K 6739：2016
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目 次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1 適用範囲························································································································· 1
2 引用規格························································································································· 1
3 用語及び定義 ··················································································································· 2
4 種類，記号及び形状による略号 ··························································································· 2
4.1 種類及び記号 ················································································································ 2
4.2 形状による略号 ············································································································· 2
5 性能······························································································································· 3
6 外観及び形状 ··················································································································· 3
6.1 外観 ···························································································································· 3
6.2 形状 ···························································································································· 3
7 寸法及びその許容差 ·········································································································· 4
7.1 DV継手 ······················································································································· 4
7.2 IDDV継手 ···················································································································· 5
8 材料······························································································································· 5
9 試験方法························································································································· 5
9.1 性能試験 ······················································································································ 5
9.2 外観及び形状 ················································································································ 6
9.3 寸法 ···························································································································· 6
9.4 試験結果の数値の表し方 ································································································· 6
10 検査 ····························································································································· 6
11 表示 ····························································································································· 7
11.1 継手の色 ····················································································································· 7
11.2 継手の表示 ·················································································································· 7
11.3 取扱い上の注意事項 ······································································································ 7
附属書JA（参考）JISと対応国際規格との対比表 ······································································ 17
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（2）
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まえがき
この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，塩化ビニル管・継
手協会（JPPFA），日本プラスチック工業連盟（JPIF）及び一般財団法人日本規格協会（JSA）から，工業
標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産
業大臣が改正した日本工業規格である。これによって，JIS K 6739:2007は改正され，この規格に置き換え
られた。
なお，平成29年10月19日までの間は，工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJIS
マーク表示認証において，JIS K 6739:2007によることができる。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について，責任はもたない。
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日本工業規格 JIS
K 6739：2016
排水用硬質ポリ塩化ビニル管継手
Unplasticized poly(vinyl chloride) (PVC-U) pipe fittings for drain
序文
この規格は，2002年に第2版として発行されたISO 3633を基とし，対応国際規格の規定に，国内で使
用されている製品の寸法，性能及び試験方法を追加して規定し，技術的内容を変更して作成した日本工業
規格である。
なお，この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて，附属書JAに示す。
1
適用範囲
この規格は，JIS K 6741に規定するVP及びIDVPを使用する排水用硬質ポリ塩化ビニル管の接着接合
に用いる硬質ポリ塩化ビニル管継手（以下，継手という。）について規定する。
注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。
ISO 3633:2002，Plastics piping systems for soil and waste discharge (low and high temperature) inside
buildings−Unplasticized poly(vinyl chloride) (PVC-U)（MOD）
なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”
ことを示す。
2
引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格のうちで，西暦年を付記してあるものは，記載の年の版を適用し，その後の改正版（追補を含む。）
は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS B 7502 マイクロメータ
JIS B 7507 ノギス
JIS K 6741 硬質ポリ塩化ビニル管
JIS K 6815-1:2002 熱可塑性プラスチック管−引張特性の求め方−第1部：一般試験方法
JIS K 6815-2:2002 熱可塑性プラスチック管−引張特性の求め方−第2部：硬質塩化ビニル（PVC-U）
管，耐熱性硬質塩化ビニル（PVC-C）管及び耐衝撃性硬質塩化ビニル（PVC-HI）管
JIS K 6816 熱可塑性プラスチック管及び継手−ビカット軟化温度試験方法
JIS K 6900 プラスチック−用語
JIS S 3200-1 水道用器具−耐圧性能試験方法
JIS Z 8401 数値の丸め方
ISO 265-1，Pipes and fittings of plastics materials−Fittings for domestic and industrial waste pipes−Basic
2
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dimensions: Metric series−Part 1: Unplasticized poly(vinyl chloride) (PVC-U)
ISO 580，Plastics piping and ducting systems−Injection-moulded thermoplastics fittings−Methods for
visually assessing the effects of heating
EN 1053，Plastics piping systems−Thermoplastics piping systems for non-pressure applications−Test
methods for watertightness
3
用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS K 6900によるほか，次による。
3.1
形式検査
品質が，設計で示す全ての性能に適合するか否かを判定するための検査。
3.2
受渡検査
製品を受け渡す場合に，必要と認められる性能に適合するか否かを判定するための検査。
4
種類，記号及び形状による略号
4.1
種類及び記号
継手の種類及び記号は，表1による。
表1−種類及び記号
種類
記号
適用する管の記号
排水用硬質ポリ塩化ビニル管継手
DV
VP
建物内排水用硬質ポリ塩化ビニル管継手a)
IDDV
IDVP
注a) 対応国際規格に規定されている継手である。
4.2
形状による略号
DV継手の形状による略号は，表2による。
表2−形状による略号
形状
略号
90°エルボ
DL
90°大曲がりエルボ
LL
径違い90°大曲がりエルボ
LL
45°エルボ
45L
90°Y
DT
径違い90°Y
90°大曲がりY
LT
径違い90°大曲がりY
90°大曲がり両Y
WLT
径違い90°大曲がり両Y
45°Y
Y
径違い45°Y
ソケット
DS
インクリーザ
IN
3
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5
性能
継手は，表3に示す性能項目の規定に適合しなければならない。
表3−性能
性能項目
性能
適用する継手の記号
適用箇条
引張降伏強さ
MPa
45以上
DV
9.1.1
耐圧性
破損があってはならない。
DV
9.1.2
偏平性
割れ及びひびがあってはならない。
DV
9.1.3
ビカット軟化温度
℃
76以上
DV
9.1.4
79以上
IDDV
水密性
漏れがあってはならない。
IDDV
9.1.5
熱し（弛）緩性
欠点があってはならない。
IDDV
9.1.6
6
外観及び形状
6.1
外観
継手の外観は，内外面が滑らかで，使用上支障となるきず，割れなどの欠点があってはならない。
6.2
形状
継手の形状は，DVについては，表7〜表20，IDDVについては，ISO 265-1による。接合部は，実用的
に正円の断面をもち，その端面は，継手の軸に対して直角でなければならない。
なお，外面の適切な箇所に，補強のためのリブを付けることができる。
4
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7
寸法及びその許容差
7.1
DV継手
DV継手の寸法及びその許容差は，表4及び表7〜表20による。
表4−DV継手の接合部寸法及びその許容差
単位 mm
呼び径
d1
d2
l
d
t1
t2
基準寸法 許容差 基準寸法 許容差 基準寸法 許容差 基準寸法 許容差 最小寸法 最小寸法
30
38.25
±0.25
37.85
±0.25
18
±1
31.0
±0.8
2.7
2.5
40
48.30
±0.30
47.80
±0.30
22
40.0
±0.9
50
60.35
59.75
25
51.0
3.1
3.0
65
76.40
75.70
35
67.0
75
89.45
88.65
40
±2
77.2
3.6
3.4
100
114.55
±0.35
113.55
±0.35
50
98.8
±1.0
4.5
4.3
125
140.70
±0.40
139.40
±0.40
65
125.0
±1.2
5.4
4.7
150
165.85
±0.45
164.25
±0.45
80
145.8
±1.3
6.3
5.6
5
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7.2
IDDV継手
IDDV継手の接合部寸法及びその許容差は，表5及びISO 265-1による。
表5−IDDV継手の接合部寸法及びその許容差
単位 mm
呼び径
ds
L2
e
e2
最小寸法
最大寸法
最小寸法
最小寸法
最小寸法
ND 40
40.1
40.4
26
3.0
2.0
ND 50
50.1
50.4
30
ND 63
63.1
63.4
36
ND 75
75.2
75.5
40
ND 90
90.2
90.5
46
2.3
ND 110
110.2
110.6
48
3.2
2.4
ND 125
125.2
125.7
51
ND 160
160.3
160.8
60
8
材料
継手の材料は，ポリ塩化ビニルを主体とし，安定剤，顔料などを加えたものとする。
なお，可塑剤及び可塑剤を含む材料は，用いてはならない。
9
試験方法
9.1
性能試験
9.1.1
引張試験
継手の引張試験は，JIS K 6815-1:2002及びJIS K 6815-2:2002による。ただし，試験片及び状態調節につ
いては，次によってもよい。
a) 試験片 供試継手から受渡当事者間の協定によって，適切な試験片を作製する。
b) 状態調節 試験片は，23 ℃±2 ℃で60分間以上，状態調節を行う。
9.1.2
耐圧試験
継手の耐圧試験は，JIS S 3200-1による。ただし，試験水圧は0.35 MPaとする。
9.1.3
偏平試験
継手の偏平試験は，試験片として供試継手の接合部から，呼び径30から呼び径100までは，接合部長さ
l（許容差 50
−mm），呼び径125及び呼び径150については，接合部長さl（許容差 100
−
mm）の試験片を切
り取り，これを23 ℃±2 ℃で60分間以上状態調節後，2枚の平板間に挟み，試験片の軸に直角の方向に
10 mm/min±2 mm/minの速さで，試験片の外径が，その1/2になるまで圧縮し，継手外表面を目視によっ
6
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て調べる。
なお，試験温度は，23 ℃±2 ℃とする。試験片を圧縮する平板の寸法は，1/2まで圧縮したとき，変形
した試験片より十分大きくする。
9.1.4
ビカット軟化温度試験
継手のビカット軟化温度試験は，JIS K 6816による。
9.1.5
水密試験
継手接合部の水密試験は，EN 1053による。
注記 EN 1053の概要は次のとおりである。供試体を水で満たす。空気を排出するために最大12°ま
で供試体を傾斜させてもよい。次に，50 kPaまで昇圧し，15分間保持した後，水漏れの有無を
確認する。試験温度は，23 ℃±5 ℃とする。
9.1.6
熱し（弛）緩試験
継手の熱し（弛）緩試験は，ISO 580による。
9.2
外観及び形状
継手の外観及び形状は，目視によって調べる。
9.3
寸法
継手の寸法は，JIS B 7502に規定するマイクロメータ，JIS B 7507に規定するノギス，又はこれらと同
等以上の精確さ（真度及び精度）をもつものを用いて測定する。角度は分度器などを用いて測定する。
9.4
試験結果の数値の表し方
9.1.1及び9.1.4の試験の結果は，表3の性能に規定する数値より1桁下の位まで求めてJIS Z 8401によ
って規定の数値に丸める。
10
検査
継手の検査は，形式検査と受渡検査とに区分し，それぞれの検査項目は，表6で○が付いた項目とする。
各項目は，この規格に適合しなければならない。ただし，受渡検査は，受渡当事者間の協定によって，表
6の項目の中から選択して行うことができる。また，受渡検査の寸法は，接合部だけを検査する。
なお，検査の試料の採取方法は，受渡当事者間の協定による。
表6−形式検査及び受渡検査の項目
検査項目
検査
形式検査
受渡検査
DV
IDDV
DV
IDDV
引張降伏強さ
○
−
○
−
耐圧性
○
−
○
−
偏平性
○
−
○
−
ビカット軟化温度
○
○
−
−
水密性
−
○
−
−
熱し（弛）緩性
−
○
−
○
外観及び形状
○
○
○
○
寸法
○
○
○
○
表示
○
○
○
○
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表示
11.1
継手の色
継手の色は，灰色とする。ただし，受渡当事者間の協定によって，その他の色を用いてもよい。
11.2
継手の表示
継手の表示は，次による。
a) 次の事項を継手の外側に，容易に消えない方法で表示しなければならない。
1) 呼び径
2) 製造業者名又はその略号
b) 次の事項を継手又は包装の外側に，容易に消えない方法で表示しなければならない。
1) 日本工業規格の番号
2) 種類又はその記号
3) 製造年又はその略号
11.3
取扱い上の注意事項
取扱い上の注意事項を，取扱説明書，技術資料などに記載し，これらを読む旨を製品，包装，送り状な
どに表示することが，望ましい。
注意事項の例を，次に示す。
a) 継手には，高所からの落下，放り投げなどによる過度の衝撃を加えない。
b) 継手には，直接ねじを切ってはならない。
c) 継手には，継手の材質に悪影響を及ぼす物質（例えば，アセトン，シンナー，クレオソート，殺虫剤，
白あり駆除剤など）の吹付け，塗布，接触などを行ってはならない。
なお，上記物質が直接継手に接触しない場合であっても，例えば，継手が浅く埋設されている場合，
上記物質を地面にこぼすと，地中に浸透することによって，継手が侵される場合があるので注意しな
ければならない。
d) 接着起因の事故を防ぐため，次の事項を守らなければならない。
1) 接着剤は，継手の種類に応じた適正なものを使用し，必ず，清掃した管と継手との接合面の両面に
薄く均一に塗布し，速やかに接合し，規定の時間，挿入力を保持する。
2) 接合後は，はみ出した接着剤を拭き取る。施工に当たっては，管内に充満する接着剤の溶媒蒸気を
追い出すために，換気などの対策を講じる。
e) 継手を屋外で保管する場合は，直射日光を避けるため，熱気のこもらない方法でシート掛けをするな
どの対策を講じる。
f)
不等沈下，温度変化などによる伸縮に対応するため，必要に応じ適切な場所に，可とう性のある継手
を設置するなどの対策を講じなければならない。
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表7−90°エルボ（DL）
単位 mm
呼び径
Z a)
L b)
30
22
40
40
27
49
50
33
58
65
42
77
75
48
88
100
62
112
125
75
140
150
88
168
流れ角度91.17°（91°10′）の許
容差は，±0.5°（±30′）とする。
注a) Zの許容差は，±2 mmとする。
b) Lは，基準寸法を示す。
表8−90°大曲がりエルボ（LL）
単位 mm
呼び径
Z a)
L b)
30
37
55
40
52
74
50
66
91
65
90
125
75
100
140
100
128
178
125
140
205
150
170
250
流れ角度91.17°（91°10′）の許
容差は，±0.5°（±30′）とする。
注a) Zの許容差は，±2 mmとする。
b) Lは，基準寸法を示す。
表9−径違い90°大曲がりエルボ（LL）
単位 mm
呼び径
Z1 a)
Z2 a)
L1 b)
L2 b)
75×50
100
101
125
141
100×65
128
128
163
178
100×75
168
流れ角度91.17°（91°10′）の許容差は，±0.5°（±30′）
とする。
注a) Z1及びZ2の許容差は，±2 mmとする。
b) L1及びL2は，基準寸法を示す。
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表10−45°エルボ（45L）
単位 mm
呼び径
Z a)
L b)
30
12
30
40
14
36
50
18
43
65
22
57
75
25
65
100
30
80
125
38
103
150
44
124
注記 A部は，二点鎖線で示す形状
にすることもできる。
注a) Zの許容差は，±2 mmとする。
b) Lは，基準寸法を示す。
表11−90°Y（DT）
単位 mm
呼び径
Z1 a)
Z2 a)
Z3 a)
L1 b)
L2 b)
L3 b)
30
22
22
22
40
40
40
40
27
27
27
49
49
49
50
34
34
34
59
59
59
65
42
43
42
77
78
77
75
48
49
48
88
89
88
100
62
63
62
112
113
112
125
75
76
75
140
141
140
150
89
90
89
169
170
169
流れ角度91.17°（91°10′）の許容差は，±0.5°（±30′）とする。
流れ方向を示す矢印を，図のように外側に浮き出しにする。
注a) Z1，Z2及びZ3の許容差は，±2 mmとする。
b) L1，L2及びL3は，基準寸法を示す。
10
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表12−径違い90°Y（DT）
単位 mm
呼び径
Z1 a)
Z2 a)
Z3 a)
L1 b)
L2 b)
L3 b)
40×30
22
22
27
44
44
45
50×30
33
47
47
51
50×40
27
27
52
52
55
65×30
22
23
42
57
58
60
65×40
27
28
62
63
64
65×50
34
35
69
70
67
75×30
22
23
48
62
63
66
75×40
27
28
67
68
70
75×50
34
35
74
75
73
75×65
42
43
82
83
83
100×30
22
23
62
72
73
80
100×40
27
28
77
78
84
100×50
34
35
84
85
87
100×65
42
43
92
93
97
100×75
48
49
98
99
102
流れ角度91.17°（91°10′）の許容差は，±0.5°（±30′）とする。
流れ方向を示す矢印を，図のように外側に浮き出しにする。
注a) Z1，Z2及びZ3の許容差は，±2 mmとする。
b) L1，L2及びL3は，基準寸法を示す。
11
K 6739：2016
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表13−90°大曲がりY（LT）
単位 mm
呼び径
Z1 a)
Z2 a)
Z3 a)
L1 b)
L2 b)
L3 b)
30
37
20
37
55
38
55
40
52
23
52
74
45
74
50
66
26
66
91
51
91
65
90
33
90
125
68
125
75
100
30
100
140
70
140
100
128
45
128
178
95
178
125
140
50
140
205
115
205
150
170
65
170
250
145
250
流れ角度91.17°（91°10′）の許容差は，±0.5°（±30′）とする。
注a) Z1，Z2及びZ3の許容差は，±2 mmとする。
b) L1，L2及びL3は，基準寸法を示す。
12
K 6739：2016
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表14−径違い90°大曲がりY（LT）
単位 mm
呼び径
Z1 a)
Z2 a)
Z3 a)
L1 b)
L2 b)
L3 b)
40× 30
37
20
42
59
42
60
50× 30
21
47
62
46
65
50× 40
52
23
57
77
48
79
65× 40
24
66
87
59
88
65× 50
66
27
74
101
62
99
75× 40
52
25
71
92
65
93
75× 50
66
29
79
106
69
104
75× 65
90
32
95
130
72
130
100× 40
52
28
82
102
78
104
100× 50
66
32
90
116
82
115
100× 65
90
36
107
140
86
142
100× 75
100
33
110
150
83
150
125× 50
66
103
131
98
128
125× 65
90
38
120
155
103
155
125× 75
100
42
124
165
107
164
125×100
128
52
140
193
117
190
150× 65
90
42
130
170
122
165
150× 75
100
45
135
180
125
175
150×100
128
53
152
208
133
202
150×125
140
60
220
140
217
流れ角度91.17°（91°10′）の許容差は，±0.5°（±30′）とする。
注a) Z1，Z2及びZ3の許容差は，±2 mmとする。
b) L1，L2及びL3は，基準寸法を示す。
13
K 6739：2016
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表15−90°大曲がり両Y（WLT）
単位 mm
呼び径
Z1 a)
Z2 a)
Z3 a)
L1 b)
L2 b)
L3 b)
65
90
33
90
125
68
125
75
100
38
100
140
78
140
100
128
45
128
178
95
178
流れ角度91.17°（91°10′）の許容差は，±0.5°（±30′）とする。
注a) Z1，Z2及びZ3の許容差は，±2 mmとする。
b) L1，L2及びL3は，基準寸法を示す。
表16−径違い90°大曲がり両Y（WLT）
単位 mm
呼び径
Z1 a)
Z2 a)
Z3 a)
L1 b)
L2 b)
L3 b)
100× 50
66
32
90
116
82
115
100× 75
100
40
110
150
90
150
125×100
128
52
140
193
117
190
流れ角度91.17°（91°10′）の許容差は，±0.5°（±30′）とする。
注a) Z1，Z2及びZ3の許容差は，±2 mmとする。
b) L1，L2及びL3は，基準寸法を示す。
14
K 6739：2016
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表17−45°Y（Y）
単位 mm
呼び径
Z1 a)
Z2 a)
Z3 a)
L1 b)
L2 b)
L3 b)
30
12
45
50
30
63
68
40
58
62
34
80
84
50
20
72
78
45
97
103
65
92
98
55
127
133
75
26
106
115
66
146
155
100
32
134
144
82
184
194
125
38
172
175
103
237
240
150
44
204
210
124
284
290
注a) Z1，Z2及びZ3の許容差は，±2 mmとする。
b) L1，L2及びL3は，基準寸法を示す。
15
K 6739：2016
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表18−径違い45°Y（Y）
単位 mm
呼び径
Z1 a)
Z2 a)
Z3 a)
L1 b)
L2 b)
L3 b)
40× 30
6
50
58
28
72
76
50× 30
0
56
65
25
81
83
50× 40
8
62
70
33
87
92
65× 40
−1
72
82
34
107
104
65× 50
8
80
88
43
115
113
75× 40
−6
78
92
34
118
114
75× 50
3
86
98
43
126
123
75× 65
14
98
106
54
138
141
100× 40
−14
96
112
36
146
134
100× 50
−8
98
118
42
148
143
100× 65
3
110
125
53
160
160
100× 75
19
118
132
69
168
172
125×100
150
171
84
215
221
150×100
6
165
185
86
245
235
注a) Z1，Z2及びZ3の許容差は，±2 mmとする。
b) L1，L2及びL3は，基準寸法を示す。
16
K 6739：2016
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表19−ソケット（DS）
単位 mm
呼び径
Z a)
L b)
30
3
39
40
47
50
53
65
73
75
4
84
100
104
125
134
150
164
注a) Zの許容差は，±2 mmとする。
b) Lは，基準寸法を示す。
表20−インクリーザ（IN）
単位 mm
呼び径
Z a)
L b)
40× 30
20
60
50× 30
63
50× 40
67
65× 40
77
65× 50
80
75× 40
25
87
75× 50
90
75× 65
100
100× 40
30
102
100× 50
105
100× 65
115
100× 75
120
125×100
35
150
150×100
40
170
150×125
185
注記 A部は，二点鎖線で示す形状にす
ることもできる。
注a) Zの許容差は，±2 mmとする。
b) Lは，基準寸法を示す。
17
K 6739：2016
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書JA
（参考）
JISと対応国際規格との対比表
JIS K 6739:2016 排水用硬質ポリ塩化ビニル管継手
ISO 3633:2002，Plastics piping systems for soil and waste discharge (low and high
temperature) inside buildings−Unplasticized poly(vinyl chloride) (PVC-U)
(I)JISの規定
(II)国際
規格番号
(III)国際規格の規定
(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容
(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策
箇条番号
及び題名
内容
箇条
番号
内容
箇条ごと
の評価
技術的差異の内容
1 適用範囲 JIS K 6741（硬質ポ
リ塩化ビニル管）の
VP及びIDVPを使
用する排水配管の
接着接合に用いる
硬質ポリ塩化ビニ
ル管継手について
規定する。
1
一般家庭から排出され
る（低温及び高温の）汚
水，雑廃水の輸送用建屋
内配管及びそれに取り
付ける通気管，並びに建
屋内雨水排水管に使用
する硬質ポリ塩化ビニ
ル管及び継手について
規定。
変更
ISO規格は，管及び継手を含む管路
を規定している。JISは，継手につ
いて接着形受口だけを規定。
管については，JIS K 6741に規定。
継手については，国内ではゴム輪
形受口の市場がない。
2 引用規格
3 用語及び
定義
3.1〜3.2
用語及び定義につ
いて規定。
−
規定なし。
追加
用語の定義を追加。
実質的な差異はない。
4 種類，記
号及び形状
による略号
管の種類による継
手の種類，記号及び
形状による略号
−
規定なし。
追加
使用者の利便性を考えて種類を明
確化した。
5 性能
引張降伏強さ
−
規定なし。
追加
引張降伏強さを追加。
現在は，短期性能として必要。
耐圧性
−
規定なし。
追加
耐圧性を追加。
継手の試験として必要。
偏平性
−
規定なし。
追加
偏平性を追加。
継手の試験として必要。
ビカット軟化温度
8
変更
DVは76 ℃以上，IDDVは79 ℃以
上。
広く普及しており，一致は困難。
水密性
9
一致
熱し（弛）緩性
8
一致
3
K
6
7
3
9
：
2
0
1
6
18
K 6739：2016
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
(I)JISの規定
(II)国際
規格番号
(III)国際規格の規定
(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容
(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策
箇条番号
及び題名
内容
箇条
番号
内容
箇条ごと
の評価
技術的差異の内容
6 外観及び
形状
外観
5
一致
形状
−
規定なし。
追加
DVの形状を追加。
周辺製品も含め，従来寸法体系の
製品が日本国内で広く普及してお
り，一致は困難。
7 寸法及び
その許容差
DV継手の接合部寸
法及びその許容差
−
規定なし。
追加
DVを追加。
周辺製品も含め，従来寸法体系の
製品が日本国内で広く普及してお
り，一致は困難。
IDDV継手の接合部
寸法及びその許容
差
6
一致
8 材料
材料について規定。
4
JISとほぼ同じ。
変更
ISO規格は，再生材料の使用及び
PVC含有量について規定している。
継手の性能を規定すれば，特に再
生材料の使用及びPVC含有量に
ついて規定する必要はない。
再生材料の使用は，リサイクルの
観点から将来，規格化を検討する。
9 試験方法 9.1.1 引張試験
−
規定なし。
追加
引張試験の規定を追加。
現在は，短期性能として必要。
9.1.2 耐圧試験
−
規定なし。
追加
耐圧試験の規定を追加。
現在は，短期性能として必要。
9.1.3 偏平試験
−
規定なし。
追加
偏平試験の規定を追加。
継手の試験として必要。
9.1.4 ビカット軟化
温度試験
8
EN 727
変更
EN 727は，ISO 2507-1に相当し，
JIS K 6816に置換えた。
試験片形状及び状態調節が異なる
が，実質的な差異はない。
9.1.5 水密試験
9
一致
9.1.6 熱し（弛）緩
試験
8
EN 763
変更
EN 763のISO規格は，ISO 580で
あり，最新版で詳細に規定されてい
るISO 580に変更した。
9.2 外観及び形状
5
一致
9.3 寸法
6
変更
JIS B 7502，JIS B 7507を追加。
実質的な差異はない。
9.4 試験結果の数値
の表し方
−
規定なし。
追加
試験結果の数値の表し方について
規定し，JIS Z 8401を追加。
実質的な差異はない。
10 検査
形式検査及び受渡
検査
−
規定なし。
追加
形式検査と受渡検査の規定につい
て追加。
適合性評価のために必要。
3
K
6
7
3
9
：
2
0
1
6
19
K 6739：2016
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
(I)JISの規定
(II)国際
規格番号
(III)国際規格の規定
(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容
(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策
箇条番号
及び題名
内容
箇条
番号
内容
箇条ごと
の評価
技術的差異の内容
11 表示
11.1 継手の色
5
一致
11.2 継手の表示
12
JISとほぼ同じ。
変更
実質的な差異はない。
11.3 取扱い上の注
意事項
−
記載なし。
追加
注意事項の例を追加。
製品を適切に取り扱うための情報
を提供するため。
JISと国際規格との対応の程度の全体評価：ISO 3633:2002，MOD
注記1 箇条ごとの評価欄の用語の意味は，次による。
− 一致 ················ 技術的差異がない。
− 追加 ················ 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。
− 変更 ················ 国際規格の規定内容を変更している。
注記2 JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は，次による。
− MOD ··············· 国際規格を修正している。
3
K
6
7
3
9
：
2
0
1
6