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K 6503 : 2001 

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,日本にかわ・ゼラ

チン工業組合 (GGMJ) /財団法人日本規格協会 (JSA) から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正

すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。 

これによって,JIS K 6503 : 1996は改正され,この規格に置き換えられる。

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

K 6503 : 2001 

にかわ及びゼラチン 

Animal glues and gelatins 

1. 適用範囲 この規格は,動物の骨,皮,じん帯又はけんから得たコラーゲンを加水分解して製造した,

にかわ及びゼラチンについて規定する。 

2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS H 6201 化学分析用白金るつぼ 

JIS K 8180 塩酸(試薬) 

JIS K 8848 ヘキサン(試薬) 

JIS R 1301 化学分析用磁器るつぼ 

JIS R 3503 化学分析用ガラス器具 

JIS Z 1514 ポリエチレン加工紙 

JIS Z 8401 数値の丸め方 

JIS Z 8801-1 試験用ふるい−第1部:金属製網ふるい 

JIS Z 8802 pH測定方法 

JIS Z 8809 粘度計校正用標準液 

3. 種類 にかわ及びゼラチンの種類は,表1による。 

表1 にかわ及びゼラチンの種類 

にかわ 

1種,2種,3種,4種,5種 

ゼラチン 

1種,2種,3種,4種,5種 

4. 品質 にかわ及びゼラチンは,5.によって試験し,それぞれ表2又は表3の規定に適合しなければな

らない。 

なお,融点,凝固点,透過率及びpH値については,受渡当事者間の協定による。この場合,その試験

方法は,5.8〜5.11による。 

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K 6503 : 2001  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表2 にかわの品質 

項目 

にかわ 

1種 

2種 

3種 

4種 

5種 

水分 

16 

以下 

16 

以下 

16 

以下 

16 

以下 16 

以下 

粘度 (W) 

mPa・s 

8.0 以上 

7.0 以上 

6.0 以上 

5.0 以上 

2.0 

以上 

ゼリー強度 (W) 

g 300 

以上 

250 

以上 200 

以上 150 

以上 50 

以上 

灰分 

以下 

以下 

以下 

以下 

以下 

油脂分 

以下 

以下 

以下 

以下 

以下 

不溶解分 

0.5 以下 

0.5 以下 

0.5 以下 

0.5 以下 

0.5 

以下 

備考 粘度及びゼリー強度の規格値は,検液の濃度が12.5質量%で測定したものとする。 

表3 ゼラチンの品質 

項目 

ゼラチン 

1種 

2種 

3種 

4種 

5種 

水分 

16 

以下 

16 

以下 

16 

以下 

16 

以下 

16 

以下 

粘度 (S) 

mPa・s 

2.5 以上 

2.5 以上 

2.5 以上 

2.5 以上 

1.5 以上 

ゼリー強度 (S) 

g 250 

以上 200 

以上 150 

以上 100 

以上 

50 

以上 

灰分 

以下 

以下 

以下 

以下 

以下 

油脂分 

0.5 以下 

0.5 以下 

0.5 以下 

0.5 以下 

0.5 以下 

不溶解分 

0.3 以下 

0.3 以下 

0.3 以下 

0.3 以下 

0.3 以下 

備考 粘度及びゼリー強度の規格値は,検液の濃度が

32

6質量%で測定したものとする。 

5. 試験方法 

5.1 

試料の採取及び保存 試料の採取及び保存は,次による。 

a) 試料は,同一ロットから試験に必要な量以上をランダムに採取し,JIS Z 8801-1に規定する試験用ふ

るい4.75mmを通過する粒度にまで粉砕し,十分に混ぜ合わせる。 

b) 試料は,吸湿しないように密栓容器に蓄え,5.2〜5.11の試験に用いる。 

5.2 

水分 

5.2.1 

器具 器具は,次による。 

a) 平形はかり瓶 JIS R 3503に規定するもので,外径50mmのもの。 

5.2.2 

測定操作 測定操作は,次による。 

a) 107±2℃で加熱して恒量にしたはかり瓶に,試料約5gを1mg単位まで正確に量り取り,瓶底に平ら

に広げる。 

b) 107±2℃で18±2時間加熱して乾燥した後,デシケーター中で室温まで放冷し,その質量を1mg単位

まで正確に量る。 

c) 次の式によって水分を算出し,小数点以下1けたに丸める(1)。 

注(1) 数値の丸め方は,JIS Z 8401による。 

100

×

=

a

b

a

M

 ········································································· (1)  

ここに, M: 水分 (%)  
 

a: 乾燥前の試料の質量 (g)  

b: 乾燥後の試料の質量 (g)  

5.3 

粘度 

K 6503 : 2001  

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5.3.1 

装置及び器具 装置及び器具は,次による。 

a) ピペット形粘度計 ガラス製(図1参照) 

b) 恒温水槽 ガラス製又はプラスチック製の水槽を用い,60.0±0.2℃に調節できるもの。 

なお,粘度計は,垂直に立てる(図2参照)。 

c) ストップウォッチ 最小目盛0.1秒 

d) 温度計 100℃,0.1℃目盛 

5.3.2 

検液の調整 検液の調製は,次による。 

a) にかわの場合 検液は,試料の12.5質量%とする。 

試料15.00±0.05gをゼリーカップに量り取り,約15℃の水(2)105.0±0.2mlを加えてかき混ぜ,ゴム

栓をし,常温で1〜3時間置いて十分に膨潤させる。次に65℃の温浴中で軽くかき混ぜながら20±5

分間で溶解する。検液の温度を約62℃にする。 

注(2) 電気伝導度が2μS/cm (25℃) 以下の蒸留水又はイオン交換水。 

b) ゼラチンの場合 検液は,試料の

32

6質量%とする。 

試料7.50±0.01gをゼリーカップに量り取り,約15℃の水(2)105.0±0.2mlを加えてかき混ぜ,

ゴム栓をし,常温で1〜3時間置いて十分に膨潤させる。次に65℃の温浴中で軽くかき混ぜな

がら20±5分間で溶解する。検液の温度を約62℃にする。 

5.3.3 

測定操作 測定操作は,次による。 

a) 検液を粘度計に入れる。この際,粘度計の下端を指で押さえながら,上部標線−1の約1cm上まで入

れる。 

b) 温度計を粘度計に挿入し,検液の温度を60.0±0.2℃に合わせた後,温度計を抜き取る。 

c) 粘度計の下端に当てた指を外して,検液の上面が,上部標線−1と下部標線−2の間を通過する秒数を

ストップウォッチで0.1秒まで測る。 

d) 次の式によって粘度を算出し,小数点以下1けたに丸める(1)。 

t

B

At

d

=

η

 ··············································································· (2)  

ここに, 

η: 絶対粘度 (mPa・s)  

d: 密度 (g/cm3)  

t: 落下秒数 

A,B: その粘度計固有の恒数 

d

η: 動粘度 

t

B: 運動エネルギー補正 

備考1. 密度dは,12.5質量%のにかわの場合,1.02,

32

6質量%のゼラチンの場合,1.01とする。 

2. 粘度計の恒数A,Bは,JIS Z 8809に規定する粘度計校正用標準液のJS 10とJS 50の60℃に

おける落下秒数t測定し,式(2)によって求める。 

5.3.4 

注意事項 注意事項は,次による。 

a) 測定時には,検液中に気泡がないようにする。 

b) 試料の水分変動によって変動する粘度の概略値は,次の式によって求める。 

100

20M

=

η

η

 ········································································· (3)  

ここに, 

∆η: 粘度の変動値 (mPa・s)  

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

η0: 元の粘度 (mPa・s)  

∆M: 水分の変動値(変動後の水分値から元の水分値を差し引い

た値)(%)  

図1 ピペット形粘度計 

図2 粘度測定装置 

5.4 

ゼリー強度 

5.4.1 

装置及び器具 装置及び器具は,次による。 

a) テクスチャーアナライザー,レオメーターなどの物性測定器で,少なくとも整数第1位の精度が確保

できるもの。図3のような12.7mm径で底面の周縁が直角に切り立った円筒形プローブ(プランジャ

ーとも呼ばれている。)を利用する。 

b) ゼリーカップ ガラス製(図4参照) 

c) ゴム栓 ゼリーカップのふたとして用いるもの。 

なお,中央に約5mmの通気孔を開ける。 

d) 恒温水槽 10.0±0.1℃に調節できるもの。 

5.4.2 

検液の調整 5.3.2による。 

5.4.3 

測定操作 測定操作は,次による。 

a) 溶解を終えた検液が入ったゼリーカップを温浴から取り出し,室温に放置して約35℃になるまで放冷

する。 

b) ゼリーカップを10.0±0.1℃の恒温水槽に入れ,17±1時間冷却する。 

c) 物性測定器の測定条件を,侵入距離4mm,侵入速度1mm/sに設定する。物性測定器の細部の取扱い

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

方法は,それぞれのマニュアルを参照されたい。 

d) ゼリーカップのゴム栓を外して,物性測定器のテーブルの上に置く。プローブの先端とゼリー表面と

の間隔が10mm程度になるようテーブル高さを調整した後,測定を開始する。 

e) 測定が終了したら,物性測定器が示した応力数値 (g) を読み取り,これをゼリー強度とする。 

図3 プローブ 

図4 ゼリーカップ 

5.4.4 

注意事項 注意事項は,次による。 

a) 測定は,原則として20℃内外の室温で速やかに行う。 

b) 検液を冷却してゲル化するとき,ゼリーの表面がゼリーカップの底面に対して平行となるようにする。 

c) 測定の際は,冷却されたゼリーの表面に結露しないようにする。結露が見られた場合は吸水紙を表面

にあてて結露を吸い取る。 

d) 試料の水分変動によって変動するゼリー強度の概略値は,次の式によって求める。 

0

0

100

2

M

M

J

J

=

 ·········································································· (4)  

ここに, 

∆J: ゼリー強度の変動値 (g)  

J0: 水分M0のときのゼリー強度 (g)  

M0: 元の水分 (%)  

∆M: 水分の変動値(変動後の水分値から元の水分値M0を差し

引いた値) (%)  

5.5 

灰分 

5.5.1 

装置及び器具 装置及器具は,次による。 

a) るつぼ JIS H 6201又はJIS R 1301に規定するもので、白金製又は磁器製の容量50mlのもの。 

b) 電気炉 500±50℃に調節できるもの。 

5.5.2 

測定操作 測定操作は,次による。 

a) 500±50℃で加熱して恒量にしたるつぼに,試料2〜3gを1mg単位まで正確に量り取る。 

b) ガスバーナ又は電気炉で,徐々に加熱して,炭化する。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

c) 濃硫酸1滴を滴加して湿した後,電気炉に入れ,徐々に温度を上げ500±50℃で18±2時間加熱する。 

d) デシケーター中で室温まで放冷した後,その残分を1mg単位まで正確に量る。 

e) 次の式によって灰分を算出し,小数点以下1けたに丸める(1)。 

100

×

=ab

A

 ·············································································· (5)  

ここに, A: 灰分 (%)  
 

a: 試料の質量 (g)  

b: 残分の質量 (g)  

5.6 

油脂分 

5.6.1 

試薬 試薬は,次による。 

a) 塩酸 (1+1) JIS K 8180に規定する塩酸を用いて調製する。 

b) ヘキサン JIS K 8848に規定するもの。 

5.6.2 

装置及び器具 装置及び器具は,次による。 

a) スターラー 800回毎分以上の回転数が得られるもの。 

b) スターラーバー 全長40〜50mm,直径8〜9mmで,四ふっ化エチレン樹脂で被覆したもの。 

c) ホットプレート 表面温度を90±10℃に調節できるもの。 

d) アルミニウムカップ 1.5g以下のもの。 

5.6.3 

測定操作 測定操作は,次による。 

a) 試料40.00±0.05gを200mlの共栓付き三角フラスコに量り取り,塩酸 (1+1) 100mlを加える。 

b) 沸騰水浴中で,3時間加熱して分解する。 

c) 30℃以下に冷却した後,ヘキサン50.0mlを加える。 

d) 20〜30℃の水浴中で,20分間スターラーで激しくかき混ぜる。 

e) 約30分間静置して,分解液が完全に二層に分離した後,上層の透明な部分をピペットで採り,ろ紙5

種Aでろ過する。 

f) 

107±2℃で加熱して恒量にしたアルミニウムカップに,ろ液25.0mlを量り取る。 

g) 表面温度が90±10℃のホットプレートにアルミニウムカップを載せて,ヘキサンを蒸発させる。目視

で蒸発が完了したのを確認した後,更に5分間加熱する。 

h) デシケーター中で室温まで放冷した後,その残分を1mg単位まで正確に量る。 

i) 

次の式によって油脂分を算出し,小数点以下2けたに丸める(1)。 

F=A×0.005 ············································································· (6)  

ここに, F: 油脂分 (%)  
 

A: 残分の質量 (mg)  

5.6.4 

注意事項 注意事項は,次による。 

a) 試料の分解を安定して行うためには,次の点に注意する。 

1) 分解温度は,内液の温度を95℃以上にすること。そのためには,水浴の代わりに油浴を使用しても

よい。 

2) 分解時間は,内液の温度が95℃になってから3時間とすること。 

b) スターラーでのかくはんは,800回毎分以上で行い,分解液とヘキサンが混濁状態となるように,激

しくかき混ぜる。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

c) ホットプレートでの加熱温度は,100℃を超えないようにする。 

5.7 

不溶解分 

5.7.1 

器具 器具は,次による。 

a) るつぼ形ガラスろ過器2G1 JIS R 3503に規定するもの。 

5.7.2 

測定操作 測定操作は,次による。 

a) 試料10.00±0.05gを量り取り,約15℃の水(2)約500mlを加え,常温で約2時間放置して十分に膨潤さ

せた後,65±5℃で30分間加熱して溶解する。 

b) 107±2℃で加熱して恒量にしたガラスろ過器で,検液の全量を吸引ろ過する。 

c) 検液容器の器壁を65±5℃の温水(2)で洗って,ガラスろ過器に注ぎ入れ,残留物を65±5℃の温水(2)

で数回洗う。 

d) ガラスろ過器を107±2℃で18±2時間加熱して乾燥する。 

e) デシケーター中で室温まで放冷した後,その残分を1mg単位まで正確に量る。 

f) 

次の式によって不溶解分を算出し,小数点以下2けたに丸める(1)。 

100

×

=ab

U

 ·············································································· (7)  

ここに, U: 不溶解分 (%)  
 

a: 試料の質量 (g)  

b: 残分の質量 (g)  

5.8 

融点 

5.8.1 

装置及び器具 装置及び器具は,次による。 

a) 融点測定管 ガラス製(図5参照) 

b) 水槽 ガラス製,1L以上のもの(測定本数によって適宜大形のものを用いる。)。 

c) 恒温水槽 b)の水槽の水温を,1分間に1℃の割合で上昇させる加温装置を備えたもの。 

d) 温度計 50℃,0.1℃目盛 

5.8.2 

検液の調製 検液は,試料の10質量%とする。 

試料10.00±0.05gを量り取り,約15℃の水(2)約80mlを加えてかき混ぜ,常温で約2時間放置し,十分

に膨潤させる。次に,50℃以下の湯浴中で,軽くかき混ぜながら,15分以内に溶かし,水(2)を加えて100.0

±0.1gにする。 

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K 6503 : 2001  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図5 融点測定管 

図6 融点測定装置 

5.8.3 

測定操作 測定操作は,次による。 

a) 挿入端の表面にワセリンを薄く塗ったゴム栓を,測定管の下部から標線−1の位置まで差し込む。 

b) 管の上部から標線−2の位置まで検液を入れ,直ちに氷水中に直立させて,30分間冷却して凝固させ

る。 

c) ゴム栓を抜き取り,15±1℃(15℃で測定不可能な低融点の場合は10±1℃)の水を入れた水槽に,最

下部に空気が入った状態で,測定管を標線−3の位置まで浸して垂直に固定し,水槽内の水温が1分

間に1℃の割合で上昇するように加温する(図6参照)。 

d) 測定管の最下部にある気泡が上がって,その上面が標線−2に達したときの水槽の水の温度を小数点

以下1けたまで読み取り,融点とする。 

5.8.4 

注意事項 ゴム栓を抜くときに,管内のゼリーを引きはがさないように注意する。 

5.9 

凝固点 

5.9.1 

装置及び器具 装置及び器具は,次による。 

a) 凝固点測定管(内管及び外管) ガラス製(図7参照) 

b) ゴム栓 内管を外管に固定するもの。外壁にV字形通気溝1本を刻む。 

c) 水槽 ガラス製。深さ230mm以上,容量5L以上のもの。 

d) 温度計 50℃,0.1℃目盛 

5.9.2 

検液の調整 5.8.2による。 

5.9.3 

測定操作 測定操作は,次による。 

a) 35℃の検液50mlを入れた内管と,緩衝浴として約35℃の水を図7に示した高さまで入れた外管を,

図7のように15±1℃(15℃で測定不可能な低凝固点の場合は10±1℃)の外浴中に置く。検液中には,

ろ紙片を入れておく。 

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K 6503 : 2001  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

単位 mm 

図7 凝固点測定装置 

b) 検液を温度計で小円を描くようにゆっくりとかき混ぜ,時々温度計を止めて,検液の流動状態を観察

し,戻り現象(3)の出現を調べる。 

注(3) 戻り現象とは,温度計を止めたとき,検液中のろ紙片がそれまでの動きとは逆の方向に引き戻

される現象をいう。 

参考 検液は,初めはかき混ぜの温度計を止めても,慣性によって流動を続けるが,温度が低下して

凝固点に近づくにつれて,温度計を止めるとろ紙片が止まるようになる(停止点)。更にしばら

くして戻り現象が現れる。 

c) この戻り現象が現れたときの検液の温度を,小数点以下1けたまで読み取り,凝固点とする。 

5.9.4 

注意事項 注意事項は,次による。 

a) 温度計でかき混ぜるのは,戻り現象を見るのが目的であるから,連続的に激しく行わずに,時々止め

ること。特に停止点に近付いてからは,1回転ごとに温度計を止めて注意深く観察する。 

b) 測定中,外浴の温度は,15±1℃(低凝固点の場合は10±1℃)の範囲を超えないように調節する。 

5.10 透過率 

5.10.1 装置及び器具 装置及び器具は,次による。 

a) 分光光度計 

b) セル 10mm厚 

5.10.2 検液の調製 5.8.2による。測定時は,検液温度を約50℃とする。 

5.10.3 測定操作 測定操作は,次による。 

a) 分光光度計の波長を570nmに設定する。 

b) 所定のセルに水(2)及び検液を入れ,セルホルダーに載せる。 

10 

K 6503 : 2001  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

c) 水を入れたセルを測定位置に置き,水の透過率が100%となるように調製する。 

d) 検液を入れたセルを測定位置に置き,透過率を測定する。測定値は整数位に丸める(1)。 

5.11 pH値 

5.11.1 装置 装置は,次による。 

a) pH計 測定精度±0.1以内のもの。 

5.11.2 検液の調整 検液は,試料の5質量%とする。 

試料5.00±0.05gを量り取り,約15℃の水(2)約80mlを加えてかき混ぜ,常温で約2時間放置し,十分に

膨潤させる。次に,50℃以下の湯浴中で,軽くかき混ぜながら15分以内に溶かし,水(2)を加えて100.0±

0.1gにする。 

5.11.3 測定操作 検液の温度を35℃とし,pH計で測定(4)し,小数点以下1けたに丸める(1)。 

注(4) pHの測定には,JIS Z 8802を適用する。 

6. 包装 製品は,JIS Z 1514又はこれと同等以上の防湿材料を用いて包装する。 

7. 表示 製品の外装には,次の事項を表示する。 

a) 名称(にかわ又はゼラチン)及び種類 

b) 製造年月又はその略号 

c) 製造業者名又はその略号 

関連規格 JIS Z 8203 国際単位系 (SI) 及びその使い方 

JIS K 6503(にかわ及びゼラチン)改正原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

(委員長)  

大 野 隆 司 

千葉大学大学院自然科学研究科 

川 口 幸 男 

経済産業省製造産業局 

橋 本   進 

財団法人日本規格協会 

北 片 義 一 

理研コランダム株式会社 

加 藤 至 康 

富士カプセル株式会社 

大 川 富士雄 

森永製菓株式会社 

佐々木 啓 策 

牧製本印刷株式会社 

石 塚 裕 一 

石塚産業株式会社 

安 倍 賢 一 

吉比化成株式会社 

○ 伊 藤 政 人 

日本にかわ・ゼラチン工業組合(株式会社ニッピ) 

○ 小 林   隆 

日本にかわ・ゼラチン工業組合(宮城化学工業株式会社) 

○ 高 橋 真 哉 

日本にかわ・ゼラチン工業組合(新田ゼラチン株式会社) 

○ 福 島   隆 

日本にかわ・ゼラチン工業組合(宏栄化成株式会社) 

(事務局)  

芦 沢 尚 也 

日本にかわ・ゼラチン工業組合(新田ゼラチン株式会社) 

備考 ○印は,分科会委員を兼ねる。