K 6333 : 1999 

（1） 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによってJIS K 6333-1993は改正され，この規格に置き換えられる。 

今回の改正では，ISO/DIS 3821 : 1997との整合を図った。 

JIS K 6333には，次に示す附属書がある。 

附属書A（規定） 難燃性試験方法 

附属書B（規定） 耐n-ペンタン性試験方法 

附属書C（規定） 耐熱試験方法 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

K 6333 : 1999 

溶断用ゴムホース 

Gas welding equipment−Rubber hoses for welding, cutting and allied  

processes 

序文 この規格は，1997年に発行されたISO/DIS 3821, Gas welding equipment−Rubber hoses for welding, 

cutting and allied processesを元に作成した日本工業規格であるが，表示の一部（規格番号）を不採用とし，

対応国際規格には規定されていない規定内容（内面ゴム層の厚さの種類，呼び径の種類，アセチレン使用

時の最高使用圧力，接着試験の試験片タイプ8及び静的オゾン劣化試験方法のD法）及び規定項目（ホー

ス種類記号）を日本工業規格として追加している。 

なお，この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格にはない事項である。 

1. 適用範囲 この規格は，溶接，切断及びその関連作業(1)で使用するツインホースを含む低圧（最高使

用圧力が1MPaで，呼び径が6.3mm以下のホースに限定する。）及び中圧（最高使用圧力が2MPaで，す

べての呼び径のホース）ゴムホースの要求事項について規定する。 

この規格は，樹脂ホースについては適用しない。 

使用するガスを識別するために，異なる色と表示を規定する。 

注(1) 関連作業とは，特に，加熱，ろう付け及びメタライジングを指す。 

備考1. 低圧ゴムホースを液化石油ガス（LPガス）用として使用する場合は，圧力調整器を使用しな

ければならない。 

2. 燃料ガス供給ラインのフラックスディスペンサーに使用する場合は，製造業者はその用途に

対しホースの適性を検討することが望ましい。 

3. この規格の対応国際規格を，次に示す。 

ISO/DIS 3821 : 1997 Gas welding equipment−Rubber hoses for welding, cutting and allied processes 

この規格は，次の用途に使用するホースに適用する。 

− ガス溶接及び切断， 

− 不活性又は活性シールドガスを用いるアーク溶接， 

− 溶接及び切断に類似した作業。 

この規格は，高圧アセチレン（0.15MPaを超える。）に使用するホースには適用しない。 

2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで，発行年を付記してあるものは，記載の年の版だけがこの規格の規定を構

成するものであって，その後の改正版・追補には適用しない。発効年を付記していない引用規格は，その

最新版（追補を含む。）を適用する。

2 

K 6333 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

JIS K 6250 加硫ゴム及び熱可塑性ゴムの物理試験方法通則 

備考 ISO 4661-1 : 1993, Rubber, vulcanized or thermoplastic−Preparation of samples and test pieces−

Part 1 : Physical testsからの引用事項は，この規格の該当事項と同等である。 

JIS K 6251 加硫ゴムの引張試験方法 

備考 ISO 37 : 1994, Rubber, vulcanized or thermoplastic−Determination of tensile stress-strain properties

からの引用事項は，この規格の該当事項と同等である。 

JIS K 6257 加硫ゴムの老化試験方法 

備考 ISO 188 : 1982, Rubber, vulcanized−Accelerated ageing or heat-resistance testsからの引用事項は，

この規格の該当事項と同等である。 

JIS K 6258 加硫ゴムの浸せき試験方法 

備考 ISO 1817 : 1985, Rubber, vulcanized−Determination of the effect of liquidsからの引用事項は，こ

の規格の該当事項と同等である。 

JIS K 6330-1 ゴム及び樹脂ホース試験方法−第1部：寸法測定 

備考 ISO 4671 : 1984, Rubber and plastics hose and hose assemblies−Methods of measurement of 

dimensionsからの引用事項は，この規格の該当事項と同等である。 

JIS K 6330-2 ゴム及び樹脂ホース試験方法−第2部：耐圧性試験 

備考 ISO 1402 : 1984, Rubber and plastics hoses and hose assemblies−Hydrostatic testingからの引用事

項は，この規格の該当事項と同等である。 

JIS K 6330-4 ゴム及び樹脂ホース試験方法−第4部：低温試験 

備考 ISO 4672 : 1988, Rubber and plastics hoses−Subambient temperature flexibility testsからの引用事

項は，この規格の該当事項と同等である。 

JIS K 6330-6 ゴム及び樹脂ホース試験方法−第6部：接着試験 

備考 ISO 8033 : 1991, Rubber and plastics hose−Determination of adhesion between componentsからの

引用事項は，この規格の該当事項と同等である。 

JIS K 6330-7 ゴム及び樹脂ホース試験方法−第7部：静的オゾン劣化試験 

備考 ISO 7326 : 1991, Rubber and plastics hoses−Assessment of ozone resistance flexibility testsからの

引用事項は，この規格の該当事項と同等である。 

JIS K 6330-9 ゴム及び樹脂ホース試験方法−第9部：曲げ試験 

備考 ISO 1746 : 1983, Rubber or plastics hoses and tubing−Bendmg testsが，この規格と一致している。 

JIS Z 8601 標準数 

備考 ISO 3 : 1973, Preferred number−Series of preferred numberからの引用事項は，この規格の該当

事項と同等である。 

ISO 1307 : 1992 Rubber and plastics hoses for general-purpose industrial applications−Bore diameters and 

tolerances, and tolerances on length 

ISO 4080 : 1991 Rubber and plastics hoses and hose assemblies−Determination of permeability to gas 

3. ホースの種類及び構造 

3.1 

種類 ホースは，内面ゴム層，補強層及び外面ゴム層からなり，その種類は内面ゴム層の厚さによ

って区分し表1のとおりとする。 

3 

K 6333 : 1999  

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表1 ホースの種類 

ホースの種類 

内面ゴム層の厚さ 

外面ゴム層の厚さ 

タイプ1 

1.3mm以上 

1.0mm以上 

タイプ2 

1.5mm以上 

3.2 

構造 内面ゴム層及び外面ゴム層は，均一な厚さで，孔，気泡及びその他の欠点があってはならな

い。補強層は，適切な技術によって加工する。 

4. 寸法及び許容差 

4.1 

呼び径（内径） ホースの呼び径は，表2及び表3に示す呼び径及び許容差に適合しなければなら

ない。 

4.2 

偏肉 ホースの偏肉は，JIS K 6330-1に規定する方法で測定し，表2及び表3に適合しなければな

らない。 

表2 シングルホースの呼び径（内径），許容差及び偏肉 

単位mm 

呼び径（内径） 

許容差 

偏肉 

 4.0 

±0.55 

最大1.0 

 5.0 
 6.3 
 7.1 

±0.65 

 最大1.25 

 8.0 
 9.5 
10.0 
12.5 

±0.70 

16.0 
20.0 

±0.75 

 最大1.50 

備考1. 許容差（呼び径20mmを除く。）は，ISO 1307の表1には適合していない。 

2. 中間にある寸法は，JIS Z 8601の基本数列R20から選び，許容差は，表2に示

す1つ大きい呼び径のものを適用する。 

表3 ツインホースの呼び径（内径），許容差及び偏肉 

単位mm 

呼び径 

内径及び許容差 

偏肉 

5.0×5.0 

5.0±0.55×5.0±0.55 

呼び径5.0は最大1.0 

6.3×9.5 

6.3±0.55×9.5±0.65 

呼び径6.3は最大1.0，呼び径9.5は最大1.25 

7.1×7.1 

7.1±0.65×7.1±0.65 

呼び径7.1は最大1.25 

8.0×8.0 

8.0±0.65×8.0±0.65 

呼び径8.0は最大1.25 

8.0×9.5 

8.0±0.65×9.5±0.65 

呼び径8.0は最大1.25，呼び径9.5は最大1.25 

備考1. 許容差（呼び径20mmを除く。）は，ISO 1307の表1には適合していない。 

2. ツインホースの呼び径は，×記号に対して前が酸素ホース，後が酸素以外の燃

料用ガスホースを示す。 

4.3 

切断長の許容差 切断長の許容差は，表4に適合しなければならない。表4は，ISO 1307の規定に

よる。 

4 

K 6333 : 1999  

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表4 切断長の許容差 

単位表示のない数値はmm 

長さ 

許容差 

       300以下  ±3 

 300を超え 600以下  ±4.5 
 600を超え 900以下  ±6 
 900を超え1 200以下  ±9 

1 200を超え1 800以下  ±12 

1 800を超える 

 ±1% 

5. 内面ゴム層及び外面ゴム層の物理的性質 

5.1 

引張強さ及び切断時の伸び 内面ゴム層及び外面ゴム層に使用するゴムは，JIS K 6251に規定する

方法で試験を行い，表5の規定に適合しなければならない。 

表5 引張強さ及び切断時の伸び 

引張強さ 

MPa 

切断時伸び 

% 

内面ゴム層 

5以上 

200以上 

外面ゴム層 

7以上 

250以上 

5.2 

老化試験 内面ゴム層及び外面ゴム層の引張強さと切断時の伸びは，JIS K 6257に規定する方法で，

70℃±1℃で7日間老化させた後，JIS K 6251に規定する方法で試験を行い，老化前の値からそれぞれ25%

及び50%以上低下してはならない。 

5.3 

酸素ホースの難燃試験 附属書Aに規定する方法で試験を行い，内面ゴム層の3個の試験片を，360℃

〜365℃の一定温度で2分間装置に入れたとき，着火してはならない。 

2個以上の試験片が2分以内に着火した場合，そのホースは不合格とし，1個の試験片だけが2分以内に

着火した場合は，さらに3個の新しい試験片で再試験しなければならない。この，2回目の試験で3個の

試験片のいずれかが2分以内に着火したら，そのホースは不合格とする。 

5.4 

浸せき試験 

5.4.1 

耐アセトン及び耐ジメチルホルムアミド (DMF) 性［アセチレンホース及び燃料ガス共用ホース(2)

に適用］ 内面ゴム層の試験片は，JIS K 6250で規定する試験室の標準状態において，試験液に70時間浸

せきし，JIS K 6258に規定する方法で試験を行い，8%以上の質量増加があってはならない。 

注(2) 燃料ガス共用ホースとは，アセチレン，LPG，MPS，天然ガス，メタン及びその他の燃料ガス

に使用できるホースをいう。 

5.4.2 

耐n-ペンタン性［LPG(3)ホース，MPS(4)ホース及び燃料ガス共用ホースに適用］ 内面ゴム層の

試験片は附属書Bに規定する方法で試験を行い，n-ペンタンの吸収量が15%未満，n-ペンタンでの抽出量

が10%未満でなければならない。 

注(3) LPG：液化石油ガス 

(4) MPS：メチルアセチレンとプロパジエンの混合 

6. 要求性能 

6.1 

耐圧性試験 ホースは，JIS K 6330-2に規定する方法で試験を行い，表6の規定に適合しなければ

ならない。 

5 

K 6333 : 1999  

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表6 耐圧性要求性能 

区分 

低圧ゴムホース 

中圧ゴムホース 

 呼び径（内径）   mm 

6.3以下 

全サイズ 

 最高使用圧力(5)   MPa 

1 

2 

 耐圧試験圧力    MPa 

2 

4 

 最小破裂圧力    MPa 

3 

6 

 最高使用圧力時の  % 
 長さ変化率 

±5 

 最高使用圧力時の  % 
 外径変化率 

±10 

注(5) アセチレンに使用するホースの最高使用圧力は，0.15MPaとする。 

6.2 

接着試験 試験片はJIS K 6330-6に規定するタイプ2，タイプ4又はタイプ8を用いて試験を行い，

各層間のはく離強さは1.5kN/m以上でなければならない。 

6.3 曲げ試験 JIS K 6330-9に規定する方法によって，JIS K 6250で規定する試験室の標準状態において，

呼び径の10倍（ただし，80mm以上）の径Cで試験を行い，変形係数Kは0.8以上で，ホースの曲げ部に

はキンクがあってはならない。 

参考 変形係数K＝曲がり部分のホースの外径（短径）÷ホースの平均外径 

6.4 

低温試験 JIS K 6330-4に規定する方法によって，−25℃±3℃，呼び径の10倍（ただし，80mm以

上）の径で試験を行い，ホースは，表6に示す耐圧試験圧力（常温で実施する。）で，漏れがあってはな

らない。 

6.5 

耐熱試験 ホースの外面ゴム層は，白熱粒子及び熱表面の接触に対して，十分に耐えなければなら

ない。これを満足するため，試験片は，附属書Cに規定する試験条件で60秒間漏れがあってはならない。 

6.6 

静的オゾン劣化試験 外面ゴム層は，JIS K 6330-7に規定するA法又はD法で試験を行い，2倍の

拡大鏡で観察し，き裂の発生があってはならない。 

6.7 

ガス透過試験(6) ISO 4080に規定する方法によって，JIS K 6250で規定する試験室の標準状態にお

いて，シリンダ圧（約0.6MPa）の95%プロピレンガスを用いて試験を行い，ガス透過量は，どの呼び径の

場合も，1時間当たり25cm3/mを超えてはならない。 

注(6) ガス透過試験は，LPGホース，MPSホース及び燃料ガス共用ホースに適用する。 

6.8 

ツインホースに対する要求性能 ツインホースの場合は，ツインホースを各ホースに切り離して試

験し，該当する規定(6.1〜6.7)に適合しなければならない。 

ホースの切り離しは，ツインホースの端末部にナイフで切れ目を入れ，その後は手を使い（100Nを超え

ない力で）約1 000mm以上切り離す。 

なお，初めにナイフを入れた部分は，試料として使用してはならない。 

7. 色識別及び表示 ホースの外面ゴム層は，次のように全体に色識別及び表示をしなければならない。 

7.1 

色識別 ホースに使用するガスを識別するため，ホースの外面ゴム層は，表7に示す色にしなけれ

ばならない。 

5.4.1，5.4.2及び6.7の要求性能に適合する燃料ガス共用ホースの外面ゴム層の色は，半円周分が赤，残

り半円周をオレンジとする。また，このホースは表7に示すすべての燃料ガスに用いてもよい。 

ツインホースの場合は，この規定によりそれぞれのホースに色識別及び表示をしなければならない。 

6 

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表7 ガスの種類の記号及び色識別 

ガスの種類の記号 

ガスの種類 

外面ゴム層の色 

ACE 

アセチレン及び他の燃料用ガス(7) 
（LPG，MPS，天然ガス及びメタンは除く。） 

赤 

OXY 

酸素 

青 

SLD 

空気，窒素，アルゴン，二酸化炭素 

黒 

LMN 

LPG，MPS，天然ガス，メタン 

オレンジ 

AFG 

アセチレン，LPG，MPS，天然ガス，メタ
ン及び他の燃料ガス 

赤とオレンジ 

注(7) 製造業者は，水素用途に対する適合性について検討しなければならない。 

7.2 

表示 ホースの外面ゴム層には，次の内容を少なくとも1mごとに表示しなければならない。 

a) 製造者又は供給者のマーク 

b) ホースの種類を表した番号 

c) MPa単位で表した最高使用圧力 

d) mm単位で表した呼び径 

e) ガスの種類を表した記号 

f) 

製造年 

例 XYZ-1-2MPa-10-OXY-97 

7 

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附属書A（規定） 難燃性試験方法 

1. 適用範囲 この附属書は，難燃性試験方法について規定する。 

2. 装置 次の事項を備えた附属書A図1に示す装置を用いる。 

2.1 

加熱炉 350W，内法寸法は，直径50mm，深さ150mm 

2.2 

管形スライド抵抗 190Ω〜200Ω，可動つまみ又は連続可変出力電圧付きで自動変圧器付きのもの。 

2.3 

校正済みの酸素流量計 温度15℃の大気圧下で，流量0l/min〜5l/minを測定できるもの。 

2.4 

水銀温度計 150mmの深さで使用でき，5℃未満の間隔で300℃〜400℃まで目盛がついて，目盛は

ガラス球から200mm以上の位置で始まる温度計。 

3. 手順 発火試験装置をアルミニウムはくで包み電気炉に挿入する。アルミニウムはくは，放射熱を最

小限に抑制して温度分布をより均一にするために使用する。可変抵抗器又は自動変圧器によって電気炉へ

の電力を調節して温度を360℃〜365℃の一定範囲に保ち，酸素の流量を2l/min±0.1l/minとする。 

内面ゴム層の試験片は，バフがけしてきれいにした後，各辺が1.3mm以上2.5mm以下で8mm3〜10mm3

のブロック状に切断する。 

電気炉の温度を一定にしてから試験片ホルダを取り外し，試験を行う内面ゴム層のブロック状試験片を

タングステン針に固定し，試験片ホルダを装置に戻す。温度低下を最小限に押さえるため，この操作は迅

速に行う必要がある。タングステン針は清浄かつ鋭利にしておくことが望ましい。 

試験片を装置内に少なくとも2分間放置し，この間，着火の証拠を得るために注意深く観察する。煙が

発生しても着火の証拠にはならず，通常，せん（閃）光を伴い，ときには小さな爆発を生じるものである。

試験片が着火すると装置の温度が上昇することがあるが，時間をかけて適正な試験温度に戻す必要がある。 

3個の試験片を連続して試験する。 

8 

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附属書A図1 難燃性試験装置 

9 

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附属書B（規定） 耐n-ペンタン性試験方法 

1. 適用範囲 この附属書は，耐n-ペンタン性試験方法について規定する。 

2. 手順 

a) 内面ゴム層の試験片の質量をはかり，これを試験室の標準状態において72時間n-ペンタン溶液に浸

せきする。n-ペンタン溶液の体積は，試験片の少なくとも50倍でなければならない。 

b) 浸せきが終了し，試験片を5分間，室温の空気中に放置して質量をはかる。さらに同じ条件で24時間

放置して質量をはかる。 

c) n-ペンタンの吸収量Pa (%) 及びn-ペンタンでの抽出量Pe (%) は，次の式によって計算する。 

(

)100

0

2

1

×

M

M

M

Pa

−

＝

(

)100

0

2

0

×

M

M

M

Pe

−

＝

ここに， M0： 試験前の試験片の質量 
 

M1： 浸せき後，5分間放置後の質量 

M2： 浸せき後，24時間放置後の質量 

10 

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付属書C（規定） 耐熱試験方法 

1. 適用範囲 この付属書は，耐熱試験方法について規定する。 

2. 手順 長さ約50cmのホースサンプルを試験装置に固定する。（付属書C図1及び図2参照）。 

ニッケルクロムド鋼製電熱線（線径2.5mm）を100mm間隔の電気接続部間に固定する。試験中，電熱

線のホース軸に垂直な下向きの力は，1Nとする。（附属書C図3参照）。試験中は，ホースは圧力0.1Mpa

の不活性ガス，例えば窒素で満たされなければならない。 

電熱線は，電流50A，最大2Vの条件で加熱して，温度を約800℃に高めなければならない。 

附属書C図1 試験装置の回路図 

附属書C図2 試験装置 

附属書C図3 ホースに対して垂直にかかる力 

11 

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溶断，農業用ゴムホース原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員長） 

山 口   惇 

横浜国立大学工学部 

（委員） 

西 出 徹 雄 

通商産業省基礎産業局化学課 

大 嶋 清 治 

通商産業省工業技術院標準部材料規格課 

橋 本 繁 晴 

財団法人日本規格協会 

神 代   啓 

社団法人日本化学工業協会 

廣 庭   正 

財団法人化学品検査協会 

鈴 木   守 

社団法人日本ゴム協会 

松 木 稔 久 

高圧ガス保安協会 

有 光 幸 朗 

社団法人日本農業機械工業会 

成 田 久 悦 

社団法人日本農業機械工業会 

北 野 辰 治 

ヤマト産業株式会社 

小 宮 雅 夫 

株式会社田中製作所 

高 田 宏 則 

小池酸素工業株式会社 

池 本 哲 夫 

株式会社千代田精機 

松 田 武 幸 

株式会社ブリヂストン 

渋 谷 政 典 

株式会社十川ゴム 

指 出 和 男 

横浜ゴム株式会社 

石 井 裕 志 

東北ゴム株式会社 

竹 林 忠 昭 

弘進ゴム株式会社 

塚 本 茂 之 

クラレプラスチックス株式会社 

服 部 和 洋 

東海ゴム工業株式会社 

庭 田 正 久 

日本ゴムホース工業会 

（事務局） 

三 須   武 

社団法人日本化学工業協会 

解説文責 石井 裕志 東北ゴム株式会社