2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
K 6327-1995
糸ゴム
Rubber threads
1. 適用範囲 この規格は，糸ゴムについて規定する。
備考1. この規格の引用規格を，次に示す。
JIS K 6251 加硫ゴムの引張試験方法
JIS K 6257 加硫ゴムの老化試験方法
JIS K 6301 加硫ゴム物理試験方法
JIS K 8984 硫酸銅 (II) (試薬)
2. この規格の中で｛ ｝を付けて示してある単位及び数値は，従来単位によるものであって，
参考として併記したものである。
2. 番手 糸ゴムの基本番手は，表1のとおりとする。
表1 基本番手
単位 mm
番手
径(1)
番手
径(1)
番手
径(1)
20
1.27
※50
0.51
75
0.34
24
1.06
52
0.49
80
0.32
28
0.91
54
0.47
85
0.30
32
0.79
※55
0.46
90
0.28
36
0.71
56
0.45
95
0.27
40
0.64
58
0.44
100
0.25
44
0.58
60
0.42
110
0.23
※45
0.56
※65
0.39
120
0.21
48
0.53
70
0.36
※印は，断面が丸形のものだけとする。
注(1) 径とは，製造上設計する寸法をいう。
備考 断面が角形のものの径は，各々相対する2辺間の距離を測り，その平均値
を採る。
3. 外観 糸ゴムは，太さが均一で表面の平滑なもので，傷・気泡その他使用上有害な欠点のないもので
なければならない。
4. 品質 糸ゴムは，5.によって試験し，表2に適合しなければならない。
なお，糸ゴムは，老化試験後著しい変色があってはならない。
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K 6327-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表2 品質
試験項目
引張試験
永久伸び試験
老化試験
（低下率）
耐銅試験
（低下率）
引張強さ
14.7MPa {150kgf/cm2} 以上
−
20%以下
30%以下
伸び
600%以上
13%以下
20%以下
30%以下
備考 高モジュラス品(2)である旨を表示する場合は，伸び300%時の引張応力が2.5MPa {25kgf/cm2} 以
上なければならない。
注(2) 高モジュラス品とは，引張応力の高いものをいう。
5. 試験方法 糸ゴムの試験方法は，次のとおりとする。
5.1
試料採取方法 同一製造ロットにつき1かせを抜き取り，試料とする。
5.2
引張試験 試料から長さ約100mmの試験片を12個採り，JIS K 6251に規定する方法に準じ，糸ゴ
ムの引張試験に適した試験機によって引張強さ及び伸びを，また，必要に応じて伸び300%時の引張応力
を測定する。ただし，試験機のつかみ具間の距離は30mm，試験片の伸び測定用標線距離は20mm，つか
み具の移動速さは原則として300±15mm/minとし，測定値中引張強さの大きい10個の平均値を採る。
試験片の断面積は，拡大顕微鏡を用いて1
100mm目盛尺によって径を測定し，5か所以上の測定値のうち
の最小値をもって算出する。
5.3
永久伸び試験 試料から長さ約100mmの試験片を3個採り，JIS K 6301の4.（永久伸び試験）に規
定する方法に準じ，伸びの約70%に相当する長さに伸ばし，10分間保持した後，跳ね返させることなく急
激に収縮させ10分後に測定する。ただし，試験機のつかみ具間の距離は60mm，試験片の伸び測定用標線
距離は40mmとして，3個の測定値の平均値を採る。
5.4
老化試験 5.2と同様に試験片を採り，JIS K 6257の4.［空気加熱老化試験（ノーマルオーブン法）］
に規定する方法によって，80±1℃で連続72時間促進老化させた後5.2の試験を行い，処理前に対する引
張強さ及び伸びの低下率を算出する。
5.5
耐銅試験 5.2と同様に試験片を採り，JIS K 8984の1級以上の常温の4.0%溶液中に24時間浸し，
水洗後軽くぬぐって直ちに80±1℃で連続72時間促進老化させた後5.2の試験を行い，処理前に対する引
張強さ及び伸びの低下率を算出する。
6. 表示 糸ゴムは，最小包装に次の事項を表示しなければならない。
(1) 番手を示す記号
(2) 製造業者名又はその略号
関連規格 JIS Z 8203 国際単位系 (SI) 及びその使い方
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K 6327-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
高分子部会 糸ゴム専門委員会 構成表（昭和40年9月1日改正のとき）
氏名
所属
（委員会長）
川 口 伊 義
ゴム製品検査協会
遠 藤 英 麿
日本ゴム協会
堀 内 秀 彦
東海ゴム工業株式会社松阪工場
織 岡 大三郎
東洋ゴム化学株式会社
北 野 利 隆
ロンテックスゴム糸株式会社綱島工場
井 上 勝 己
甲陽ゴム工業株式会社
島 脇 道 雄
丸栄ゴム株式会社
谷 川 正 義
東邦レース株式会社
北 島 孫 一
日本合成ゴム株式会社
常 見 喜一郎
株式会社金山鉱司商会
半 沢 優 先
株式会社半沢エレガンス
古 山 力
日本ゴム協会
西 嶋 靖
共和護謨工業株式会社
岩 井 秀 友
東洋護謨化学工業株式会社
代 永 久 寿
通商産業省軽工業局有機化学第二課
市 野 荘 三
日本織業株式会社
上 田 金次郎
松本産業株式会社
増 田 鋭 雄
増田織業株式会社
小 田 紋 治
中部繊維雑品工業組合
丸 田 幸 栄
工業技術院標準部
（事務局）
山 脇 政 次
工業技術院標準部繊維化学規格課
安 達 孝 明
工業技術院標準部繊維化学規格課
（事務局）
青 木 誠 治
工業技術院標準部繊維化学規格課（昭和52年5月1日改正のとき）
石 川 哲之介
工業技術院標準部繊維化学規格課（昭和52年5月1日改正のとき）
（事務局）
橋 田 安 弘
工業技術院標準部繊維化学規格課（平成7年12月1日改正のとき）
稲 葉 知 英
工業技術院標準部繊維化学規格課（平成7年12月1日改正のとき）