JISG7303:2000 フェンス用亜鉛めっき鉄線及び鋼線（ＩＳＯ仕様）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格 JIS

G 7303 : 2000

(ISO 7900 : 1988)

フェンス用亜鉛めっき鉄線及び鋼線

（ISO仕様）

Zinc-coated steel wire for fencing

序文この規格は，1988年に第1版として発行されたISO 7900, Zinc-coated steel wire for fencingを翻訳し，

技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。

1. 適用範囲この規格は，一般用ワイヤフェンス，バーブドワイヤフェンス，フィールドフェンス及び

チェインリンクフェンスに用いる溶融めっき法による亜鉛めっき鉄線及び鋼線（以下，線という。）の必要

事項について規定する。

規定された特性は組み立てられた製品から採取した線には適用しない。

2. 引用規格次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで，発行年を付記してあるものは，記載の年の版だけがこの規格を構成する

ものであって，その後の改正版・追補には適用しない。発行年を付記していない引用規格はその最新版（追

補を含む。）を適用する。

JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件

備考 ISO 404 : 1981, Steel and steel products−General technical delivery requirementsが，この規格と

一致している。

JIS G 0416 鋼及び鋼製品−機械試験用供試材及び試験片の採取位置並びに調製

備考 ISO 377 : 1985, Wrought steel-Selection and preparation of samples and test piecesが，この規格と

一致している。

JIS G 7302 鉄線及び鋼線用亜鉛めっき（ISO仕様）

備考 ISO 7989 : 1988, Zinc coatings for steel wireが，この規格と一致している。

ISO 6892 : 1984, Metallic materials−Tensile testing

3. 規定とその他情報

3.1

規定

3.1.1

線は，用途を示す次のような記号を前に付けることで指定される。

G：一般フェンス用線

B：バーブドワイヤフェンス用線

F：フィールドフェンス用線

C：チェインリンクフェンス用線

G 7303 : 2000 (ISO 7900 : 1988)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

3.1.2

次に付記する記号は，線の強度レベルを示すために付けられる。

Ｈ：硬い

M：中間

Ｓ：柔らかい

3.1.3

亜鉛めっきは，JIS G 7302 (ISO 7989) に従って品質上A，AB，B，C及びDで指定される。

3.2

時効

3.2.1

この規格が適用される材料は，製造時間とともに機械的特性，特に引張強さと伸びが変化する。こ

れらの変化はひずみ時効又はひずみ時効硬化として知られた現象であり，亜鉛めっき直後の線に比較して

引張強さの増加と伸びの減少を引き起こす。

3.2.2

慣習として，製造直後に試験は行われる。常温ではひずみ時効はゆっくり進行する。したがって，

購入者によって行われたテストの結果は，供給者によって報告された結果と一致しないかもしれない。

3.3

線の許容差線，特に溶融めっきで製造された線の表面は，完全に滑らかではなく，又は不均一な

部分があることが知られている。表2に示された直径の許容差が，製品に固有のこの種の不均一な部分に

厳格に適用されるならば，実際には満足な線を不合格にしてしまうことが起こる。したがって，これらの

許容差は，線の均一な部分で測定されることを意図している。

4. 注文注文者は，注文時に次の事項を指定しなければならない。

a) この規格の番号

b) 線の種類（3.1.1及び3.1.2参照）

c) 公称線径

d) めっき特性(3.1.3)

e) 注文量及び配送指令

必要なコイル寸法

5. 要求事項

5.1

製造方法注文時に指定がなければ，線の製造方法は製造業者の自由とする。使用者が要求した場

合，供給者はどんな素材製造法が使用されたか知らせるべきである。

5.2

欠陥線は，その後の製造や最終用途において，実用上有害な内部又は表面欠陥があってはならな

い。

5.3

引張強さ

5.3.1

引張強さは，表1による。指定される引張強さの上下幅は310N/mm2以下で，かつ，表1に示され

た限界内の値とする。

G 7303 : 2000 (ISO 7900 : 1988)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

表1 引張強さ

線の種類

公称線径

引張強さ

N/mm2*

備考

名称

呼称

最小

最大

一般用フェンス

3.15/5.00

350

660

−

2.50

750

1 050

−

1.50/3.15

1 000

1 700

−

バーブドワイヤフェンス

1.40/2.80

350

660

とげ及びラインワイヤ

1.50/1.80

900

1 500

ラインワイヤ

フィールドフェンス

1.90/4.00

350

660

ステイ及びラインワイヤ

1.90/4.00

550

900

ラインワイヤ

2.50/4.00

900

1 250

ラインワイヤ

チェインリンクフェンス

2.00/5.00

350

660

−

注*

1N/mm2＝1MPa

5.3.2

引張強さは，線の公称線径を用いて計算する。

5.4

亜鉛めっき特性 JIS G 7302 (ISO 7989) による。

5.5

線径許容差線径の許容差は，表2による。

表2 線径許容差

単位mm

公称線径

許容差

めっきグレード

超え

以下

A,ＡＢ

B, C, D

−

1.60

±0.08

±0.05

1.60

2.50

±0.10

±0.07

2.50

3.15

±0.11

±0.08

3.15

5.00

±0.13

±0.10

6. 受入れ試験

6.1

試料，試験片の選択及び準備試料，試験片の選択及び準備に関しては，JIS G 0416の全般的条件

による。

6.2

引張試験 ISO 6892による。

6.3

亜鉛めっき試験亜鉛付着量とめっきの密着性は，JIS G 7302 (ISO 7989) による。

6.4

再試験 JIS G 0404による。

6.5

試験の証明 JIS G 0404によって，次のいずれかの受入れ文書による。

− 注文受託の文書

− 検査証明書

− 検査報告書

7. 表示

7.1

現品であること及び表示に関する一般的な必要事項は，JIS G 0404による。

7.2

特に指定がなければ，次の情報を各コイルに取り付けた絵付（タグ）で確実に表示する。

a) 製造業者名又は製造業者商標

G 7303 : 2000 (ISO 7900 : 1988)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

線材製品（普通線）JIS検討委員会（平成9年2月現在）構成表

氏名

所属

（委員長）

木原諄二

東京大学

（委員）

林明夫

通商産業省基礎産業局

大嶋清治

通商産業省工業技術院

中村守文

社団法人日本鉄鋼連盟（株式会社神戸製鋼所）

有田典彦

東京製線株式会社

太田正秀

日亜鋼業株式会社

岩崎利勝

株式会社小沢製線所

川村一

木津川製線株式会社

秋山清澄

興国鋼線索株式会社

榎並好雄

サクラテック株式会社

新谷友宏

東洋製線株式会社

春山次人

村上鋼業株式会社

黒川健次

日本溶接金網協会（住倉鋼材株式会社）

鈴木一雄

日本金網団体連合会（株式会社江戸川金網）

栗原勝

日本蛇籠協会（栗原建材産業株式会社）

鈴木肇

全国ヒューム管協会

泉幸則

ALC協会（小野田エー・エル・シー株式会社）

夛田正明

社団法人コンクリートポール・パイル協会（前田製管株式会社）

森田秀明

全国コンクリート製品協会（千葉窯業株式会社）

原田浩二

カラーワイヤ工業会（タキロン株式会社）

（事務局）

本橋保久

線材製品協会