JISK6550:1994 革試験方法

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格 JIS

K 6550-1994

革試験方法

Testing methods for leathers

1. 適用範囲この規格は，革の一般試験方法について規定する。ただし，衣料用革については適用しな

い。

備考1. この規格の引用規格を，次に示す。

JIS K 8295 グリセリン（試薬）

JIS Z 8401 数値の丸め方

JIS Z 8802 pH測定方法

2. この規格の中で { } を付けてある単位及び数値は，従来単位によるものであって，規格値

である。ただし，従来単位は1995年4月1日から参考値とする。

2. 試験方法の種類試験方法の種類は，物理試験方法及び化学試験方法に分け，それぞれの試験項目は

次のとおりとする。

(1) 物理試験方法

(a) 厚さ

(b) 引張強さ

(d) 引裂強さ

(e) 耐水度

(f) 吸水度

(g) 液中熱収縮温度

(2) 化学試験方法

(a) 水分

(b) 全灰分

(d) 可溶性成分

(e) 可溶性灰分

(f) 皮質分

(g) なめし度

(h) クロム含有量

(i) pH

3. 試験の一般条件

K 6550-1994

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3.1

試験室の標準状態試験室の温湿度は，原則として温度20±2℃，相対湿度 (65±5) %とし，恒温恒

湿の設備のない場合は常温20±15℃，常湿 (65±20) %の状態で試験してもよいが，この場合は試験時の温

湿度を試験結果の報告に記録する。

3.2

試験片及び水分試験用試料の状態調節引張強さ，伸び，引裂強さ，耐水度及び吸水度の各試験用

の試験片並びに水分試験用の試料は，試験前に温度20±2℃，相対湿度 (65±5) %の雰囲気中に48時間以

上静置する。

4. 試料及び試験片の採取方法

4.1. 丸革及び半裁革の試料採取丸革及び半裁革の試料は，図1の四辺形GJKHの部分から採る。物理

試験用の試験片は，試料の直線EFにできるだけ接近した部分から採り，分析用の試料は，その残りの試

料から採る。

図1 丸革及び半裁革の試料採取部分

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5. 物理試験方法

5.1

厚さの測定

5.1.1

厚さ測定器具厚さ測定器具は，図6に示すような，1001mmの目盛をもち，加圧荷重が3.85±0.1N

{390±10gf} の測定器を用いる。使用する測定器の台A及び加圧面Bの表面は平滑であって，加圧面Bの

直径が10±0.1mmの円形でなければならない。

5.1.2

測定方法銀面(2)を上にした試験片を図6の測定器台A上に置き，加圧面Bを静かに試験片と密

着させる。加圧後5秒間経過してから，その厚さを測定する。5.2及び5.3で用いる試験片計4個の厚さを

測定し，その平均値をJIS Z 8401によって丸め，小数点以下1けたで表す。

注(2) 肉面を表にして使用するときは，肉面を上にして置く。

図6 厚さ測定器の一例

5.2

引張強さ及び伸び

5.2.1

試験片の作製試験片の形状・寸法は，図7のとおりとし，試験片は2個作製し，その一つは背線

に平行に，他の一つは背線に垂直に打ち抜いて作製する。

図7 試験片の形状・寸法

試験片には，狭部の平行部分に30mmの距離で，伸び測定のための標線を付ける。

5.2.2

厚さの測定試験片の厚さは，5.1.1の測定器を用い，5.1.2の方法で，図7のC，L，Rの3点を測

定する。求める試験値は，3個の測定値の平均とする。

5.2.3

幅の測定試験片の幅は，打抜型の狭部の幅（刃の内のり）をそのまま用いる。ただし，試験片の

上下両面で幅が相違するときは，その平均値とする。

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5.2.4

引張強さの測定試験片を引張試験機によって引張速度を毎分100±20mmで引っ張り，切断時ま

での最大荷重を読み取り，次の式によって引張強さを算出する。求める試験値は，2個の試験片の平均値

をJIS Z 8401によって丸め，整数位で表す。

ここに，

T：引張強さ (MPa) {kgf/mm2}

W：切断時までの最大荷重 (N) {kgf}

S：試験片の断面積（厚さ×幅）(mm2)

5.2.5

伸びの測定伸び試験は，5.2.4の引張強さ試験において，規定荷重時の標線間の長さ及び切断時

の標線間の長さをそれぞれ読み，次の式によって算出する。求める試験値は，2個の試験片の平均値をJIS

Z 8401によって丸め，整数位で表す。

100

−

100

−

ここに， E1：規定荷重時の伸び (%)

L0：標線距離 (mm)

L1：規定荷重時の標線間の長さ (mm)

E2：切断時の伸び (%)

L2：切断時の標線間の長さ (mm)

5.3

引裂強さ

5.3.1

試験片の作製試験片の形状・寸法は，図8のとおりとし，試験片は2個作製し，その一つは背線

に平行に，他の一つは背線に垂直に採る。試験片には，長軸上の端から中心線上に70mmの切込みを鋭利

な刃物で入れる。

図8 引裂試験用試験片

5.3.2

厚さの測定試験片の厚さは，5.1.1の測定器を用い，5.1.2の方法で，図8のC，L，Rの3点を測

定する。求める試験値は，3個の測定値の平均とする。

5.3.3

引裂強さの測定試験片のX部とY部を引張試験機に取り付け，引裂速度を毎分100±20mmで引

き裂いて切断時までの最大荷重を読む。次の式によって引裂強さを算出する。

求める試験値は，2個の試験片の平均値をJIS Z 8401によって丸め，整数位で表す。

ここに， T1：引裂強さ (N/mm) {kgf/mm}

F：切断時までの最大荷重 (N) {kgf}

t：試験片の厚さ (mm)

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5.4

耐水度直径約60mmの試験片を，口径50mmに一定水圧の掛かるような構造をもつ耐水度試験機

に，試験片の銀面を水に接する方に向けて取り付け(3)，約10秒間にあらかじめ取り決めた水中高さに達す

る速さで水を注ぎ，この水柱高さにおいて肉面に水が漏れるまでの時間を測定する。求める試験値は，2

個の試験片の平均値をJIS Z 8401によって丸め，整数位で表す。あらかじめ取り決めた水柱の高さに達す

る前に肉面に水が漏れたときは，そのときの水柱の高さ (cm) を耐水度とする。使用する水の温度は20±

2℃とする。

注(3) 肉面を表にして使用するときは，肉面を水に接して挟む。

5.5

吸水度

5.5.1

試験方法吸水度の試験方法は，容量法及び質量法のいずれかによって行う。

5.5.2

容量法

(1) 器具図9に示した構造・寸法のガラス製器具を用いる。

図9 容量法吸水度測定器具

ゴム栓Cに直径約1mmのガラス，ニッケル又はステンレススチールの棒を固定し，この棒で試験

片を円筒状B部の底部に固定する。

(2) 操作

(2.1) あらかじめよく洗浄した測定器具内に精製水を入れ，内壁を十分にぬらす。この水を捨て，B部の

真下に球状A部がくるように置く。20±2℃の精製水を正確に0マークに一致するように入れる。A

の水量は75mlとなる。

(2.2) 直径70±2mmの試験片の質量を0.01gまで正しく量った後，測定器具Bに入れ，Aにある水を全部

Bに移す。試験片が水と十分に接触した後，ゴム栓Cを閉じ試験片を固定し，同時に水の蒸発を防

ぐ。

(2.3) 試験片が水と接触し始めてからあらかじめ規定した時間経過した後測定器具を動かし，Bにある水

を全部Aに移す。水を移動し始めてから1分間経過した後，Aの目盛を読む。

(2.4) さらに，水に浸す必要があるときは，水をBに戻す。

(2.5) 吸水度を次の式によって算出する。求める試験値は，2個の試験片の平均値をJIS Z 8401によって

丸め，整数位で表す。

100

=WA

ここに， Q：吸水度 (%)

A：試験片を規定時間水に浸した後の目盛 (ml)

W：水に浸す前の試験片の質量 (g)

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5.5.3

質量法約40×100mmの大きさの試験片の質量を0.01gまで量り，試験片の質量の約10倍(4)の20

±2℃の水中に試験片をおもりなどで沈ませる。このとき試験片は底面と接触しないようにガラス棒を置く。

あらかじめ規定した時間放置した後取り出し，過剰の水分をろ紙で取り除き，質量を量り，次の式によっ

て吸水度を算出する。求める試験値は，2個の試験片の平均値をJIS Z 8401によって丸め，整数位で表す。

100

−

ここに，

M：吸水度 (%)

W1：水に浸す前の試験片の質量 (g)

W2：規定時間水に浸した後の質量 (g)

注(4) 軽くて薄い試験片で，水が十分両面にゆきわたらない場合は，水量を増加してもよいが，その

場合は試験結果の報告に明記しなくてはならない。

5.6

液中熱収縮温度試験片は，背線に45度の方向に50×2mm (±0.5mm) の大きさに切り取り，水中

に24時間静置した後，図10のような構造の熱収縮温度測定装置に取り付ける。革の厚さが，3mm未満の

ときは荷重0.196N {20gf} を，3mm以上のときは0.294N {30gf} を掛け，水温(5)を毎分3〜5℃で上昇させ，

試験片の収縮開始温度を測定する。求める試験値は，3個の試験片の平均値をJIS Z 8401によって丸め，

整数位で表す。

注(5) 水は精製水を用い，そのpHは5〜7とする。

95℃以上の測定には，JIS K 8295に規定するグリセリン3容と水1容の混合溶液（23℃にお

ける密度，1.190）を用いる。

図10 液中熱収縮温度測定装置の一例

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6. 化学試験方法

6.1

分析用試料の調整試料を面積約1mm平方に細切し，混合する。これを分析用試料とし，共栓瓶の

中に蓄える。

なお，試料を細切するときは共革を敷くものとする。可溶性成分，可溶性灰分及びなめし度を除く項目

については動力駆動回転刃(6)による粉砕試料を使用することができる。

注(6) ウィレーミル，カッティングミルなど。

6.2

水分細切し，混和した分析用試料約10g又は粉砕した分析用試料3〜5gを質量既知の量り瓶に

0.1mgまで正しく量り採り，乾燥器中で100±2℃で乾燥し，恒量になったときの質量を量る。水分は，次

の式によって算出し，得られた値をJIS Z 8401によって丸め，小数点以下1けたで表す。

100

−

ここに， M：水分 (%)

S1：乾燥前の分析用試料の質量 (g)

S2：乾燥後の分析用試料の質量 (g)

6.3

全灰分細切し，混和した分析用試料3〜5g又は粉砕した分析用試料1.5〜2.5gを質量既知のるつぼ

に0.1mgまで正しく量り採り，徐々に燃焼させ，600±50℃で灰化(7)し，放冷後質量を量る。

注(7) マッフル炉又は電気炉を用いることができる。

この方法でも十分に灰化しないときは，内容物を温水に溶かし，これを定量ろ紙でろ過し，ろ紙と共に

乾燥し，さらに，るつぼに入れて燃焼させ，これにろ液を加え，水浴上で蒸発乾固し，再び強熱して十分

に灰化した後，デシケーター中で室温まで放冷して質量を量る。全灰分は，次の式によって算出し，得ら

れた値をJIS Z 8401によって丸め，小数点以下1けたで表す。

100

2×

=SS

ここに，

A：全灰分 (%)

S1：燃焼前の分析用試料の質量 (g)

S2：燃焼後の分析用試料の質量 (g)

6.4

脂肪分 n-ヘキサン(8)で抽出し得る物質の質量を脂肪分として百分率で表す。細切した分析用試料

約10g又は粉砕した分析用試料3〜5gを0.1mgまで正しく量り円筒ろ紙に移し，そのろ紙をソックスレー

脂肪抽出器に入れ，水浴上でn−ヘキサンによって6時間抽出する。

抽出終了後，円筒ろ紙の底にたまった溶液をフラスコに戻し，n-ヘキサンを揮散させた後，100±2℃恒

温器中で乾燥した後放冷して質量を量り，質量の減少が止まり質量が増加となるまで1時間乾燥を繰り返

す。脂肪分は，次の式によって算出し，得られた値をJIS Z 8401によって丸め，小数点以下1けたで表す。

100

ここに，

F：脂肪分 (%)

W：抽出物の質量 (g)

S：分析用試料の質量 (g)

注(8) 受渡当事者間の協定によってジクロルメタンを使用することができる。この場合には，試験結

果の報告に使用溶媒を記録する。

参考ジクロルメタンは樹脂，顔料，染料などの抽出物が多い。ニトロセルロース系塗料を多量に使

用した試料の場合は，n-ヘキサンを用いても脂肪分を正確に反映しない。

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6.5

可溶性成分脂肪分測定に使用した分析用試料について水溶性物質の質量を量り，脂肪分測定前の

分析用試料に対する質量百分率を可溶性成分とする。

6.4によって脱脂し，溶媒を蒸発させた分析用試料を可溶性成分抽出器に入れ，蒸留水に浸し，一夜放置

する。これを50±1℃の恒温槽に入れ，3±0.2時間で抽出液が1lになるように一定速度で精製水を通して

抽出を行い，抽出液を室温で放冷した後正確に1lにする。この抽出液から50mlを質量既知の平底蒸発皿

に採り，恒温器100±2℃で乾燥し，恒温になった固形量を量る。可溶性成分は，次の式によって算出し，

得られた値をJIS Z 8401によって丸め，小数点以下1けたで表す。

100

000

=SW

ここに，

K：可溶性成分 (%)

W：固形量 (g)

S：脂肪分測定の分析用試料の質量 (g)

6.6

可溶性灰分可溶性成分抽出液50mlを採り，るつぼに入れ蒸発乾固した後，600±50℃で燃焼灰化

させ，放冷して灰分の質量を量る。可溶性灰分は次の式によって算出し，得られた値をJIS Z 8401によっ

て丸め，小数点以下1けたで表す。

100

1000×

′

ここに， A'：可溶性灰分 (%)

A：灰分 (g)

S：脂肪分測定の分析用試料の質量 (g)

備考可溶性灰分が少ない試料でこの方法が適用できないときは，可溶性成分を抽出した後の革試料

について灰分を測定し，全灰分との差を可溶性灰分としてもよい。

6.7

皮質分細切した分析用試料から1.0〜1.5g又は粉砕した分析用試料0.5〜0.8gを0.1mgまで正しく

量り採り，250ml容ケルダールフラスコに入れ，硫酸銅・硫酸カリウム混合物(9)の粉末3gと濃硫酸25ml

を加えて青色透明の溶液となるまで加熱する。反応促進のために，セレン約0.05gを加えても差し支えな

い。分析用試料の採取量に応じて分解剤の量を変えることができる。

分析用試料に脂肪が多いときには，分解液が透明になった後，脂肪酸を完全に分解するために，さらに，

1〜2時間加熱する。冷却後精製水を加えて200mlとし，これから20mlを採り蒸留瓶に移し，水酸化ナト

リウム溶液 (30〜35%) を加えてアルカリ性とした後，精製水を若干加えて水蒸気蒸留を行う。留出液はあ

らかじめ0.05mol/λ硫酸20mlを入れた受器中に受ける。留出液を0.1mol/λ水酸化ナトリウム溶液で滴定(10)

し，留出するアンモニアに相当する0.05mol/λ硫酸量を求める。皮質分は次の式によって算出し，得られた

値をJIS Z 8401によって丸め，小数点以下1けたで表す。

100

200

001

ここに，

H：皮質分 (%)

W （留出するアンモニアに相当する0.05mol/λ硫酸量）

：［0.05mol/l硫酸20ml−0.1mol/λ水酸化ナトリウム溶液の滴定

量(ml)］

S：分析用試料の質量 (g)

注(9) 硫酸銅1，硫酸カリウム9の割合で混和して粉砕したもの。

(10) 指示薬としてエチルアルコール（95容量%）100ml中にメチルレッド0.1gとメチレンブルー0.05g

を含む混合溶液を用いる。

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6.8

なめし度皮質分100と結合したタンニンの量をなめし度といい，なめし度は次の式によって算出

し，得られた値をJIS Z 8401によって丸め，整数位で表す。

100

=HB

ここに， G：なめし度

B：結合タンニン (%) ＝100 (%) −［水分 (%) ＋不溶性灰分

(%)(11)＋脂肪分 (%) ＋可溶性成分 (%) ＋皮質分 (%)］

H：皮質分 (%)

注(11) 不溶性灰分 (%) ＝全灰分 (%) −可溶性灰分 (%)

6.9

クロム含有量細切した分析用試料1.5〜2.0g又は粉砕した分析用試料0.8〜1.0gを0.1mgまで正し

く量り，250ml容ケルダールフラスコに入れ，これに硝酸5ml，過塩素酸 (60%) 10ml，硫酸10mlの割合に

加え，加熱沸騰させ，完全に酸化分解させる。加熱を続行すれば，溶液の色調は青緑からうすい紅を帯び

た黄を経て黄赤に急変する。この後約1分間加熱して急冷する。冷却後水50〜100mlを器壁を洗いながら

加え，静かに沸騰させて塩素を駆逐する。放冷後，10%のよう化カリウム溶液10mlを加え，0.1%でんぷん

溶液を指示薬として0.1mol/λチオ硫酸ナトリウム溶液で滴定する。クロム含有量（Cr2O3として）は次の式

によって算出し，得られた値をJIS Z 8401によって丸め，小数点以下1けたで表す。

100

533

002

ここに，

C：クロム含有量 (%)

W： 0.1mol/lチオ硫酸ナトリウム溶液の滴定量 (ml)

S：分析用試料の質量 (g)

備考クロム酸塩（黄色顔料）を多量に含む試料は，塗膜を除去してからクロム含有量を測定するこ

とが望ましい。この場合には，試験結果の報告に記録する。

参考塗膜が相対的に厚い試料，その他分解を困難にする成分が多い試料は，あらかじめ全灰分の測

定と同じ条件で灰化してから，その残さをフラスコに移して分解するとよい。

また，鉄イオンの妨害のおそれがあるときは，滴定の際にりん酸85%を15ml添加するとよ

い。

6.10 pH 細切した分析用試料約10g又は粉砕した分析用試料5〜10gを量って，試料の質量の約10倍の

精製水中に入れ，完全に吸水させてから室温で24時間放置して，ろ紙でろ過し，そのろ液をJIS Z 8802

の7.（操作方法）によってガラス電極でpHを測定する。この場合，得られた値をJIS Z 8401によって丸

め，小数点以下1けたで表す。

備考脂肪分の多い試料の場合は，脂肪分測定後の脱脂試料を使用することができる。

7. 報告報告には必要に応じて次の事項を記録する。

(1) 試験した材料の種類

(2) 試験片の種類

(3) 試験片の作製方法

(4) 試験片の形状及び寸法

(5) 試験片の状態調節の温度，湿度及び時間

(6) 試験室の温度及び湿度

(7) 試験した試験片の数

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(8) 試験方法の種類

(9) 試験結果

(10) 試験年月日

(11) その他特記すべき事項

関連規格 JIS Z 8203 国際単位系 (SI) 及びその使い方

JIS K 6550 改正原案作成委員会構成表

氏名

所属

（委員長）

久保知義

東京農工大学

白井邦郎

東京農工大学

○ 青木英彦

株式会社アオキ

○ 石原矩武

和歌山県工業技術センター

○ 今井哲夫

東京都立皮革技術センター

大沢重見

株式会社シャミオール

岡村浩

昭和女子大学

倉剛進

工業技術院標準部

小島延貢

株式会社ストック小島

斉藤勝

光陽産業株式会社

○ 白山琢持

埼玉県工業技術研究所

杉田正見

兵庫県立工業技術センター

長南康正

東京都立皮革技術センター

出口公長

社団法人日本タンナーズ協会

中西健太郎

株式会社ふくや商店

○ 中村蔚

大阪府立産業技術総合研究所

平澤繁

メルクス株式会社

増岡岑夫

大阪府立産業技術総合研究所

三尾哲也

株式会社山陽

○ 水谷茂章

兵庫県立工業技術センター

村岡登

株式会社リーガルコーポレーション

○ 元吉治雄

和歌山県工業技術センター

横川市次

財団法人日本皮革研究所

加山英男

財団法人日本規格協会

（事務局）

○ 石井泰博

東京農工大学

備考 ○印は分科会委員