K 6380：2014
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目 次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1 適用範囲························································································································· 1
2 引用規格························································································································· 1
3 性能区分························································································································· 1
3.1 区分の体系 ··················································································································· 1
3.2 基本性能 ······················································································································ 2
3.3 物理特性 ······················································································································ 3
3.4 ゴムパッキン材料の性能区分の表示例················································································ 4
附属書A（参考）追加性能の表示方法 ······················································································ 5
附属書B（参考）参考文献 ···································································································· 12
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（2）
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まえがき
この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，一般社団法人日本
ゴム工業会（JRMA）及び一般財団法人日本規格協会（JSA）から，工業標準原案を具して日本工業規格を
改正すべきとの申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工業規格で
ある。
これによって，JIS K 6380:1999は改正され，この規格に置き換えられた。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について，責任はもたない。
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日本工業規格 JIS
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ゴムパッキン材料−性能区分
Rubber packing material-Classification of physical properties
序文
この規格は，1959年に制定され，その後4回の改正を経て今日に至っている。対応国際規格であるISO
4632-1は2001年に廃止されたが，日本国内ではこの規格の必要性があるため，使用者の要望を重視し，
性能表示を含む規定内容をより分かりやすくするために改正した。
1
適用範囲
この規格は，ゴム製のパッキン材料・ガスケット材料及びこれに類するゴム製品に使用する加硫ゴム材
料（以下，ゴムパッキン材料という。）の性能に基づく区分について規定する。
2
引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS K 6251 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−引張特性の求め方
JIS K 6253-2 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−硬さの求め方−第2部：国際ゴム硬さ（10 IRHD〜100
IRHD）
JIS K 6253-3 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−硬さの求め方−第3部：デュロメータ硬さ
JIS K 6257 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−熱老化特性の求め方
JIS K 6258 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−耐液性の求め方
JIS K 6261 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−低温特性の求め方
JIS K 6262 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−常温，高温及び低温における圧縮永久ひずみの求め方
3
性能区分
3.1
区分の体系
ゴムパッキン材料を規定するためには，図1に示す七つの性能項目による区分が含まれていなければな
らない。
それぞれのゴムパッキン材料を3.2に規定する基本性能及び3.3に規定する物理特性によって区分する。
ただし，図1に示す基本性能の一部若しくは物理特性の一部を変更するか，又は別の性能を追加する必要
があるときは，受渡当事者間の合意によって，追加性能a)を追加記号，試験方法区分数字及び試験温度区
分数字によって表示することができる。
注a) 追加性能の表示方法を，附属書Aに記載する。
2
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図1−区分の体系
3.2
基本性能
ゴムパッキン材料の基本性能の表示方法及び区分方法は，次による。
a) 基本性能の表示方法 ゴムパッキン材料の基本性能（耐熱性，耐油性及び耐寒性）は，図2に示す3
文字の英文字で表示する。例えば，ゴムパッキン材料の基本性能がBCDの場合は，耐熱性が“B”，
耐油性が“C”，耐寒性が“D”であるゴムパッキン材料であることを示す。
1文字目
2文字目
3文字目
B
C
D
図2−基本性能の表示方法
b) 基本性能の区分方法 ゴムパッキン材料の基本性能（耐熱性，耐油性及び耐寒性）の区分方法は，次
による。
1) 耐熱性 ゴムパッキン材料の耐熱性の区分は，表1による。A〜Kの耐熱性の区分は，JIS K 6257
の促進老化試験A法AA-2強制循環形熱老化試験機（横風式）（ギヤー式老化試験機ともいう。）を
用いて，連続72
0
2
−時間熱老化させたとき，表1に示す規定を満足する上限の試験温度を耐熱性の
区分とする。
表1−耐熱性の区分
耐熱性
試験温度a)
℃
耐熱性
引張強さ変化率
切断時伸び変化率
硬さ変化
A
70
±30 %以内
−50 %以内
±15以内
B
100
C
125
D
150
E
175
F
200
G
225
H
250
J
275
試験方法
JIS K 6251
試験方法
JIS K 6251
試験方法
JIS K 6253-2，-3
K
300
注a) 試験温度は，促進老化試験時の温度であるので，必ずしも実使用時に耐える温度の意味ではない。
実使用時のゴムパッキン材料選定には，用途，使用環境，使用設備などを考慮した総合的な判断
が必要である。
2) 耐油性 ゴムパッキン材料の耐油性の区分は，表2による。A〜Gの耐油性の区分は，JIS K 6258
に規定する方法によって，試験用潤滑油No.3油を用い，試験温度100±1 ℃で連続72
0
2
−時間浸せ
きしたときの体積変化率から規定する。
硬さ（2桁の整数）
切断時
伸び
圧縮永久
ひずみ
引張
強さ
3.2 基 本 性 能
3.3 物 理 特 性
耐熱性
耐油性
耐寒性
耐 熱
耐 油
耐 寒
3
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表2−耐油性の区分
耐油性
体積変化率の範囲a)
%
A
140を超えるもの（又は規定せず）
B
121 〜 140
C
81 〜 120
D
41 〜 80
E
21 〜 40
F
0 〜 20
G
0を超えないもの（体積変化率が負のもの）
注a) 体積変化率の範囲には，油の吸収による膨潤又は油の抽出によ
る収縮を含む。
3) 耐寒性 ゴムパッキン材料の耐寒性の区分は，表3による。A〜Hの耐寒性の区分は，JIS K 6261
に規定する50 %衝撃ぜい化温度による。
表3−耐寒性の区分
耐寒性
50 %衝撃ぜい化温度a)
℃
A
0
B
−10
C
−25
D
−40
E
−55
F
−70
G
−85
H
規定せず
注a) 衝撃ぜい化限界温度については，受渡当事者間の合意によって，
表A.2の追加記号“F”の追加性能で規定することができる。
3.3
物理特性
ゴムパッキン材料の物理特性の表示方法及び区分方法は，次による。
a) 物理特性の表示方法 ゴムパッキン材料の物理特性は，次の5桁の表示数字で表す（図3参照）。また，
その例を図4に示す。
1) 1桁目及び2桁目は，硬さ［タイプAデュロメータ又はIRHD（N法）］の設計値（2桁の整数）を
示す。
2) 3桁目は，引張強さ（MPa）の最小値を示す。
3) 4桁目は，切断時伸び（%）の最小値を示す。
4) 5桁目は，3.2 b) 1)（耐熱性）で規定する試験温度での圧縮永久ひずみ（%）の最大値を示す。
なお，硬さの試験方法は，タイプAデュロメータを用いる。ただし，IRHD（N法）を用いたときには，
末尾に［IRHD（N法）］と追記する。
図3−物理特性の表示方法
硬さ（2桁の整数）
切断時伸び
圧縮永久ひずみ
引張強さ
4
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b) 物理特性の区分方法 物理特性に対する表示区分を，表4に示す。
表4−物理特性の表示区分
硬さ
引張強さ
切断時伸び
圧縮永久ひずみa)
表示
数字
タイプA デュロメータ
又はIRHD（N法）の許容差
表示
数字
（最小）
MPa
表示
数字
（最小）
%
表示
数字
（最大）
%
設計値
（2桁の整数）
±5以内
0
規定せず
0
規定せず
0
規定せず
1
3
1
50
1
80
2
5
2
100
2
60
3
7
3
150
3
50
4
10
4
200
4
40
5
14
5
250
5
30
6
17
6
300
6
25
7
20
7
400
7
20
8
25
8
500
8
10
9
35
9
600
9
5
試験方法
JIS K 6253-2，-3
試験方法
JIS K 6251
試験方法
JIS K 6251
試験方法
JIS K 6262
注a) 圧縮永久ひずみ試験の試験条件は，3.2 b) 1)（耐熱性）で規定する試験温度で24時間経過後の測定と
する。
50 3 7 3
硬さ
50±5［タイプAデュロメータ又はIRHD（N法）］
引張強さ
最小7 MPa（7 MPa以上）
切断時伸び
最小400 %（400 %以上）
基本性能の耐熱性区分の試験温度で24時間経過後の圧縮永久ひずみ
最大50 %（50 %以下）
図4−物理特性の表示例
3.4
ゴムパッキン材料の性能区分の表示例
ゴムパッキン材料の性能区分の表示例を，図5に示す。
B C D
75 4 6 1
耐熱性（試験温度 100 ℃）
耐油性（体積変化率 81 %〜120 %）
耐寒性（50 %衝撃ぜい化温度 −40 ℃）
硬さ［タイプAデュロメータ又はIRHD（N法）設計硬さ
75±5］
引張強さ 最小10 MPa（10 MPa以上）
切断時伸び 最小300 %（300 %以上）
3.2 b) 1)（耐熱性）で規定された試験温度における圧縮永
久ひずみ 最大80 %（80 %以下）
図5−ゴムパッキン材料の性能区分の表示例
基本性能
物理特性
5
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附属書A
（参考）
追加性能の表示方法
A.1
追加性能を含む区分の体系
追加性能を含む区分の体系を，図A.1に示す。
図A.1−追加性能を含む区分の体系
A.2
追加性能
追加性能とは，基本性能及び物理特性の試験項目以外に必要な要求特性がある場合に，追加記号，試験方法区分数字及び試験温度区分数字を使用し
て試験条件を規定するものである。
なお，追加性能の試験条件での特性値は，受渡当事者間で取り交わす。
a) 追加記号 追加性能の追加記号を，表A.1に示す。追加記号の頭文字がEの場合は，2文字を使用する。
b) 試験方法区分数字 初めの追加数字は，試験方法を表す。その区分を，表A.2に示す。
c) 試験温度区分数字 “−”の後の追加数字は，試験温度を表す。その区分を，表A.3に示す。
d) ゴムパッキン材料の追加性能を含めた性能区分の表示例 ゴムパッキン材料の追加性能を含めた性能区分の表示例を，図A.2に示す。
硬さ（2桁の整数）
切断時
伸び
圧縮永久
ひずみ
引張
強さ
3.2 基 本 性 能
3.3 物 理 特 性
附属書A 追 加 性 能
試験温度
区分数字
試験方法
区分数字
追加記号
耐熱性
耐油性
耐寒性
5
K
6
3
8
0
：
2
0
1
4
6
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
耐熱性（試験温度 100 ℃）
耐油性（体積変化率 81 %〜120 %）
耐寒性（50 %衝撃ぜい化温度 −40 ℃）
硬さ［タイプAデュロメータ又はIRHD（N法）設計硬さ75±5］
引張強さ 最小10 MPa（10 MPa以上）
切断時伸び 最小300 %（300 %以上）
3.2 b) 1)（耐熱性）で規定された試験温度における圧縮永久ひずみ
最大80 %（80 %以下）
注a) 硬さの試験方法は，タイプAデュロメータを用いる。ただし，IRHD（N法）を用いたときには，末尾に［IRHD（N法）］と追記する。
A 1 − 6
B 1 − 5
耐熱性 熱老化（表A.1参照）
JIS K 6257 72 h（表A.2参照）
150 ℃（表A.3参照）
圧縮永久ひずみ（表A.1参照）
JIS K 6262 24 h（表A.2参照）
125 ℃（表A.3参照）
EO 1 − 4
EO 3 − 4
耐油性（潤滑油）（表A.1参照）
JIS K 6258 試験用潤滑油No.1油 72 h（表A.2参照）
100 ℃（表A.3参照）
耐油性（潤滑油）（表A.1参照）
JIS K 6258 試験用潤滑油No.3油 72 h（表A.2参照）
100 ℃（表A.3参照）
K 2 − 1
F 1 − 5
接着性（表A.1参照）
JIS K 6256-2（表A.2参照）
23 ℃又は27 ℃（表A.3参照）
耐寒性（表A.1参照）
JIS K 6261（表A.2参照）
−40 ℃（表A.3参照）
図A.2−ゴムパッキン材料の追加性能を含めた性能区分の表示例
基本性能
物理特性
追加性能
追加性能
B C D 75 4 6 1 a)
A1−6 B1−5 EO1−4 EO3−4 K2−1 F1−5
6
K
6
3
8
0
：
2
0
1
4
7
K 6380：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表A.1−追加性能を表す追加記号の区分
追加記号
追加性能
追加記号
追加性能
A
耐熱性（熱老化）
H
耐屈曲性
B
圧縮永久ひずみ，引張永久伸び
J
耐摩耗性
C
耐オゾン性（静的，動的）
K
接着性
D
圧縮応力緩和
L
ガス透過性
E a)
EO
耐油性（潤滑油）
O
電気特性
EF
耐油性（燃料油）
P
汚染性，接触特性
EA
耐水性
R
反発弾性
EN b)
耐薬品性
S
動的特性
F
耐寒性
T
静的引張特性
G
引裂強さ
U
浸出性
注a) 追加記号の頭文字“E”は，膨潤によって物理変化を引き起こす液体に関する試
験を含む。
b) 追加記号“EN”は，膨潤によって物理変化及び化学変化の双方を引き起こす液
体に関する試験を含む。
8
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表A.2−追加性能の追加記号及び試験方法区分数字の内容
追加
記号
追加性能
試験方法区分数字
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
試験方法及び試験条件
A
耐熱性（熱老化）
JIS K 6257
72時間
（3日）
JIS K 6257
168時間
（7日）
JIS K 6257
336時間
（14日）
JIS K 6257
672時間
（28日）
JIS K 6257
1 008時間
（42日）
B
圧縮永久ひずみ
JIS K 6262
24時間
（1日）
JIS K 6262
72時間
（3日）
JIS K 6262
168時間
（7日）
JIS K 6262
336時間
（14日）
JIS K 6262
672時間
（28日）
引張永久伸び
JIS K 6273
C
静的耐オゾン性
JIS K 6259
500 ppb
（50 pphm）
JIS K 6259
250 ppb
（25 pphm）
JIS K 6259
1 000 ppb
（100 pphm）
JIS K 6259
2 000 ppb
（200 pphm）
動的耐オゾン性
JIS K 6259
500 ppb
（50 pphm）
JIS K 6259
250 ppb
（25 pphm）
JIS K 6259
1 000 ppb
（100 pphm）
JIS K 6259
2 000 ppb
（200 pphm）
D
圧縮応力緩和
JIS K 6263
E
EO 耐油性（潤滑油）
JIS K 6258
試験用潤
滑油
No.1油
72時間
（3日）
試験用潤
滑油
No.2油
72時間
（3日）
試験用潤滑
油
No.3油
72時間
（3日）
試験用潤滑
油
No.1油
168時間
（7日）
試験用潤
滑油
No.2油
168時間
（7日）
試験用潤滑
油
No.3油
168時間
（7日）
試験用サ
ービス油
No.101
72時間
（3日）
試験用サービ
ス油
No.102又は103
72時間
（3日）
試験用サ
ービス油
No.101
168時間
（7日）
EF
耐油性（燃料油） 試験用燃料
油A
72時間
（3日）
試験用燃料
油B
72時間
（3日）
試験用燃料
油C
72時間
（3日）
EA 耐水性
蒸留水
72時間
（3日）
蒸留水
168時間
（7日）
EN 耐薬品性
塩酸
硫酸
硝酸
水酸化ナトリウム
次亜塩素酸
ナトリウム
10 %溶液
37 %溶液
3 %溶液
30 %溶液
10 %溶液
40 %溶液
10 %溶液
60 %溶液
10 %溶液
8
K
6
3
8
0
：
2
0
1
4
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9
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表A.2−追加性能の追加記号及び試験方法区分数字の内容（続き）
追加
記号
追加性能
試験方法区分数字
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
試験方法及び試験条件
F
衝撃ぜい化限界温度
JIS K 6261
低温ねじり試験
（ゲーマンねじり試験）
JIS K 6261
t2
JIS K 6261
t5
JIS K 6261
t10
JIS K 6261
t100
低温圧縮永久ひずみ
JIS K 6262
低温弾性回復試験
（TR）
JIS K 6261
TR10
JIS K 6261
TR30
JIS K 6261
TR50
JIS K 6261
TR70
G
引裂強さ
JIS K 6252
クレセント形
JIS K 6252
アングル形
（切込みあ
り）
JIS K 6252
トラウザ形
JIS K 6252
アングル形
（切込み
なし）
H
耐屈曲き裂性
JIS K 6260
耐き裂成長性
JIS K 6260
J
耐摩耗性
JIS K 6264-2
K
ゴム−金属接着性
（2プレート法）
JIS K 6256-3
ゴム−金属接着性
（1プレート法）
JIS K 6256-2
ゴム−織布接着性
JIS K 6256-1
L
ガス透過性（差圧法）
JIS K 6275-1
O
抵抗率
JIS K 6911
絶縁抵抗
JIS K 6911
絶縁破壊電圧
JIS C
2110-1,-2,-3
P
有機材料への移行性
JIS K 6267
接触汚染及
び移行汚染
試験（加熱促
進法）
JIS K 6267
接触汚染及
び移行汚染
試験（光促
進法）
JIS K 6267
溶出汚染
試験（流下
法）
JIS K 6267
溶出汚染試
験（浸せき
法）
JIS K 6267
浸透汚染
試験（積層
法）
JIS K 6267
浸透汚染
試験（塗膜
法）
腐食及び粘付き試験
JIS B 2401-1
R
反発弾性
JIS K 6255
9
K
6
3
8
0
：
2
0
1
4
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
10
K 6380：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表A.2−追加性能の追加記号及び試験方法区分数字の内容（続き）
追加
記号
追加性能
試験方法区分数字
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
試験方法及び試験条件
S
複素弾性係数 G*
（往復ねじりひずみ）
JIS K 6394
機械的損失係数tan δ
（往復ねじりひずみ）
JIS K 6394
複素弾性係数 G*
（強制正弦せん断ひ
ずみ）
JIS K 6394
機械的損失係数tan δ
（強制正弦せん断ひ
ずみ）
JIS K 6394
圧縮フレクソメータ
−温度上昇
JIS K 6265
−耐疲労性
JIS K 6265
T
所定伸び引張応力
JIS K 6251
所定応力伸び
JIS K 6251
U
浸出性
JIS K 6353
1
0
K
6
3
8
0
：
2
0
1
4
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表A.3−追加性能の試験温度区分数字
追加記号
試験温度
区分数字
試験温度
℃
追加記号
試験温度
区分数字
試験温度
℃
A，B，C，
D，E，G，
H，J，K，
L，O，P，
R，S，T，
U
12
300
F
0
−a)
11
275
1
23
10
250
2
0
9
225
3
−10
8
200
4
−25
7
175
5
−40
6
150
6
−55
5
125
7
−70
4
100
8
−85
3
70
2
40
1
23又は27
0
−a)
注a) 1〜12及び1〜8の区分数字の試験温度以外の試験温度，又は屋外試
験時における雰囲気温度のいずれか望ましい方を選択する。ただし，
試験温度区分数字が0の場合の試験温度は，受渡当事者間で取り交
わす。
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書B
（参考）
参考文献
JIS B 2401-1 Oリング−第1部：Oリング
JIS C 2110-1 固体電気絶縁材料−絶縁破壊の強さの試験方法−第1部：商用周波数交流電圧印加に
よる試験
JIS C 2110-2 固体電気絶縁材料−絶縁破壊の強さの試験方法−第2部：直流電圧印加による試験
JIS C 2110-3 固体電気絶縁材料−絶縁破壊の強さの試験方法−第3部：インパルス電圧印加による試
験
JIS K 6252
加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−引裂強さの求め方
JIS K 6255
加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−反発弾性率の求め方
JIS K 6256-1 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−接着性の求め方−第1部：布との剝離強さ
JIS K 6256-2 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−接着性の求め方−第2部：剛板との90°剝離強さ
JIS K 6256-3 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−接着性の求め方−第3部：2枚の金属板間の接着強さ
JIS K 6259
加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−耐オゾン性の求め方
JIS K 6260
加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−耐屈曲き裂性及び耐屈曲き裂成長性の求め方（デマチャ
式）
JIS K 6263
加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−応力緩和の求め方
JIS K 6264-2 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−耐摩耗性の求め方−第2部：試験方法
JIS K 6265
加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−フレクソメータによる発熱及び耐疲労性の求め方
JIS K 6267
加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−汚染性の求め方
JIS K 6273
加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−引張永久ひずみ，伸び率及びクリープ率の求め方
JIS K 6275-1 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−ガス透過性の求め方−第1部：差圧法
JIS K 6353
水道用ゴム
JIS K 6394
加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−動的性質の求め方−一般指針
JIS K 6911
熱硬化性プラスチック一般試験方法