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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

K 2395-1994 

自動車用燃料の水溶解剤 

Water solubilizer in fuel system for automobiles 

1. 適用範囲 この規格は,自動車のガソリンタンク,軽油タンクなどにたまる水分を燃料中に溶解させ

るために用いる水溶解剤(以下,水抜剤という。)について規定する。 

備考1. この規格は,メタノール燃料用水抜剤,灯油用水抜剤,界面活性剤を主体とした燃料用水抜

剤などには適用しない。 

2. この規格の引用規格を,付表1に示す。 

2. 種類 種類は,次のとおりとする。 

種類 

用途 

記号 

1種 

ガソリン用 

GWS 

2種 

軽油用 

DWS 

3. 品質 品質は,8.によって試験したとき,表1のとおりとする。 

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K 2395-1994  

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表1 品質 

項目 

種類 

1種 

2種 

pH値 (25±1℃)  

6.0〜11.0 

水分 % 

0.20以下 

水溶解性(燃料と水の体積比10: 1混合したもの) 

15.0以下 

25.0以下 

飽和水分溶解性 ppm 

40以上 

30以上 

金属に対する腐食性 
(常温) 
 (120±2h) 

質量の変化 

mg/cm2 

アルミニウム板 

±0.10 

銅板 

±0.10 

亜鉛めっき鋼板 

±0.10 

試験後の試験片の外観 

試験片とスペーサーとの接触部以外に,目視
によってピッチング,エッチングなどの腐食
及び著しい変色を認めないこと。 

ゴムに対する影響 
(常温) 
 (120±2h) 

質量の変化% 

アクリロニトリルブ
タジエンゴム 

±6.0 

ふっ素ゴム 

±3.0 

硬さの変化 
IRHD又はHs 

アクリロニトリルブ
タジエンゴム 

±3 

ふっ素ゴム 

±3 

試験後の試験片の外観 

表面の粘つき,カーボンブラックの離脱及び
き裂がないこと。 

プラスチックに対す
る影響(常温) 
 (120±2h) 

質量の変化 

mg/cm2 

ポリプロピレン 

±1.0 

試験後の試験片の外観 

表面のき裂,著しい変形及び著しい変色がな
いこと。 

4. 一般事項 試験において共通する一般事項は,JIS K 0050及びJIS K 8001による。 

5. 試験場所の標準状態 試験場所の標準状態は,JIS Z 8703に規定する常温 (5〜35℃),常湿 (45〜85%) 

とする。 

6. 数値の丸め方 数値の丸め方は,JIS Z 8401による。 

7. 試料採取方法 試料採取方法は,次のとおりとする。 

7.1 

試料抜取数 同一製造条件で製造し,同一品質とみなされる製品でロットを形成し,そのロットの

容器数に応じて,表2に示す個数を乱数表など適切な方式によってランダムに抜き取る。ただし,容器が

10万個を超える場合は,その端数に対しても表2を適用する。 

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表2 試料抜取数 

容器数 

抜取数 

1〜

300 

301〜

600 

601〜

1 000 

1 001〜

5 000 

5 001〜10 000 

10 001〜50 000 

50 001〜100 000 

備考 抜取数については,工程能力に応じて定

めることができる。 

7.2 

試験試料 7.1で抜き取った容器から各等量をビーカーに移し取り,混合して試験試料(以下,試料

という。)とする。 

8. 試験方法 

8.1 

pH値 

8.1.1 

装置及び器具 装置及び器具は,次のとおりとする。 

(1) pH計 JIS Z 8802に規定するもの。 

(2) ビーカー JIS R 3503に規定する100ml。 

(3) メスシリンダー JIS R 3503に規定する50ml。 

8.1.2 

試薬 試薬は,次のとおりとする。 

(1) 水 JIS K 8001の3.6(3)(二酸化炭素を含まない水)に規定するもの。 

(2) エタノール (95)  JIS K 8102に規定するもの。 

(3) 0.1 mol/l水酸化ナトリウム溶液 JIS K 8576に規定する水酸化ナトリウム50gを水に溶かして1lとし

たもの。 

(4) 0.1 mol/l塩酸 JIS K 8180に規定する濃塩酸8.5mlを水に溶かして1lとしたもの。 

(5) アルコール混合液 エタノール (95) と水とを体積比8対2で混合し,0.1mol/l水酸化ナトリウム溶液

又は0.1mol/l塩酸を用いてpH値7.0±0.1に調整したもの。このエタノール (95) と水との混合液1l

当たり0.1mol/l水酸化ナトリウム溶液又は0.lmol/l塩酸を4ml以上使用してはならない。 

8.1.3 

操作 操作は,次のとおり行う。 

(1) メスシリンダーを用いて試料50mlとアルコール混合液50mlとをビーカーに量り取る。 

(2) 十分に混合し,pH計を用いて25±1℃でpHを測定する。 

測定中の液温は,1 ℃以上の変動があってはならない。 

(3) (1)及び(2)の操作を繰り返す。 

8.1.4 

計算 2回の測定値の差が0.2以下のときは平均し,小数点以下1けたに丸める。ただし,2回の

測定値の差が0.2を超えた場合は,試験を1回だけやり直し,その値が前回の測定値のいずれかと0.2以内

の差であるときには,その値との平均値を取る。前回の測定値のいずれとも0.2を超える差が生じたとき

は,装置及び器具を点検し,試験をやり直す。 

8.2 

水分 水分は,JIS K 0068によって2回測定し,その平均値を小数点以下2けたに丸める。 

8.3 

水溶解性 

8.3.1 

装置及び器具 装置及び器具は,次のとおりとする。 

(1) 水溶解性試験装置 次に示す器具を用いて,図1のように組立てる。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

(1.1) かくはん装置 溶液を十分にかくはんできる市販のかくはん子付かくはん装置。 

(1.2) メスシリンダー JIS R 3505に規定する100ml。 

(1.3) ビュレット JIS R 3505に規定する50ml。 

(1.4) ビュレット架台 市販されている適宜なもの。 

(2) 全量ピペット JIS R 3505に規定する10ml及び1ml。 

8.3.2 

燃料 試験に用いる燃料は,次のとおりとする。 

(1) ガソリン JIS K 2202に規定する2号。 

(2) 軽油 JIS K 2204に規定する2号又は3号。 

8.3.3 

操作 操作は,次のとおり行う。 

(1) あらかじめ常温に調整した試料50mlをビュレットに量り取る。 

(2) あらかじめ常温に調整した水1mlと燃料10mlを全量ピペットを用いてメスシリンダーに量り取り,

図1のように組み立てた後,かくはん装置でかき混ぜる。 

(3) 混合しながら,試料を少しずつ滴下させ,液の状態を目視によって観察する。 

(4) 液が透明になったときを終点(1)とし,ビュレットの目盛を読み取る。 

(5) (2)〜(4)の操作を繰り返す。 

注(1) 軽油の場合,微細な水滴がなくなった点を終点とする。 

図1 水溶解性試験装置の概要例 

8.3.4 

計算 2回の測定値を平均し,小数点以下1けたに丸める。ただし,2回の測定値の差が0.5mlを

超える場合は,試験を1回だけやり直し,その値が前回の測定値のいずれかと0.5以下の差であるときに

は,その値との平均値を取る。前回の測定値のいずれとも0.5を超える差が生じたときは,装置及び器具

を点検し,試験をやり直す。 

8.4 

飽和水分溶解性 

8.4.1 

装置及び器具 装置及び器具は,次のとおりとする。 

(1) 恒温槽 20±2℃に保つことができるもの。 

(2) かくはん装置 8.3.1(1.1)に規定するもの。 

(3) 共通すり合わせ三角フラスコ JIS R 3503に規定する300ml。 

(4) メスシリンダー有栓形 JIS R 3505に規定する100ml。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

(5) 全量ピペット JIS R 3505に規定する50ml。 

(6) メスピペット JIS R 3505に規定する1mlのもの2本。 

8.4.2 

燃料 燃料は,8.3.2に規定するもの。 

8.4.3 

水飽和燃料の調製 水飽和燃料の調製は,燃料200mlを共通すり合わせ三角フラスコに量り取り,

水約20mlを加え,かくはん装置を用いてかくはん子で中心の渦が上面から約1cmになるように30±5分

間かくはんし,恒温槽を用いて20±2℃で24±2時間静置した後,その上澄み液を水飽和燃料とし,この

液の水分を8.2によって測定する。 

8.4.4 

操作 操作は,次のとおりとする。 

(1) 全量ピペットを用いて水飽和燃料50ml,メスピペットを用いて試料0.3ml及び水0.1mlをメスシリン

ダー有栓形100mlに取り,上下に100回強く振とうした後,恒温槽を用いて20±2℃で24±2時間静

置する。 

(2) その上澄み液の水分を8.2の方法で測定し,これを混合燃料の水分とする。 

(3) (1)及び(2)の操作を繰り返す。 

8.4.5 

計算 2回の水分の測定値を,次の式によって算出し,その平均値を1ppmのけたに丸める。ただ

し,2回の測定値の差が5ppmを超える場合は,試験を1回だけやり直し,その値が前回の測定値のいず

れかと5ppm以下の差であるときには,その値との平均値を取る。前の測定値のいずれとも5ppmを超え

る差が生じたときは,装置及び器具を点検し,試験をやり直す。 

W=W2−W1 

ここに, 

W: 飽和水分溶解性 (ppm)  

W1: 水飽和燃料の水分 (ppm)  

W2: 混合燃料の水分 (ppm)  

8.5 

金属に対する腐食性 

8.5.1 

装置及び器具 装置及び器具は,次のとおりとする。 

(1) 化学はかり JIS K 0050の8.1(1)[化学はかり(化学天びん)]に規定するもの。 

(2) 広口共栓瓶 JIS R 3503に規定する500mlのもの2個。 

(3) 耐水研磨紙 JIS R 6253に規定するAA又はCCの320番。 

(4) デシケーター JIS R 3503に規定するもの。乾燥剤としてシリカゲルなどを用いる。 

(5) 共通すり合わせ三角フラスコ JIS R 3503に規定する1 000ml。 

(6) かくはん装置 8.3.1(1.1)に規定するもの。 

(7) メスシリンダー JIS R 3505に規定する1 000ml。 

(8) メスピペット JIS R 3505に規定する2ml及び10ml。 

(9) ノギス JIS B 7507に規定するもの。 

8.5.2 

試薬 試薬は,次のとおりとする。 

(1) アセトン JIS K 8034に規定するもの。 

(2) 2−プロパノール JIS K 8839に規定するもの。 

8.5.3 

試験片 試験片は,全表面積約20〜30cm2(約80×13×2mm)のもので,各金属試験片はボルト

で締め付けるために,試験片の一端から6mmのところに直径6.5mmのあなをあけたものをそれぞれ二組

用意する。 

(1) アルミニウム板 JIS H 4000に規定するA2024P。 

(2) 銅板 JIS H 3100に規定するC1100P。 

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(3) 亜鉛めっき鋼板 JIS G 3302に規定するSGCC。 

(4) ボルト 寸法M5×38mmの黄銅製すりわり付き丸子ねじで,合成樹脂(2)のスリーブをかぶせたもの。 

(5) スペーサー 寸法外径12×内径6.5×高さ1.5mmの合成樹脂(2)でワッシャー状のもの。 

(6) ナット ねじの呼びM5×0.8mmの黄銅製六角ナット。 

注(2) 合成樹脂は,四ふっ化エチレン樹脂又はポリエチレンのいずれかとし,ポリ塩化ビニルを使用

してはならない。 

8.5.4 

試験片の準備 試験片の表面を水を流しながら,耐水研磨紙(3)で,表面の汚れやきずがなくなるま

で磨き,水洗後アセトンで洗って乾燥する。試験片は,デシケーター中に1時間以上放置したものを用い

る。ただし,亜鉛めっき鋼板は,研磨を行わない。 

注(3) 耐水研磨紙は,金属の種類ごとに取り替えるものとし,洗浄した試験片は,きず,汚れなどが

付かないように注意して取り扱う。 

8.5.5 

燃料 燃料は,8.3.2に規定するもの。 

8.5.6 

試験液の調製 共通すり合わせ三角フラスコにメスシリンダーで燃料1 000ml,メスピペットで試

料6ml及び水2mlを量り取り,栓をして常温で30分間かくはん装置を用いて強くかくはんする。次に,

常温で24±2時間放置し,分離した上澄み液を試験液とする。 

8.5.7 

操作 操作は,次のとおり行う。 

(1) 清浄な試験片の各辺をノギスを用いて,測定し全表面積を求める。ただし,全表面積は,あなの部分

を埋めた1枚の板として求める。 

(2) 2個の広口共栓瓶に試験液をそれぞれ400mlずつ量り取る。 

(3) 試験片の質量を0.1mgのけたまで量り,図2に示すものを二組組み立てる。各金属試験片の端の間隔

がそれぞれ10mmになるように広げ,ずれないようにボルトで締め付けて組立試験片とする。 

(4) 組立試験片を,一組ずつ別々の広口共栓瓶に結合部を下にして入れ,ふたをする。 

(5) 常温で120±2時間静置する。 

(6) 各試験片を取り出し,2−プロパノールを浸した毛はけで腐食生成物を取り除いた後,アセトンで洗っ

て乾燥させ,デシケーターに約1時間入れた後,各試験片の質量を0.1mgのけたまで量る。 

(7) 質量を量った試験片の表面状態を目視によって調べる。 

図2 組立試験片の一例 

8.5.8 

計算 質量の変化は,次の式によって算出し,二組の各試験片の平均値を小数点以下2けたに丸め

る。 

S

W

W

C

1

2−

=

ここに, 

C: 質量の変化 (mg/cm2)  

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

W1: 試験前の試験片の質量 (mg)  

W2: 試験後の試験片の質量 (mg)  

S: 試験前の試験片の全表面積 (cm2)  

8.5.9 外観の判定 試験片の表面状態を目視によって調べたとき,試験片とスペーサーとの接触部以外に,

ピッチング,エッチングなどの腐食及び著しい変色を認めないこと。 

8.6 

ゴムに対する影響 

8.6.1 

装置及び器具 装置及び器具は,次のとおりとする。 

(1) 硬さ試験機 JIS K 6253に規定する加硫ゴム硬さ試験機又はJIS K 6301の5.2(スプリング式硬さ試

験機)に規定するA形のいずれかによる。 

(2) 化学はかり 8.5.1(1)による。 

(3) 広口共栓瓶 8.5.1(2)に規定する広口共栓瓶4個。 

(4) デシケーター 8.5.1(4)による。 

(5) メスシリンダー 8.5.1(7)による。 

8.6.2 

試薬 8.5.2(2)による。 

8.6.3 

試験液の調製 8.5.6による。 

8.6.4 

試験片 試験片は,次のとおりとする。 

試験片の寸法は,約50×20×2mmのものを3枚一組とし,それぞれ二組を用意する。 

(1) アクリロニトリルブタジエンゴム 市販のもの(4)。 

(2) ふっ素ゴム 市販のもの。 

注(4) アクリロニトリルブタジエンゴムは,アクリロニトリルの量によって品質が異なるので,でき

るだけ一定のものを使用することが望ましい。 

8.6.5 

試験片の準備 

(1) 試験片は,30℃以下の温度に保存されている場合には製造後6か月以内のもの,−15℃以下の温度に

保存されている場合には,製造後36か月以内のものを使用する。 

(2) 試験片を用いる場合,デシケーター中で12時間以上平板上に放置し,元の形状に戻ったことを確認し

てから用いる。 

(3) 試験片を2−プロパノールで湿らせた清浄なガーゼで軽くふき乾燥空気で乾燥し,デシケーター中に

24±2時間放置する。 

8.6.6 

操作 操作は,次のとおり行う。 

(1) それぞれの試験片各3枚の質量を0.1mgのけたまで量る。 

(2) 硬さの測定は,それぞれの試験片各3枚のうち,1枚について任意の5か所の硬さを硬さ試験器を用

いて測定する。 

硬さを測定する場合は,ゴム台(5)に組み込み,硬さ試験器の押針が試験片の測定面に垂直になるよ

うに加圧面を軽く接触させる。A形の場合は,直ちに目盛を読み取る。 

(3) 広口共栓瓶に,試験片3枚を接触しないように入れ,1個の広口共栓瓶に8.5.6で調製した試験液400ml

を加え,残りの広口共栓瓶に空試験用として8.3.2の燃料を400ml加えて栓をし,常温で120±2時間

静置する。 

(4) 広口共栓瓶から試験片を取り出し,2−プロパノールで湿らせた清浄なガーゼで軽くふいて乾燥し,目

視によって表面状態を調べる。 

(5) 試験片の硬さは,試験後の広口共栓瓶から試験片を取り出した後,デシケーター中に24±2時間静置

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

後,硬さを(2)によって測定する。硬さを測定した後,質量を0.1mgのけたまで量る。 

注(5) 試験片と同程度の硬さをもつ厚さ10mm以上のゴム台を用いる。 

8.6.7 

計算 質量の変化及び硬さの変化は,次の式によって求める。 

(1) 質量の変化は,次の式によって算出し,3枚の平均値を小数点以下1けたに丸める。 

W=W'−W˝ 

100

'

1

1

2

×

=

W

W

W

W

100

''

3

3

4

×

=

W

W

W

W

ここに, 

W: 質量の変化 (%)  

W': 試験液中での質量の変化 (%)  

W˝: 燃料中での質量の変化 (%)  

W1: 試験液における試験前の試験片の質量 (mg)  

W2: 試験液における試験後の試験片の質量 (mg)  

W3: 燃料における試験前の試験片の質量 (mg)  

W4: 燃料における試験後の試験片の質量 (mg)  

(2) 硬さの変化は,次の式によって算出し,3枚の平均値を整数に丸める。燃料での硬さの変硬さの測定

結果は,IRHD又はHsのいずれかを記す。 

H=H'−H˝ 

H'=H2−H1 

H˝=H4−H3 

ここに, 

H: 硬さの変化(IRHD又はHs) 

H': 試験液中での硬さの変化(IRHD又はHs) 

H˝: 燃料中での硬さの変化(IRHD又はHs) 

H1: 試験液における試験前の試験片の硬さ(IRHD又はHs) 

H2: 試験液における試験後の試験片の硬さ(IRHD又はHs) 

H3: 燃料における試験前の試験片の硬さ(IRHD又はHs) 

H4: 燃料における試験後の試験片の硬さ(IRHD又はHs) 

8.6.8 

外観の判定 試験片の表面状態を目視及び触感によって調べたとき,粘つき,カーボンブラックの

離脱及びき裂がないこと。 

8.7 

プラスチックに対する影響 

8.7.1 

装置及び器具 装置及び器具は,次のとおりとする。 

(1) 化学はかり 8.5.1(1)による。 

(2) 広口共栓瓶 8.5.1(2)による。 

(3) デシケーター 8.5.1(4)による。 

(4) メスシリンダー JIS R 3505に規定する500ml。 

(5) ノギス 8.5.1(9)による。 

8.7.2 

試薬 8.5.2(2)による。 

8.7.3 

試験液の調製 8.5.6による。 

8.7.4 

燃料 8.3.2による。 

8.7.5 

試験片 試験片は,JIS K 6747に規定するポリプロピレンで,寸法約50×25×2mmのもの4枚。 

8.7.6 

試験片の準備 試験片の各辺の長さをノギスを用いて測り,全表面積を求める。 

次に,各試験片を2−プロパノールで湿らせた清浄なガーゼで軽くふき,自然乾燥後,デシケーター中

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に約24時間以上放置したものを用いる。 

8.7.7 

操作 操作は,次のとおり行う。 

(1) 試験片の質量をそれぞれ0.1mgのけたまで量る。 

(2) 広口共栓瓶にそれぞれ2枚の試験片を互いに接触しないように入れ,一つの広口共栓瓶に,8.5.6で調

製した試験液を400mlを加え,残りの広口共栓瓶に空試験用として8.3.2の燃料を400ml加えて栓を

する。 

(3) 常温で120±2時間静置する。 

(4) 試験片を瓶から取り出し,2−プロパノールで湿らせた清浄なガーゼで軽くふき,乾燥した後,目視に

よって外観を調べる。 

(5) 試験片を室温でデシケーター中に24±2時間静置後,質量を0.1mgのけたまで量る。 

8.7.8 

計算 質量の変化は,次の式によって算出し,2枚の平均値を小数点以下1けたに丸める。 

C=C1−C2 

S

W

W

W

1

2

'

=

S

W

W

W

3

4

'

=

ここに, 

C: 質量の変化 (mg/cm2)  

C1: 試験液中での質量の変化 (mg/cm2)  

C2: 燃料中での質量の変化 (mg/cm2)  

W1: 試験液における試験前の試験片の質量 (mg)  

W2: 試験液における試験後の試験片の質量 (mg)  

W3: 燃料における試験前の試験片の質量 (mg)  

W4: 燃料における試験後の試験片の質量 (mg)  

S: 試験片の全表面積 (cm2)  

8.7.9 外観の判定 試験片の表面状態を目視によって調べたとき,表面のき裂,著しい変形及び著しい変

色がないこと。 

9. 容器 容器は,保管中に漏れなどを起こさない構造のものでなければならない。 

10. 検査 検査は,8.によって試験し,表1に適合しなければならない。 

11. 表示 水抜剤の表示は,容器の見やすいところに次の事項を表示又は添付しなければならない。 

(1) 名称 

(2) 種類及び用途 

(3) 成分名(有機溶剤を含んでいる旨を表示する。) 

(4) 内容量 

(5) 製造業者名又はその略号及び所在地 

(6) 製造年月日又はその略号 

(7) 製造番号又はその略号 

(8) 使用方法(使用量など) 

(9) 取扱注意(飲用不可を含めた注意事項を表示すること。) 

10 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

参考 試験に関する注意事項 

(1) 保護具の着用 目,皮膚などを守るため保護具を着用すること。 

(2) 操作 操作は,安全を確認しながら行うこと。 

(3) 廃棄物の処置 廃棄する試料などは,水質,大気の汚染源とならないように処置すること。 

(4) 法規の順守 関連する法令・法規に従って取り扱わなければならない。 

付表1 引用規格 

JIS B 7507 ノギス 

JIS G 3302 溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯 

JIS H 3100 銅及び銅合金の板及び条 

JIS H 4000 アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条 

JIS K 0050 化学分析方法通則 

JIS K 0068 化学製品の水分測定方法 

JIS K 2202 自動車ガソリン 

JIS K 2204 軽油 

JIS K 6253 加硫ゴムの硬さ試験方法 

JIS K 6301 加硫ゴム物理試験方法 

JIS K 6747 ポリプロピレン成形材料 

JIS K 8001 試薬試験方法通則 

JIS K 8034 アセトン(試薬) 

JIS K 8102 エタノール (95) (試薬) 

JIS K 8180 塩酸(試薬) 

JIS K 8576 水酸化ナトリウム(試薬) 

JIS K 8839 2−プロパノール(試薬) 

JIS R 3503 化学分析用ガラス器具 

JIS R 3505 ガラス製体積計 

JIS R 6253 耐水研磨紙 

JIS Z 8401 数値の丸め方 

JIS Z 8703 試験場所の標準状態 

JIS Z 8802 pH測定方法 

11 

K 2395-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

(委員長) 

渡 辺 昭一郎 

財団法人北里環境科学センター 

田 中 正 躬 

通商産業省基礎産業局 

地 崎   修 

工業技術院標準部 

田 坂 勝 芳 

通商産業省通商産業検査所 

石 上   裕 

工業技術院物質工学工業技術研究所 

大久保 和 夫 

財団法人日本ウエザリングテストセンター 

吉 田 豊 彦 

社団法人色材協会 

高 橋 教 司 

社団法人日本防錆技術協会 

幸 田 忠 士 

マツダ株式会社(日本自動車技術会) 

相 原 久 元 

日産自動車株式会社(日本自動車技術会) 

小 林 隆 二 

日本自動車部品工業会 

広 庭   正 

財団法人化学品検査協会 

山 口 弘 一 

社団法人全国自動車部品商団体連合会 

三 好 重 男 

日本自動車部品協会 

小 林 康 男 

全国自動車用品卸商組合 

平 沢   要 

社団法人日本自動車連盟 

松 本 博 和 

シーシーアイ株式会社 

藤 江 太 郎 

三進化学工業株式会杜 

福 井   篤 

日東化学株式会社 

御手洗 宏 美 

興新化学株式会社 

有 本 邦 夫 

石原薬品株式会社 

久 保 義 昭 

ジョンソン株式会社 

渡 辺 専 治 

日本油化工業株式会社 

(事務局) 

塩 谷 栄 二 

日本オートケミカル工業会