2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
G 5151-1991
高温高圧用鋳鋼品
Steel castings for high temperature and high pressure service
1. 適用範囲 この規格は，高温で使用される弁，フランジ，ケーシングその他の高圧部品用鋳鋼品（以
下，鋳鋼品という。）について規定する。
備考 この規格の引用規格を，次に示す。
JIS G 0307 鋳鋼品の製造，試験及び検査の通則
JIS G 1211 鉄及び鋼中の炭素定量方法
JIS G 1212 鉄及び鋼中のけい素定量方法
JIS G 1213 鉄及び鋼中のマンガン定量方法
JIS G 1214 鉄及び鋼中のりん定量方法
JIS G 1215 鉄及び鋼中の硫黄定量方法
JIS G 1216 鉄及び鋼中のニッケル定量方法
JIS G 1217 鉄及び鋼中のクロム定量方法
JIS G 1218 鉄及び鋼中のモリブデン定量方法
JIS G 1219 鉄及び鋼中の銅定量方法
JIS G 1220 鉄及び鋼中のタングステン定量方法
JIS G 1221 鉄及び鋼中のバナジウム定量方法
JIS G 1253 鉄及び鋼の光電測光法による発光分光分析方法
JIS G 1256 鉄及び鋼の蛍光X線分析方法
JIS G 1257 鉄及び鋼の原子吸光分析方法
JIS G 1258 鋼の誘導結合プラズマ発光分光分析方法
2. 種類の記号 鋳鋼品の種類の記号は，表1による。
表1 種類の記号
種類の記号
備考
SCPH 1
炭素鋼
SCPH 2
炭素鋼
SCPH 11
0.5%モリブデン鋼
SCPH 21
1%クロム0.5%モリブデン鋼
SCPH 22
1%クロム1%モリブデン鋼
SCPH 23
1%クロム1%モリブデン0.2%バナジウム鋼
SCPH 32
2.5%クロム1%モリブデン鋼
SCPH 61
5%クロム0.5%モリブデン鋼
2
G 5151-1991
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
3. 化学成分 鋳鋼品は，10.2の試験を行い，その溶鋼分析値は，表2による。ただし，受渡当事者間の
協定によって，不純物について表3を適用することができる。
表2 化学成分
単位%
種類の記号
C
Si
Mn
P
S
Cr
Mo
V
SCPH 1
0.25以下 0.60以下
0.70以下
0.040以下
0.040以下
−
−
−
SCPH 2
0.30以下 0.60以下
1.00以下
0.040以下
0.040以下
−
−
−
SCPH 11
0.25以下 0.60以下 0.50〜0.80
0.040以下
0.040以下
−
0.45〜0.65
−
SCPH 21
0.20以下 0.60以下 0.50〜0.80
0.040以下
0.040以下
1.00〜1.50
0.45〜0.65
−
SCPH 22
0.25以下 0.60以下 0.50〜0.80
0.040以下
0.040以下
1.00〜1.50
0.90〜1.20
−
SCPH 23
0.20以下 0.60以下 0.50〜0.80
0.040以下
0.040以下
1.00〜1.50
0.90〜1.20
0.15〜0.25
SCPH 32
0.20以下 0.60以下 0.50〜0.80
0.040以下
0.040以下
2.00〜2.75
0.90〜1.20
−
SCPH 61
0.20以下 0.75以下 0.50〜0.80
0.040以下
0.040以下
4.00〜6.50
0.45〜0.65
−
表3 不純物の化学成分
単位%
種類の記号
Cu
Ni
Cr
Mo
W
合計量
SCPH 1
0.50以下
0.50以下
0.25以下
0.25以下
−
1.00以下
SCPH 2
0.50以下
0.50以下
0.25以下
0.25以下
−
1.00以下
SCPH 11
0.50以下
0.50以下
0.35以下
−
0.10以下
1.00以下
SCPH 21
0.50以下
0.50以下
−
−
0.10以下
1.00以下
SCPH 22
0.50以下
0.50以下
−
−
0.10以下
1.00以下
SCPH 23
0.50以下
0.50以下
−
−
0.10以下
1.00以下
SCPH 32
0.50以下
0.50以下
−
−
0.10以下
1.00以下
SCPH 61
0.50以下
0.50以下
−
−
0.10以下
1.00以下
4. 機械的性質 鋳鋼品は，10.3の試験を行い，その降伏点又は耐力，引張強さ，伸び及び絞りは，表4
による。
表4 機械的性質
種類の記号
降伏点
又は耐力
引張強さ
伸び
絞り
N/mm2
N/mm2
%
%
SCPH 1
205以上
410以上
21以上
35以上
SCPH 2
245以上
480以上
19以上
35以上
SCPH 11
245以上
450以上
22以上
35以上
SCPH 21
275以上
480以上
17以上
35以上
SCPH 22
345以上
550以上
16以上
35以上
SCPH 23
345以上
550以上
13以上
35以上
SCPH 32
275以上
480以上
17以上
35以上
SCPH 61
410以上
620以上
17以上
35以上
5. 水圧試験特性 注文者は，必要がある場合は，水圧試験を指定することができる。この場合，鋳鋼品
は10.4の試験を行い，注文者が指定する水圧を加えても，これに耐え，漏れがあってはならない。
6. 形状及び寸法 鋳鋼品は，10.5の試験を行い，その形状及び寸法は，JIS G 0307の3.7（形状及び寸法）
による。ただし，受渡当事者間の協定による場合は，この限りではない。
3
G 5151-1991
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
7. 外観 鋳鋼品は，10.6の試験を行い，その外観は，使用上有害なきず，割れ，鋳巣などがあってはな
らない。
8. 健全性 鋳鋼品は，注文者が要求する場合，10.7又は適当な方法によって試験を行い，その健全性は，
使用上有害なきず，割れ，鋳巣などの欠陥があってはならない。
なお，鋳鋼品の健全性の合否判定基準は，受渡当事者間の協定による。
9. 製造方法
9.1
製造方法の一般事項 製造方法の一般事項は，JIS G 0307の2.（製造方法）による。
9.2
熱処理 鋳鋼品は，炉内で各部を均一に加熱し，焼なまし，焼ならし，焼ならし焼戻し又は焼入焼
戻しのいずれかの熱処理を行う。
10. 試験
10.1 試験場所 試験場所は，原則として当該製造所とする。
また，注文者の要求がある場合，製造業者は，その試験に注文者を立ち会わせる。
10.2 分析試験
10.2.1 分析試験の一般事項 分析試験の一般事項は，JIS G 0307の3.1（分析試験）による。
10.2.2 分析方法 分析方法は，次のいずれかによる。
JIS G 1211, JIS G 1212, JIS G 1213, JIS G 1214, JIS G 1215, JIS G 1216,
JIS G 1217, JIS G 1218, JIS G 1219, JIS G 1220, JIS G 1221, JIS G 1253,
JIS G 1256, JIS G 1257, JIS G 1258
10.3 機械試験 機械試験は，JIS G 0307の3.2（機械試験）による。ただし，供試材の形状及び寸法は，
JIS G 0307の図(a)による。
10.4 水圧試験 水圧試験の一般事項は，JIS G 0307の3.3(1)（耐圧試験）による。この場合，鋳鋼品に水
圧を加えて5.に規定する圧力に保持したとき，これに耐え，漏れが生じたかどうかを調べる。
10.5 形状及び寸法の測定 鋳鋼品の形状及び寸法の測定は，許容差に対し適切な精度をもった測定器に
よって行う。
10.6 外観試験 鋳鋼品の外観試験は，JIS G 0307の3.4（外観試験）による。
10.7 非破壊試験 鋳鋼品の非破壊試験は，JIS G 0307の3.5（非破壊試験）による。
11. 再試験 機械試験の再試験は，JIS G 0307の4.（再試験）による。
12. 検査 鋳鋼品の検査は，次による。
(1) 検査の一般事項は，JIS G 0307の5.（検査）による。
(2) 化学成分は，3.に適合しなければならない。
(3) 機械的性質は，4.に適合しなければならない。
(4) 水圧試験特性は，5.に適合しなければならない。
(5) 形状及び寸法は，6.に適合しなければならない。
(6) 外観は，7.に適合しなければならない。
(7) 健全性は，8.に適合しなければならない。
4
G 5151-1991
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
(8) 鋳鋼品は，検査前に塗装その他検査の妨げとなるどのような処理も行ってはならない。
13. 表示 検査に合格した鋳鋼品の表示は，JIS G 0307の6.（表示）による。
14. 報告 報告は，JIS G 0307の7.（報告）による。
JIS G 5151改正原案作成委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
沖 進
横浜国立大学（名誉教授）
（委員）
相 馬 哲 夫
通商産業省機械情報産業局
池 田 要
工業技術院標準部
池 田 順 一
財団法人日本規格協会
北 田 博 重
財団法人日本海事協会
八 木 作 彌
石川島播磨重工業株式会社
久 松 定 興
いすゞ自動車株式会社
岩 崎 邑 一
岡野バルブ製造株式会社行橋工場
有 井 満
株式会社東芝
小笠原 静 夫
社団法人日本鉄道車輌工業会
○ 川 上 正 夫
株式会社日立製作所勝田工場
柳 澤 福
三菱重工業株式会社
○ 辻 本 信 行
株式会社神戸製鋼所高砂鋳鍛鋼工場
○ 松 井 正 毅
株式会社クボタ枚方製造所
○ 松 尾 国 彦
株式会社栗本鉄工所加賀屋工場
○ 大 屋 武 夫
ステンレス協会
○ 伊 藤 乾 二
日本ステンレス株式会社
○ 津 村 治
株式会社日本製鋼所室蘭製作所
○ 柳 田 顕 一
日本鋳造株式会社
△ 対 馬 謙 一
大同特殊鋼株式会社築地工場
（事務所）
佐 藤 克 郎
日本鋳鍛鋼会
備考 ○印は委員会及び幹事会委員，△印は幹事会委員だけ。