サイトトップへこのカテゴリの一覧へ

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

H 1414-1996 

銅マンガン分析方法 

Methods of chemical analysis for copper-manganese alloy 

1. 適用範囲 この規格は,JIS C 2522に規定された化学成分(銅,ニッケル,マンガン)の分析方法に

ついて規定する。 

備考 この規格の引用規格を,次に示す。 

JIS C 2522 電気抵抗用銅マンガン線,棒及び板 

JIS H 0321 非鉄金属材料の検査通則 

JIS H 2107 亜鉛地金 

JIS K 0050 化学分析方法通則 

JIS K 0115 吸光光度分析通則 

JIS K 8005 容量分析用標準物質 

JIS Z 8401 数値の丸め方 

2. 一般事項 分析方法に共通な一般事項は,JIS K 0050及びJIS K 0115による。 

3. 分析試料の採り方及び取扱い方 

3.1 

試料の採り方は,JIS H 0321の2.3による。 

3.2 

鋳込試料を採るときは,その平均品質を代表する試料を得るため,1融解ごとに二つ以上(1融解量

が特に少ないときは一つ)の試料を採る。鋳込試料は,できるだけ完全に製品と同一な品質を得るよう,

特に偏析のないように注意しなければならない。 

3.3 

試料の削り方は,次による。 

(1) 試料の表面に付着物などがある場合は,紙やすりなどを用いて取り除き清浄にする。 

(2) きりそのほかの工具類は,アルコールなどを用いて清浄にする。 

(3) 鋳込試料から試料を削り取るときは,中央部及び両端に近い部分などの片面から直角にきりもみして

貫通させるか,両面から少なくとも中心部に達するまできりもみするか,又はそのほか適当な方法に

よる。 

(4) 線・帯及び板などの製品試料から試料を削りとるには,きり又は適当な工具を用い,分析操作に適当

な大きさに削りとる。 

(5) きりもみするときは,発熱のため削り片の表面が酸化することがあるから,酸化させない程度の圧力

と回転数をきりに与えて行う。この際油類そのほかの減摩剤を用いたり,冷却のための水などを注加

したりしてはならない。 

また削り片に,きりの摩耗粉が混入しないように注意する。 

(6) 削り片の大きさは,あまり厚くならない程度とし,長さを約5mm以下とする。 

H 1414-1996  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

3.4 

試料の取扱い方 

(1) 削り取った試料は,その全部(通常50g以上)を集め,強力な磁石を用いて混入した鉄粉などを注意

深く取り除き,最後に良く混ぜ合わせて分析用試料とする。 

(2) 分析試料の採取方法が上記規定によりがたい場合は,注文者と製造業者との協定によって別途に定め

ることができる。 

(3) 分析用試料はデシケーター中に入れ,1時間以上放置した後はかり取る。 

3.5 

試料のはかり方 試料のはかり方は,次による。 

(1) 分析試料のはかり取りに際しては,試料を良くかき混ぜて平均組成を表すように注意しなければなら

ない。 

(2) 分析試料のはかり取りには,原則として化学はかりを用い,規定された量に近い量を分析値の表示け

た数を参考として,必要な位まではかり取る。 

4. 分析値の表し方と操作上の注意 

4.1 

分析値の表し方 分析値は百分率で表し,JIS C 2522に規定された位までにJIS Z 8401によって丸

める。 

4.2 

分析操作上の注意 分析操作上の注意は,次による。 

(1) 分析は同一試料について2回以上行って結果を確かめる。 

(2) 分析に当たっては全操作を通じて空試験を行い,測定値を補正しなければならない。 

5. 銅定量方法 

5.1 

方法の区分 銅の定量方法は電解重量法による。 

5.2 

電解重量法 

5.2.1 

要旨 試料を硝酸と硫酸の混液で分解した後,白金電極を用いて電解を行い,陰極に銅を析出させ

てその質量をはかる(電解残液は,ニッケルの定量に用いることができる。)。 

5.2.2 

試薬 試薬は,次による。 

(1) 混酸 水20mlにかき混ぜながら硫酸5mlを加え,冷却後硝酸5mlを加えて良く混合する。 

(2) エチルアルコール (

v

v

95%)  

5.2.3 

装置及び器具 装置及び器具は,原則として次のものを用いる。 

(1) 電解用ビーカー(図1参照) 

(2) 白金電極A(図2参照) 

(3) 白金電極B(図3参照) 

(4) 半円形時計皿(図4参照) 

5.2.4 

試料はかり取り量 試料は1gをはかり取る。 

5.2.5 

操作 定量操作は,次の手順によって行う。 

(1) 試料をはかり取り,電解用ビーカーに移し入れ時計皿で覆い,混酸30mlを加えてなるべく低温で静

かに分解させる分解が終われば注意して加熱し完全に溶液とし,酸化窒素を追い出す。時計皿の下面

及びビーカーの内壁を洗った後,水を加えて約150mlとする。 

(2) あらかじめ質量をはかった白金電極Aを陰極とし,白金電極Bを陽極に用い,2個の半円形時計皿で

覆い,20〜30℃の液温(液温が20℃を下がるときは適当な加熱装置でビーカーを熱する)で0.3〜0.4A

の電流を通じて1夜間電解する。 

background image

H 1414-1996  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

(3) 少量の水で時計皿の下面,ビーカーの内壁及び電極の柄の液面に露出した部分を洗い,その洗浄水に

よって電解液面を約5mm上昇させ,更に約30分間電解を続ける。 

(4) 新しく電解液中に浸った陰極の柄に,もはや銅が析出しなくなれば,電流を通じたまま水洗しながら

両極を徐々に引き上げ,最後は手早く新たな水中に浸して陰極をはずす(電解残液は,ニッケルの定

量に用いることができる。)。 

(5) 陰極は数回上下して水洗後,エチルアルコールを用いて十分に洗い,直ちに約80℃の空気浴内で速や

かに乾燥し,デシケーター中で約30分間放冷後その質量をはかる。 

5.2.6 

計算 試料中の銅含有率を次の式によって算出する。 

100

×

=Ww

Cu

ここに, 

Cu : 試料中の銅含有率 [% (m/m) ]  

w : 陰極に析出した銅の質量 (g)  

W : 試料はかり取り量 (g)  

図1 電解用ビーカー 

図2 白金電極A 

background image

H 1414-1996  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図3 白金電極B 

図4 半円形時計皿 

6. ニッケル定量方法 

6.1 

方法の区分 ニッケルの定量方法は,次のいずれかによる。 

(1) 重量法 

(2) 滴定法 

6.2 

重量法 

6.2.1 

要旨 試料を混酸で分解し,5.に準じて電解を行い,銅などを除去する。電解残液に過酸化水素を

加えて二酸化マンガンなどを分解し,酒石酸に塩化アンモニウムを加え,アンモニア水でアルカリ性とし,

ジメチルグリオキシムを加えてニッケルを沈殿させた後,こし分け,その質量をはかる。 

6.2.2 

試薬 試薬は,次による。 

(1) 硝酸 (1+1)  

(2) 過塩素酸 

(3) アンモニア水 

(4) 過酸化水素水(約3%) 

(5) 酒石酸溶液 (250g/l)  

(6) 塩化アンモニウム溶液 (250g/l)  

(7) アルミニウム(99.5%以上) 

(8) ジメチルグリオキシム溶液 ジメチルグリオキシム1.0gをエチルアルコール100mlに溶解するか,又

は水酸化ナトリウム溶液 (10g/l) 100mlに溶解する。 

(9) メチルレッド溶液 メチルレッド0.1gをアルコール (

v

v

90%) に溶かし,100mlとする。 

6.2.3 

試料はかり取り量 試料は,1gをはかり取る。 

H 1414-1996  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

6.2.4 

操作 定量操作は,次の手順によって行う。 

(1) 試料をはかり取り,電解用ビーカーに移し入れ以下5.2.5(1)〜(4)に準じて電解を行い,銅などを除去

する(1)。 

(2) 電解液[5.2.5(4)の電解残液を用いてもよい]は,ビーカー (500ml) に移し入れ,過酸化水素水を少量

ずつ加えて析出した酸化マンガンなどを分解し,次に約10分間煮沸して過酸化水素を完全に分解する。 

(3) この溶液に酒石酸溶液10ml及び塩化アンモニウム溶液20mlを加え,メチルレッド溶液を指示薬とし

てアンモニア水で中和した後,その3mlを過剰に加えて液量を約300mlに薄める。 

(4) この溶液を約90℃に加熱し,かき混ぜながらジメチルグリオキシム溶液をニッケル予想含有量10mg

につき7mlの割合で加えてニッケルを沈殿させ,更にその5mlを過剰に加え,十分にかき混ぜた後約

30分間放置してニッケルを沈殿させる。 

(5) 沈殿をあらかじめ恒量としたガラスろ過器(G3形)を用いてこし分け,温水で十分に洗浄した後120

〜130℃で約1時間乾燥し,デシケーター中で室温になるまで放冷し,その質量をはかり,恒量となる

までこの操作を繰り返す。 

6.2.5 

計算 試料中のニッケル含有率を次の式によって算出する。 

100

2

203

.0

×

×

=

W

w

Ni

ここに, 

Ni: 試料中のニッケル含有率 [ % (m/m) ]  

w: ニッケルジメチルグリオキシムの質量 (g)  

W: 試料はかり取り量 (g)  

注(1) 電解法の代わりに次のようにアルミニウム還元法によって,銅を分離することができる。 

試料をビーカー (500ml) にはかり取り,硝酸 (1+1) 20mlを加え,加熱して分解する。これ

に過塩素酸10mlを加え,加熱蒸発して白煙を発生させる。放冷後,水約150mlを加えて可溶性

塩類を溶解した後,アルミニウムの削片約3gを加えて静かに煮沸し,銅を析出させる。直ちに

ろ紙(5種A)を用いてろ過し,温水で十分に洗浄する。 

6.3 

滴定法 

6.3.1 

要旨 試料を混酸で分解し,5.に準じて電解を行い,銅などを除去する。電解残液に過酸化水素を

加えて二酸化マンガンなどを分解し,酒石酸に塩化アンモニウムを加え,アンモニア水でアルカリ性とし,

ジメチルグリオキシムを加えてニッケルを沈殿させた後,沈殿をろ過,洗浄し,EDTA,EBTを加え,亜

鉛標準溶液で滴定する。 

6.3.2 

試薬 試薬は,次による。 

(1) 6.2.2(1)〜(9)を用いる。 

(2) 塩酸 (1+1,1+50)  

(3) アンモニア水 (1+1)  

(4) エリオクロムブラックT (EBT) 指示薬 エリオクロムブラックT0.5g及び塩酸ヒドロキシルアミン

4.5gをエチルアルコールに溶解して100mlとする。この指示薬は,約6か月間使用することができる。 

(5) 0.02mol/l亜鉛標準溶液 金属亜鉛(99.99 %以上,JIS H 2107特種相当品)1.308gを正しくはかり取り,

なるべく少量の塩酸 (1+1) で加熱分解し,冷却後1 000mlの全量フラスコに移し入れ,水で標線まで

薄める。 

(6) 0.02mol/lエチレンジアミン四酢酸二ナトリウム (EDTA) 標準溶液 エチレンジアミン四酢酸二ナト

リウム(2水塩)7.45gを水に溶解して正しく1lとする。力価の標定は,次のように行う。 

H 1414-1996  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

0.02mol/l EDTA標準溶液を25ml分取し,塩化アンモニウム溶液 (250g/l) 10ml及びEBT指示薬0.1ml

を加え,水で液量を約100mlに薄めた後,溶液が青色になるまでアンモニア水 (1+1) を滴加し,こ

れを0.02mol/l亜鉛標準溶液で滴定し,溶液の青色が赤紫色となった点を終点とする。 

次の式によって力価を算出する。 

25

V

F=

ここに, 

F: 0.02mol/l EDTA標準溶液の力価 

V: 0.02mol/l 亜鉛標準溶液の使用量 (ml)  

6.3.3 

試料はかり取り量 試料は,1gをはかり取る。 

6.3.4 

操作 定量操作は,次の手順によって行う。 

(1) 6.2.4(1)〜(4)による。 

(2) 沈殿をろ紙(5種A)を用いてこし分け,温水で十分に洗浄する。ろ紙上の沈殿を温水及び熱塩酸 (1

+1) 10mlを注いで元のビーカーに洗い落とし,ろ紙は温水及び温塩酸 (1+50) で数回洗浄し,静か

に加熱して沈殿を溶解させる。 

(3) この溶液にニッケル予想含有量10mgに付き0.02mol/l EDTA標準溶液10mlを正しく加えた後,更に

その5mlを過剰に加え2〜3回振り混ぜ,EBT指示薬0.1mlを加え,溶液が青色となるまでアンモニア

水 (1+1) を滴加し(2),これに水を加えて液量を約150mlに薄める(3)。直ちに0.02mol/l亜鉛標準溶液

で滴定し,溶液が赤紫色を呈するに至った点を終点とする。 

6.3.5 

計算 試料中のニッケル含有率を次の式によって算出する。 

(

)

100

174

001

.0

2

1

×

×

×

=

W

V

F

V

Ni

ここに, 

Ni: 試料中のニッケル含有率 [% (m/m) ]  

V1: 0.02mol/l EDTA標準溶液の使用量 (ml)  

F: 0.02mol/l EDTA標準溶液の力価 

V2: 0.02mol/l亜鉛標準溶液の使用量 (ml)  

W: 試料はかり取り量 (g)  

注(2) このときのpHは,約8.0に調節することが必要である。 

(3) このときの液温は,約30〜40℃を保持することが必要である。 

7. マンガン定量方法 

7.1 

方法の区分 マンガンの定量方法は滴定法による。 

7.2 

滴定法 

7.2.1 

要旨 試料を硝酸で分解して一定量を分取し,混酸及び過硫酸アンモニウムを加えてマンガンを過

マンガン酸に酸化した後亜ひ酸ナトリウム標準溶液で滴定する。 

7.2.2 

試薬 試薬は,次による。 

(1) 硝酸 (1+1)  

(2) 混酸 水435ml中に硫酸150mlを加えて冷却後,硝酸250mlとりん酸150ml,硝酸銀溶液 (200g/l) 15ml

を混合する。 

(3) 過硫酸アンモニウム溶液 (200g/l)  この溶液は,使用の都度調製する。 

(4) 亜ひ酸ナトリウム標準溶液 三酸化ひ素(JIS K 8005の標準試薬)0.5gをビーカー (200ml) に正しく

はかり取り,水酸化ナトリウム溶液 (40g/l) 20mlと水約100mlを加えて加熱溶解し,冷却した後1 000ml

H 1414-1996  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

の全量フラスコに移す。 

フェノールフタレインを指示薬として硫酸 (1+35) を加えて微酸性とし,これに炭酸水素ナトリウ

ム溶液 (50g/l) 20mlを加えて水で標線まで薄める。この標準溶液のマンガン相当量の決定方法は,次

のとおりとする。 

電気銅と電解ニッケルとを試料中の含有量に近い比率にはかり取り,本文に準じて硝酸 (1+1) 20ml

を加えて分解した後,これに標準マンガン溶液の一定量を正しく加え,7.2.4(2)以降に従って操作し滴

定を行い,亜ひ酸ナトリウム標準溶液1ml当たりのマンガン相当量を次の式から求める。 

2

1

2

000

.0

V

V

f

×

=

ここに, 

f: 亜ひ酸ナトリウム標準溶液1mlのマンガン相当量 (g)  

V1: 標準マンガン溶液の使用量 (ml)  

V2: 亜ひ酸ナトリウム標準溶液の使用量 (ml)  

標準マンガン溶液 (0.2mgMn/ml)  金属マンガン(99.9%以上)0.100gをビーカー (200ml) にはか

り取り硝酸 (1+1) 20mlを加えて加熱分解し,数分間煮沸して酸化窒素を追い出した後冷却し,水で

正しく500mlに薄める。 

7.2.3 

試料はかり取り量 試料は,1gをはかり取る。 

7.2.4 

操作 定量操作は,次の手順によって行う。 

(1) 試料をはかり取り,ビーカー (300ml) に移し入れ硝酸 (1+1) 20mlを加えて加熱分解し,反応終了後

ビーカーの内壁を洗い,再び煮沸して酸化窒素を追い出す。 

(2) 冷却後500mlの全量フラスコに移し入れ,水で標線まで薄める。これから25mlを三角フラスコ (500ml) 

に分取する。 

(3) これに混酸25mlと温水約200mlを加えて加熱し,煮沸し始めたときに過硫酸アンモニウム溶液10ml

を加え,小気泡が大気泡となるまで2〜3分間煮沸し,過硫酸アンモニウムを完全に分解するとともに,

マンガンを十分に酸化して過マンガン酸とした後,流水中で25℃以下に冷却する。 

(4) 冷却後速やかに亜ひ酸ナトリウム標準溶液を用いて過マンガン酸イオンの消失するまで滴定する。 

7.2.5 

計算 試料中のマンガン含有率を次の式によって算出する。 

100

×

×

×

=

B

W

f

V

Mn

ここに, 

Mn: 試料中のマンガン含有率 [% (m/m) ]  

V: 亜ひ酸ナトリウム標準溶液使用量 (ml)  

f: 亜ひ酸ナトリウム標準溶液1mlのマンガン相当量 (g)  

W: 試料はかり取り量 (g)  

B: 試料溶液の分取比 

H 1414-1996  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

参考 

次に記載する鉄及びけい素の定量方法は,参考のために示すものであって,規格の一部ではない。 

1. 鉄定量方法 

1.1 

方法の区分 鉄の定量方法は,吸光光度法による。 

1.2 

要旨 試料を硝酸で分解し,アンモニア水と硫酸とを用いて酸濃度を調節し,スルホサリチル酸を

加えて呈色させ,その吸光度を測定する。 

1.3 

試薬 試薬は,次による。 

(1) 硝酸 (1+1)  

(2) 硫酸 (1+5)  

(3) アンモニア水 (1+3)  

(4) スルホサリチル酸溶液 スルホサリチル酸(2水塩)10gを水50mlに溶解して70〜80mlとした後,

アンモニア水 (1+3) を用いてpH2.2±0.1に調節し,水で100mlに薄める。 

(5) 標準鉄溶液 (0.1 mgFe/ml)  純鉄(99.5 %以上)0.100gをビーカーにはかり取り,硝酸 (1+3) 15ml

で分解後,酸化窒素を追い出し,室温に冷却した後水で正しく1 000mlとする。 

1.4 

試料はかり取り 量試料は1gをはかり取る。 

1.5 

操作 定量操作は,次の手順によって行う。 

(1) 試料をはかり取り,ビーカー (200ml) に移し入れ硝酸 (1+1) 15mlを加え,静かに加熱して完全に分

解し,反応が終わればビーカーの内壁を洗い,再び煮沸して酸化窒素を追い出す。 

(2) これに水を加えて約60mlに薄め,この溶液に水酸化物の沈殿がわずかに生成し始めるまでアンモニ

ア水 (1+3) を加え,次に硫酸 (1+5) とアンモニア水 (1+3) を用いてpH2.2±0.1に調節する。 

(3) この溶液を100mlの全量フラスコに移し,スルホサリチル酸溶液3mlを加えて水で標線まで薄め,良

く振り混ぜて鉄を呈色させる。 

(4) 溶液の一部を光度計の吸収セルに取り,波長520nm付近の吸光度を測定する。 

1.6 

計算 1.7で作成した検量線を用いて鉄量を求め,鉄含有率を次の式によって算出する 

100

×

=WA

Fe

ここに, 

Fe: 試料中の鉄含有率 [% (m/m) ]  

A: 試料溶液中の鉄検出量 (g)  

W: 試料はかり取り量 (g)  

1.7 

検量線の作成 電解銅,電解マンガン及び電解ニッケルを試料中の含有量に近い比率に数個はかり

取り,本文同様に分解する。これに1.3(5)の標準鉄溶液の各種液量(鉄として0〜2mg)を加え,1.5(2)以

降に従って操作し,それぞれの吸光度を測定し,鉄量と吸光度との関係線を作成して検量線とする 

2. けい素定量方法 

2.1 

方法の区分 けい素の定量方法は,重量法による。 

H 1414-1996  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2.2 

要旨 試料を硝酸で分解し,過塩素酸を加えて加熱蒸発して白煙を発生させ,放冷後,水で可溶性

塩類を溶解し,過酸化水素で二酸化マンガンを分解し,こし分ける。沈殿は強熱後はかり,ふっ化水素酸

処理を行い,その減量をはかる。 

2.3 

試薬 試薬は,次による。 

(1) 塩酸 (1+3)  

(2) 硝酸 (1+1)  

(3) 過塩素酸 

(4) ふっ化水素酸 

(5) 硫酸 (1+3)  

(6) 過酸化水素水 (1+9)  

2.4 

試料はかり取り量 試料は2gをはかり取る。 

2.5 

操作 定量操作は,次の手順によって行う。 

(1) 試料をはかり取り,ビーカー (300ml) に移し入れ時計皿で覆い,硝酸 (1+1) 30mlを加え,静かに加

熱して完全に分解する。これに過塩素酸30mlを加え,加熱して蒸発し,過塩素酸の白煙が発生し始

めてから,更に約10分間加熱を続ける。 

(2) しばらく放冷後温水約150mlを加え,振り混ぜて可溶性塩類を溶解し,少量の過酸化水素水を加えて

二酸化マンガンなどの沈殿を溶解させ,ろ紙(5種B)を用いてろ過し,温水と温塩酸 (1+3) で交互

に洗浄し,過塩素酸イオンのなくなるまで十分に洗浄する。 

(3) 沈殿は,ろ紙と共に白金るつぼに入れ,乾燥後灰化し,1100℃以上で約30分間強熱して恒量とし,デ

シケーター中で室温まで放冷して第1回のひょう量をする。 

(4) 次に残さを硫酸 (1+3) で湿し,ふっ化水素酸(1)約2mlを加え,注意して加熱し,けい酸及び硫酸を

揮散させた後1 100℃以上で強熱して恒量とし,デシケーター中で室温まで放冷後,第2回のひょう量

をする。 

2.6 

計算 試料中のけい素含有率を次の式によって算出する。 

(

)

100

4

467

.0

2

1

×

×

=

W

w

w

Si

ここに, 

Si: 試料中のけい素含有率 [% (m/m) ]  

w1: 第1回のひょう量 (g)  

w2: 第2回のひょう量 (g)  

W: 試料はかり取り量 (g)  

注(1) 使用量と同量のふっ化水素酸及び硫酸の強熱残さを求めて操作中の揮散減量に加算しなければ

ならない。ただし,ふっ化水素酸は,その1mlに付き強熱残さ量が0.04 mgを超えてはならない。 

10 

H 1414-1996  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

非鉄金属部会 電熱材及び抵抗材分析方法専門委員会 構成表(昭和42年2月1日改正のとき) 

氏名 

所属 

(委員会長) 

後 藤 秀 弘 

東北大学 

俣 野 宣 久 

金属材料技術研究所 

菅 谷   宏 

鉄道技術研究所 

服 部 只 雄 

古河電気工業株式会社 

森 田 義 男 

三菱電機株式会社 

山 田 栄 一 

東京芝浦電気株式会社 

従 野 睦 秀 

赤羽冶金株式会社 

菅 井 三 郎 

王子合金株式会社 

渡 部 武 利 

細川製線株式会社 

大 森 茂 生 

株式会社東京ワイヤー製作所 

角   健 蔵 

東海高熱工業株式会社 

杉 本 正 勝 

日本金属工業株式会社 

中 田 重 徳 

古河特殊金属工業株式会社 

野 崎 松 郎 

日立熱器具株式会社 

望 月 平 一 

日本冶金工業株式会社 

(事務局) 

石 井 清 次 

工業技術院標準部材料規格課 

種 橋 誠 治 

工業技術院標準部材料規格課 

(事務局) 

廣 瀬 浩 二 

工業技術院標準部材料規格課(平成8年3月1日改正のとき) 

斎 藤   充 

工業技術院標準部材料規格課(平成8年3月1日改正のとき)