サイトトップへこのカテゴリの一覧へ

H 1361 : 1997  

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによってJIS H 1361-1972は改正され,この規格に置き換えられる。 

今回の改正では,有害物質を使用している二つの定量方法を廃止した。 

なお,本規格では,対応する国際規格はない。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

H 1361 : 1997 

アルミニウム及び 

アルミニウム合金中のすず定量方法 

Methods for determination of tin in aluminium and aluminium alloys 

1. 適用範囲 この規格は,アルミニウム及びアルミニウム合金中のすず定量方法について規定する。 

備考 この規格の引用規格を,次に示す。 

JIS H 1351 アルミニウム及びアルミニウム合金の分析方法通則 

JIS K 0121 原子吸光分析通則 

JIS K 8005 容量分析用標準物質 

JIS R 3503 化学分析用ガラス器具 

2. 一般事項 分析方法に共通な一般事項は,JIS H 1351,JIS K 0121,JIS K 8005及びJIS R 3503の規

定による。 

3. 定量方法の区分 すずの定量方法は,次のいずれかによる。 

a) アルミニウム・アンチモン還元よう素酸カリウム滴定法 この方法は,すず含有率6.0% (m/m) 以上

13.0% (m/m) 以下の試料に適用する。 

b) 塩化物抽出分離ヘマティン吸光光度法 この方法は,すず含有率0.001% (m/m) 以上0.2% (m/m) 以下

の試料に適用する。 

c) 原子吸光法 この方法は,すず含有率0.02% (m/m) 以上6.0% (m/m) 以下の試料に適用する。 

4. アルミニウム・アンチモン還元よう素酸カリウム滴定法 

4.1 

要旨 試料に塩酸とアンチモンとを加え,加熱して分解した後,溶液をろ過する。ろ液にアルミニ

ウムとアンチモンとを加え二酸化炭素気流中で加熱してすずを還元し,冷却した後,よう化カリウム及び

でんぷんを指示薬として加え,よう素酸カリウム標準溶液で滴定する。 

4.2 

試薬 試薬は,次による。 

a) 塩酸 (1+2) 

b) アルミニウム 99.50% (m/m) 以上で小片にしたものを用いる。 

c) アンチモン(粉末) 

d) 二酸化炭素 

e) よう素酸カリウム標準溶液 よう素酸カリウム (JIS K 8005) 3.567gを水酸化ナトリウム溶液 (5g/l) 

200mlに溶解する。よう化カリウム10gを加えて溶解し,溶液を1000mlの全量フラスコに水を用いて

移し入れ,水で標線まで薄める。この溶液1mlに相当するすず量を,次の手順によって求める。 

H 1361 : 1997  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

標準すず溶液 (1.0mgSn/ml) 〔すず[99.9% (m/m) 以上]1.000gをはかり取って,ビーカー (500ml) 

に移し入れ,時計皿で覆い,塩酸50mlを加え,白金の板又は線を接触させながら水浴上で加熱して

分解する。常温まで冷却した後,塩酸 (1+1) を用いて時計皿の下面及びビーカーの内壁を洗い,時

計皿を取り除く。溶液を1000mlの全量フラスコに塩酸 (1+5) を用いて移し入れ,塩酸 (1+5) で標

線まで薄める。〕の一定量を三角フラスコ (500ml) に取り,塩酸 (1+2) 150mlを加える以下,4.4の

d)〜e)の手順に従って操作し,よう素酸カリウム標準溶液1mlに相当するすず量を,次の式によって

求める。 

2

1

001

.0

V

V

f

×

=

ここに, 

f: よう素酸カリウム標準溶液1mlに相当するすず量 (g) 

V1: 標準すず溶液のはかり取り量 (ml) 

V2: よう素酸カリウム標準溶液の使用量 (ml) 

f) 

よう化カリウムでんぷん溶液 でんぷん(溶性)1gに水10mlを加えて混和し,約90℃の熱水100ml

をかき混ぜながら加えた後,加熱して約1分間煮沸する。放冷した後,不溶解物をろ別し,ろ液によ

う化カリウム40gを加え,溶解する。この溶液は,使用の都度調製する。 

4.3 

試料はかり取り量 試料はかり取り量は1.0gとし,1mgのけたまではかる。 

4.4 

操作 定量操作は,次の手順によって行う。 

a) 試料をはかり取って三角フラスコ (500ml) に移し入れ,アンチモン粉末0.25gを加えた後,塩酸 (1

+2) 150mlを加え,加熱して分解する。 

b) 激しい反応が終わった後,引き続き約30分間加熱する(1)。 

c) 溶液をろ紙(5種B)を用いて,別の三角フラスコ (500ml) にろ過した後,塩酸 (1+2) で元の三角

フラスコの内壁及びろ紙を洗浄し,ろ液と洗液とを合わせる。 

d) アルミニウム[4.2b)]0.5g及びアンチモン粉末0.25gとを加え,孔を三つあけたゴム栓をし,激しい反

応が終わった後,中央の孔に冷却器を付け,一つの孔から二酸化炭素を通じながらアルミニウムが完

全に分解するまで加熱し,引き続き10分間加熱を続ける。 

e) 二酸化炭素を通じながら流水中で10〜15℃に冷却した後,ゴム栓の孔からよう化カリウムでんぷん溶

液[4.2f)]5mlを指示薬として加え,速やかにビュレットの先端を孔に挿入し,よう素酸カリウム標準溶

液[4.2e)]で滴定し,溶液が青紫色になった点を終点とし,よう素酸カリウム標準溶液[4.2e)]の使用量を

求める。 

注(1) アンチモン粉末以外の不溶解残さが認められない場合には,次のc)の操作は行わない。 

4.5 

空試験 空試験は,行わない。 

4.6 

計算 試料中のすず含有率を,次の式によって算出する。 

100

×

×

=

m

f

V

Sn

ここに, Sn: 試料中のすず含有率 [% (m/m)] 
 

V: よう素酸カリウム標準溶液の使用量 (ml) 

f: よう素酸カリウム標準溶液1mlに相当するすず量 (g) 

m: 試料はかり取り量 (g) 

5. 塩化物抽出分離ヘマティン吸光光度法 

H 1361 : 1997  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

5.1 

要旨 試料を塩酸と過酸化水素とで分解した後,塩酸濃度を調節し,4−メチル−2−ペンタノンで

すずの塩化物錯体を抽出する。有機相を塩酸で洗浄した後,すずを水で逆抽出する。塩酸濃度を調節し,

ゼラチン及びヘマティンを加えてヘマティンすず錯体を生成させ,光度計を用いて,その吸光度を測定す

る。 

5.2 

試薬 試薬は,次による。 

a) 塩酸 (2+1, 1+1, 1+3, 1+9) 

b) 硝酸 (1+100) 

c) 水酸化ナトリウム溶液 水酸化ナトリウム10gを水100mlに溶解し,ポリエチレン瓶に保存する。 

d) アルミニウム 99.90% (m/m) 以上で,すずを含有しないもの又はすず含有率が低く既知のもの。 

e) 過酸化水素 

f) 

過酸化水素 (1+9) 

g) 塩化鉄 (III) 溶液塩化鉄 (III) 六水和物約1gを塩酸 (1+1) 20mlに溶解し,水で液量を100mlとする。 

h) 硝酸マンガン溶液 (50g/l) 

i) 

過マンガン酸カリウム溶液 (10g/l) 

j) 

ゼラチン溶液 (2.5g/l) 

k) ヘマティン溶液 ヘマトキシリン0.25gをはかり取って250mlの全量フラスコに移し入れ,エタノー

ル (95) 50mlを加えて溶解する。水約150mlと過酸化水素 (1+9) 2mlを加えて十分に振り混ぜた後,

図1のように上部に冷却器を接続し,沸騰水中で約15分間加熱する。常温まで冷却した後,水で標線

まで薄める。この溶液は,調製後24時間以上経過したものを用いる。 

l) 

4-−メチル−2−ペンタノン 

m) 標準すず溶液 (20μgSn/ml)  すず[99.9% (m/m) 以上]0.200gをはかり取り,ビーカー (200ml) に移

し入れ,時計皿で覆い,塩酸20mlを加え,白金の板又は線を接触させながら水浴上で加熱して分解

する。常温まで冷却した後,時計皿の下面及びビーカーの内壁を塩酸 (1+5) で洗って時計皿を取り

除き,溶液を1000mlの全量フラスコに塩酸 (1+5) を用いて移し入れ,塩酸 (1+5) で標線まで薄め

て原液 (200μgSn/ml) とする。この原液を使用の都度,必要量だけ塩酸 (1+5) で正しく10倍に薄め

て標準すず溶液とする。 

background image

H 1361 : 1997  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図1 ヘマティン溶液調製装置 

5.3 

試料はかり取り量 試料はかり取り量は,試料中のすず含有率に応じ,表1に従って1mgのけたま

ではかる。 

表1 試料はかり取り量 

すず含有率 

% (m/m) 

試料はかり取り量 

     0.01未満 

   1.0 

0.01以上 0.04未満 

0.50 

0.04以上 0.2以下 

0.10 

5.4 

操作 

5.4.1 

試料溶液の調製 試料溶液の調製は,次の手順によって行う。 

a) 試料をはかり取って,ビーカー (300ml) に移し入れる。 

b) 時計皿で覆い,試料1gにつき塩酸 (1+1) 20mlを少量ずつ加え,穏やかに分解する。反応が静まった

後,過酸化水素1mlを加え,穏やかに加熱して完全に分解する。時計皿の下面を水で洗って時計皿を

取り除く(2)。 

c) 溶液をろ紙(5種A)を用いてビーカー (200ml) にろ過した後,温水でろ紙を洗浄し,洗液をろ液に

合わせる。 

d) 時計皿で覆い,液量が約10mlになるまで,加熱して濃縮する。 

注(2) 不溶解残さが認められない場合には,次のc)の操作は行わない。 

5.4.2 

すずの抽出 すずの抽出は,次の手順によって行う。 

a) 5.4.1d)で得た溶液を室温まで冷却し,時計皿の下面及びビーカーの内壁を塩酸 (1+1) で洗って時計

皿を取り除く。溶液を分液漏斗 (100ml) に塩酸 (1+1) を用いて移し入れ,塩酸 (1+1) で液量を約

30mlとする。 

b) 4-−メチル−2−ペンタノン30mlを加え,約1分間振り混ぜる。静置して2層に分離(3)した後,水相

H 1361 : 1997  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

(下層)を取り除く。有機相に塩酸 (2+1) 10mlを加え,振り混ぜる。静置して2層に分離した後,

水相(下層)を取り除く。 

c) 有機相に水15mlを加え,約30秒間振り混ぜる。静置して2層に分離した後,水相(下層)を三角フ

ラスコ (500ml) に移し入れる。 

d) 有機相に水15mlを加え,約30秒間振り混ぜる。静置して2層に分離した後,水相(下層)をc)の水

相が入っている三角フラスコに移し入れて合わせる。 

注(3) 有機相と水相との分離が十分でない場合は,塩化鉄 (III) 溶液[5.2g)]1mlを加える。 

5.4.3 

呈色 呈色は,次のいずれかによる。 

a) 試料中の鉄含有率が0.15% (m/m) 未満の場合 

1) 5.4.2d)で得た水相のpHを,水酸化ナトリウム溶液[5.2c)]を用いて2.0〜3.0に調節した後,直ちに塩

酸 (1+9) を正しく5ml加え,加熱して煮沸する。常温まで冷却した後,溶液を100mlの全量フラ

スコに水を用いて移し入れる。 

2) ゼラチン溶液5ml及びヘマティン溶液[5.2k)]30mlを加え,水で標線まで薄める。よく振り混ぜた後,

水浴中で約30℃(4)に約30分間保持して呈色させる。 

注(4) 20〜40℃で呈色が可能である。 

b) 試料中の鉄含有率が0.15% (m/m) 以上の場合 

1) 5.4.2d)で得た水相に,硝酸 (1+100) 200ml,硝酸マンガン溶液7ml及び過マンガン酸カリウム溶液

7mlを加え,加熱して数分間煮沸した後,約30分間静置する。 

2) 沈殿をろ紙(5種C)を用いてこし分け,沈殿とろ紙を温水で数回洗浄した後,沈殿を少量の温水

を用いてビーカー (300ml) に移し入れる。ろ紙上に残った沈殿は温塩酸 (1+3) 20ml及び少量の過

酸化水素 (1+9) を用いて溶解し,溶液を沈殿が入っているビーカーに入れ,沈殿を溶解する。 

3) 溶液を穏やかに加熱して液量が約10mlになるまで濃縮する。 

4) 水20mlを加え,室温まで冷却した後,水酸化ナトリウム溶液[5.2c)]を滴加し,マンガンの沈殿を生

成させる。過酸化水素 (1+9) 2,3滴を加え,塩酸 (1+9) を溶液が透明になるまで少量ずつ加えた

後(5),更に過剰の塩酸 (1+9) を正しく5ml(6)加え,沸騰するまで加熱する。 

5) 常温まで冷却した後,溶液を100mlの全量フラスコに水を用いて移し入れる。 

6) a)2)の操作を行う。 

注(5) このときの溶液のpHは2.0〜3.0である。 

(6) 呈色時,溶液100ml中に塩酸が0.5mlとなるように加える。 

5.4.4 

吸光度の測定 5.4.3のa)2)又はb)6)で得た溶液を常温まで冷却した後,溶液の一部を光度計の吸

収セル (10mm) に取り,水を対照液として,波長570nm付近の吸光度を測定する。 

5.5 

空試験 試薬だけを用いて,5.4.1〜5.4.4の手順に従って試料と同じ操作を試料と並行して行う。 

5.6 

検量線の作成 検量線の作成は,次の手順によって行う。 

a) アルミニウム[5.2d)]を,5.4.1a)ではかり取った試料と質量が10mgのけたまで同じになるように数個は

かり取り,それぞれをビーカー (300ml) に移し入れる。 

b) 標準すず溶液[5.2m)]0〜10.0ml(すずとして0〜0.2mg)を段階的に加える。 

c) 5.4.1b)〜5.4.4の手順に従って試料と同じ操作を試料と並行して行い,得た吸光度と標準すず溶液とし

て加えたすず量との関係線を作成し,その関係線を原点を通るように平行移動して検量線とする。 

5.7 

計算 5.4.4及び5.5で得た吸光度と5.6で作成した検量線とからすず量を求め,試料中のすず含有率

を,次の式によって算出する。 

background image

H 1361 : 1997  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

100

2

1

×

=

m

A

A

Sn

ここに, Sn: 試料中のすず含有率 [% (m/m)] 
 

A1: 試料溶液中のすず検出量 (g) 

A2: 空試験液中のすず検出量 (g) 

m: 試料はかり取り量 (g) 

6. 原子吸光法 

6.1 

要旨 試料を塩酸と硝酸との混酸で分解した後,溶液を原子吸光光度計の空気・アセチレンフレー

ム又は酸化二窒素・アセチレンフレームの中に噴霧し,その吸光度を測定する。 

6.2 

試薬 試薬は,次による。 

a) 塩酸 (1+1, 1+9) 

b) 硝酸 

c) 硝酸 (1+1) 

d) ふっ化水素酸 

e) 混酸(塩酸3,硝酸1,水4) 使用の都度,調製する。 

f) 

アルミニウム 5.2d)による。 

g) 標準すず溶液A (1.0mgSn/ml)  すず[99.9% (m/m) 以上]0.500gをはかり取り,ビーカー (200ml) に

移し入れ,時計皿で覆い,塩酸15ml及び硝酸5mlを加え,穏やかに加熱して分解する。常温まで冷

却した後,時計皿の下面及びビーカーの内壁を水で洗って時計皿を取り除き,溶液を500mlの全量フ

ラスコに塩酸 (1+1) 100mlを用いて移し入れ,塩酸 (1+1) で標線まで薄めて標準すず溶液Aとする。 

h) 標準すず溶液B (100μgSn/ml)  標準すず溶液A[g)]を使用の都度,塩酸 (1+9) で正しく10倍に薄め

て標準すず溶液Bとする。 

6.3 

試料はかり取り量 試料はかり取り量は,試料中のすず含有率に応じ,表2に従って,1mgのけた

まではかる。 

表2 試料はかり取り量 

すず含有率 

% (m/m) 

試料はかり取り量 

0.02以上 1.0未満 

1.00 

 1.0以上  6.0以下 

0.50 

6.4 

操作 

6.4.1 

試料溶液の調整 試料溶液の調製は,次の手順によって行う。 

a) 試料をはかり取って,ビーカー (200ml) に移し入れる。 

b) 時計皿で覆い,混酸[6.2e)]40mlを加え,穏やかに加熱して分解する。常温まで冷却した後,時計皿の

下面及びビーカーの内壁を水で洗って,時計皿を取り除く(7)。 

c) 溶液をろ紙(5種C)を用いてろ過した後,水でろ紙と残さを洗浄する。ろ液及び洗液をビーカー 

(200ml) に合わせ主液として保存する。残さはろ紙とともに白金るつぼ(30番)に移し入れ,加熱し

て乾燥した後,強熱してろ紙を灰化する。放冷した後,硝酸5ml及びふっ化水素酸5mlを少量ずつ加

え,加熱して乾固する。塩酸 (1+1) 2mlを加え,塩類を溶解し,溶液を主液に合わせる。 

d) 溶液を100mlの全量フラスコに水を用いて移し入れ,水で標線まで薄める(8)。 

H 1361 : 1997  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

e) この溶液から正しく25mlを100mlの全量フラスコに分取し,塩酸 (1+9) で標線まで薄める。 

注(7) 不溶解残さが認められない場合には,次のc)の操作は行わない。 

(8) 試料中のすず含有率が0.02% (m/m) 以上1.0% (m/m) 未満の場合には,次のe)の操作は行わな

い。 

6.4.2 

吸光度の測定 6.4.1のd)又はe)で得た溶液の一部を,水を用いてゼロ点を調整した原子吸光光度

計の空気・アセチレンフレーム又は酸化二窒素・アセチレンフレームの中に噴霧し,波長224.6nm又は

286.3nmにおける吸光度を測定する。 

6.5 

空試験 6.6の操作において得られる標準すず溶液を添加しない溶液の吸光度を,空試験の吸光度と

する。 

6.6 

検量線の作成 検量線の作成は,次の手順によって行う。 

a) アルミニウム[6.2f)]を,6.4.1a)ではかり取った試料と質量が10mgのけたまで同じになるように数個は

かり取り,それぞれをビーカー (200ml) に移し入れる。 

b) 6.4.1のb)及びc)(9)の手順に従って操作した後,溶液を100mlの全量フラスコに水を用いて移し入れる

(10)。 

c) 水で標線まで薄めた後,各溶液を正しく25mlずつ分取し,それぞれ100mlの全量フラスコに移し入

れる。 

d) 標準すず溶液A[6.2g)]及び標準すず溶液B[6.2h)]の各種液量(すずとして0〜10mg)を段階的に加え,

塩酸 (1+9)(11)で標線まで薄める。 

e) 各溶液の一部を,水を用いてゼロ点を調整した原子吸光光度計の空気・アセチレンフレーム又は酸化

二窒素・アセチレンフレーム中に噴霧し,波長224.6nm又は286.3nmにおける吸光度を試料と並行し

て測定し,得た吸光度とすず量との関係線を作成し,その関係線を原点を通るように平行移動して検

量線とする。 

注(9) 注(7)を適用する場合には,6.4.1c)の操作は行わない。 

(10) 注(8)を適用する場合には,次のc)の操作は行わない。 

(11) 注(8)を適用する場合には,塩酸 (1+9) の代わりに水を用いる。 

6.7 

計算 計算は,次のいずれかによる。 

a) 6.4.1e)の操作を行わなかった場合 6.4.2及び6.5で得た吸光度と6.6で作成した検量線とから,それ

ぞれすず量を求め,試料中のすず含有率を,次の式によって算出する。 

100

)

(

3

2

1

×

=

m

A

A

A

Sn

ここに, Sn: 試料中のすず含有率 [% (m/m)] 
 

A1: 試料溶液中のすず検出量 (g) 

A2: 空試験液中のすず検出量 (g) 

A3: 6.6a)ではかり取ったアルミニウム[6.2f)]中に含まれるすず量 

(g) 

m: 試料はかり取り量 (g) 

b) 6.4.1e)の操作を行った場合 6.4.2及び6.5で得た吸光度と6.6で作成した検量線とからすず量を求め,

試料中のすず含有率を,次の式によって算出する。 

100

25

100

)

(

3

2

1

×

+

×

=

m

A

A

A

Sn

H 1361 : 1997  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

ここに, Sn: 試料中のすず含有率 [% (m/m)] 
 

A1: 分取した試料溶液中のすず検出量 (g) 

A2: 分取した空試験液中のすず検出量 (g) 

A3: 6.6a)ではかり取ったアルミニウム[6.2f)]中に含まれるすず量 

(g) 

m: 試料はかり取り量 (g) 

JIS改正原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

(委員長) 

畦 上   尚 

株式会社日軽分析センター 

藤 沼   弘 

東洋大学工学部 

村 上 徹 朗 

工学院大学 

俣 野 宣 久 

川崎製線株式会社 

大河内 春 乃 

科学技術庁金属材料技術研究所 

後 藤 敬 一 

通商産業省基礎産業局 

天 野   徹 

工業技術院標準部 

久留須 一 彦 

古河電気工業株式会社 

井 川 洋 志 

昭和電工株式会社 

小 島 盛 昭 

株式会社フジクラ 

水 砂 博 文 

住友電気工業株式会社 

山 田 哲 夫 

株式会社神戸製鋼所 

松 原 道 夫 

セイコー電子工業株式会社 

船 渡 好 人 

株式会社島津製作所 

中 田   滋 

古河電気工業株式会社 

佐 藤   豊 

東洋アルミニウム株式会社 

北 村 照 夫 

昭和アルミニウム株式会社 

荻 嶋   淳 

三菱アルミニウム株式会社 

川 口   修 

スカイアルミニウム株式会社 

西 尾 正 浩 

住友軽金属工業株式会社 

坂 巻   博 

日本軽金属株式会社 

蠏   庄 作 

社団法人軽金属協会 

(事務局) 

井 波 隆 夫 

社団法人軽金属協会