリエステル (TP) 成形用及び押出用材料−第2部：試

験片の作り方及び諸性質の求め方

備考 ISO 7792-2 : 1997 (Plastics−Thermoplastic polyester (TP) moulding and extrusion materials−Part

2 : Preparation of test specimens and determination of properties) が，この規格と一致してい

る。

JIS K 7367-5 : 2000 プラスチック−毛細管形粘度計を用いたポリマー希釈溶液の粘度の求め方−第5

部：熱可塑性ポリエステル (TP) ホモポリマー及びコポリマー

備考 ISO 1628-5 : 1998 (Plastics−Determination of the viscosity of polymers in dilute solution using

capillary viscometers−Part 5 : Thermoplastic polyester (TP) homopolymers and copolymers)

が，この規格と一致している。

ASTM D 4507-93a Specification of thermoplastic polyester (TPES) materials

3. 呼び方のシステム熱可塑性プラスチックの呼び方のシステムは，次の標準様式に基づいている。

呼び方

種類
ブロック
（記載任意）

識別項目ブロック

JIS番号
ブロック

個別項目ブロック

データ
ブロック

この呼び方は，記載任意な種類ブロック（熱可塑性プラスチックと記す。）及び識別項目ブロックによっ

て構成し，さらに，識別項目ブロックは，JIS番号ブロック及び個別項目ブロックによって構成する。

個別項目ブロックは，明確に分類するために，次の五つのデータブロックに細分する。

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データブロック1： JIS K 6899-1に従った記号によるPET，PBT，PCT，PEN並びにその他すべての

熱可塑性ポリエステル及びコポリエステルの識別（3.1参照）

データブロック2：位置1：予想される用途又は加工方法（3.2参照）

位置2〜8：重要な特性，添加剤及びその他補足情報（3.2参照）

データブロック3：表示特性（3.3参照）

データブロック4：充てん材又は強化材及びそれらの公称含有率（3.4参照）

データブロック5：ここでは，規格に必要な情報を記載する。データブロック5を使って表示を規格

に転換する。データブロック5に記載した情報だけが規格の要求項目の一部とな

り得る。

識別項目ブロックの最初の文字は，ハイフン “−” で結ぶ。データブロックは，それぞれコンマ “，” に

よって分割する。

もし，データブロックの一つを使わない場合は，そのデータブロックは二つ続きの分離記号，すなわち，

二つのコンマ “，” によって示す。

3.1

データブロック1 このデータブロックでは，ハイフンの後に熱可塑性ポリエステルを表1及び表2

に示す記号と呼び方によって識別する。

表1 データブロック1で使用するポリエステル材料の化学構造を示す記号（例）

記号

名称及び化学構造

PET (TP 2T)

ポリエチレンテレフタレート：エチレングリコールとテレフタル酸（又はそのエステル）
からなるポリエステル

PTT (TP 3T)

ポリトリメチレンテレフタレート：1，3−プロパンジオールとテレフタル酸（又はその
エステル）からなるポリエステル

PBT (TP 4T)

ポリブチレンテレフタレート：1，4−ブタンジオールとテレフタル酸（又はそのエステ
ル）からなるポリエステル

PCT (TP CHT)

ポリシクロヘキシレンジメチレンテレフタレート：シクロヘキサンジメタノールとテレ
フタル酸（又はそのエステル）からなるポリエステル

PEN (TP 2N)

ポリエチレンナフタレート：エチレングリコールと2，6−ナフタレンジカルボン酸（又
はそのエステル）からなるポリエステル

TP 26

ポリエチレンアジペート：エチレングリコールとアジピン酸からなるポリエステル

TP 41

ポリブチレンイソフタレート：1，4−ブタンジオールとイソフタル酸からなるポリエス
テル

TP CH10

シクロヘキサンジメタノールとセバシン酸からなるポリエステル

表2 データブロック1で使用するコポリエステル材料の化学構造を示す記号（例）

記号

化学構造

TP 6I/6T

ヘキサンジオールとイソフタル酸及びテレフタル酸からなるコポリエステル

TP BAI/BAT

ビスフェノールAとイソフタル酸及びテレフタル酸からなるコポリエステル

TP 2T/CHT

エチレングリコール，シクロヘキサンジメタノールとテレフタル酸（又はそのエステル）
からなるコポリエステル

TP 2T/2I

エチレングリコール，テレフタル酸及びイソフタル酸（又はそのエステル）からなるコ
ポリエステル

TP 2/6/NG//T/I/6

エチレングリコール，1，6−ヘキサンジオール及びネオペンチルグリコールとテレフタ
ル酸，イソフタル酸及びアジピン酸からなるコポリエステル

次の二つの呼び方は，含有質量比率の表示を含む。
TP 2T/26
(90/10)

90% (m/m) のエチレングリコール及びテレフタル酸と，10% (m/m) のエチレングリコ
ール及びアジピン酸からなるコポリエステル

TP NGT/61
(75/25)

75% (m/m) のネオペンチルグリコール及びテレフタル酸と，25% (m/m) の1，6−ヘキ
サンジオール及びイソフタル酸からなるコポリエステル

K 6937-1 : 2002 (ISO 7792-1 : 1997)

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熱可塑性ポリエステルに他のポリマーをブレンドする場合は，例えば，次のように＋記号の後にブレン

ドする基本ポリマーの記号を付けて識別する。

PBT＋ASA：ポリブチレンテレフタレートとアクリロニトリル／スチレン／アクリレートのブレンド

3.2

データブロック2 このデータブロックの中の位置1には，予想される用途及び／又は加工方法につ

いての情報を，位置2〜8には重要な特性，添加剤及び着色剤についての情報を，表3に示すコード文字を

用いて表示する。位置2〜8の情報があり，位置1の情報がない場合には，位置1に文字 “X” を挿入する。

表3 データブロック2に使用するコード文字

コード文字

位置1

コード文字

位置2〜8

接着剤

加工安定処方

ブロー成形

ブロッキング防止処方

カレンダ加工

着色品

ディスク製造

粉末

押出成形

発泡処方

フィルム押出成形

特殊燃焼性処方

一般用途

か粒

コーティング用

熱老化安定処方

ケーブル及びワイヤーコーティング

耐光又は耐候処方

モノフィラメント押出成形

造核剤処方

射出成形

自然色（非着色品）

回転成形

耐衝撃処方

焼結

離型剤処方

表示なし

滑剤処方

透明

耐加水分解処方

帯電防止処方

3.3

データブロック3 このデータブロックでは，粘度数を2けたのコード番号（3.3.1参照）で表し，

また，引張弾性率を3けたのコード番号（3.3.2参照）で表す。その二つのコード番号は，ハイフンで互い

に分ける。

特性値が範囲の境界上にあるか，又は近い場合には，製造業者は，どちらかの範囲を材料に明記しなけ

ればならない。その後，その材料の試験値が，たとえその範囲から外れても製造許容範囲にあるならば，

その表示は変える必要はない。

備考表示特性値のすべての組合せのポリエステルが，現在入手できるとは限らない。

3.3.1

粘度数粘度数は，JIS K 7367-5によって測定しなければならない。すなわち，PETの標準溶媒は，

フェノール／1，2−ジクロロベンゼン (50/50) であり，PBTの標準溶媒はm−クレゾールである。

粘度数の取り得る値は，八つの範囲に区分し，それぞれ表4に示したように2文字のコード番号で表示

する。

K 6937-1 : 2002 (ISO 7792-1 : 1997)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

表4 データブロック3で粘度数に使用するコード番号

コード番号

粘度数の範囲 ml/g

≦40

40＜〜≦60

60＜〜≦80

80＜〜≦100

100＜〜≦120

120＜〜≦140

140＜〜≦160

160＜〜≦180

PETでは，フェノール／1，2−ジクロロベンゼン (50/50) が標準溶媒である。

備考1. 他の溶媒で測定した粘度数は，次の式でフェノール／1，2−ジクロロベンゼン (50/50) での

粘度数に換算できる。

フェノール／1，1，2，2−テトラクロロエタン (50/50) では，

x＝0.93y＋1.87

フェノール／1，1，2，2−テトラクロロエタン (60/40) では，

x＝1.20y−13.34

o−クロロフェノールでは，

x＝1.22y−10.24

ジクロロ酢酸では，

x＝1.20y−18.07

ここに，

x：フェノール／1，2−ジクロロベンゼン (50/50) での粘度数

y：代替溶媒での粘度数

PBTでは，m−クレゾールが標準溶媒である。

備考2. 他の溶媒で測定した粘度数は，次の式でm−クレゾールでの粘度数に換算できる。

フェノール／1，1，2，2−テトラクロロエタン (50/50) では，

x＝0.70y＋5.59

フェノール／1，1，2，2−テトラクロロエタン (60/40) では，

x＝0.57y＋29.22

o−クロロフェノールでは，

x＝0.85y＋3.14

ジクロロ酢酸では，

x＝0.70y＋7.34

フェノール／1，2−ジクロロベンゼンでは，

x＝0.75y＋0.96

ここで，

x： m−クレゾールでの粘度数

y：代替溶媒での粘度数

PCTでは，粘度数はフェノール／1，1，2，2−テトラクロロエタン (60/40) を溶媒として測定しなけれ

ばならない。

非晶性のPENでは，粘度数はフェノール／1，1，2，2−テトラクロロエタン (60/40) を溶媒として，ま

た結晶性のPENではフェノール／2，4，6−トリクロロフェノール (60/40) を標準溶媒として測定しなけ

ればならない。

K 6937-1 : 2002 (ISO 7792-1 : 1997)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

その他の熱可塑性ポリエステルホモポリマー及びコポリマーの粘度数は，m−クレゾールを溶媒として

測定することが望ましい。

3.3.2

引張弾性率引張弾性率は，JIS K 6937-2によって測定する。引張弾性率を，表5に示された23

の範囲に対応させ，3文字のコード番号で表示する。

表5 データブロック3の引張弾性率で使用するコード番号

コード番号

引張弾性率範囲 MPa

001

≦150

002

150＜〜≦ 250

003

250＜〜≦ 350

004

350＜〜≦ 450

005

450＜〜≦ 600

007

600＜〜≦ 800

010

800＜〜≦ 1 500

020

1 500＜〜≦ 2 500

030

2 500＜〜≦ 3 500

040

3 500＜〜≦ 4 500

050

4 500＜〜≦ 5 500

060

5 500＜〜≦ 6 500

070

6 500＜〜≦ 7 500

080

7 500＜〜≦ 8 500

090

8 500＜〜≦ 9 500

100

9 500＜〜≦10 500

110

10 500＜〜≦11 500

120

11 500＜〜≦13 500

140

13 500＜〜≦15 500

160

15 500＜〜≦17 500

190

17 500＜〜≦20 500

220

20 500＜〜≦23 500

250

23 500＜

3.4

データブロック4 このデータブロックでは表6に規定されているコード文字を使って，位置1に充

てん材及び／又は強化材の種類を一つのコード文字で，位置2にその物理的形状を一つのコード文字で表

示する。このコード文字に続いて（空白なしで），位置3と位置4にその含有率% (m/m) を2文字の数字

で表示する。

数種の物質及び／又は異なる形状の混合物を表す場合， “＋” の記号を使ってコード番号をつなぎ，そ

の全体を括弧でくくる。例えば，25%ガラス繊維 (GF) と10%鉱物粉末 (MD) の混合物は， (GF25＋MD10)

と表示する。

表6 データブロック4で使用する充てん材及び強化材のコード文字

コード文字

物質（位置1）

コード文字

形状（位置2）

ほう素

ビーズ，球，ボール

カーボン(1)

粉末

ガラス

繊維

炭酸カルシウム

粉砕品

鉱物(1)，金属(2)

ウィスカー

合成物，有機物(1)

規定なし

タルク

その他

規定なし

その他(1)

K 6937-1 : 2002 (ISO 7792-1 : 1997)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

注(1) これらの物質は，例えば，化学記号又はJIS K 6899-2で規定された追加の記号，又は受渡当事者間で同意さ

れた別の記号で詳細に表示してもよい。

(2) 金属 (M) の場合，その含有率の後に化学記号によって金属の種類を表示する。

3.5

データブロック5 このデータブロックには，特定用途の材料仕様書を作成するために必要な場合，

追加事項を表示する。例えば，適切な国家規格又は一般的に用いられている標準的な仕様を引用してもよ

い。

4. 呼び方の例

4.1

呼び方だけの場合

4.1.1

特殊燃焼性をもち (F)，熱老化安定処方が実施され (H)，造核剤を含み (M)，粘度数が85ml/g (09)，

引張弾性率が10 300MPa (100)，30% (m/m) のガラス繊維で強化された (GF30) 熱可塑性ポリエチレンテレ

フタレート (PET) は，次のように表示する。

呼び方：（熱可塑性プラスチック）JIS K 6937 (ISO 7792) −PET，XFHM，09，100，GF30

4.1.2

射出成形用で (M)，特殊燃焼性をもち (F)，自然色（非着色品）で (N)，離型剤が添加され (R)，

粘度数が96ml/g (09)，引張弾性率が5 900MPa (060)，12% (m/m) のガラス繊維で強化された (GF12) 熱可

塑性ポリブチレンテレフタレート (PBT) は，次のように表示する。

K 6937-1 : 2002 (ISO 7792-1 : 1997)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

呼び方：（熱可塑性プラスチック）JIS K 6937 (ISO 7792) −PBT，MFNR，09-060，GF12

又は簡単に，JIS K 6937 (ISO 7792) −PBT，，，GF12

4.1.3

50% (m/m) のビスフェノールA (BA) とテレフタル酸 (T) 及び50% (m/m) のビスフェノールA

(BA) とイソフタル酸 (I) で構成され，一般用であり (G)，透明で (T)，自然色（非着色品）であり (N)，

粘度数が115ml/g(11)，引張弾性率が1 900MPa (020) である熱可塑性コポリエスチル材料 (TP) は，次のよ

うに表示する。

（熱可塑性プラスチック）

呼び方：（熱可塑性プラスチック）JIS K 6937 (ISO 7792) −TP BAT/BAI (50/50)，GTN，11-020又は簡単

に，JIS K 6937 (ISO 7792) −TP BAT/BAI

4.2

材料規格のある表示例射出成形用で (M)，着色し (C)，粘度数が75ml/g(07)，引張弾性率が13

800MPaであり(140)，45% (m/m) のガラス繊維で強化し (GF45)，ASTM D 4507 TPES 210G45A88560の規

格に適合する熱可塑性ポリェチレンテレフタレート (PET) は，次のように表示する。

K 6937-1 : 2002 (ISO 7792-1 : 1997)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

附属書A（規定）熱可塑性ポリエステルの呼び方

熱可塑性ポリエステル材料は，線状ポリマー鎖中に規則正しい配列でエステル基−CO−O−をもつ材料

である。

線状ポリエステルは，出発原料としてジオールとも呼ぶ二つのヒドロキシル基 (−OH) をもつ成分と，

ジカルボン酸とも呼ぶ二つのカルボン酸基 (−COOH) をもつ成分，又はそのエステルとから縮重合反応に

よって製造する。また，ヒドロキシカルボン酸又はそのラクトンも，ポリエステルの製造に使用できる。

もし，三官能の酸及び／又はトリオールを使用すれば，分岐したポリマー鎖が生成する。

次の五つの熱可塑性ホモポリエステルはよく知られている。

PET：ポリエチレンテレフタレート

PTT：ポリトリメチレンテレフタレート

PBT：ポリブチレンテレフタレート

PCT：ポリシクロヘキシレンジメチレンテレフタレート

PEN：ポリエチレンナフタレート

これらの表示はそのまま残すが，その他のポリエステル及びコポリエステルの呼び方は，ポリアミド及

びコポリアミド（JIS K 6920-1参照）と同様に，これら大きな一群について新しい略号を作るべきである。

JIS K 6899-1に従うと，熱可塑生ポリエステルの記号はTPである。

線状のジオールとジカルボン酸又はそのエステルから製造する脂肪族ポリエステルは，二つ又はそれ以

上の数字で表示する。最初のコード（一つ又は二つの数字である。）は線状ジオール（表A.1参照）の炭素

数に相当し，二番目のコード（これも一つ又は二つの数字である。）は線状ジカルボン酸（表A.2参照）の

炭素数に相当する。

ポリエステル鎖を構成するモノマー単位が，非線状脂肪族，環状脂肪族及び芳香族の場合は，文字コー

ド（表A.1，表A.2，表A.3参照）で表示する。

コポリエステルは，構成する成分を表す記号の間に斜線 (／) を引いて表示する（JIS K 6899-1 : 2000の

附属書AのA.6参照）。同じ数字コード又は文字コードをもつコポリエステルでも，その出発物質の構成

比率によってその性質は大きく異なる。したがって，表示の後ろの括弧の中に量比 (%) を表示することが

できる（表2参照）。

三つ以上のモノマーからなるコポリエステルも同様に表示することができる。

−TP DO1/DO2/DO3//DA1/DA2/DA3− ここで，DO1，DO2及びDO3は三つの異なったジオールであり，

DA1，DA2及びDA3は三つの異なったジカルボン酸である。

二重斜線 (//) は，ジオールとジカルボン酸との間に使用する。

ポリエステル及びコポリエステルの種類は大変多く，ここではほんの数例の紹介に止める。

この表示方法によると，PET，PTT，PBT，PCT及びPENは次のように表示できる。

PET：TP2T

PTT：TP3T

PBT：TP4T

PCT：TPCHT

PEN：TP2N

K 6937-1 : 2002 (ISO 7792-1 : 1997)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

しかし，実用的にも文献においても，これら五つの記号は一般に使用されており，JIS K 6937-1におい

ても使用できる。

表A.1 ヒドロキシ基の呼び方（最初のブロック）

記号

モノマー単位

CAS No

エチレングリコール

107-21-1

1，3−プロパンジオール

504-63-2

1，4−ブタンジオール

110-63-4

1，6−ヘキサンジオール

629-11-8

1，14−テトラデカンジオール

19812-64-7

シクロヘキサンジメタノール

105-08-8

ネオペンチルグリコール

126-30-7

1，1，1−トリメチロールプロパン

77-99-6

ビスフェノールA

80-05-7

ジエチレングリコール

111-46-6

ビスフェノールF

2467-02-9

規定なし

表A.2 カルボン酸の呼び方（二番目のブロック）

記号

モノマー単位

CAS No

アジピン酸

124-04-9

アゼライン酸

123-99-9

セバシン酸

111-20-6

ドデカン酸

693-23-3

ダイマー酸の水添物

68783-41-5

テレフタル酸

100-21-0

イソフタル酸

121-91-5

トリメリット酸

528-44-9

2，6−ナフタレンジカルボン酸

1141-38-4

フタル酸

88-99-3

1，4−シクロヘキサンジカルボン酸

1076-97-7

規定なし

表A.3 ヒドロキシカルボン酸の呼び方

記号

モノマー単位

CAS No

カプロラクトン

502-44-3

p−ヒドロキシ安息香酸

99-96-7

4−ヒドロキシ吉草酸ラクトン

108-29-2

規定なし

K 6937-1 : 2002 (ISO 7792-1 : 1997)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

JIS原案作成委員会構成表

氏名

所属

（委員長）

植村勝

工学院大学

橋本進

財団法人日本規格協会技術部

高杉和徳

株式会社東芝映像メディア事業本部

吉川高雄

財団法人鉄道総合技術研究所技術支援部

木庭道夫

エンプラ技術連合会

○ 浅田正博

鐘淵化学工業株式会社特殊樹脂事業部

○ 斉藤雅春

カネボウ合繊株式会社合繊研究開発センター

○ 亀田守

大日本インキ化学工業株式会社機能材料事業部

○ 中村洋一

帝人株式会社樹脂事業部門工業樹脂事業部

○ 光本明

デュポン株式会社エンジニアリングポリマー事業部

○ 上乃均

東洋紡績株式会社機能材開発研究所

○ 菅尚彦

東レ株式会社生産技術第2部

○ 桑田浄伸

東レ・デュポン株式会社ハイトレル技術部

○ 横内満

ポリプラスチックス株式会社技術部

○ 石渡皓

三菱エンジニアリングプラスチックス株式会社品質

保証部

○ 蒔苗久義

三菱レイヨン株式会社樹脂開発センター

○ 山口泰彦

ユニチカ株式会社機能樹脂事業本部

（事務局）

酒井昌利

日本プラスチック工業連盟

備考 ○印は，分科会を兼ねる。

（文責山口泰彦）

日本工業標準調査会標準部会化学製品技術専門委員会委員構成表

氏名

所属

（委員会長）

宮入裕夫

東京医科歯科大学生体材料工学研究所

（委員）

大久泰照

昭和シェル石油株式会社中央研究所

奥泉仁一

財団法人バイオインダストリー協会

奥山通夫

社団法人ゴム協会

笠野英秋

拓殖大学工学部

加茂徹

独立行政法人産業技術総合研究所

木原幸弘

社団法人日本化学工業協会

桐村勝也

社団法人日本塗料工業会

高野忠夫

財団法人化学技術戦略推進機構

高橋信弘

東京農工大学農学部

西川輝彦

石油連盟

西本右子

神奈川大学理学部

古川哲夫

財団法人日本消費者協会

愼宏

日本プラスチック工業連盟