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K 6866 : 1999 (ISO 10365 : 1992) 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。 

参考 この規格は，ISO 10365 : 1992, Adhesives−Adhesives−Designation of main failure patternsを基礎と

している。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

K 6866 : 1999 

(ISO 10365 : 1992) 

接着剤−主要破壊様式の名称 

Adhesives−Designation of main failure patterns 

序文 この規格は，1992年第1版として発行されたISO 10365，Adhesives−Designation of main failure 

patternsを翻訳し，技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。 

1. 適用範囲 この規格は，接着組立物の破壊様式の主分類に対する名称を規定し，図解をもってその代

表的外観を示す。 

組立物を構成する被着材及び接着剤の性質にかかわりなく，接着組立物について実施する機械的試験の

すべてに適用する。 

2. 引用規格 次の規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。こ

の規格の発行時点では，ここに示す版が有効である。すべての規格は改正されることがあるので，この規

格の使用者は，引用規格の最新版を適用できるかどうか検討するのが望ましい。 

JIS K 6900 : 1994 プラスチック−用語 

備考 ISO 472 : 1988, Plastics−Vocabularyが，この規格と一致している。 

3. 定義 この規格の目的に対して，JIS K 6900から次の定義を適用する。 

3.1 

たい積（接着剤に対する） 結合するために一緒に置かれ，又は一緒に結合されている接着剤を含

む材料又は部品の一群。 

3.2 

接着破壊 割れ目が接着剤と被着材の界面にあることが目に見える接着剤結合の破壊。 

3.3 

凝集破壊 割れ目が接着剤又は被着材の中にあると目に見える結合たい積物の破壊。 

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K 6866 : 1999 (ISO 10365 : 1992) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表1 破壊様式の名称 

基材 

破壊様式 

名称 

SF 

CSF 

DF 

接着剤 

CF 

SCF 

AF 

ACFP 

4. 適用 破壊様式の名称は，通常，定量的測定値によって表される接着組立物についての，あらゆる機

械的試験の結果をさらによく理解するために破壊を分類したものである。 

破壊様式は，表1に示す名称を付ける。 

破壊の分類が複数になる場合，破壊様式の各分類のおよその百分率を各名称で表現すること（図1参照）。 

層間はく離破壊が生じた場合（被着材から塗膜がむしり取られるような場合），名称 (DF) は塗膜の性質

に従うこと。 

参考1. 塗膜の種類には，プライマー，ワニス，ペイント，りん酸塩皮膜などがある。 

二つの破壊様式の交番破壊が生じたときは，破壊様式の記述の後ろに“OSC” (oscillating rupture) を付

記する。 

AF (50%) ＋CF (50%) , OSC 

参考2. 交番破壊のスティックスリップモードは，弾性被着材と接着剤とで構成される系に特有のも

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K 6866 : 1999 (ISO 10365 : 1992) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

ので，異なる破壊機構によるものであり（凝集破壊及び接着破壊又は延性かぜい性の凝集破

壊），弾性エネルギーが被着材によって周期的に貯蔵され解放されることによる。 

図2は，凝集破壊と接着破壊の交番破壊の代表的様式を示す。 

適切な装置を用いた表面検査は，破壊様式の差異をより明確に区分することができる。 

図1 混合破壊の例 

図2 交番破壊の例 

JIS原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員長） 

小 野 昌 孝 

実践女子大学生活科学部 

増 田   優 

通商産業省基礎産業局 

岡 林 哲 夫 

通商産業省工業技術院標準部 

橋 本 繁 晴 

財団法人日本規格協会 

長 沢 長八郎 

工業技術院物質工学工業技術研究所 

天 野 晋 武 

工学院大学工学部 

尾 形 知 秀 

ヤマハ株式会社 

山 辺 秀 敏 

日新製鋼株式会社 

立 花 光 雄 

コニシ株式会社浦和研究所 

榊 原 利 盛 

サンスター技研株式会社品質保証部 

水 谷   壽 

株式会社東洋精機製作所東京工場 

松 浦 義 勝 

武田薬品工業株式会社化成品研究所 

若 林 一 民 

ノガワケミカル株式会社 

永 田 宏 二 

セメダイン株式会社営業部 

滝 沢   稔 

日本接着剤工業会 

岡 崎   久 

日本接着剤工業会 

田 村 正 勝 

日本プラスチック工業連盟