H 8682-2：2013
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目 次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1 適用範囲 ························································································································· 1
2 引用規格 ························································································································· 1
3 用語及び定義 ··················································································································· 2
4 特徴······························································································································· 2
5 概要······························································································································· 2
6 試験装置及び測定器具 ······································································································· 2
7 試験方法 ························································································································· 3
7.1 基準試験片 ··················································································································· 3
7.2 照合試験片 ··················································································································· 3
7.3 試験片 ························································································································· 3
7.4 試験条件 ······················································································································ 4
7.5 手順 ···························································································································· 4
8 試験結果の表し方 ············································································································· 5
8.1 一般 ···························································································································· 5
8.2 摩耗時間 ······················································································································ 5
8.3 耐摩耗性 ······················································································································ 5
8.4 耐摩耗性係数 ················································································································ 5
8.5 噴射摩耗係数 ················································································································ 6
8.6 平均比耐摩耗性 ············································································································· 6
8.7 相対平均比耐摩耗性 ······································································································· 6
9 試験報告書 ······················································································································ 6
附属書A（規定）基準試験片（一般皮膜用）の作製仕様······························································· 8
附属書B（参考）耐摩耗性の深さ方向の測定 ·············································································· 9
附属書C（参考）噴射摩耗試験装置 ························································································ 11
附属書JA（規定）基準試験片（硬質皮膜用）の作製仕様 ···························································· 12
附属書JB（参考）JISと対応国際規格との対比表 ······································································ 14
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まえがき
この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，一般社団法人軽金
属製品協会（JAPA）及び一般財団法人日本規格協会（JSA）から，工業標準原案を具して日本工業規格を
改正すべきとの申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工業規格で
ある。
これによって，JIS H 8682-2:1999は改正され，この規格に置き換えられた。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について，責任はもたない。
JIS H 8682の規格群には，次に示す部編成がある。
JIS H 8682-1 第1部：往復運動平面摩耗試験
JIS H 8682-2 第2部：噴射摩耗試験
JIS H 8682-3 第3部：砂落し摩耗試験
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日本工業規格 JIS
H 8682-2：2013
アルミニウム及びアルミニウム合金の
陽極酸化皮膜の耐摩耗性試験方法−
第2部：噴射摩耗試験
Anodizing of aluminium and its alloys-
Measurement of abrasion resistance of anodic oxidation coatings-
Part 2: Abrasive jet abrasion resistance test
序文
この規格は，2011年に第2版として発行されたISO 8251を基とし，技術的内容を変更して作成した日
本工業規格である。
なお，この規格で側線及び点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて，附属書JBに示す。
1
適用範囲
この規格は，アルミニウム及びアルミニウム合金の製品（以下，製品という。）に施した厚さ5 μmを超
える陽極酸化皮膜（以下，皮膜という。）の表面に一定の圧力の下で研削材を噴射することによって，耐摩
耗性などの摩耗特性を求める試験方法について規定する。
注記1 耐摩耗性試験方法には，往復運動平面摩耗試験，噴射摩耗試験及び砂落し摩耗試験の3種類
あるが，この規格では噴射摩耗試験について規定する。
注記2 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。
ISO 8251:2011，Anodizing of aluminium and its alloys−Measurement of abrasion resistance of
anodic oxidation coatings（MOD）
なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”
ことを示す。
2
引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS C 1202 回路計
JIS H 0201 アルミニウム表面処理用語
JIS H 8680-2 アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸化皮膜厚さ試験方法−第2部：渦電流式
測定法
JIS R 6111 人造研削材
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JIS Z 8401 数値の丸め方
JIS Z 8801-1 試験用ふるい−第1部：金属製網ふるい
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用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS H 0201によるほか，次による。
3.1
試験片（test specimen）
耐摩耗性などの摩耗特性試験を行うための試料。
3.2
基準試験片（standard specimen）
試験片との比較のため，異なる試験装置，使用した研削材のロットの違いなどに起因して生じる試験結
果の相違を補正するための試料。
3.3
照合試験片（reference specimen）
受渡当事者間で取り決めた条件で作製した試料で，試験片と照合するための試料。
4
特徴
この試験は，試験片上に研削材を噴射することによって皮膜の摩耗特性を求める方法であり，皮膜の平
均的な摩耗特性を測定できる。また，アルミニウム及びその合金上の厚さ5 μmを超える全ての皮膜に適
用でき，特に平滑でない皮膜にも適用できる。
注記1 同じ研削材で摩耗試験を行っても，ロットが別のものだと異なる試験結果を与えることがあ
るので，この試験は相対的なものである。
注記2 適切に設計された噴射摩耗試験装置及び小さな探針（プローブ）付きの膜厚測定器を使うと，
耐摩耗性の深さ方向の測定を行うことができる（附属書B参照）。ただし，深さ方向の測定
には，往復運動平面摩耗試験の方が望ましい。
注記3 この試験は，研削される試験位置での直径が約2 mmなので，小さな試験片にも適している。
5
概要
この試験は，噴射摩耗試験装置によって，乾燥させた炭化けい素質研削材を圧縮空気又は不活性ガスで
加速してアルミニウム及びその合金上の皮膜に噴射し，その皮膜が削り取られて素地のアルミニウムが露
出するまでの時間を求める。試験結果は，摩耗時間及び試験前の皮膜厚さを測定し，基準試験片（附属書
A又は附属書JA）又は照合試験片（3.3）と比較して，耐摩耗性，耐摩耗性係数などを算出する。
6
試験装置及び測定器具
6.1
試験装置 噴射摩耗試験装置は，研削材用ホッパ，開閉板，誘導管，噴射ノズル，試験片取付台，
機械式圧力計，差圧計，圧力調整弁，空気圧縮機などによって構成し，表1に示す要件を満たすものでな
ければならない。噴射摩耗試験装置の一例を附属書Cに示す。
なお，試験装置は，研削材の飛散を防ぐために透明な合成樹脂製の箱1) に納める。
注1) 試験雰囲気の湿度を規定の範囲内に保つため，箱内に除湿した空気を送入してもよい。
3
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表1−試験装置が具備する要件
試験装置
具備する要件
研削材用ホッパ
ホッパは，中央に調節棒を設置するなど，研削材の落下量を調節できるものとする。
誘導管
漏斗状の受けをもつ内径約3.4 mmのものとする。
噴射ノズル
ノズルの先端は，内径3.0 mm±0.1 mmとする。
試験片取付台
試験片取付台は，試験片を鉛直方向に対して55°±1°（曲面の試験片では，落下する研削
材と試験面中央部との角度を35°±1°）に取り付けることが可能であり，噴射ノズルの先
端と試験片との間を10 mm±1 mmに調節できるものとする。
差圧計
65 Paまで読み取れるものとする。
空気圧縮機
空気圧縮機の能力は，試験遂行に支障がなく，調整した空気圧力の変動が少ないものとす
る。
6.2
回路計 回路計は，素地露出の検出用として，JIS C 1202に規定する回路計とし，次の仕様を満た
すものでなければならない。
a) 5 000 Ωの抵抗が適切に計れるもの。
b) 試験面に接触させる測定用接触子の先端が，滑らかな球面であること。
6.3
研削材 研削材は，JIS R 6111に規定する炭化けい素質研削材CのF100番を用いる。
なお，研削材の再使用回数は50回までとする。研削材の再使用に際しては，JIS Z 8801-1に規定する公
称目開き212 μmのふるいを通過し，公称目開き75 μmのふるいに留まったものを用いる。
試験で使用した研削材は，乾燥させて粗いふるいに通した後，しっかりと蓋ができる容器に収納する。
注記 周囲の湿度は試験結果にはほとんど影響を及ぼさないが，乾燥しないで研削材を再使用すると，
試験結果に影響を及ぼすことがある。
6.4
膜厚測定器 膜厚測定器は，JIS H 8680-2に規定する渦電流式測定器を用いる。
7
試験方法
7.1
基準試験片
基準試験片は，附属書A又は附属書JAの仕様によって作製されたものを用いなければならない。
7.2
照合試験片
照合試験片は，受渡当事者間で取り決めた仕様に従って作製されたものを用いなければならない。
7.3
試験片
試験片は，次による。
a) 試験片の採取箇所は，製品の表面に施した皮膜が用途に適合する品質を満たすことが不可欠な有効面
とする。
なお，製品から試験片を採取することができない場合は，製品と同一の材料及び同一の処理条件で
作製した試験片を用いる。製品と同一の材料とは，材料の種類・質別及び処理前の表面状態が，製品
と同じであることをいう。また，同一の処理条件とは，前処理，皮膜の処理が，製品と同一の浴組成
及び同一の処理条件で，製品と同一の性能を得るように処理することをいう。
b) 試験片の寸法は，約100 mm×約100 mmとする。
c) 試験片は，汚れに応じて，エタノール，アセトンなどの適切な有機溶剤を浸した柔らかい脱脂綿など
を用いてあらかじめ清浄にする。
なお，試験片を腐食したり，保護皮膜を作るような有機溶剤を用いてはならない。
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7.4
試験条件
試験環境は，常温で相対湿度65 %以下とする。試験条件は，表2による。
なお，試験片，基準試験片及び照合試験片の試験条件は，同じでなければならない。
表2−試験条件
項目
試験条件
一般皮膜a)
硬質皮膜b)
試験片角度
55°±1°
研削材の自然落下量
25 g/min±1 g/min
供給空気圧力又は不活性ガス圧力
基準圧力 7.5 kPa
基準圧力 15.0 kPa
噴射ノズル下端と試験片との距離
10 mm±1 mm
注a) 耐摩耗性以外の目的で施されている皮膜
b) 耐摩耗性の目的で施されている皮膜（JIS H 8603参照）
7.5
手順
7.5.1
一般
判定方法は，7.5.2又は7.5.3のいずれかによる。
7.5.2
目視判定方法
手順は，次による。
a) ホッパに研削材を十分に満たす。
b) 研削材の自然落下量が，規定値の範囲内になるように装置を調整する。研削材の落下量は，試験中に
変化するおそれがあるので，規定値の範囲内にあることを適切な頻度で確かめなければならない。
c) 供給空気基準圧力又は不活性ガス基準圧力を規定値の範囲になるように調整する。この場合，供給空
気圧力又は不活性ガス圧力の調節を試験中に行ってはならない。
d) 基準試験片又は照合試験片の少なくとも3か所の試験位置を選び，各試験位置での試験前の皮膜厚さ
（d）を6.4の膜厚測定器で測定する。皮膜厚さ（d）は，0.1 μmまで求め，JIS Z 8401の規則Aによ
って0.1の幅に丸める。
e) 基準試験片又は照合試験片を鉛直方向に対して55°±1°で，試験面の中心が噴射ノズルの中心線下端
から10 mm±1 mmに位置するように試験片取付台に固定する。ただし，曲面の試験片では，落下す
る研削材と試験面中央部との角度を35°±1°とする。
f)
供給空気又は不活性ガス開閉弁を開く。連続して試験する場合は，供給空気又は不活性ガスの開閉弁
は解放のままでよい。
g) 研削材落下開閉板を開き，研削材を落下させると同時にストップウォッチを作動させる。
h) 目視によって素地露出（色変り）を観察し，その直径が約2 mmになった時点で研削材の流れを止め，
同時にストップウォッチを停止する。
i)
ストップウォッチの作動時間（s）を記録する。
j)
隣接する試験位置の外周片間の距離を10 mm以上離して試験片の位置を変え，a)〜i)の操作を更に2
回以上繰り返す。
k) 基準試験片又は照合試験片の噴射摩耗試験に要した3回以上の摩耗時間の平均（Sm）を求める。
l)
試験片について，a)〜k)の手順を行う。
7.5.3
導通判定方法
手順は，次による。
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a) 7.5.2のa)〜g)による。
b) 目視によって素地露出（色変り）が観察された時点で研削材の落下を止め，同時にストップウォッチ
を停止する。
c) ストップウォッチの作動時間（t）を記録する。
d) 回路計を用いて，素地と研削部間との導通の有無を調べる。
e) 導通があった場合は，c)で記録した時間を基準として，それよりも短縮された一定の時間差（t）の試
験時間を5〜6水準設定して，試験を繰り返す。導通がなかった場合は，c)で記録した時間を基準とし
て，それよりも長い試験時間を5〜6水準設定して，試験を繰り返す。
f)
隣接する試験位置の外周片間の距離を10 mm以上離して，試験片の位置を変えた箇所で，e)で設定し
た時間で研削材の落下操作を行う。
g) 6.2の回路計を用いて，素地と研削部間との導通の有無を各試験位置について調べる。この場合，測定
用接触子の先端を研削部の1か所について3回軽く当て，回路計の指針が1回でも5 000 Ω以下を示
したときは，その研削部は皮膜が除去されて素地が露出したものとする。
h) 基準試験片又は照合試験片の素地が露出するまでに要した最短摩耗時間（Ss）を記録する。
i)
試験片について，a)〜h)の手順を行う。
8
試験結果の表し方
8.1
一般
試験結果の計算は，8.2〜8.7のいずれかによる。ただし，必要に応じて，複数の摩耗特性を用いてもよ
い。
なお，基準試験片，照合試験片及び試験片の判定は，同一の判定方法を用いなければならない。
注記 噴射ノズルは，個々の装置及び装置の使用状況によって異なり，また，研削材の特性はロット
によって変化するので，基準試験片の耐摩耗性と比較した耐摩耗性係数で表すのが望ましい。
8.2
摩耗時間
目視判定方法では，3回以上の試験を行ったうち，皮膜の素地が露出するまでに要した平均摩耗時間（Sm）
を求め，JIS Z 8401の規則Aによって0.1の幅に丸める。導通判定方法では，5〜6水準設定したうちの最
短摩耗時間（Ss）で表す。
8.3
耐摩耗性
基準試験片又は試験片の試験前の皮膜厚さ及び素地露出に要した時間から，皮膜の耐摩耗性（WRJ）を
式(1)によって求める。
d
S
WR=
J
·················································································· (1)
ここに，
WRJ： 噴射摩耗試験における基準試験片又は試験片の耐摩耗性
（s/μm）
S： 基準試験片又は試験片の素地が露出するまでに要した平均
摩耗時間（Sm）又は最短摩耗時間（Ss）
d： 基準試験片又は試験片の試験前の皮膜厚さ（μm）
注記 WRJ，S及びdの表記は，基準試験片の場合はWRJs，SJs，dsとし，試験片の場合は，WRJt，SJt，
dtとして表す。
8.4
耐摩耗性係数
基準試験片及び試験片の耐摩耗性から，試験片の耐摩耗性係数（WRCJ）を式(2)によって求める。
6
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Js
Jt
J
WR
WR
WRC=
············································································ (2)
ここに， WRCJ： 噴射摩耗試験における耐摩耗性係数
WRJt： 試験片の耐摩耗性（s/μm）
WRJs： 基準試験片の耐摩耗性（s/μm）
8.5
噴射摩耗係数
噴射摩耗係数（KJ）を，式(3)によって求める。
10
Js
s
J
×
=Sd
K
············································································· (3)
ここに，
KJ： 噴射摩耗試験における噴射摩耗係数（μm/s）
ds： 基準試験片の試験前の摩擦面における皮膜厚さ（μm）
SJs： 基準試験片の3回以上の噴射摩耗試験に要した平均摩耗時間
（Sm），又は最短摩耗時間（Ss）
8.6
平均比耐摩耗性
試験片の平均比耐摩耗性（RJ）は，基準試験片で得られた値との比較値で，式(4)によって求める。
t
Jt
J
J
d
S
K
R=
··············································································· (4)
ここに，
RJ： 噴射摩耗試験における平均比耐摩耗性
KJ： 噴射摩耗試験における噴射摩耗係数（μm/s）
SJt： 試験片の3回以上の噴射摩耗試験に要した平均摩耗時間（Sm），
又は最短摩耗時間（Ss）
dt： 試験片の試験前の皮膜厚さ（μm）
注記1 平均比耐摩耗性には次元はない。基準試験片の平均比耐摩耗性の値は，10である。平均比耐
摩耗性が10よりも大きければ，試験片の摩耗は，基準試験片よりも小さい度合いを示し，逆
に，10よりも小さければ，試験片の摩耗は，基準試験片よりも大きいことを示す。
注記2 皮膜は深さ方向で耐摩耗性が異なっていることがあり得るので，測定値は全皮膜厚さの平均
的な数値である。
8.7
相対平均比耐摩耗性
受渡当事者間で合意された照合試験片を用いて噴射摩耗試験を行う場合は，式(5)によって相対平均比耐
摩耗性（Rrel）をパーセントとして求める。
100
Jr
r
t
Jt
rel
×
×
=
S
d
d
S
R
···································································· (5)
ここに， Rrel： 噴射摩耗試験における相対平均比耐摩耗性（%）
SJt： 試験片の3回以上の噴射摩耗試験に要した平均摩耗時間（Sm），
又は最短摩耗時間（Ss）
dt： 試験片の試験前の皮膜厚さ（μm）
dr： 照合試験片の試験前の皮膜厚さ（μm）
SJr： 照合試験片の3回以上の噴射摩耗試験に要した平均摩耗時間
（Sm），又は最短摩耗時間（Ss）
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試験報告書
試験報告書には，次の事項を含めなければならない。
a) この規格の番号：JIS H 8682-2
b) 試験年月日
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c) 使用した試験装置
d) 圧縮空気又は不活性ガスの圧力
e) 研削材及びその粒度
f)
試験片の試験前の皮膜厚さ
g) 試験片表面での試験位置及び試験箇所の数
h) 終点の判定方法（目視判定方法又は導通判定方法）
i)
平均摩耗時間（Sm）又は最短摩耗時間（Ss）
必要に応じて，耐摩耗性（WRJ），耐摩耗性係数（WRCJ），噴射摩耗係数（KJ），平均比耐摩耗性（RJ）
j)
受渡当事者間で合意された照合試験片を用いて噴射摩耗試験を行った場合は，相対平均比耐摩耗性
（Rrel）
k) 試験中に観察された事象
l)
照合試験片の作製条件
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附属書A
（規定）
基準試験片（一般皮膜用）の作製仕様
A.1 アルミニウムの仕様
耐摩耗性試験用の基準試験片は，次のように，研磨又は光輝圧延アルミニウム平板とする。
素地の材種：Al 99.50 %以上（A1050 P）
質別 ：H14又はH24
標準寸法 ：140 mm×70 mm
厚さ ：1.0 mm〜2.0 mm
A.2 前処理
前処理は，界面活性剤による脱脂，軽度のアルカリエッチング及びスマット除去とする。
なお，電解研磨又は化学研磨を行ってもよい。
A.3 陽極酸化
陽極酸化は，次による。
a) 浴組成
遊離硫酸濃度 ：180 g/L±2 g/L
溶存アルミニウム濃度：5 g/L〜10 g/L
溶媒 ：脱イオン水
b) 電解条件
浴温 ：20 ℃±0.5 ℃
電流密度 ：1.5 A/dm2±0.1 A/dm2
浴かくはん：圧縮空気及び／又は液循環
電解時間 ：約45分
皮膜厚さ ：20 μm±2 μm
試験片は，浴かくはんの効果があるように，その表面が垂直になるようにして陽極酸化する。直流電解
時のリップル率は，5 %以下とする。電解槽中の液量は，試験片1枚当たり最低10 L以上を必要とし，20
枚を超える試験片を同時に電解してはならない。基準試験片の厚さのそれぞれの変動幅は，±10 %とする。
注記 全ての試験条件を注意深く制御すれば，基準試験片は最も正確に作製でき，かつ，再現性があ
る。
A.4 封孔
封孔は，1 g/Lの酢酸アンモニウム［NH4(C2H3O2)］を含む沸騰脱イオン水に60分間浸せきする方法によ
る。
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附属書B
（参考）
耐摩耗性の深さ方向の測定
B.1
一般
陽極酸化皮膜の厚さを通した耐摩耗性の変化を要求される場合があるが，そのためには，深さ方向の測
定を行う必要がある。この附属書では，噴射摩耗試験によって陽極酸化皮膜に関する耐摩耗性の深さ方向
の測定方法について規定する。
B.2
概要
試験片は，特定した試験位置で時間の経過とともに摩耗される。最大摩耗時間は，皮膜を貫通するか又
は皮膜が完全に除去されたときである。特定した皮膜厚さの試験位置で，耐摩耗性又は平均比耐摩耗性を
計算する。
試験片の6〜12か所に試験位置を定め，その中の1か所の試験位置で摩耗時間を求めた後，残りの試験
位置で摩耗時間に達しない種々の時間で試験を行い，試験前後の試験位置の皮膜厚さの差から各位置での
耐摩耗性を求めることによって，深さ方向の耐摩耗性の変化について知ることができる。
なお，この測定では，試験位置での試験後の皮膜厚さを測定する必要があり，そのため，プローブ先端
径の小さな渦電流式皮膜厚さ測定器が必要となる。
B.3
装置
使用する装置は，6.1の噴射摩耗試験装置による。
B.4
試験片
試験片の大きさは，70 mm以上×70 mm以上とし，試験片位置の外周辺間の距離を10 mm以上離して，
その位置を記録する。
B.5
手順
手順は，次による。
a) 6.4の膜厚測定器で，試験片の皮膜厚さを求める。
b) 試験片の1番目の摩耗箇所をノズル開口部の下に正しい角度に置いて，皮膜が完全に貫通するまで噴
射する。
c) 初めの摩耗に要した時間（T）を記録し，残りの試験箇所数（n−1）で除して，単位摩耗時間（T*）
を算出する。
)1
(
*
−
=nT
T
ここに，
T*： 単位摩耗時間（s）
T： 初めの摩耗に要した時間（s）
n： 試験箇所数
d) 同じ試験条件で，2番目の試験箇所での摩耗時間（T*：s），3番目の試験箇所での摩耗時間（2T*：s）
を次々に求めて，試験片全部の箇所を摩耗する。次に，それぞれの試験箇所で使用した炭化けい素質
10
H 8682-2：2013
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
研削材の質量を記録する。
e) 所定の試験箇所での摩耗試験終了後に試験片を取り外し，試験面を柔らかい布で清浄にする。
f)
渦電流式測定器で，それぞれの試験箇所に残存している皮膜厚さを測る。測定に使用する渦電流式測
定器は，直径1 mm未満の探針を備えていることが望ましい。また，低電圧連続探針計を使って膜厚
零を確認する。
g) 附属書Aの基準試験片を用いて，a)〜f)の操作を行う。
h) 8.5の式(3)によって，噴射摩耗係数（KJ）を求める。
B.6
試験結果の表し方
摩耗試験を行ったそれぞれの試験箇所の次の値を求める。
a) 除去された皮膜厚さ（μm）
b) 減耗量（dt）は，次の計算式で求める。
dt＝ts KJ又はdt＝m KJ
ここに，
KJ： 噴射摩耗係数
ts： 摩耗時間（s）
m： 使用した炭化けい素質研削材の量（g）
除去された皮膜厚さ（μm）を横軸に，摩耗時間（s）又は研削材の質量（g）を縦軸にしたグラフを作成
すると，皮膜の比耐摩耗性がグラフ上の点として表示される。
噴射摩耗試験による深さ方向の測定は，5 μm以下の皮膜には適用できない。深さ5 μm未満の値は5 μm
以上の値から外挿するが，外挿によって得られる値は，誤差が大きくなることがある。
11
H 8682-2：2013
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書C
（参考）
噴射摩耗試験装置
C.1 一般
噴射摩耗試験装置の構造は，6.1の規定に適合していれば，図C.1に示すものに限らない。
C.2 構造
試験装置の基本的な構造及びレイアウトの一例を，図C.1に示す。
単位 mm
図C.1−噴射摩耗試験装置の一例
12
H 8682-2：2013
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書JA
（規定）
基準試験片（硬質皮膜用）の作製仕様
JA.1 アルミニウムの仕様
耐摩耗性試験用の基準試験片は，次のように，研磨又は光輝圧延アルミニウム平板とする。
素地の材種：Al 99.50 %以上（A1050 P）
質別 ：H14又はH24
標準寸法 ：140 mm×70 mm
厚さ ：1.0 mm〜2.0 mm
JA.2 前処理
前処理は，界面活性剤による脱脂，軽度のアルカリエッチング及びスマット除去とする。
なお，電解研磨又は化学研磨を行ってもよい。
JA.3 陽極酸化
陽極酸化は，次による。
a) 浴組成
遊離硫酸濃度 ：180 g/L±2 g/L
溶存アルミニウム濃度：1 g/L〜5 g/L
溶媒 ：脱イオン水
b) 電解条件
浴温 ：0 ℃±0.5 ℃
電流密度 ：3.5 A/dm2±0.35 A/dm2
浴かくはん：圧縮空気及び／又は液循環
電解時間 ：約45分
皮膜厚さ ：50 μm±5 μm
試験片は，浴かくはんの効果があるように，その表面が垂直になるようにして陽極酸化する。直流電解
時のリップル率は，5 %以下とする。電解槽中の液量は，試験片1枚当たり最低10 L以上を必要とし，20
枚を超える試験片を同時に電解してはならない。基準試験片の皮膜厚さのそれぞれの変動幅は，±10 %と
する。
注記 全ての試験条件を注意深く制御すれば，基準試験片は最も正確に作製でき，かつ，再現性があ
る。
JA.4 後処理
後処理は，封孔せず（未封孔），冷風で強制乾燥する。
13
H 8682-2：2013
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
参考文献 JIS H 8601 アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸化皮膜
JIS H 8603 アルミニウム及びアルミニウム合金の硬質陽極酸化皮膜
注記 対応国際規格：ISO 10074:2010，Anodizing of aluminium and its alloys−Specification for
hard anodic oxidation coatings on aluminium and its alloys（MOD）
JIS H 8682-1 アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸化皮膜の耐摩耗性試験方法−第1
部：往復運動平面摩耗試験
JIS H 8682-3 アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸化皮膜の耐摩耗性試験方法−第3
部：砂落し摩耗試験
JIS H 8688 アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸化皮膜の単位面積当たりの質量測定
方法
注記 対応国際規格：ISO 2106，Anodizing of aluminium and its alloys−Determination of mass per
unit area (surface density) of anodic oxidation coatings−Gravimetric method（MOD）
附属書JB
（参考）
JISと対応国際規格との対比表
JIS H 8682-2:2013 アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸化皮膜の
耐摩耗性試験方法−第2部：噴射摩耗試験
ISO 8251:2011 Anodizing of aluminium and its alloys−Measurement of abrasion resistance
of anodic oxidation coatings
(I)JISの規定
(II)
国際
規格
番号
(III)国際規格の規定
(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごとの評価及びそ
の内容
(V)JISと国際規格との
技術的差異の理由及び今
後の対策
箇条番号
及び題名
内容
箇条
番号
内容
箇条ごと
の評価
技術的差異の内容
規格の名称
第2部：噴射摩耗
試験
規格の
名称
−
変更
ISO規格での耐摩耗性の規格は，“往復運動平面
摩耗試験”，“噴射摩耗試験”，“砂落し摩耗試験”
の3種類が一体として記載されている。一方，JIS
では，3部制にした。
技術的差異はない。
ISO規格の見直しの際，
パート制にすることを提
案する。
1 適用範囲
適用範囲
1
−
変更
JISでは，ISO規格の“往復運動平面摩耗試験”，
及び“砂落し摩耗試験”を削除し，それぞれ“JIS
H 8682-1”及び“JIS H 8682-3”と規定した。
技術的差異はない。
ISO規格の見直しの際，
パート制にすることを提
案する。
2 引用規格
3 用語及び定義
3.1 試験片
3.1
一致
−
3.2 基準試験片
3.2
変更
ISO規格では，附属書に基づいて作製した試験片
としか記載されていない。JISでは，基準試験の
定義を明確にした。
技術的差異はない。
ISO規格の見直しの際，
提案を行う。
3.3 照合試験片
3.3
一致
−
−
4
−
削除
JISでは，箇条1の注記1に記載したので，削除
した。
−
4 特徴
4.2
一致
−
5 概要
6.1
追加
JISでは，ISO規格の規定に補足事項を追加した。
技術的差異はない。
−
3
H
8
6
8
2
-2
：
2
0
1
3
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
(I)JISの規定
(II)
国際
規格
番号
(III)国際規格の規定
(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごとの評価及びそ
の内容
(V)JISと国際規格との
技術的差異の理由及び今
後の対策
箇条番号
及び題名
内容
箇条
番号
内容
箇条ごと
の評価
技術的差異の内容
−
−
6.2.1
−
削除
ISO規格に記載のD.3の装置は，我が国では使用
されていないので削除した。
技術的差異はない。
−
6 試験装置及び
測定器具
6.1 試験装置
6.2.1.1
−
変更
ISO規格の記載内容を，JISでは表1としてまと
めた。
技術的差異はない。
−
6.2 回路計
−
追加
JISでは細分箇条を追加して，細別として記載し
た。技術的差異はない。
−
6.3 研削材
−
追加
JISでは，ISO規格の規定に補足事項を追加した。
技術的差異はない。
−
6.4 膜厚測定器
6.3.3.1
−
変更
ISO規格の6.3.3.1を，JISでは6.4に移行した。
JISでは，ISO 2360をJIS H 8680-2に変更した。
技術的差異はない。
−
7 試験方法
7.1 基準試験片
6.3.1
追加
附属書JAを追加した。
−
7.2 照合試験片
追加
ISO規格には規定されていないので，JISでは追
加した。
技術的差異はない。
−
7.3 試験片
6.3.2
−
追加
JISでは，ISO規格の規定に補足事項を追加して，
細別に記載した。
技術的差異はない。
ISO規格の見直しの際，
提案する。
7.4 試験条件
6.2.2
6.2.1.2〜
6.2.1.4
−
追加
JISでは細分箇条を追加して，試験条件を表2と
してまとめた。
技術的差異はない。
−
7.5 手順
6.3.3
−
変更
ISO規格のタイトルは，“装置の校正”であるが，
JISでは，“手順”とした。
技術的差異はない。
−
7.5.1 一般
−
追加
JISでは，判定方法の選択を記載した。
技術的差異はない。
−
3
H
8
6
8
2
-2
：
2
0
1
3
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
(I)JISの規定
(II)
国際
規格
番号
(III)国際規格の規定
(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごとの評価及びそ
の内容
(V)JISと国際規格との
技術的差異の理由及び今
後の対策
箇条番号
及び題名
内容
箇条
番号
内容
箇条ごと
の評価
技術的差異の内容
7 試験方法（続
き）
7.5.2 目視判定方
法
6.3.3.2〜
6.3.3.8
−
追加
JISでは，細分箇条を追加するとともに，ISO規
格の規定内容を7.5.2目視判定方法及び7.5.3導通
判定方法に分けて規定した。
技術的差異はない。
−
7.5.3 導通判定方
法
6.3.3.2〜
6.3.3.8
−
追加
JISでは，細分箇条を追加するとともに，ISO規
格の規定内容を7.5.2目視判定方法及び7.5.3導通
判定方法に分けて規定した。
技術的差異はない。
−
−
6.3.5
測定
削除
ISO規格の6.3.5を，JISでは7.5に移動した。
技術的差異はない。
−
−
6.3.4
噴射ノズルの
校正
削除
ISO規格のタイトルは，“噴射ノズルの校正”で
あるが，その内容は基準試験片を用いる理由の説
明なので，JISの箇条8試験結果の表し方の注記
に移動した。
技術的差異はない。
−
−
6.3.6
照合試験片
削除
ISO規格のタイトルは，“照合試験片の用い方”
であるが，その内容は，照合試験を用いる場合の
手順を説明しているので，JISの7.5手順に表記
した。
技術的差異はない。
−
8 試験結果の表
し方
8.1 一般
6.4
追加
JISでは，ISO規格の規定に補足事項を追加した。
技術的差異はない。
−
8.2 摩耗時間
6.4
追加
ISO規格では，文章として記載されているだけで
ある。JISでは，摩耗時間を明記した。技術的差
異はない。
−
8.3 耐摩耗性
6.4
−
追加
JISでは，耐摩耗性を追加した。
ISO規格の見直しの際，
提案する。
8.4 耐摩耗性係数
6.4
−
追加
JISでは，耐摩耗性係数を追加した。
−
8.5 噴射摩耗係数
6.4.1
追加
ds，SJsの説明を追加した。技術的差異はない。
−
3
H
8
6
8
2
-2
：
2
0
1
3
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
(I)JISの規定
(II)
国際
規格
番号
(III)国際規格の規定
(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごとの評価及びそ
の内容
(V)JISと国際規格との
技術的差異の理由及び今
後の対策
箇条番号
及び題名
内容
箇条
番号
内容
箇条ごと
の評価
技術的差異の内容
8 試験結果の表
し方（続き）
8.6 平均比耐摩耗
性
6.4.2
追加
JISでは，“最短摩耗時間”を追加した。
技術的差異はない。
−
8.7 相対平均比耐
摩耗性
6.4.3
追加
JISでは，“最短摩耗時間”を追加した。
技術的差異はない。
−
9 試験報告書
8
−
追加
JISでは，ISO規格の規定に補足事項を追加した。
技術的差異はない。
−
附属書A（規定） A.1 アルミニウム
の仕様
A.1
−
追加
JISでは，ISO規格の規定に補足事項を追加した。
技術的差異はない。
−
A.2 前処理
A.2
−
追加
JISでは，ISO規格の規定に補足事項を追加した。
技術的差異はない。
−
A.3 陽極酸化
A.3
−
変更
ISO規格の注記は要求事項であるため，JISでは
本文に移行した。
ISO規格の見直しの際，
提案する。
A.4 封孔
A.4
−
追加
JISでは，ISO規格の規定に補足事項を追加した。
技術的差異はない。
−
附属書B（参考）
附属書C（参考）
附属書JA（規定）
−
追加
JISでは，JIS H 8603に引用されているので，追
加した。
−
JISと国際規格との対応の程度の全体評価：ISO 8251:2011，MOD
注記1 箇条ごとの評価欄の用語の意味は，次による。
− 一致 ················ 技術的差異がない。
− 削除 ················ 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。
− 追加 ················ 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。
− 変更 ················ 国際規格の規定内容を変更している。
注記2 JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は，次による。
− MOD ··············· 国際規格を修正している。
3
H
8
6
8
2
-2
：
2
0
1
3