K 1201-6 : 2000  

(1) 

まえがき 

この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。 

これによって，JIS K 1201 : 1950は廃止され，JIS K 1201-1〜JIS K 1201-6に置き換えられる。 

また，令和2年10月20日，産業標準化法第17条又は第18条の規定に基づく確認公示に際し，産業標

準化法の用語に合わせ，規格中“日本工業規格”を“日本産業規格”に改めた。 

JIS K 1201-6には，次に示す附属書がある。 

附属書（規定） 工業用炭酸ナトリウム−水不溶分の定量 

JIS K 1201は，一般名称を“工業用炭酸ナトリウム”として，次の各部によって構成する。 

第1部 ：かさ密度の求め方 
第2部 ：250℃における加熱減量及び不揮発物の求め方 
第3部 ：全可溶性アルカリ含有量の求め方−第1節：中和滴定法 
第3部 ：全可溶性アルカリ含有量の求め方−第2節：電位差滴定方法 
第4部 ：塩化ナトリウム含有量の求め方−ホルハルト改良法，電位差滴定方法 
第5部 ：鉄含有量の求め方−1, 10−フェナントロリン吸光光度分析方法，原子吸光分析方法，高周

波誘導結合プラズマ発光分光分析方法 

第6部 ：50℃における水不溶物の求め方 

日本産業規格          JIS 

K 1201-6 : 2000 

工業用炭酸ナトリウム− 

第6部：50℃における 

水不溶物の求め方 

Sodium carbonate for industrial use−Part 6 :  

Determination of matter insoluble in water at 50℃ 

序文 この規格は，1976年に第1版として発行されたISO 746，Sodium carbonate for industrial use−

Determination of matter insoluble in water at 50℃を基に，対応する部分については，技術的内容を変更するこ

となく作成した日本産業規格であるが，対応国際規格には規定されていない規定項目（試料採取）を日本

産業規格として追加した。また，附属書には，従来，日本産業規格で規定していた内容を規定した。 

なお，この規定の本体で側線又は点線の下線を施した箇所は，対応国際規格にはない事項である。 

1. 適用範囲 この規格は，工業用炭酸ナトリウムの50℃における水への不溶物の求め方について規定す

る。 

備考1. 50℃における水不溶物の求め方は，本体又は附属書のいずれかによる。 

2. この規格の対応国際規格を，次に示す。 

ISO 746 : 1976 Sodium carbonate for industrial use−Determination of matter insoluble in water at 

50℃ 

2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む）を適用する。 

JIS K 1201-2 : 2000 工業用炭酸ナトリウム−第2部：250℃における加熱減量及び不揮発物の試験方

法 

備考 ISO 745 : 1976, Sodium carbonate for industrial use−Determination of loss of mass and of 

non-volatile matter at 250℃からの引用事項は，この規格の該当事項と同等である。 

3. 原理 試料を水に溶解し，風袋重量既知のフィルタでろ過する。フィルタ上の不溶物を約50℃の水で，

洗浄ろ水がアルカリ性を示さなくなるまで洗浄後，残さを乾燥し，ひょう量する。 

4. 試薬 試薬は，次による。すべて，分析試薬級を使用するものとし，水は蒸留水又はそれと同等の純

度のものを使用する。 

2 

K 1201-6 : 2000  

4.1 

フェノールフタレイン 10g/lエタノール溶液 フェノールフタレイン1gを95vol%エタノールに溶

解し，同エタノールで100mlに希釈する。 

5. 装置及び器具 装置及び器具は，通常の試験器具のほか，次による。 

5.1 

ガラスフィルタるつぼ 孔径10〜16μmのもの。 

5.2 

電気乾燥器 110±5℃の温度制御ができるもの。 

6. 試料採取 試料採取は，次による。 

a) 紙袋からの場合 口部又は胴部からステンレス製スコップ若しくは，ステンレス製さし（例を図1に

示す。）を用いて採取する。 

b) フレキシブルコンテナの場合 充てん口からステンレス製スコップを用いて採取する。 

c) 大形容器の場合 ベルトコンベアーなど輸送機の落ち口でステンレス製スコップを用いて採取する。 

7. 操作 操作は，次のとおり行う。 

a) 試料 50±0.1gを0.01gまで量り取る。 

b) あらかじめ，約50℃の水，200mlを入れてある適容（例えば，500ml容）のビーカーに，かきまぜな

がら，試料[7.a)]を少しずつ加え溶解する。 

c) フィルタるつぼ(5.1)を110±5℃に制御された乾燥器(5.2)で1時間乾燥し，デシケーター中で室温に冷

却後，0.0001gまで風袋ひょう量する。 

d) 試料溶液[7.b)]をフィルタるつぼ(7.c)で（ろ過ポンプか真空ポンプによって）減圧ろ過する。フィルタ

るつぼ上の不溶物を約50℃の水で洗浄し，その洗浄ろ水20mlにフェノールフタレイン溶液(4.1)を2

滴添加しても呈色しなくなるまで洗浄する。 

しかる後，この不溶物入りフィルタるつぼを110±5℃に制御された乾燥器で1時間乾燥し，デシケ

ーター中で室温まで冷却後，0.0001gまでひょう量する。 

8. 計算 50℃の水不溶物は，次の式によって質量%で算出される。 

0

1

100

m

m

C

×

＝

ここに， 

C： 50℃の水不溶物 (%)  

m0： 量り取った試料量 (g) [7.a)] 

m1： ろ過，乾燥された不溶物量 (g)  

備考 もし，250℃不揮発物（JIS K 1201-2の本体参照）ベースの含有量を得たい場合は，上の式で得

た数値に次の式を乗じれば求められる。 

%)

250

(

100

100

'

℃加熱減量

−

＝

C

ここに， C'： 250℃不揮発物ベースの含有量 (%)  

9. 報告書 報告書には，次の事項を記載する。 

a) 使用した方法の典拠 

b) 結果及び計算式 

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K 1201-6 : 2000  

c) 操作中に観察された異常現象及び特記事項 

d) この規格に規定していない操作 

図1 採取器具の一例 

4 

K 1201-6 : 2000  

附属書（規定） 工業用炭酸ナトリウム−水不溶分の定量 

1. 適用範囲 この附属書は，工業用炭酸ナトリウムの水不溶分の定量法について規定する。 

2. 原理 試料を水に溶解後ろ過し，ろ過材上に残留した物質の質量を測定して水不溶分を定量する。 

3. 装置及び器具 装置及び器具は，次による。 

3.1 

乾燥器 

3.2 

ろ過器（分離形） 附属書付図1に一例を示す。 

3.3 

ろ過材 ガラス繊維ろ紙，又は有機性ろ過膜で孔径1μm，直径25〜30mmのもの。 

4. 操作 操作は，次のとおり行う。 

a) 試料約20gを300ml容ビーカーに0.01gまで量り取り，約50℃の温水を用いて500ml容ビーカーに移

し入れ，全量を約300mlとし，かき混ぜながら溶解して試料溶液とする。 

b) ろ過材の前処理として，ろ過材を水で洗浄し，時計皿上に置き，105〜115℃の乾燥器中で約1時間乾

燥し，デシケーター中で放冷した後，その質量を量る。 

c) ろ過材をろ過器に取り付け，試料溶液をろ過器に注ぎ入れて吸引ろ過する。 

500ml容ビーカー及び上部ろ過管の器壁に付着した物質は，水でろ過材上に洗い落とし，ろ過材上

の残留物質と合わせ，約50mlの水で10回洗浄する。 

d) 残留物をろ過材とともにピンセットなどを用いて，ろ過器から取り出し，[4.b)]で用いた時計皿上に移

し，105〜115℃の乾燥器中で2時間乾燥し，デシケーター中で放冷した後，その質量を量る。 

5. 計算 試料中の水不溶分は，次の式によって算出する。 

100

)

100

1(

×

−

×

−

=

B

W

b

a

F

ここに， 

F： 水不溶分 (%)  

a： 試料溶液吸引ろ過後のろ過材の質量 (g)  

b： 試料溶液吸引前のろ過材だけの質量 (g)  

W： 試料の質量 (g)  

B： 試料の加熱減量 (%)  

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K 1201-6 : 2000  

附属書付図1 ろ過器（分離形）の一例 

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K 1201-6 : 2000  

ソーダ関連製品JIS原案作成委員会及び分科会 構成表 

氏名 

所属 

委員会 

分科会 

（委員長） 

松 野 武 雄 

横浜国立大学名誉教授 

○ 

（委員） 

西 出 徹 雄 

通商産業省基礎産業局化学課 

○ 

大 嶋 清 治 

通商産業省工業技術院標準部 

○ 

高 橋 和 夫 

通商産業省製品評価技術センター 

○ 

中 村   進 

物質工学工業技術研究所 

○ 

橋 本 繁 晴 

財団法人日本規格協会 

○ 

神 代   啓 

社団法人日本化学工業協会 

○ 

並 木   昭 

財団法人化学品検査協会 

○ 

吉 田 儀 章 

化成品工業協会 

○ 

渡 辺 浄 光 

日本 石鹸洗剤工業会 

○ 

堀   定 男 

日本製紙連合会 

○ 

佐 藤 邦 弘 

日本化学工業株式会社 

○ 

湯 村 崇 男 

日本化学繊維協会 

○ 

一 戸 正 憲 

社団法人日本水道協会 

○ 

小 野   宏 

旭化成工業株式会社 

○ 

◎ 

橋 本 俊 夫 

旭硝子株式会社 

○ 

○ 

安 食 亮 伍 

旭化成工業株式会社 

○ 

○ 

大 津 健 治 

ダイソー株式会社 

○ 

新 宮 領 宏 

鐘淵化学工業株式会社 

○ 

西 尾 圭 司 

日本曹達株式会社 

○ 

○ 

鈴 木 邦 彦 

東亞合成株式会社 

○ 

片 岡   基 

株式会社トクヤマ 

○ 

○ 

武 居 弘 記 

東ソー株式会社 

○ 

藤 井   昇 

鶴見曹達株式会社 

○ 

○ 

須 永 忠 典 

日本ソーダ工業会 

○ 

○ 

（事務局） 

三 須   武 

社団法人日本化学工業協会 

○ 

○ 

内 田 幹 雄 

社団法人日本化学工業協会 

○ 

宮 越 正 行 

日本ソーダ工業会 

○ 

（◎分科会主査） 

（文責 片岡 基）