2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

G 5501-1995 

ねずみ鋳鉄品 

Grey iron castings 

1. 適用範囲 この規格は，片状黒鉛をもつ鋳鉄品（以下，鋳鉄品という。）について規定する。 

備考 この規格の引用規格及び対応国際規格を，付表1に示す。 

2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は，次による。 

(1) 別鋳込み供試材 鋳鉄品とは別個に，原則として鋳鉄品と同種の鋳型を用いて，1バッチごとに鋳鉄

品と同一条件で鋳造する供試材。 

(2) 本体付き供試材 鋳鉄品本体の所定の位置に，原則として鋳鉄品と同種の鋳型を付着させ，鋳造する

供試材。 

(3) 実体強度用供試材 鋳造した鋳鉄品の所定の位置から直接に採取した供試材。 

3. 種類の記号 鋳鉄品の種類の記号は，表1による。 

表1 種類の記号 

種類の記号 

FC100 
FC150 
FC200 
FC250 
FC300 
FC350 

4. 化学成分 鋳鉄品は，特に必要がある場合，9.4の試験を行い，その化学成分は，受渡当事者間の協定

による。 

5. 機械的性質 鋳鉄品は，9.5の試験を行い別鋳込み供試材の引張強さ及び硬さは，表2による。 

なお，硬さは，注文者の要求がある場合に適用する。 

また，参考として本体付き供試材及び実体強度用供試材の引張強さを参考表1及び参考表2に示す。 

2 

G 5501-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表2 別鋳込み供試材の機械的性質 

種類の記号 

引張強さ 

N/mm2 

硬さ 

HB 

FC100 

100以上 

201以下 

FC150 

150以上 

212以下 

FC200 

200以上 

223以下 

FC250 

250以上 

241以下 

FC300 

300以上 

262以下 

FC350 

350以上 

277以下 

参考表1 本体付き供試材の機械的性質 

種類の記号 

鋳鉄品の肉厚 

mm 

引張強さ 

N/mm2 

FC100 

− 

− 

FC150 

 20以上 40未満 

120以上 

 40以上 80未満 

110以上 

 80以上150未満 

100以上 

150以上300未満 

 90以上 

FC200 

 20以上 40未満 

170以上 

 40以上 80未満 

150以上 

 80以上150未満 

140以上 

150以上300未満 

130以上 

FC250 

 20以上 40未満 

210以上 

 40以上 80未満 

190以上 

 80以上150未満 

170以上 

150以上300未満 

160以上 

FC300 

 20以上 40未満 

250以上 

 40以上 80未満 

220以上 

 80以上150未満 

210以上 

150以上300未満 

190以上 

FC350 

 20以上 40未満 

290以上 

 40以上 80未満 

260以上 

 80以上150未満 

230以上 

150以上300未満 

210以上 

3 

G 5501-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

参考表2 実体強度用供試材の機械的性質 

種類の記号 

鋳鉄品の肉厚 

mm 

引張強さ 

N/mm2 

FC100 

  2.5以上 10未満* 

120以上 

 10  以上 20未満 

 90以上 

FC150 

  2.5以上 10未満* 

155以上 

 10  以上 20未満 

130以上 

 20  以上 40未満 

110以上 

 40  以上 80未満 

 95以上 

 80  以上150未満 

 80以上 

FC200 

  2.5以上 10未満* 

205以上 

 10  以上 20未満 

180以上 

 20  以上 40未満 

155以上 

 40  以上 80未満 

130以上 

 80  以上150未満 

115以上 

FC250 

  4.0以上 10未満* 

250以上 

 10  以上 20未満 

225以上 

 20  以上 40未満 

195以上 

 40  以上 80未満 

170以上 

 80  以上150未満 

155以上 

FC300 

 10  以上 20未満 

270以上 

 20  以上 40未満 

240以上 

 40  以上 80未満 

210以上 

 80  以上150未満 

195以上 

FC350 

 10  以上 20未満 

315以上 

 20  以上 40未満 

280以上 

 40  以上 80未満 

250以上 

 80  以上150未満 

225以上 

注* 

試験片の形状・寸法は，受渡当事者間の協定による。 

6. 形状・寸法，寸法公差及び質量 鋳鉄品の形状・寸法は図面又は模型で指定するものとし，寸法公差

は，特に注文者の指定がない場合，JIS B 0403のねずみ鋳鉄鋳造品の公差等級による。 

質量については，受渡当事者間の協定による。 

7. 外観 鋳鉄品の外観は，使用上有害なきず，鋳巣などがあってはならない。 

8. 製造方法 鋳鉄品の製造方法は，次による。 

(1) 鋳鉄品は，キュポラ，電気炉，その他適当な炉によって溶解し，鋳造する。 

(2) 鋳鉄品は，受渡当事者間の協定によって，応力除去焼なまし，その他の熱処理を行うことができる。 

9. 試験 

9.1 

試験場所 試験場所は，原則として，当該製造所とする。 

9.2 

バッチの構成 バッチの構成は，次による。 

(1) 同じとりべから注湯された2 000kg以下の製品グループを1バッチとする。 

(2) 製品が2 000kgを超える場合は，1個の製品を1バッチとする。 

(3) 同一炉，同一配合で連続して操業している場合，最大2時間までの出湯量を1バッチとしてもよい。 

4 

G 5501-1995  

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(4) 2以上の炉から受けた溶湯を1とりべに集めたときは，これを1バッチとする。 

(5) (1)によらないで，受渡当事者間の協定によって，数バッチをまとめて1グループとし，その中の1バ

ッチでそのグループを代表させることができる。ただし，この場合には，チル試験，化学分析，熱分

析，その他の方法を用いて，同一種類の溶湯であることを確かめなければならない。 

9.3 

供試材 供試材は，次による。 

(1) 別鋳込み供試材 別鋳込み供試材は，原則として，鋳鉄品と同種の鋳型を用いて，1バッチごとに鋳

鉄品と同一条件で鋳造する。供試材の数は，予備を除き1個とする。鋳鉄品に熱処理を行う場合には，

供試材も同じ方法で熱処理を行う。この供試材の型ばらし温度は，500℃以下とする。この供試材の形

状・寸法及びその許容差は，図1による。 

図1 別鋳込み供試材の形状及び寸法 

(2) 本体付き供試材 本体付き供試材は，鋳鉄品の肉厚が20mm以上及びその質量が200kg以上の場合に，

受渡当事者間の協定によって，使用することができる。 

なお，供試材の種類は，図2の2種類とし，種類の選択及び鋳鉄品上の位置は，受渡当事者間の協

定による。ただし，鋳鉄品を熱処理する場合，熱処理を終えるまで鋳鉄品から切り離してはならない。 

5 

G 5501-1995  

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図2 本体付き供試材の形状及び寸法 

(3) 実体強度用供試材 実体強度用供試材の形状と採取位置は，受渡当事者間の協定による。 

9.4 

分析試験 

9.4.1 

分析試料 分析試料は，原則として，1バッチごとにとりべから1個採る。 

ただし，炭素分析試料は，白銑試料から採取しなければならない。 

なお，注文者の要求によって，製品から試料を採る場合は，受渡当事者間の協定による。 

9.4.2 

分析方法 分析方法は，原則として，次のいずれかによる。 

JIS G 1211, JIS G 1212, JIS G 1213, JIS G 1214, JIS G 1215, 

JIS G 1253, JIS G 1256, JIS G 1257 

9.5 

機械試験 

9.5.1 

試験片 試験片は，次による。 

(1) 引張試験片は，JIS Z 2201の8号試験片とし，その数は，予備を除き1個とする。 

(2) 硬さ試験片は，引張試験片の一部を用いる。 

9.5.2 

試験方法 試験方法は，次による。 

(1) 引張試験方法は，JIS Z 2241による。 

(2) 硬さ試験方法は，JIS Z 2243による。 

10. 再試験 再試験は，次による。 

(1) 試験片のきず又は鋳巣が試験成績に影響を及ぼしたと判断したときは，その試験を無効とし，予備の

6 

G 5501-1995  

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試験片を用いて再試験を行うことができる。 

(2) (1)の理由以外で，機械試験の成績の一部が規定に適合しない場合は，規定に適合しない試験について，

予備の試験片を用いて再試験を行うことができる。その場合の試験片の数は，9.5.1の試験片の数の2

倍とする。 

また，再試験の成績は，すべて5.に適合しなければならない。 

11. 検査 鋳鉄品の検査は，次による。 

(1) 機械的性質は，5.に適合しなければならない。 

(2) 形状，寸法，寸法公差及び質量は，6.に適合しなければならない。 

(3) 外観は，7.に適合しなければならない。 

(4) 鋳鉄品は，検査前に塗装その他，検査の妨げになるどのような処理も行ってはならない。 

(5) 注文者は，破断検査，その他の特殊な検査を指定することができる。この場合試験方法及び合否判定

基準は，あらかじめ受渡当事者間で協定する。 

(6) 化学成分は，特に必要とする場合，4.に適合しなければならない。 

12. 表示 表示は，製品又は1包装ごとに，次の事項を表示する。ただし，注文者の承認を得た場合は，

その一部を省略することができる。 

(1) 種類の記号 

(2) 製造業者名又はその略号 

(3) 製造番号又はその略号 

13. 報告 製造業者は，注文者の要求がある場合，製造番号を記載した試験成績書を提出する。 

付表1 引用規格 

JIS B 0403 鋳造品−寸法公差方式及び削り代方式 

JIS G 1211 鉄及び鋼−炭素定量方法 

JIS G 1212 鉄及び鋼中のけい素定量方法 

JIS G 1213 鉄及び鋼中のマンガン定量方法 

JIS G 1214 鉄及び鋼中のりん定量方法 

JIS G 1215 鉄及び鋼−硫黄定量方法 

JIS G 1253 鉄及び鋼−スパーク放電発光分光分析方法 

JIS G 1256 鉄及び鋼の螢光X線分析方法 

JIS G 1257 鉄及び鋼−原子吸光分析方法 

JIS Z 2201 金属材料引張試験片 

JIS Z 2241 金属材料引張試験方法 

JIS Z 2243 ブリネル硬さ試験方法 

関連国際規格 ISO 185 Grey cast iron−Classification 

7 

G 5501-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

JIS G 5501改正原案作成委員会 

（委員長） 

中 村 幸 吉 

近畿大学 

吉 海 正 憲 

通商産業省基礎産業局 

服 部 幹 雄 

工業技術院標準部 

生 井   亨 

科学技術長金属材料技術研究所 

中 江 秀 雄 

早稲田大学 

岡 田 三 郎 

社団法人日本鋳物協会 

野 口 昌 彦 

埼玉県鋳物機械工業試験場 

和 気   慎 

株式会社クボタ 

松 尾 国 彦 

株式会社栗本鉄工所 

出 津 新 也 

自動車鋳物株式会社 

桜 井 大八郎 

新日本製鐵株式会社 

岡 田 千 里 

日立金属株式会社 

中 野 俊 雄 

株式会社池貝 

水 野 邦 明 

トヨタ自動車株式会社 

圷   正 博 

日産自動車株式会社 

近 藤 展 啓 

株式会社コマツ 

辻 村 太 郎 

財団法人鉄道総合技術研究所 

佐 野 弘 明 

三菱重工業株式会社 

日比野 高 三 

株式会社東芝 

（事務局） 

田 代 達 朗 

社団法人日本鋳物協会