K 6720-1 : 1999 (ISO 1060-1 : 1998)
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日
本工業規格である。
今回の制定は，国際規格に整合させるために，ISO 1060-1 : 1998を基礎として用いた。
JIS K 6720-1 : 1999には，次に示す附属書がある。
附属書（規定） 塩化ビニル樹脂
参考 附属書は，従来の日本工業規格JIS K 6720 : 1977に一致しており，国際規格を日本工業規格に
導入するための経過措置として添付する。
JIS K 6720 (ISO 1060) は，一般名称を“プラスチック−塩化ビニルホモポリマー及びコポリマー
(PVC) ”として，次の各部によって構成する。
第1部 呼び方のシステム及び仕様表記の基礎
第2部 試験片の作り方及び諸性質の求め方
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
K 6720-1 : 1999
(ISO 1060-1 : 1998)
プラスチック−塩化ビニルホモ
ポリマー及びコポリマー (PVC) −
第1部：呼び方のシステム及び仕様表記の基礎
Plastics−Homopolymer and copolymer resins of vinyl chloride−
Part 1 : Designation system and basis for specifications
序文 この規格は，1998年に第2版として発行されたISO 1060-1, Plastics−Homopolymer and copolymer
resins of vinyl chlorid−Part 1 : Designation system and basis for specificationsを元に，本体は，対応する国際規
格を翻訳し，技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格であるが，附属書には，従来，日本工
業規格で規定していた塩化ビニル樹脂の分類方法を規定した。
なお，この規格で点線の下線を施してある箇所及び附属書は，対応国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲
1.1
この規格は，熱可塑性材料塩化ビニル樹脂 (PVC) の呼び方について規定する。この呼び方は，仕様
表記の基礎として用いることができる。
1.2
塩化ビニル樹脂を，次の性質の適切なレベル及びポリマーの基本パラメータ，重合法並びに用途に
基づいて区分する。
a) 還元粘度
b) 見掛け密度
c) 目開き63μmふるい残率
d) 室温における可塑剤吸収量（一般用樹脂及びブレンド用樹脂についてだけ適用する）
e) 標準配合ペーストの粘度及びレオロジー的性質（ペースト用樹脂についてだけ適用する）
1.3
この規格は，塩化ビニルホモポリマー及び塩化ビニルと他の1種又はそれ以上のモノマーとのコポ
リマー，ターポリマーなど，塩化ビニルを主成分とする粉末状樹脂に適用する。これらの樹脂は，少量の
非重合性物質（例えば，乳化剤，懸濁剤，触媒残さなど）及び重合工程で添加される他の物質を含んでい
てもよい。
1.4
この規格の呼び方では，同じ呼び方の材料が必ずしも同一の性能を示すとは限らない。したがって，
この呼び方は，特定の用途及び／又は加工方法に必要な材料を特定するものではない。この規格は，エン
ジニアリングデータ，性能データ又は加工条件に関する情報を提供するものでもない。そのような追加デ
ータが必要な場合は，この規格の第2部に規定する試験方法が適用できるならば，それによって求める。
1.5
特定の用途向けに樹脂を規定するため，又は成形加工を再現性があるものにするための要求事項を，
データブロック5として追加してもよい（3.の最初の段落参照）。
2
K 6720-1 : 1999 (ISO 1060-1 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
1.6
塩化ビニル樹脂の分類については，規格本体又は附属書の規定による。2004年10月1日以降は，附
属書（規定）は適用しない。
備考 この規格の対応国際規格を，次に示す。
ISO 1060-1 : 1998, Plastics−Homopolymer and copolymer resins of vinyl chloride−Part 1 :
Designation system and basis for specifications
2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。記載された発効年（又は発行年）の版だけが，この規格の規定を構成するものであって，その後の改
正版・追補には適用しない。
ISO 1043-1 : 1997, Plastics−Symbols and abbreviated terms−Part 1 : Basic polymers and their special
characteristics.
参考 JIS K 6899 : 1992 プラスチック−記号−第1部：基本重合体（ポリマー）及びそれらの特
性が，このISO規格の1987年版と一致している。
JIS K 6720-2 : 1999, プラスチック−塩化ビニルホモポリマー及びコポリマー (PVC) −第2部：試験
片の作り方及び諸性質の求め方
備考 ISO 1060-2 : 1998, Plastics−Homopolymer and copolymer resins of vinyl chloride−Part 2 :
Preparation of test samples and determination of propertiesが，この規格と一致している。
3. 呼び方及び仕様表記のシステム 熱可塑性プラスチックの呼び方は，次の標準様式による。
呼び方
種類
ブロック
（記載任意）
識別項目ブロック
規格番号
ブロック
個別項目ブロック
データ
ブロック
1
データ
ブロック
2
データ
ブロック
3
データ
ブロック
4
データ
ブロック
5
この呼び方は，記載任意な種類ブロック（熱可塑性プラスチックと記す）及び識別項目ブロックによっ
て構成し，さらに，識別項目ブロックは，規格番号ブロック及び個別項目ブロックによって構成する。
規格番号ブロックには，この規格の番号 “JIS K 6720-1” 及び括弧内に示した国際規格番号 “(ISO
1060-1)” の両者を記す。
あいまいな表示を避けるため，個別項目ブロックを，さらに次の五つのデータブロックに細分する。
データブロック1 ： ISO 1043-1に従った記号PVCによる塩化ビニル樹脂の識別，並びに重合法及びポ
リマー組成に関する情報（3.1参照）。
データブロック2 ： 用途（3.2参照）。
データブロック3 ： 区分用の性質（3.3参照）。
データブロック4 ： 充てん材又は強化材，及びそれらの公称含有率（この規格には適用しない）。
データブロック5 ： 仕様表記の基礎にするために，追加情報を含む第5番目のデータブロックを加え
てもよい（3.4参照）。
個別項目ブロックの最初の文字は，ハイフンとする。それぞれのデータブロックは，互いにコンマで区
切る。
使わないデータブロックがある場合は，そのデータブロックを二つ続きの分離記号，すなわち，二つの
コンマ“，，”で表す。
3
K 6720-1 : 1999 (ISO 1060-1 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
3.1
データブロック1 このデータブロックでは，ハイフンの後に，塩化ビニル系樹脂をISO 1043-1に
規定する記号，すなわち，塩化ビニルホモポリマーは記号 (PVC) ，コポリマー及びターポリマーは記号
(VC/.../...) で識別する。
コポリマー及びターポリマーについては，その後にスペースを入れ，百分率で表した塩化ビニル含有率
を2けたの数字で表示する。塩化ビニル含有率は，JIS K 6720-2 (ISO 1060-2) に従って求めた塩素含有率
から，次の式によって算出する。
[VC]＝1.762 9×[Cl]
さらに，ハイフンを付けた後に，重合法を表1に規定した1文字のコードによって表す。
表1 データブロック1に用いる追加情報のコード
コード
定義
S
懸濁重合法 (Suspension polymerization)
E
乳化重合法 (Emulsion polymerization)
M
塊状重合法 (Mass polymerization, Bulk polymerization)
X
上記以外の重合法，又は微細懸濁重合法 (Microsuspension) などの中間的な重合法
3.2
データブロック2 このデータブロックでは，用途についての情報を表示する。用いるコード（文字）
を表2に示す。
表2 データブロック2に用いるコード
コード
用途
P
ペースト用樹脂 (Paste resins)
F
ブレンド用樹脂 (Filler resins, Blending resins)
G
一般用樹脂 (General purpose resins)，区分P及びFに属する樹脂を除く
3.3
データブロック3 このデータブロックでは，還元粘度を3文字のコード(3.3.1)，見掛け密度を2文
字のコード(3.3.2)，及び目開き63μmふるい残率を2文字のコード(3.3.3)で示す。
一般用樹脂及びブレンド用樹脂については，室温における可塑剤吸収量を2文字のコード(3.3.4)，ペー
スト用樹脂については，標準配合ペーストの粘度を，配合を表す1文字，せん断速度16s−1及び100s−1に
おける粘度を表す2個の2けたのコード，並びにレオロジー的性質を表す1文字(3.3.5)で示す。これらの
四つのコードを，互いにハイフンで区切って示す。
区分用の性質の値が，コード表の範囲の境界上にあるか，又はそれに近い場合，製造業者は，その樹脂
がどちらの範囲に入るかを決める。その後，その樹脂の個々の試験値が，その範囲を外れても，製造上の
ばらつきの範囲内であればコードを変える必要はない。
備考 区分用の性質のすべての組合せの樹脂が，現在入手できるとは限らない。
3.3.1
還元粘度 還元粘度は，JIS K 6720-2 (ISO 1060-2) に従って求めなければならない。
表3に規定するように，還元粘度を26の範囲に区分し，それぞれ3けたのコード番号で示す。
表3 データブロック3の還元
粘度に用いるコード
コード
還元粘度の範囲 ml/g
045
≦47
050
47＜〜≦52
055
52＜〜≦57
060
57＜〜≦62
065
62＜〜≦67
070
67＜〜≦72
4
K 6720-1 : 1999 (ISO 1060-1 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
コード
還元粘度の範囲 ml/g
075
72＜〜≦77
080
77＜〜≦82
085
82＜〜≦87
090
87＜〜≦92
095
92＜〜≦97
100
97＜〜≦105
110
105＜〜≦115
120
115＜〜≦125
130
125＜〜≦135
145
135＜〜≦152
160
152＜〜≦167
175
167＜〜≦182
190
182＜〜≦197
205
197＜〜≦212
220
212＜〜≦227
235
227＜〜≦242
250
242＜〜≦257
265
257＜〜≦272
280
272＜〜≦287
295
287＜
XXX
溶解しないため，試験不可能
3.3.2
見掛け密度 見掛け密度は，JIS K 6720-2 (ISO 1060-2) に従って求めなければならない。
表4に規定するように，見掛け密度を12の範囲に区分し，それぞれ2けたのコード番号で示す。
表4 データブロック3の見掛け
密度に用いるコード
コード
見掛け密度の範囲 g/ml
30
≦0.32
35
0.32＜〜≦0.37
40
0.37＜〜≦0.42
45
0.42＜〜≦0.47
50
0.47＜〜≦0.52
55
0.52＜〜≦0.57
60
0.57＜〜≦0.62
65
0.62＜〜≦0.67
70
0.67＜〜≦0.72
75
0.72＜〜≦0.77
80
0.77＜〜≦0.82
85
0.82＜
3.3.3 63μmふるい残率 63μmふるい残率は，JIS K 6720-2 (ISO 1060-2) に従って求めなければならない。
表5に規定するように，63μmふるい残率を8の範囲に区分し，それぞれ2けたのコード番号で示す。
表5 データブロック3の63μmふるい
残率に用いるコード
コード
63μmふるい残率の範囲 %
00
≦1
03
1＜〜≦5
12
5＜〜≦20
30
20＜〜≦40
5
K 6720-1 : 1999 (ISO 1060-1 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
コード
63μmふるい残率の範囲 %
50
40＜〜≦60
70
60＜〜≦80
88
80＜〜≦95
98
95＜
3.3.4
室温における可塑剤吸収量（一般用樹脂及びブレンド用樹脂について適用する）
室温における可塑剤吸収量は，JIS K 6720-2 (ISO 1060-2) に従って求めなければならない。
表6に規定するように，室温における可塑剤吸収量を5の範囲に区分し，それぞれ2けたのコード番号
で示す。
表6 データブロック3の可塑剤
吸収量に用いるコード
コード
可塑剤吸収量の範囲
樹脂100質量部当たりの部数 phr
05
≦10
15
10＜〜≦20
25
20＜〜≦30
35
30＜〜≦40
45
40＜
XX
再現性ある試験が実施できない
3.3.5
標準配合ペーストの粘度及びレオロジー的性質
3.3.5.1
ペースト粘度 標準配合ペーストの粘度は，JIS K 6720-2 (ISO 1060-2) に従い，ゾルを調製後24h
±0.5h放置し，せん断速度16s−1±1s−1及び100s−1±1s−1における値を求めなければならない。状態調節
及び試験温度は，23℃±0.2℃でなければならない。
表7に規定したように，せん断速度16s−1及び100s−1において求めた二つの粘度を9の範囲に区分し，
それぞれ対応する2けたのコード番号で示す。
二つのコードを斜線 “/” で分離する。用いた標準配合，A又はBを粘度コードの直前に示す。
表7 データブロック3の標準配合ペースト
粘度に用いるコード
コード
粘度の範囲 Pa･s
02
≦3
04
3＜〜≦5
06
5＜〜≦7
08
7＜〜≦9
10
9＜〜≦11
15
11＜〜≦18
20
18＜〜≦25
30
25＜〜≦40
50
40＜
XX
再現性がある試験を実施できない
3.3.5.2
ペーストのレオロジー的性質 3.3.5.1で規定した，せん断速度16s−1及び100s−1におけるペース
ト粘度の関係からレオロジー的性質を求め，次のいずれかのコード（文字）を用いて示す（表8参照）：
D＝ダイラタント (Dilatant)
N＝ニュートニアン (Newtonian)
P＝擬塑性 (Pseudoplastic)
6
K 6720-1 : 1999 (ISO 1060-1 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
X＝規定せず
レオロジー的性質を表すコードを，3.3.5.1で求めた粘度コード番号のすぐ後に示す。
表8 データブロック3のレオロジー的性質に用いるコ−ド
コード
粘度の比
における粘度
せん断速度
における粘度
せん断速度
1
1
00
1
16
−
−
s
s
D
＜0.75
N
0.75≦〜≦1.33
P
1.33＜
X
規定せず
せん断速度100s−1における粘度が，標準配合Bによって調製したペーストを用いても測定が不可能であ
る場合には，狭いせん断速度の範囲（例えば，16s−1〜40s−1）における粘度を求め，これを40s−1〜100s−1
の範囲に外挿して100s−1における粘度を求める。このような方法で，レオロジー的性質を求めてもよい。
3.4
データブロック5 このデータブロックでは，記載が任意であり，特定用途の材料仕様を作成するた
めに必要な場合，追加情報を示す。例えば，適切な国家規格，又は受渡当事者間で適切と認めたその他の
仕様を適用する。
4. 呼び方及び仕様表記の例
4.1
塊状重合法 (M) によって製造された一般用樹脂 (G) であり，還元粘度が120ml/g (120)，見掛け密
度が0.55g/ml (55)，63μmふるい残率が92% (88)，及び可塑剤吸収量が16phr (15) である熱可塑性プラスチ
ック材料，塩化ビニルホモポリマー (PVC) は，次のように示す。
呼び方：（熱可塑性プラスチック）JIS K 6720-1 (ISO 1060-1) -PVC-M，G，120-55-88-15
4.2
乳化重合法 (E) によって製造されたペースト用樹脂 (P) であり，還元粘度が123ml/g (120) ，見掛
け密度が0.32g/ml (35)，63μmふるい残率が0.1% (00)，標準配合Aのペースト粘度が16s−1において50Pa･
s (50)，100s−1において10Pa･s (10)，及びレオロジー的性質が擬塑性 (P) である熱可塑性プラスチック材
料，塩化ビニルホモポリマー (PVC) は，次のように示す。
7
K 6720-1 : 1999 (ISO 1060-1 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
呼び方：（熱可塑性プラスチック）JIS K 6720-1 (ISO 1060-1) -PVC-E，P，120-35-00-A50/10P
4.3
懸濁重合法 (S) によって製造された一般用樹脂 (G) であり，還元粘度が85ml/g (085)，見掛け密度
が0.80g/ml (80)，63μmふるい残率が97% (98)，及び塩化ビニル含有率が90% (90) である熱可塑性プラス
チック材料，塩化ビニル／酢酸ビニルコポリマー (VC/VAC) は，次のように示す。
呼び方：（熱可塑性プラスチック）JIS K 6720-1 (ISO 1060-1) -VC/VAC 90-S，G，085-80-98-XX
4.4
懸濁重合法 (S) によって製造されたブレンド用樹脂 (F) であり，還元粘度が105ml/g (100)，見掛け
密度が0.59g/ml (60)，63μmふるい残率が6% (12) ，及び可塑剤吸収量が7phr (05) であり，国家規格1 (NS1)
の試験に適合するという要求を満たしている熱可塑性プラスチック材料，塩化ビニルホモポリマー (PVC)
は，次のように示す。
8
K 6720-1 : 1999 (ISO 1060-1 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
仕様表記：（熱可塑性プラスチック）JIS K 6720-1 (ISO 1060-1) -PVC-S，F，100-60-12-05，，NS1
9
K 6720-1 : 1999 (ISO 1060-1 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書（規定） 塩化ビニル樹脂
序文 この附属書は，従来の日本工業規格JIS K 6720 : 1977を経過措置として附属書に規定したものであ
る。
1. 適用範囲 この附属書は，塩化ビニル樹脂の分類について規定する。
2. 引用規格
JIS K 6720-2 プラスチック−塩化ビニルホモポリマー及びコポリマー (PVC) −第2部：試料の作り
方及び諸性質の求め方
3. 定義 塩化ビニル樹脂とは，塩化ビニルを主体とする重合体。
4. 分類項目及びその記号又は数値の区分
4.1
用途による分類及びその記号
一般用
G
プラスチゾル用
P
4.2
組成による分類及びその記号
単重合体（ホモポリマー）
H
共重合体（ホモポリマー以外のポリマー）
C
4.3
物理的性質による分類
番号
性質
単位
数値の区分
0
1
2
3
4
5
I
比粘度
−
−
〜0.248 0.249〜0.331 0.332〜0.400 0.401〜0.461 0.462〜
（参考）平均重合度
−
−
〜600
601〜900
901〜1 200 1 201〜1 500 1 501〜
II 揮発分
%
規定せず 〜0.50
0.51〜1.00
1.01〜
−
−
III かさ比重
g/ml 規定せず 〜0.40
0.41〜0.60
0.61〜
−
−
備考1. 数値は，いずれも出荷分析によるものとする。
2. 揮発分及びかさ比重の数値を特に規定しない場合は，区分番号0を適用する。
3. ある区分に属すべきものの数値が，その区分の数値範囲から外れた場合，属すべき区分の数
値範囲の1/3以内であれば，前後いずれか一方に属することがあっても差し支えない。上限
又は下限のない区分では，その前又は後の区分の数値範囲の1/3を適用する。
5. 試験方法
5.1
比粘度 JIS K 6720-2の附属書の4.1（比粘度）による。
また，参考としての平均重合度は，同じく4.1.3（操作の備考）及び（参考表）による。
5.2
揮発分 JIS K 6720-2の附属書の4.2（揮発分）による。
5.3
かさ比重 JIS K 6720-2の附属書の4.3（かさ比重）による。
6. 分類の表し方 分類の表し方は，次による。
a) 用途を表すG又はPを示す。
10
K 6720-1 : 1999 (ISO 1060-1 : 1998)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
b) 組成を表すH又はCを示す。
c) 4.3で示されている性質の順序に従い，樹脂が属する数値の区分番号を示す。もし，ある性質を規定し
ないときには，区分番号0を相当する位置に入れる。
d) これらを，次の順序で表す。
（用途番号）（組成記号）（4.3のI，II，IIIの性質における数値の区分番号）
例 一般用ホモポリマーで，比粘度0.350（平均重合度980），揮発分0.30，及びかさ比重0.50の樹脂
は，次のように表す。
GH 312
7. 包装 包装は，塩化ビニル樹脂の品質を保護し，輸送における通常の取扱いに十分耐え得るものとす
る。
平成9年度JIS原案作成委員会TC61/SC9-6委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
植 村 勝
工学院大学
（委員）
大 嶋 清 治
通商産業省工業技術院材料規格課
西 出 徹 雄
通商産業省基礎産業局化学課
橋 本 繁 晴
財団法人日本規格協会技術部国際整合化規格室
塚 野 隆
財団法人高分子素材センター
鹿 島 武
日本ビニル工業会
小松原 恒 雄
硬質塩化ビニール板協会
石 井 恒
住友ベークライト株式会社フィルムシート営業本部
堀 田 文 夫
塩化ビニル管・継手協会技術部
◎ 石 井 靖 道
新第一塩ビ株式会社技術本部技術第1部
◎ 上 野 賢 二
鐘淵化学工業株式会社化成事業部
○ 野 村 洋 和
信越化学工業株式会社塩ビ技術研究所
◎ 益 子 誠 一
大洋塩ビ株式会社管理部
○ 佐 伯 浩
徳山積水工業株式会社東京事務所
◎ 木 村 知 弘
三菱化学株式会社樹脂カンパニー塩ビ事業部技術グループ
中 村 栄 男
塩化ビニル工業協会技術部
○ 長 縄 肇 志
塩化ビニル工業協会技術部
（事務局）
濱 島 俊 行
日本プラスチック工業連盟
備考1. ◎印は本委員会及び分科会委員
2. ○印は分科会委員
解説執筆者 石井 靖道