2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
K 1401-1992
三酸化二クロム
（酸化クロム）
Dichromium trioxide
Cr2O3 FW : 151. 99
1. 適用範囲 この規格は，工業用の三酸化二クロムについて規定する。
備考 この規格の引用規格を，付表1に示す。
2. 種類 種類は，次のとおりとする。
(1) 1種
(2) 2種
3. 品質 三酸化二クロムの品質は，5.によって試験したとき，表1のとおりとする。
表1 品質
単位%
項目
種類
1種
2種
三酸化二クロム (Cr2O3)
98.5以上
95.0以下
乾燥減量
0.3以下
0.5以下
強熱減量（乾燥後）
0.2以下
0.5以下
硫酸塩（SO4として）
0.4以下
1.0以下
4. 試料採取方法 試料採取方法は，次のとおりとする。
(1) 試料採取の時期は，包装の直前又は開封の直後とする。
(2) 同じ条件下で製造され，同一品質とみなされる連続24時間を超えない生産量を1ロットとし，製品
1tごとに1インクリメントを採取する。1インクリメントは，100gとする。
(3) (2)によって採取したすべてのインクリメントを一つにまとめ，十分に混合した後，縮分を行って約
100gの分析用試料とする。
(4) 分析用試料は，共栓付広口ガラス瓶又はポリエチレン製容器に移し入れ，密封して保存する。
(5) (2)以外のロットの場合は，当事者間で採取試料が全体を代表するように定めた方法によって採取した
後，(3)によって試料を調製し，共栓付広口ガラス瓶又はポリエチレン製容器に移し入れ，密封して保
存する。
5. 試験方法
2
K 1401-1992
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
5.1
一般事項 一般事項は，次のとおりとする。
試験において共通する一般事項は，JIS K 0050による。数値の丸め方は，JIS Z 8401による。
5.2
三酸化二クロム 三酸化二クロムの定量は，次のいずれかによる。
(1) 指示薬滴定法
(2) 電位差滴定法
5.2.1
指示薬滴定法
(1) 要旨 試料を融解合剤で融解して熱水に溶かした後，硫酸を加え，指示薬としてフェロイン溶液を加
えて硫酸アンモニウム鉄 (II) 溶液で滴定し，三酸化二クロムを求める。
(2) 試薬 試薬は，次のとおりとする。
(a) 硫酸 (1＋1) JIS K 8951に規定する硫酸を用いて調製したもの。
(b) 融解合剤 JIS K 8231に規定する過酸化ナトリウム，及びJIS K 8625に規定する炭酸ナトリウム（無
水）を質量比2 : 1に混合したもの。
(c) フェロイン溶液 JIS K 8978に規定する硫酸第一鉄0.695gを水に溶かし，これにJIS K 8789に規定
する1, 10-フェナントロリン一水和物1.49g，又はJIS K 8202に規定する塩化1, 10-フェナントロリ
ニウム一水和物1.76gを加えて溶かし，水を加えて100mlとしたもの。
(d) 0.2mol/l硫酸アンモニウム鉄 (II) 溶液 JIS K 8979に規定する硫酸第一鉄アンモニウム80gを水
900mlに溶かし，硫酸 (1＋1) 100mlを加えたもの。
標定 使用の都度，二クロム酸カリウム標準液の一定量を取り，(4)によって標定する。
(e) 二クロム酸カリウム標準液 JIS K 8005に規定する二クロム酸カリウムをめのう乳鉢中で砕き，
150℃に調節した恒温乾燥器中で1時間乾燥し，シリカゲルデシケーター中で放冷する。その約16g
を0.1mgのけたまで量り取り，水に溶かして全量フラスコ1 000mlに移し入れ，水を標線まで加え
て調製したもの。
このときの標準液の温度t1℃(1)を測る。
注(1) 温度は，1℃単位で測る。
(3) 器具 るつぼ アルミナ製又はニッケル製で，容量30ml程度のもの。
(4) 操作 操作は，次のとおり行う。
(a) 試料約1gをるつぼに0.1mgのけたまで量り取る。
(b) 融解合剤約8gを加えて混ぜ合わせ，更にその表面を融解合剤約2gで覆い，ふたをする。
(c) 初めは穏やかに加熱して融解させた後，約10分間るつぼの中が暗赤色になる程度に強熱する。
(d) 放冷後，るつぼのままビーカー500mlに入れ，熱水約200mlを加えて内容物を溶解し，るつぼを温
水で洗って取り出す。
(e) 約20分間煮沸して過酸化ナトリウムを分解し，過酸化水素を追い出す。
(f) 時計皿でビーカーの内容物が飛び出さないようにしながら，硫酸 (1＋1) 約50mlを徐々に加えて不
溶解分を溶かした後，数分間煮沸し，放冷後全量フラスコ500mlに移し，水を標線まで加える。
(g) この中から，全量ピペットを用いて100mlをビーカー500mlに分取し，水を加えて約400mlとし，
硫酸 (1＋1) 35mlを加える。
(h) 0.2mol/l硫酸アンモニウム鉄 (II) 溶液で滴定し，クロム酸の黄色がほとんど消えてから，フェロイ
ン溶液3滴を加え，更にできるだけ少量ずつ滴定を続け，溶液が青から赤褐色に変わって，約30
秒間消えない点を終点とする。
(i) 二クロム酸カリウム標準液の温度t2℃ (1) を測り，全量ピペットを用いて，その25mlを別のビー
3
K 1401-1992
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
カー500mlに分取し，水を加えて約400mlとし，硫酸 (1＋1) 40mlを加えて，(h)を行う。
(5) 計算 三酸化二クロムは，次の式によって算出し，小数点以下2けたに丸める。
64
516
.0
25
000
1
K
f1
×
×
＝
1
2
1
2
d
d
a
f
f
×
＝
100
S
B
f
A
2
×
×
＝
ここに，
f1： 温度t1℃のときの二クロム酸カリウム標準液25ml
［(4)(i)における分取量］中に含まれる三酸化二クロム
の質量 (g)
K： 量り取った二クロム酸カリウムの100%換算量 (g)
0.516 64： 二クロム酸カリウムから三酸化二クロムへの換算係数
f2： 0.2mol/l硫酸アンモニウム鉄 (II) 溶液1mlの三酸化二
クロムの相当量 (g)
a： 温度t2℃における二クロム酸カリウム標準液25mlに相
当する0.2mol/l硫酸アンモニウム鉄 (II) 溶液の量 (ml)
d1： 二クロム酸カリウム標準液調製時 (t1℃) の水の密度
(g/ml) （表2によって求める。）
d2： 二クロム酸カリウム標準液使用時 (t2℃) の水の密度
(g/ml) （表2によって求める。）
A： 三酸化二クロム (%)
B： 0.2mol/l硫酸アンモニウム鉄 (II) 溶液の使用量 (ml)
S： 試料の質量 (g)
表2 水の密度
温度
℃
d
g/ml
温度
℃
d
g/ml
5
0.999 96
19
0.998 40
6
0.999 94
20
0.998 20
7
0.999 90
21
0.997 99
8
0.999 85
22
0.997 77
9
0.999 78
23
0.997 54
10
0.999 70
24
0.997 30
11
0.999 60
25
0.997 04
12
0.999 50
26
0.996 78
13
0.999 38
27
0.996 51
14
0.999 24
28
0.996 23
15
0.999 10
29
0.995 94
16
0.998 94
30
0.995 65
17
0.998 77
31
0.995 34
18
0.998 60
32
0.995 03
5.2.2
電位差滴定法
(1) 要旨 試料を融解合剤で融解して熱水に溶かした後，硫酸を加え，硫酸アンモニウム鉄 (II) 溶液で滴
定して電極電位差を測り，三酸化二クロムを求める。
(2) 一般事項 この試験方法において共通する一般事項は，JIS K 0113による。
(3) 試薬 5.2.1(2)の(a)，(b)，(d)及び(e)による。
4
K 1401-1992
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
(4) 装置及び器具 装置及び器具は，次のとおりとする。
(a) るつぼ 5.2.1(3)による。
(b) 電位差計 目盛範囲は，500〜1 100mVとする。
(c) 指示電極 白金電極
(d) 参照電極 カロメル電極
(e) マグネチック・スターラー
(5) 操作 操作は，次のとおり行う。
(a) 5.2.1(4)の(a)〜(g)を行う。
(b) ビーカーをマグネチック・スターラーに設置する。
(c) 電位差計の白金電極及びカロメル電極を挿入し，かき混ぜる。
(d) 0.2mol/l硫酸アンモニウム鉄 (II) 溶液で滴定し，クロム酸の黄色が消えてからは，できるだけ少量
ずつ滴定を続ける。電位差測定は，常に一定のかき混ぜ条件下で行うか，又は一時かき混ぜをやめ
て行う。
(e) 0.2mol/l硫酸アンモニウム鉄 (II) 溶液の滴下によって，電位の変化率が最大となる点を終点とする。
(f) 二クロム酸カリウム標準液の温度t2℃(1)を測り，全量ピペットを用いて，その25mlを別にビーカー
500mlに分取し，水を加えて約400mlとし，硫酸 (1＋1) 40mlを加え，(b)〜(e)を行う。
(6) 計算 5.2.1(5)による。
5.3
乾燥減量
5.3.1
要旨 試料を恒温乾燥器中で乾燥し，質量の変化から乾燥減量を求める。
5.3.2
装置及び器具 装置及び器具は，次のとおりとする。
(1) 恒温乾燥器 107±3℃
(2) 平形はかり瓶 50×30mm
5.3.3
操作 操作は，次のとおり行う。
(1) 試料約10gをあらかじめ乾燥した質量既知の平形はかり瓶に取り，はかり瓶の底面に5mm以下の厚
さに広げ，栓をした後0.1mgのけたまで量る。
(2) 栓を取り，はかり瓶及び栓を107±3℃に調節した恒温乾燥器中で2時間乾燥する。
(3) デシケーター中で放冷後，栓をして質量0.1mgのけたまで量る。
5.3.4
計算 乾燥減量は，次の式によって算出し，小数点以下2けたに丸める。
100
T
A
B
A
M
×
−
−
＝
ここに， M： 乾燥減量 (%)
A： 5.3.3(1)で量った質量 (g)
B： 5.3.3(3)で量った質量 (g)
T： 5.3.3(1)で用いた平形はかり瓶の質量 (g)
5.4
強熱減量
5.4.1
要旨 試料を強熱し，質量の変化から強熱減量を求める。
5.4.2
装置及び器具 装置及び器具は，次のとおりとする。
(1) 電気炉 750±50℃に保持できるもの。
(2) 磁気るつぼ 容量50ml程度のもの。
5.4.3
操作 操作は，次のとおり行う。
5
K 1401-1992
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
(1) 試料約5gを，空焼きされた質量既知の磁気るつぼに取り，試料の入ったるつぼの質量を0.1mgのけ
たまで量る。
(2) 750±50℃に調節した電気炉中で2時間強熱し，デシケーター中で放冷した後，質量を0.1mgのけた
まで量る。
5.4.4
計算強熱減量は，次の式によって算出し，小数点以下2けたに丸める。
M
100
T
G
H
G
L
−
−
−
＝
×
ここに，
L： 強熱減量 (%)
G： 5.4.3(1)で量った質量 (g)
H： 5.4.3(2)で量った質量 (g)
T： 5.4.3(1)で用いたるつぼの質量 (g)
M： 5.3で求めた乾燥減量 (%)
5.5
硫酸塩 硫酸塩の定量は，次のいずれかによる。
(1) 重量法
(2) 電量法
(3) 赤外線吸収法
5.5.1
重量法
(1) 要旨 試料に融解合剤を加え，加熱して融解し，熱水に溶かした後，塩酸を加え，更にエタノールを
加えてクロム酸を還元してろ過する。ろ液に硫酸塩標準液を加え，塩化バリウム溶液を加えて硫酸バ
リウムの沈殿を作り，沈殿を強熱して量り，硫酸塩を求める。
(2) 試薬 試薬は，次のとおりとする。
(a) 塩酸 (1＋1) JIS K 8180に規定する塩酸を用いて調製したもの。
(b) 硫酸 JIS K 8951に規定するもの。
(c) 酢酸 (1＋1) JIS K 8355に規定する酢酸を用いて調製したもの。
(d) アンモニア水 (1＋1) JIS K 8085に規定するアンモニア水を用いて調製したもの。
(e) 炭酸ナトリウム（無水） JIS K 8625に規定するもの。
(f) 融解合剤 JIS K 8231に規定する過酸化ナトリウムと，JIS K 8625に規定する炭酸ナトリウム（無
水）とを質量比1: 1に混合したもの。
(g) 塩化バリウム溶液 (100g/l) JIS K 8155に規定する塩化バリウム二水和物を用いて調製したもの。
(h) エタノール (99.5) JIS K 8101に規定するもの。
(i) 硫酸塩標準液 (0.2mgSO4/ml) JIS K 8962に規定する硫酸カリウムを粉砕し，約750℃で強熱後，
3.62gを水に溶かして，全量フラスコ1 000mlに入れ，水を標線まで加えて調製したもの。全量ピペ
ットを用いて，使用時この原液100mlを全量フラスコ1 000mlに取り，水を標線まで加える。
(3) 装置及び器具 装置及び器具は，次のとおりとする。
(a) るつぼ ニッケル製るつぼで，容量30ml程度のもの又は磁器るつぼ。
(b) 電気炉 約700℃に保持できるもの。
(4) 操作 操作は，次のとおり行う。
(a) ニッケルるつぼに，炭酸ナトリウムを融解して裏付けし，試料約1gを1mgのけたまで量り取り，
これに約8gの融解合剤を加えてよくかき混ぜ，その上を融解合剤約0.5gで覆う。初めは内容物が
溶けるまで徐々に加熱し，次第に強熱して完全に融解する。
(b) 冷却後，このるつぼを，そのままビーカー500mlに入れ，熱水約100mlを加えて内容物を溶解し，
6
K 1401-1992
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
るつぼを温水で洗って取り出す。
(c) 時計皿でビーカーの内容物が飛び出さないようにしながら，塩酸 (1＋1) を徐々に加えて中和し，
過剰に約10mlを加え，次にエタノール (99.5) 約20mlを加えて約30分間加熱し，クロム酸を完全
に還元した後，ろ過して温水で洗う。
(d) ろ液及び洗液は，ビーカー500mlに受け，アンモニア水 (1＋1) で中和する。これに塩酸 (1＋1) 2
〜3mlを加え，液量を約200mlとし，次に全量ピペットを用いて硫酸塩標準液 (0.2mgSO4/ml) 50ml
を加え，煮沸するまで加熱する。
(e) かき混ぜながら加熱した塩化バリウム溶液 (100g/l) 約50mlを徐々に加える。これに酢酸 (1＋1) 約
20mlを加えた後，少量のろ紙パルプを加え，約2分間十分にかき混ぜ，硫酸バリウムの沈殿を作り，
水浴上で約30分間加熱した後，室温で一夜放置，熟成する。
(f) 沈殿をろ紙6種Cを用いて，ろ過する。ろ液に塩化物イオンの反応を認めなくなるまで，温水で洗
浄を続ける。
(g) 沈殿は，ろ紙と共に，あらかじめ空焼きしてある質量既知の磁器るつぼに移し入れ，るつぼを傾け
て空気を十分に流通させながら，初めは徐々に加熱してろ紙を焼いた後，約700℃で約30分間強熱
する。
(h) 冷却後，硫酸1滴を加えて沈殿を潤し，再び徐々に加熱し，最後に約700℃で約30分間強熱し，デ
シケーター中で放冷した後，0.1mgのけたまで質量を量る。
(i) (a)において試料を加えない以外は，同一条件で(a)〜(h)によって操作し，添加した硫酸塩標準液に
対する沈殿の質量を量り，補正する。
(5) 計算 硫酸塩は，次の式によって算出し，小数点以下2けたに丸める。
(
)
100
S
4116
.0
G
T
G
W
×
×
′
−
−
＝
ここに，
W： 硫酸塩 (%)
G： (4)(h)で量った質量 (g)
T： (4)(g)〜(h)で用いたるつぼの質量 (g)
G'： 添加した硫酸塩標準液に相当する沈殿の質量 (g)
0.411 6： 硫酸バリウムから硫酸塩への換算係数
S： 試料の質量 (g)
5.5.2
電量法
(1) 要旨 試料を酸素気流中で燃焼させ，発生した硫黄酸化物をあらかじめ一定のpH値に設定した過酸
化水素・硫酸ナトリウム吸収液に吸収させる。このとき増加した水素イオンを中和するのに必要なア
ルカリを，電気分解によって発生させるために消費された電気量として測定する。
(2) 一般事項 この試験方法において共通する一般事項は，JIS Z 2616による。
(3) 試薬 試薬は，JIS Z 2616の7.6(2)（試薬）による。
(4) 器具及び材料 器具及び材料は，JIS Z 2616の6.（器具及び材料）による。
(5) 装置 装置は，JIS Z 2616の7.6(3)（装置）による。
(6) 試料の量り取り量及び助燃剤添加量 試料の量り取り量は，使用する装置に適した量（通常は0.1〜
0.5gの範囲）とし，0.1mgのけたまで量り取り，助燃剤を添加する。助燃剤は，JIS Z 2616の6.12（助
燃剤）に示したものから適したものを選び，使用する装置に適した量を添加する。
(7) 予備操作 予備操作は，JIS Z 2616の7.6(4)（予備操作）による。
管状電気抵抗加熱炉を用いる場合は，JIS Z 2616の6.6(1)（管状電気抵抗加熱炉）による。
7
K 1401-1992
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
高周波誘導加熱炉を用いる場合は，JIS Z 2616の6.6(2)（高周波誘導加熱炉）による。
(8) 操作 操作は，次のとおり行う。
(8.1) 管状電気抵抗加熱炉を用いる場合
(a) 量り取った試料を入れたボートを，管内温度を1 450℃に保ってある燃焼管の中央部に挿入し，あら
かじめ設定した流量で酸素を導入する。
(b) 試料が燃焼し，燃焼ガスは陰極セルに送られる。一定時間後に電解が始まり，指示値が次第に増加
する。指示値が一定になったときの値を読み取る。
(8.2) 高周波誘導加熱炉を用いる場合
(a) 量り取った試料を入れたるつぼを受台に置き，燃焼管に挿入して気密に閉じる。
(b) 高周波誘導加熱炉を作動させる。
(c) 試料が燃焼し，燃焼ガスは陰極セルに送られる。一定時間後に電解が始まり，指示値が次第に増加
する。指示値が一定になったときの値を読み取る。
(9) 空試験 空試験は，次のとおり行う。
(9.1) 管状電気抵抗加熱炉を用いる場合 試料を入れないで，試料に添加した量と同量の助燃剤を入れた
ボートを用いて(8)(8.1)を行う。
(9.2) 高周波誘導加熱炉を用いる場合 試料を入れないで，試料に添加した量と同量の助燃剤を入れたる
つぼを用いて(8)(8.2)を行う。
(10) 計算 硫酸塩は，JIS Z 2616の7.6(7)（計算）によって算出し，小数点以下2けたに丸める。
備考 電量法によって得られた結果に疑義が生じた場合は，重量法によって判定する。
5.5.3
赤外線吸収法
(1) 要旨 試料を酸素気流中で高温に加熱し，硫黄を酸化して二酸化硫黄とし，これを酸素と共に赤外線
吸収検出器に送り，赤外線吸収量を測定する（積分法）。又は，試料を一定容積内の一定圧力下の循環
酸素気流中で加熱し，硫黄を二酸化硫黄に酸化し，過剰の酸素と共に循環ループ中の赤外線吸収器に
送り，二酸化硫黄の赤外線吸収量を測定する（循環法）。
(2) 一般事項 この試験方法において共通する一般事項は，JIS K 2616による。
(3) 器具及び材料 器具及び材料は，JIS Z 2616の6.（器具及び材料）による。
(4) 装置 装置は，JIS Z 2616の7.7(2)（装置）又は7.8(2)（装置）による。
(5) 試料量り取り量及び助燃剤添加量 試料量り取り量は，使用する装置に適した量（通常は，0.1〜1.0g
の範囲）とし，0.1mgのけたまで量り取り，助燃剤を添加する。助燃剤は，JIS Z 2616の6.12（助燃
剤）に示したものから適したものを選び，使用する装置に適した量を添加する。
(6) 予備操作 予備操作は，JIS Z 2616の7.7(3)（予備操作）又は7.8(3)（予備操作）による。
(7) 操作 操作は，JIS Z 2616の7.7(4)（定量操作）又は7.8(4)（定量操作）による。
(8) 空試験 空試験は，JIS Z 2616の7.7(5)（空試験）又は7.8(5)（空試験）による。
(9) 計算 硫酸塩は，JIS Z 2616の7.7(6)（計算）又は7.8(6)（計算）によって試料中の硫黄含有率として
求め，次の式によって換算し，小数点以下2けたに丸める。
W＝S×3.00
ここに，
W： 硫酸塩 (%)
S： 試料中の硫黄含有率 (%)
3.00： 硫黄からの硫酸塩への換算係数
備考 赤外線吸収法によって得られた結果に疑義が生じた場合は，重量法によって判定する。
8
K 1401-1992
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
6. 検査 検査は，5.によって行い，表1の品質に適合しなければならない。
7. 表示 容器の見やすい箇所に，次の事項を表示しなければならない。
(1) 規格名称又は三酸化二クロム若しくは酸化クロム
(2) 種類
(3) 正味質量
(4) 製造番号又はロット番号
(5) 製造年月又はその略号
(6) 製造業者名又はその略号
付表1 引用規格
JIS K 0050 化学分析方法通則
JIS K 0113 電位差・電流・電量・カールフィッシャー滴定方法通則
JIS K 8005 容量分析用標準試薬
JIS K 8085 アンモニア水（試薬）
JIS K 8101 エタノール (99.5) ［エチルアルコール (99.5)］（試薬）
JIS K 8155 塩化バリウム二水和物（試薬）
JIS K 8180 塩酸（試薬）
JIS K 8202 塩化1, 10-フェナントロリニウム一水和物（試薬）
JIS K 8231 過酸化ナトリウム（試薬）
JIS K 8355 酢酸（試薬）
JIS K 8625 炭酸ナトリウム（無水）（試薬）
JIS K 8789 1, 10-フェナントロリン一水和物（o-フェナントロリン）（試薬）
JIS K 8951 硫酸（試薬）
JIS K 8962 硫酸カリウム（試薬）
JIS K 8978 硫酸第一鉄（試薬）
JIS K 8979 硫酸第一鉄アンモニウム（モール塩）（試薬）
JIS Z 2616 金属材料の硫黄定量方法通則
JIS Z 8401 数値の丸め方
9
K 1401-1992
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
クロム塩類JIS改正原案作成委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
岸 松 平
武蔵工業大学
寺 西 大三郎
通商産業省基礎産業局
細 川 幹 夫
工業技術院標準部
田 坂 勝 芳
工業技術院標準部
佐 藤 邦 弘
日本化学工業株式会社生産管理部
星 野 重 夫
武蔵工業大学
池 田 順 一
財団法人日本規格協会
小 口 順一郎
大森クローム工業株式会社
横 川 市 次
株式会社ニッピ皮革センター
菊 池 茂 夫
菊池色素工業株式会社技術部
平 手 直 之
株式会社東芝総合研究所材料応用技術センター
篠 塚 清
堺化学工業株式会社
室 井 俊一郎
日本電工株式会社
三 浦 礼 司
東ソー株式会社山形工場
桜 井 俊 彦
カリ塩懇話会
（事務局）
佐々木 一 郎
日本無機薬品協会
分科会 構成表
（分科会主査）
佐 藤 邦 弘
日本化学工業株式会社生産管理部
星 野 重 夫
武蔵工業大学
田 坂 勝 芳
工業技術院標準部
小 口 順一郎
大森クローム工業株式会社
室 井 俊一郎
日本電工株式会社
三 浦 礼 司
東ソー株式会社山形工場
桜 井 俊 彦
カリ塩懇話会
佐々木 一 郎
日本無機薬品協会
岸 岡 佑 之
日本化学工業株式会社亀戸工場
新 井 捷
日本化学工業株式会社徳山工場
加 藤 良 蔵
日本電工株式会社研究所