2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

K 2209 - 1991 

航空タービン燃料油 

Aviation turbine fuels 

1. 適用範囲 この規格は，主として航空用タービンエンジンに用いる燃料油（以下，航空タービン燃料

油という。）について規定する。 

備考1. この規格の引用規格を，次に示す。 

JIS K 2249 原油及び石油製品の密度試験方法並びに密度・質量・容量換算表 

JIS K 2251 原油及び石油製品−試料採取方法 

JIS K 2254 石油製品−蒸留試験方法 

JIS K 2258 原油及び燃料油蒸気圧試験方法（リード法） 

JIS K 2261 ガソリン及び航空燃料油実在ガム試験方法 

JIS K 2265 原油及び石油製品引火点試験方法 

JIS K 2276 航空燃料油試験方法 

JIS K 2279 原油及び燃料油発熱量試験方法 

JIS K 2283 原油及び石油製品の動粘度試験方法並びに石油製品粘度指数算出方法 

JIS K 2513 石油製品−銅板腐食試験方法 

JIS K 2536 燃料油炭化水素成分試験方法（けい光指示薬吸着法） 

JIS K 2537 燃料油煙点試験方法 

JIS K 2541 原油及び石油製品硫黄分試験方法 

2. この規格の中で｛ ｝を付けて示してある単位及び数値は，従来単位によるものであって，

規格値である。 

なお，これらの従来単位及び数値は，平成7年4月1日以降参考とする。 

参考 この規格の内容は，ASTM D 1655-81 (Aviation Turbine Fuels) に相当する。 

2. 種類 航空タービン燃料油は，表1の3種類に分ける。 

表1 種類 

種類 

記号 

タイプ 

1号 

Jet A-1 

灯油形（低析出点） 

2号 

Jet A 

灯油形 

3号 

Jet B 

広範囲沸点形 

3. 品質 航空タービン燃料油は，精製鉱油又はそれに添加剤を加えたものであって，4.によって試験を

行ったとき，表2の規定に適合しなければならない。 

備考 添加剤 

2 

K 2209 - 1991  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

1. 酸化防止剤 24.0mg/lを超えない範囲で，次の添加剤を加えることができる。 

(1) N, N−ジイソプロピルパラフェニレンジアミン 

(2) 2, 6−ジターシャリープチルフェノール75%以上とターシャリー及びトリターシャリープ

チルフェノール25%以下の混合物 

(3) 2, 4−ジメチル−6−ターシャリープチルフェノール72%以上とモノメチル及びジメチルタ

ーシャリープチルフェノール28%以下の混合物 

(4) 2, 4−ジメチル−6−ターシャリープチルフェノール55%以上とターシャリー及びジターシ

ャリープチルフェノール45%以下の混合物 

(5) 2, 6−ジターシャリープチル−4−メチルフェノール 

2. 金属不活性化剤 5.7mg/lを超えない範囲で，N, N−ジサリシリデン−1, 2−プロパンジアミ

ンを加えることができる。 

3. 氷結防止剤 当事者間の協定によって0.1〜0.15容量%の範囲てエチレングリコールモノメ

チルエーテルを加えることができる。 

4. その他の添加剤 次のような添加剤は加えることができる。ただし，添加剤の種類と添加量

は，当事者間の協定による。 

(1) 電導度調整剤 

(2) 腐食防止剤 

(3) 1.に規定されない酸化防止剤 

(4) 特殊目的の添加剤 

3 

K 2209 - 1991  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表2 品質 

1号 

2号 

3号 

全酸価 mgKOH/g 

0.1以下 

− 

芳香族炭化水素分 容量% 

25以下(1) 

メルカプタン硫黄分 質量% 

0.003以下 

 又はドクター試験 

陰性（ネガティブ） 

硫黄分 質量% 

0.3以下 

蒸留性状 

 10 % 留出温度 ℃ 

204以下 

− 

 20 % 留出温度 ℃ 

− 

143以下 

 50 % 留出温度 ℃ 

記録 

187以下 

 90 % 留出温度 ℃ 

記録 

243以下 

 終点 ℃ 

300以下 

− 

蒸留残油量 容量 % 

1.5以下 

1.5以下 

蒸留減失量 容量 % 

1.5以下 

1.5以下 

引火点 ℃ 

38以上 

− 

密度 (15℃)  g/cm3 

0.775 3〜0.839 8 

0.750 7〜0.801 7 

蒸気圧 (37.8℃)  kPa {kgf/cm2} 

− 

20.7以下｛0.211以下｝ 

析出点 ℃ 

−47以下 

−40以下 

−50以下 

動粘度 (−20℃)  mm2/s {cSt} 

8以下｛8以下｝ 

− 

真発熱量 MJ/kg {cal/g} 

42.8以上｛10 230以上｝ 

燃焼特性（次のいずれかに合格するこ
と） 

 1. ルミノメーター数 

45以上 

 2. 煙点 

25以上 

 3. 煙点及び 

18以上(2) 

ナフタレン分 容量 % 

 3以下 

銅板腐食 100℃，2h 

 1以下 

銀板腐食(3) 50℃，4h 

1以下 

− 

熱安定度（次のいずれかに合格するこ
と） 

 1. A法 圧力差 kPa {mmHg} 

10.1以下｛76以下｝ 

      予熱管たい（堆）積物の評価 

3未満 

 2. B法 圧力差 kPa {mmHg} 

3.3以下｛25以下｝ 

      加熱管たい（堆）積物の評価 

3未満 

実在ガム mg/100ml 

7以下 

水溶解度 

 分離状態 

 2以下 

 界面状態 

1b以下 

注(1) 規格の範囲内であっても，芳香族炭化水素分が20容量%を超える場合には，出荷の日から90日以内に，購入

者に対してその数量，出荷先及び芳香族炭化水素分を報告する。 

(2) 規格の範囲内であっても，煙点が20を下回る場合には，出荷の日から90日以内に，購入者に対して，そ

の数量，出荷先，煙点及びナフタレン分を報告する。 

(3) 銀板腐食試験は，当事者間の協定による。 

4. 試験方法 

4.1 

試料採取方法 試料採取方法は，JIS K 2251による。 

4.2 

全酸価 全酸価は，JIS K 2276に規定する全酸価試験方法による。 

4.3 

芳香族炭化水素分 芳香族炭化水素分は，JIS K 2536による。 

4 

K 2209 - 1991  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

4.4 

メルカプタン硫黄分 メルカプタン硫黄分は，JIS K 2276に規定するメルカプタン硫黄分試験方法

（電位差滴定法）による。 

4.5 

ドクター試験 ドクター試験は，JIS K 2276に規定するドクター試験方法による。 

4.6 

硫黄分 硫黄分は，JIS K 2541による。 

4.7 

蒸留性状 蒸留性状は，JIS K 2254による。 

4.8 

引火点 引火点は，JIS K 2265に規定するタグ密閉式引火点試験方法による。 

4.9 

密度 密度は，JIS K 2249による。 

4.10 蒸気圧 蒸気圧は，JIS K 2258による。 

4.11 析出点 析出点は，JIS K 2276に規定する析出点試験方法による。 

4.12 動粘度 動粘度は，JIS K 2283に規定する動粘度試験方法による。 

4.13 真発熱量 真発熱量は，JIS K 2279によるか，又はこれと同等以上の精度をもつ試験方法による。 

参考 JIS K 2279と同等以上の精度をもつ試験方法としては，次のものがある。 

ASTM D 2382 [Heat of Combustion of Hydrocarbon Fuels by Bomb Calorimeter (High Precision 

Method)], ASTM D 1405 (Estimation of Net Heat of Combustion of Aviation Fuels)． 

4.14 ルミノメータ数 ルミノメ−タ数は，JIS K 2276に規定するルミノメ−タ数試験方法による。 

4.15 煙点 煙点は，JIS K 2537による。 

4.16 ナフタレン分 ナフタレン分は，JIS K 2276に規定するナフタレン分試験方法（紫外分光光度法）

による。 

4.17 銅板腐食 銅板腐食は，JIS K 2513による。 

4.18 銀板腐食 銀板腐食は，JIS K 2276に規定する銀板腐食試験方法による。 

4.19 熱安定度 熱安定度は，JIS K 2276に規定する熱安定度試験方法のA法又はB法による。 

4.20 実在ガム 実在ガムは，JIS K 2261による。 

4.21 水溶解度 JIS K 2276に規定する水溶解度試験方法による。 

5. 製品の呼び方 製品の呼び方は，名称及び種類，又は記号による。 

例1 

航空タービン燃料油1号 

例2 

Jet A-1 

6. 表示 容器の見やすいところに容易に消えない方法で，次の事項を表示しなければならない。ただし，

タンク車，タンク船，タンクローリーその他表示困難な場合は，送り状に表示してもよい。 

(1) 名称及び種類，又は記号 

(2) 正味容量 

(3) 製造業者名又はその略号 

(4) 製造年月日又はその略号 

関連規格 ASTM D 1655-81 Aviation Turbine Fuels 

ASTM D 2382-76 Heat of Combustion of Hydrocarbon Fuels by Bomb Calorimeter (High Precision 

Method) 

ASTM D 1405-64 Estimation of Net Heat of Combustion of Aviation Fuels 

5 

K 2209 - 1991  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

資源エネルギー部会 航空燃料専門委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員長） 

山 崎 毅 六 

石油学会 

石 川 安 男 

防衛庁装備局 

加 藤 康 宏 

工業技術院標準部 

今 野 秀 洋 

通商産業省機械情報産業局 

田 村 修 二 

資源エネルギー庁石油部 

田 村 光 久 

工業技術院公害資源研究所 

岩 室 武 世 

日本石油株式会社 

加 藤 正 夫 

石油連盟 

加 藤 良 三 

東亜燃料工業株式会社 

五 味 輝 雄 

昭和シェル石油株式会社 

重 田   潤 

コスモ石油株式会社 

都 留 義 之 

日本鉱業株式会社 

長谷川 為久夫 

出光興産株式会社 

伊 藤 好 二 

川崎重工業株式会社 

桑 原 健 二 

東亜国内航空株式会社 

英     修 

三菱重工業株式会社 

藤 浪   修 

全日本空輸株式会社 

葭 田 雄二郎 

富士重工業株式会社 

渡 辺 清 和 

日本航空株式会社 

（事務局） 

西 本 光 徳 

工業技術院標準部材料規格課 

坂 本 耕 三 

工業技術院標準部材料規格課