サイトトップへこのカテゴリの一覧へ

H 2123 : 1999  

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによってJIS H 2123 : 1990は改正され,この規格に置き換えられる。この規格は,

国際規格の整合化を図るためISO 431を元に作成した日本工業規格である。 

JIS H 2123には,次に示す附属書がある。 

附属書(参考) 銅−水素ぜい化試験 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

H 2123 : 1999 

形銅 

Copper billets and cakes 

序文 この規格は,1981年に第2版として発行されたISO 431 : 1981, Copper refinery shapesを元に,対応

する部分(品質の外観及び物性,寸法の許容差,表示等)については技術的内容を変更することなく作成

した日本工業規格であるが,試験方法のうち,対応国際規格には規定されていない規定内容(繰返し曲げ

試験)を日本工業規格として追加し,また,適用範囲,種類,等級,品質の化学成分は対応国際規格の内

容を変更した。 

 なお,点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格にない事項である。 

1. 適用範囲 この規格は,展伸材に用いる無酸素形銅,タフピッチ形銅及びりん脱酸形銅(以下,形銅

という。)について規定する。 

備考 この規格の対応国際規格を,次に示す。 

ISO 431 : 1981 Copper refinery shapes 

2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版を適用する。 

JIS C 3002 電気用銅線及びアルミニウム線試験方法 

JIS H 0301 非鉄金属地金のサンプリング,試料調製及び分析検査通則 

JIS H 1051 銅及び銅合金中の銅定量方法 

JIS H 1058 銅及び銅合金中のりん定量方法 

JIS H 1101 電気銅地金分析方法 

JIS H 1202 電子管用無酸素銅分析方法 

ISO 2626 Copper-hydrogen embrittlement test 

background image

H 2123 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

3. 種類及び記号 形銅の種類及び記号は,表1による。 

表1 種類及び記号 

種類 

記号 

用途例(参考) 

名称 

合金番号 

形状 

無酸素形銅 1種 C 1011 ビレット C 1011 CB 

電子管用の棒・線・管など 

ケーク 

C 1011 CC 

電子管用の板・条など 

2種 C 1020 ビレット C 1020 CB 

棒,線,管,ブスバーなど 

ケーク 

C 1020 CC 

板,条,ブスバーなど 

タフピッチ形銅 

C 1100 ビレット C 1100 CB 

棒,線,管,ブスバーなど 

ケーク 

C 1100 CC 

板,条,ブスバーなど 

りん脱酸形 
銅 

1種 C 1201 ビレット C 1201 CB 

棒,線,管など 

ケーク 

C 1201 CC 

板,条など 

2種 C 1220 ビレット C 1220 CB 

棒,線,管など 

ケーク 

C 1220 CC 

板,条など 

4. 品質 

4.1 

外観 形銅は,実用上有害な収縮孔,鋳割れ,鋳巣,異物の巻込みなどがなく品質均一でなければ

ならない。 

4.2 

化学成分 化学成分は,表2による。 

表2 化学成分 

単位 % 

種類 

化学成分 

Cu 

その他 

無酸素形銅 

1種 99.99以上 0.0003以下 0.001以下 Pb 0.001以下 

Zn 0.000 1以下 
Bi 0.001以下 
Cd 0.000 1以下 
Hg 0.000 1以下 
 S 0.001 8以下 
Se 0.001以下 
Te 0.001以下 

2種 99.96以上 

− 

0.001以下 

− 

タフピッチ形銅 

99.90以上 

− 

− 

− 

りん脱酸形
銅 

1種 99.90以上 0.004以上 

0.015未満 

− 

− 

2種 99.90以上 0.015以上 

0.040以下 

− 

− 

4.3 

水素ぜい性 水素ぜい性は,次による。 

4.3.1 

C 1011及びC 1020は,6.2の水素ぜい化試験において,6.2.1の繰返し曲げ試験で,繰返し曲げを4

回行って破断してはならない。又は,6.2.2の顕微鏡試験を行って結晶粒界に水素ぜい化特有の多数の気泡

又は粒界分離を示す組織があってはならない。 

4.3.2 

C 1201は,6.2の水素ぜい化試験を行った場合,6.2.2の顕微鏡試験において,結晶粒界に水素ぜい

化特有の多数の気泡又は,粒界分離を示す組織があってはならない。 

4.3.3 

4.3.1及び4.3.2とは別にISO 2626に従い,同様な試験を行ってもよい。 

4.4 

導電率 導電率は,次による。 

background image

H 2123 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

4.4.1 

C 1011は,6.3によって導電率試験を行って,101%以上とする。 

4.4.2 

C 1020は,6.3によって導電率試験を行って,100%以上とする。 

4.4.3 

C 1100は,6.3によって導電率試験を行って,100%以上とする。 

なお,ISO 431に規定される導電率の表記については,表3に示す。 

表3 導電率換算表 

電気特性 

規格値 

換算値(参考) 

導電率 

導電率 

質量抵抗率 

体積抵抗率 

%IACS 最小 

MS/m 最小 

Ωg/m2 最大 

Ωmm2/m 最大 

100.0 

58.00 

0.153 28 

0.017 24 

101.0 

58.58 

0.151 76 

0.017 07 

5. 寸法の許容差 寸法の許容差は,表4及び表5による。 

表4 ビレット寸法の許容差 

区分 

許容量 

径 

200mm以下 

±3.0mm 

200mmを超えるもの 当事者間の協定による 

長さ 

±2% 

備考 長さの許容差を (+) 又は (−) だけに指定す

る場合は,上記数値の2倍とする。 

表5 ケークの寸法の許容差 

区分 

寸法 

許容量 

厚さ及び幅 200mm以下 

±6mm 

200mmを超えるもの ±3% 

長さ 

200mm以下 

±6mm 

200mmを超えるもの ±3% 

6. 試験 

6.1 

化学分析試験 化学成分の分析試験は,次による。 

6.1.1 

C 1011は,JIS H 1202及びJIS H 0301による。 

6.1.2 

C 1020は,JIS H 1101による。 

6.1.3 

C 1100は,JIS H 1101による。 

6.1.4 

C 1201及びC 1220は,JIS H 1051及びJIS H 1058による。 

6.2 

水素ぜい化試験 水素ぜい化試験は,次の手順による。 

C 1011,C 1020,及びC 1201の水素ぜい化試験は,形銅の一部を鍛造又は熱間圧延をした後,径2.0〜

3.0mmの線に引き抜いた試料から取った試験片を用い,水素気流中で850±25℃,30分間加熱した後,室

温で次の繰返し曲げ試験又は顕微鏡試験を行う。 

なお,この方法によらず,ISO 2626に従い同様な試験を行い,これに代えることもできる。 

6.2.1 

繰返し曲げ試験 繰返し曲げ試験は,曲げの内側半径を線径の2.5倍とし,繰返し曲げ方向は図1

のとおり交互に反対方向に行い,垂直の位置から90°曲げた後,もとの位置に戻し,これを1回とする。

次に反対方向へ90°曲げた後,もとの位置に戻し,これを2回とし,これを継続する。 

background image

H 2123 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図1 曲げ試験要領 

6.2.2 

顕微鏡試験 顕微鏡試験は,試験片を研磨しエッチングを行い,倍率を150〜300倍にして顕微鏡

で観察する。 

6.3 

導電率試験 導電率試験は,次による。 

導電率試験は,形銅の一部を鍛造又は熱間圧延をした後,径2.0〜3.0mmの線に引き抜き,約500℃で

30分以上無酸化焼なまししたものをJIS C 3002の6.導電率によって行う。 

7. 検査 検査は,次のとおり行う。 

7.1 

形銅は,外観及び寸法を検査するとともに6.によって試験を行い,4.の規定に合格しなければならな

い。ただし,受渡当事者間の協定によって,4.3.2及び4.4.3を省略することができる。 

7.2 

その他一般事項は,JIS H 0301による。 

8. 表示 製品又は送り状には,次の事項を適切な方法によって表示しなければならない。ただし,受渡

当事者間の協定によって,a)及びb)を省略することができる。 

a) 種類又はその記号 

b) 製造番号又はそれを表す記号 

c) 製造業者名又はその略号 

background image

H 2123 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書(参考) 銅−水素ぜい化試験 

序文 この附属書は、引用規格であるISO 2626 : 1973, Copper-hydrogen embrittlement testを翻訳したもので,

規定の一部ではない。 

なお,引用規格であるISO/R398は1985年にISO 7438へ統廃合されている。 

1. 適用範囲 この附属書は,脱酸銅及び無酸素銅の水素ぜい化試験について,記述する。 

2. 引用規格 

ISO/R398 Bend test for copper and copper alloys 

ISO 2625 Copper and copper alloys−Reverse bend 

ISO 7438 : 1985 Metallic materials−Bend test 

3. 要旨 試験片を準備し,水素気流中で加熱する。金属の中に酸素があれば,反応が起き,ぜい化が発

生する。空気と試験片が接触しないように冷却する。この後ぜい化は,密着曲げか繰返し曲げによって,

また顕微鏡観察で判定する。 

4. 試験片 

4.1 

密着曲げ試験片 都合のよい長さで,厚さ又は直径が12mm以下では原寸大とする。すべての角は,

丸めて滑らかにする。原寸大でない試験片は,材料の原表面がある程度含まれているものとする。 

4.2 

繰返し曲げ試験片 適切な長さで,厚さ又は直径が2.5mm以下のものとする。すべての角は,丸め

て滑らかにする。原寸大でない試験片は,材料の原表面がある程度含まれているものとする。 

4.3 

顕微鏡観察の試験片 都合のよい大きさで,少なくとも一つの面は,材料表面が含まれるものとす

る。 

5. 手順 

5.1 

水素中暴露 上記で準備した試験片を,10%以上水素を含む雰囲気炉で加熱する。825〜875℃で30

分間保持し,炉内雰囲気の中で冷却するか水冷する。 

5.2 

ぜい化検査 

5.2.1 

密着曲げ試験 常温で密着曲げ試験を行う。長手方向に直角に一様な力を加えて,試験片の図AB

を曲げ,A端がCの位置になるようにする。材料の原表面が,曲げの外側になるようにすべきである。(附

属書図1参照) 

附属書図1 密着曲げ試験 

H 2123 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

曲げは,通常2段階で行う。第1段階は,V形に試験片を曲げるためにISO 7438に規定しているいずれ

かの方法による。試験方法の選択で,試験片の最小長さが決まる。 

第2段階は,V形に開いている端を例えばバイスで締めるように,試験片の2本の足を一様な力で接触

するようにする。曲げの後,割れの有無について材料の原表面を目視検査する。 

5.2.2 

繰返し曲げ試験 ISO 2625に従って繰返し曲げ試験を行う。 

試験片を10回繰返し曲げする。材料の原表面に最大応力が掛かるようにする。曲げの後,割れの有無に

ついて,拡大鏡なしで目視によって,原表面を検査する。 

5.2.3 

顕微鏡検査 試験片の外面と直角に切断する。断面を研磨し,必要に応じてエッチングする。倍率

200倍の顕微鏡で,ガス反応の形跡,又はぜい化による結晶の粒界分離を検査する。 

原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

(委員長) 

後 藤 佐 吉 

東京大学名誉教授 

(主査) 

菅 沼   惇 

三菱マテリアル株式会社 

(委員) 

小 川   修 

東京大学元教授 

長谷川 良 祐 

科学技術庁金属材料技術研究所 

後 藤 敬 一 

資源エネルギー庁鉱業課 

大 嶋 清 治 

工業技術院標準部 

長谷部 守 邦 

社団法人日本電線工業会 

藤 沢   裕 

日本伸銅協会 

恒 原 正 明 

古河電気工業株式会社 

波多野 和 浩 

日本鋳銅株式会社 

橋 本 繁 晴 

財団法人日本規格協会 

北 村   修 

住友金属鉱山株式会社 

井 上 和 義 

東邦亜鉛株式会社 

渡 辺 堅 治 

同和鉱業株式会社 

佐 藤 啓 一 

日鉱金属株式会社 

中 尾   靖 

古河機械金属株式会社 

栗 栖 一 之 

日本冶金工業株式会社 

藤 川 充 由 

三井金属株式会社 

神 尾   悟 

三菱マテリアル株式会社 

(関係者) 

榎 本 正 敏 

工業技術院標準部 

和 田 隆 光 

財団法人日本規格協会 

柿 本 明 廣 

三菱マテリアル株式会社 

(事務局) 

渡 辺 昌 弘 

日本鉱業協会 

稲 垣 勝 彦 

日本鉱業協会 

工 藤 大 和 

日本鉱業協会