JISK6542:1974 革の耐寒性試験方法

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格 JIS

K 6542-1974

革の耐寒性試験方法

Testing Methods for Cold Resistance of Leather

1. 適用範囲この規格は，低温状態下で使用するすべての革の耐寒性試験方法について規定する。

引用規格：

JIS K 5400 塗料一般試験方法

JIS K 6543 くつ用革の耐乾熱性試験方法

JIS K 6545 革の耐屈曲性試験方法

JIS K 6550 革試験方法

JIS L 1079 化学繊維織物試験方法

JIS Z 8401 数値の丸め方

2. 用語の意味革の耐寒性とは，低温下で起こる革の柔軟度及び耐屈曲性の変化の程度をいう。

3. 試験の一般的条件

3.1

試験室の温度条件試験室の温度は，低温 (−10±3℃) 及び超低温 (−30±5℃) の2種とする。た

だし，この温度条件は，当事者間の協定で変更することができる。

3.2

試験片の調整及び試験の条件試験片は試験前に温度20±2℃，相対湿度65±5%の状態中に48時

間以上静置した後，3.1の試験室の温度条件中に18±2時間調整し，同条件中で試験する。ただし対比用試

験片は，温度20±2℃，相対湿度65±5%の状態中に48時間以上調整した後，同条件中で試験する。

4. 試料及び試験片の採取方法試料はJIS K 6550（革試験方法）の4.により採取し，試験片は表の各試

験項目についてそれぞれ4個ずつ採取する。そのうち2個は背線に対して平行方向に採取し，残り2個は

垂直方向に採取する。平行方向の試験片1個と垂直方向の試験片1個，計2個を1組として，1組は耐寒

性用試験片とし，残り1組は対比用試験片とする。ただし，低温及び超低温両試験を行う場合には，それ

ぞれの試験項目について平行方向に3個と垂直方向に3個，計6個の試験片を採取し，それぞれ3組の組

合せをつくり，各組を低温試験用，超低温試験用及び対比用試験片とする。

表

試験項目

試験片の大きさ (mm)

耐屈曲性柔軟な革・低温

45× 70

柔軟な革・超低温

50×150

硬い革・低温・超低温

25×100

柔軟度

ガーレ法

25× 88

スライド法

20×150

K 6542-1974

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

5. 試験方法

5.1

装置

5.1.1

耐屈曲試験

(1) JIS K 6545（革の耐屈曲性試験方法）の5.に規定されているもの。

(2) JIS K 5400（塗料一般試験方法）の6.15の(2)に規定されているもの。ただし，心棒の中心と受器との

距離は12±0.1mmとし，心棒と試験片との間げきが1±0.5mmに調節できること。

なお，厚さの小なる革には更に5，6，7，8，9及び10mm厚さの6枚の補助板を必要とする。

(3) JIS K 6543（くつ用革の耐乾熱性試験方法）の5.2.3の(3)に規定されているもの。

5.1.2

柔軟度試験

(1) JIS L 1079（化学繊維織物試験方法）の5.17のE法（ガーレ法）に規定されているもの。

(2) JIS L 1079の5.17のB法（スライド法）に規定されているもの。

5.2

操作

5.2.1

耐屈曲試験

(1) 柔軟な革，衣料，くつ（靴）の甲及び裏用などの柔軟な革の低温試験は，JIS K 6545の6.に規定され

た方法により，5 000回及び25 000回屈曲し，また，超低温試験はJIS K 5400の6.15の(3)により試験

する。判定は両試験方法ともJIS K 6545の7.による。

(2) 硬い革くつ（靴）の中底及び表底などの硬い革は低温及び超低温試験ともJIS K 6543の5.2.3の(3)

により試験し，銀面われ指数を算出する。

5.2.2

柔軟度試験柔軟な革及び硬い革の柔軟度試験は，低温及び超低温試験ともJIS L 1079の5.17のE

法（ガーレ法）により試験する。ただし，E法が使用できない場合にはB法（スライド法）を使用しても

よいが，この場合には使用できない理由及び使用した装置を必ず明記すること。

6. 評価温度20℃，相対湿度65%の測定値と低温又は超低温状態の測定値から，次の式により温度によ

る変化率を小数点以下1けたまで算出し，その算術平均値をJIS Z 8401（数値の丸め方）により整数位に

丸める。

100

−

C＝

ここに

C：温度による変化率 (%)

L：低温又は超低温状態の測定値

S：温度20℃，相対湿度65%の測定値

7. 報告次の項目を報告する。

(1) 装置

(2) 温度条件

(3) 温度20℃，相対湿度65%における測定値

(4) 低温又は超低温状態における測定値

(5) 低温又は超低温状態における変化率

K 6542-1974

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

高分子部会革試験方法専門委員会構成表

氏名

所属

（委員会長）

菅野英二郎

東京農工大学

矢橋有彦

通商産業省生活産業局

菊地邦雄

工業技術院標準部

池田敬二

山陽皮革株式会社

岡村浩

株式会社山崎化学研究所

加藤時雄

加藤産業株式会社

丹羽行夫

日本皮革株式会社

藤田利治

光陽産業株式会社

大野里美

新興製靴株式会杜

倉持保

スタンダード靴株式会社

島田勝治

日本製靴株式会社

坪倉浩一

月星ゴム株式会祉

府川秀夫

大塚製靴株式会社

石田徳治

東京都産業労働会館

大木幸一

大和皮革株式会社

郷渡清輝

日本靴製造団体連合会

（事務局）

鎌田矩夫

工業技術院標準部繊維化学規格課

保戸田晴一

工業技術院標準部繊維化学規格課