K 1201-2 : 2000  

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。 

これによって，JIS K 1201 : 1950は廃止され，JIS K 1201-1〜JIS K 1201-6に置き換えられる。 

JIS K 1201-2には，次に示す附属書がある。 

附属書（規定） 工業用炭酸ナトリウム−加熱減量の定量 

JIS K 1201は，一般名称を“工業用炭酸ナトリウム”として，次の各部によって構成する。 

第1部：かさ密度の求め方 

第2部：250℃における加熱減量及び不揮発物の求め方 

第3部：全可溶性アルカリ含有量の求め方−第1節：中和滴定法 

第3部：全可溶性アルカリ含有量の求め方−第2節：電位差滴定方法 

第4部：塩化ナトリウム含有量の求め方−ホルハルト改良法，電位差滴定方法 

第5部：鉄含有量の求め方−1，10-フェナントロリン吸光光度分析方法，原子吸光分析方法，高周

波誘導結合プラズマ発光分光分析方法 

第6部：50℃における水不溶物の求め方 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

K 1201-2 : 2000 

工業用炭酸ナトリウム− 

第2部：250℃における加熱減量 

及び不揮発物の求め方 

Sodium carbonate for industrial use−Part 2 :  

Determination of loss of mass and of non-volatile matter at 250℃ 

序文 この規格は，1976年に第1版として発行されたISO 745, Sodium carbonate for industrial use−

Determination of loss of mass and of non-volatile matter at 250℃を基に，対応する部分については，技術的内容

を変更することなく作成した日本工業規格であるが，対応国際規格には規定されていない規定項目（試料

採取）を日本工業規格として追加した。また，附属書には，従来，日本工業規格で規定していた内容を規

定した。 

なお，この規格の本体で点線の下線を施した箇所は，対応国際規格にはない事項である。 

1. 適用範囲 この規格は，工業用無水炭酸ナトリウムの250℃における加熱減量及び不揮発物の求め方

について規定する。 

備考1. 250℃における加熱減量及び不揮発物の求め方は，本体又は附属書のいずれかによる。この規

格は，特殊事例として炭酸ナトリウム10水和物に関する規定を含む。 

2. この規格の対応国際規格を，次に示す。 

ISO 745 : 1976 Sodium carbonate for industrial use−Determination of loss of mass and of 

non-volatile matter at 250℃ 

2. 原理 試料をうすくひろげ，250℃で加熱して，恒量とする。加熱減量には付着水分，結合水分及び含

有炭酸分の半量に相当する二酸化炭素分が含まれる。その残りが，250℃における不揮発物である。 

3. 装置及び器具 装置及び器具は，通常の試験器具のほか，次による。 

3.1 

ひょう量瓶 容量約100ml，径約75mmのすり合わせガラス栓つきのもの。 

3.2 

電気炉 250〜270℃において温度制御できるもの。 

4. 試料採取 試料採取は，次による。 

a) 紙袋からの場合 口部又は胴部からステンレス製スコップ若しくは，ステンレス製さし（例を図1に

示す）を用いて採取する。 

b) フレキシブルコンテナの場合 充てん口からステンレス製スコップを用いて採取する。 

2 

K 1201-2 : 2000  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

c) 大形容器の場合 ベルトコンベアーなど輸送機の落ち口でステンレス製スコップを用いて採取する。 

5. 操作 操作は，次のとおり行う。 

a) 試料 5±0.1gを0.000 1gまで量り取る。 

b) ひょう量瓶 (3.1)を250℃に温度設定された電気炉(3.2)によって30分乾燥しデシケーター中で室温に

冷却後，0.000 1gまで風袋ひょう量する。 

c) このひょう量瓶[5.b)]に試料[5.a)]を移し入れ，うすくひろげる。ついで，100℃を超えない昇温開始温

度に設定された電気炉(3.2)にこれらを瓶の径よりやや大きい径の時計皿の上に載せて入れる。その際，

瓶の栓は斜めにしてすかせる。 

徐々に昇温させ250℃で3時間保持する。この場合270℃を超えてはならない。しかる後，時計皿ご

とデシケーターに移し室温まで冷却後，ひょう量瓶の栓をして，0.000 1gまで量る。 

6. 計算 

6.1 

加熱減量 (250℃)は，次の式によって質量%として算出する。 

(

)

0

2

1

100

m

m

m

×

−

6.2 

不揮発物 (250℃)は，次の式によって質量%として算出する。 

(

)

0

2

1

100

100

m

m

m

C

×

−

−

=

ここに， 

C： 不揮発物 (%) 

m0： 量り取った試料量 (g) (5.a) 

m1： 加熱前の試料とひょう量瓶の合量 (g) 

m2： 加熱後の試料とひょう量瓶の合量 (g) 

7. 特殊事例 

7.1 

原理 炭酸ナトリウム10水和物（ソーダ結晶）を定量する場合は，飛散による減量を避けるため，

更にゆっくりと昇温しなければならない。 

7.2 

装置 3.装置及び器具を参照する。 

7.3 操作 

7.3.1 

試験試料 [5.a)]を参照する。 

7.3.2 

定量操作 常温の電気炉(3.2)に時計皿上の試料(7.3.1)入りひょう量瓶(3.1)の栓をはずし代わりに穴

あき時計皿をかぶせて（瓶の栓も一緒に）移す。9.5℃まで徐々に昇温させ試料がほとんど乾燥するまで，

この温度に保つ。しかる後，徐々に250℃まで昇温させ，3時間保持する（ただし，270℃を超えてはなら

ない。）。 

8. 報告書 報告には，次の事項を記載する。 

a) 使用した方法の典拠 

b) 結果及び算出式 

c) 操作中に観察された，異常現象及び特記事項 

d) この規格に規定していない操作 

3 

K 1201-2 : 2000  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図1 採取器具の一例 

4 

K 1201-2 : 2000  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書（規定） 工業用炭酸ナトリウム−加熱減量の定量 

1. 適用範囲 この附属書は，工業用無水炭酸ナトリウムの加熱減量の定量法について規定する。 

備考 この規定は，JIS K 1201 : 1950（ソーダ灰）の5.3加熱減量に基づくものである。 

2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す

る。 

これらの引用規格は，その最新版（追補を含む）を適用する。 

JIS R 1301 化学分析用磁器るつぼ 

3. 原理 試料を280〜300℃で加熱し，その減量を測定する。 

4. 装置及び器具 装置及び器具は，次による。 

4.1 

電気炉 280〜300℃の温度に保つことができるもの。 

4.2 

磁器るつぼ JIS R 1301に規定するもの。 

5. 操作 操作は，次のとおり行う。 

a) 試料約2gをあらかじめ恒量を求めてある磁器るつぼに0.1mgまで，量り取る。 

b) 280〜300℃に調節した電気炉で約1時間加熱する。 

c) デシケーター中で放冷後，質量を0.1mgまで量る。 

6. 計算 加熱減量は，次の式によって算出する。 

100

×

−

=Wb

a

B

ここに， 

B： 加熱減量 (％) 

a： 加熱前の試料と磁器るつぼの質量 (g) 

b： 加熱後の試料と磁器るつぼの質量 (g)  

W： 試料の質量 (g)  

5 

K 1201-2 : 2000  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

ソーダ関連製品JIS原案作成委員会及び分科会 構成表 

氏名 

所属 

委員会 

分科会 

（委員長） 

松 野 武 雄 

横浜国立大学名誉教授 

○ 

（委員） 

西 出 徹 雄 

通商産業省基礎産業局化学課 

○ 

大 嶋 清 治 

通商産業省工業技術院標準部 

○ 

高 橋 和 夫 

通商産業省製品評価技術センター 

○ 

中 村   進 

物質工学工業技術研究所 

○ 

橋 本 繁 晴 

財団法人日本規格協会 

○ 

神 代   啓 

社団法人日本化学工業協会 

○ 

並 木   昭 

財団法人化学品検査協会 

○ 

吉 田 儀 章 

化成品工業協会 

○ 

渡 辺 浄 光 

日本石鹸洗剤工業会 

○ 

堀   定 男 

日本製紙連合会 

○ 

佐 藤 邦 弘 

日本化学工業株式会社 

○ 

湯 村 崇 男 

日本化学繊維協会 

○ 

一 戸 正 憲 

社団法人日本水道協会 

○ 

小 野   宏 

旭化成工業株式会社 

○ 

◎ 

橋 本 俊 夫 

旭硝子株式会社 

○ 

○ 

安 食 亮 伍 

旭化成工業株式会社 

○ 

○ 

大 津 健 治 

ダイソー株式会社 

○ 

新宮領   宏 

鐘淵化学工業株式会社 

○ 

西 尾 圭 司 

日本曹達株式会社 

○ 

○ 

鈴 木 邦 彦 

東亞合成株式会社 

○ 

片 岡   基 

株式会社トクヤマ 

○ 

○ 

武 居 弘 記 

東ソー株式会社 

○ 

藤 井   昇 

鶴見曹達株式会社 

○ 

○ 

須 永 忠 典 

日本ソーダ工業会 

○ 

○ 

（事務局） 

三 須   武 

社団法人日本化学工業協会 

○ 

○ 

内 田 幹 雄 

社団法人日本化学工業協会 

○ 

宮 越 正 行 

日本ソーダ工業会 

○ 

（◎分科会主査） 

（文責 片岡 基）