G 4051:2016
(1)
目 次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1 適用範囲························································································································· 1
2 引用規格························································································································· 1
3 種類及び記号 ··················································································································· 2
4 製造方法························································································································· 2
5 化学成分························································································································· 2
6 外観,形状,寸法及びその許容差 ························································································ 3
6.1 熱間圧延棒鋼及び線材 ···································································································· 3
6.2 熱間圧延鋼板及び鋼帯 ···································································································· 6
6.3 熱間圧延平鋼 ················································································································ 7
6.4 熱間押出形鋼 ················································································································ 7
6.5 その他の鋼材 ················································································································ 7
7 試験······························································································································· 8
8 検査······························································································································· 8
9 表示······························································································································· 8
10 報告 ····························································································································· 8
附属書JA(規定)熱間押出形鋼の製造方法及び品質規定 ····························································· 9
附属書JB(規定)鋼板及び鋼帯だけに適用する種類の記号及び化学成分 ······································· 11
附属書JC(規定)冷間圧延鋼板及び鋼帯の品質規定 ·································································· 12
附属書JD(参考)JISと対応国際規格との対比表 ······································································ 14
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(2)
まえがき
この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準
調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。
これによって,JIS G 4051:2009は改正され,この規格に置き換えられた。
なお,平成29年11月20日までの間は,工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJIS
マーク表示認証において,JIS G 4051:2009によることができる。
この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。
日本工業規格 JIS
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機械構造用炭素鋼鋼材
Carbon steels for machine structural use
序文
この規格は,2012年に第2版として発行されたISO 683-1及び2014年に第1版として発行されたISO
683-3を基とし,技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。
なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JDに示す。
1
適用範囲
この規格は,熱間圧延,熱間鍛造及び熱間押出によって製造する機械構造用炭素鋼鋼材(以下,鋼材と
いう。)について規定する。この規格は,同一断面形状の鋼材に適用し,通常,更に鍛造,切削などの加工
及び熱処理を施して使用される。ただし,鋼管にはこの規格を適用しない1)。
なお,熱間押出形鋼については,製造方法及び品質規定の項目を,附属書JAに規定している。
注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
ISO 683-1:2012,Heat-treatable steels, alloy steels and free-cutting steels−Part 1: Non-alloy steels for
quenching and tempering
ISO 683-3:2014,Heat-treatable steels, alloy steels and free-cutting steels−Part 3: Case-hardening steels
(全体評価:MOD)
なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
ことを示す。
注1) 鋼管については,JIS G 3478(一般機械構造用炭素鋼鋼管)に規定している。
2
引用規格
次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
JIS G 0321 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
JIS G 3191 熱間圧延棒鋼及びバーインコイルの形状,寸法,質量及びその許容差
JIS G 3192 熱間圧延形鋼の形状,寸法,質量及びその許容差
JIS G 3193 熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状,寸法,質量及びその許容差
JIS G 3194 熱間圧延平鋼の形状,寸法,質量及びその許容差
2
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3
種類及び記号
鋼材の種類は27種類とし,その記号は表1による。
表1−種類の記号
分類
種類の記号
炭素鋼
S10C,S12C,S15C,S17C,
S20C,S22C,S25C,S28C,
S30C,S33C,S35C,S38C,
S40C,S43C,S45C,S48C,
S50C,S53C,S55C,S58C
S60C a),S65C a),S70C a),S75C a)
はだ焼用鋼
S09CK,S15CK,S20CK
注a) 鋼板及び鋼帯だけに適用可能。
4
製造方法
製造方法は,次による。ただし,熱間押出形鋼の製造方法は,JA.1による。
a) 鋼材は,キルド鋼から製造する。
b) 鋼材は,鍛錬成形比4S以上に圧延,鍛造などの熱間加工を実施する。ただし,注文者が更にこの鋼
材を用いて圧延,鍛造などの熱間加工を行う場合,鍛錬成形比は,4S未満でもよいが,あらかじめ受
渡当事者間で協定しなければならない。
c) 鋼材は,熱間圧延まま又は熱間鍛造ままとするが,注文者の指定によって熱処理を実施2) してもよい。
注2) 熱処理を実施した場合,受渡当事者間で,機械的性質の値を協定することがある。
d) 鋼板及び鋼帯の場合は,厚さによって熱間圧延製造できないときは,受渡当事者間の協定によって冷
間圧延で製造してもよい。冷間圧延を行う鋼板及び鋼帯については,通常,圧延後に焼なましを行う。
5
化学成分
鋼材は,箇条7によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表2による。受渡当事者間の協定によって鋼
材の製品分析を行う場合,箇条7によって試験を行い,表2に対する許容変動値は,JIS G 0321の表3[炭
素鋼鋼材の製品分析の許容変動値(2)]による。
なお,鋼板及び鋼帯のS60C,S65C,S70C及びS75Cの化学成分は,附属書JBによる。
3
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表2−化学成分
単位 %
種類の記号
C
Si
Mn
P
S
Ni
Cr a)
Cu
Ni+Cr b)
S10C
0.08〜0.13 0.15〜0.35 0.30〜0.60 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
S12C
0.10〜0.15 0.15〜0.35 0.30〜0.60 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
S15C
0.13〜0.18 0.15〜0.35 0.30〜0.60 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
S17C
0.15〜0.20 0.15〜0.35 0.30〜0.60 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
S20C
0.18〜0.23 0.15〜0.35 0.30〜0.60 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
S22C
0.20〜0.25 0.15〜0.35 0.30〜0.60 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
S25C
0.22〜0.28 0.15〜0.35 0.30〜0.60 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
S28C
0.25〜0.31 0.15〜0.35 0.60〜0.90 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
S30C
0.27〜0.33 0.15〜0.35 0.60〜0.90 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
S33C
0.30〜0.36 0.15〜0.35 0.60〜0.90 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
S35C
0.32〜0.38 0.15〜0.35 0.60〜0.90 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
S38C
0.35〜0.41 0.15〜0.35 0.60〜0.90 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
S40C
0.37〜0.43 0.15〜0.35 0.60〜0.90 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
S43C
0.40〜0.46 0.15〜0.35 0.60〜0.90 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
S45C
0.42〜0.48 0.15〜0.35 0.60〜0.90 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
S48C
0.45〜0.51 0.15〜0.35 0.60〜0.90 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
S50C
0.47〜0.53 0.15〜0.35 0.60〜0.90 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
S53C
0.50〜0.56 0.15〜0.35 0.60〜0.90 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
S55C
0.52〜0.58 0.15〜0.35 0.60〜0.90 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
S58C
0.55〜0.61 0.15〜0.35 0.60〜0.90 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
S09CK
0.07〜0.12 0.10〜0.35 0.30〜0.60 0.025以下 0.025以下 0.20以下 0.20以下 0.25以下 0.30以下
S15CK
0.13〜0.18 0.15〜0.35 0.30〜0.60 0.025以下 0.025以下 0.20以下 0.20以下 0.25以下 0.30以下
S20CK
0.18〜0.23 0.15〜0.35 0.30〜0.60 0.025以下 0.025以下 0.20以下 0.20以下 0.25以下 0.30以下
この表に規定されていない元素は,溶鋼を仕上げる目的以外に意図的に添加してはならない。
注a) 受渡当事者間の協定によって0.30 %未満としてもよい。
b) 受渡当事者間の協定によってNi+Crの上限を,S09CK,S15CK及びS20CKは,0.40 %未満,その他の種類
は,0.45 %未満としてもよい。
6
外観,形状,寸法及びその許容差
6.1
熱間圧延棒鋼及び線材
6.1.1
外観
熱間圧延棒鋼及び線材の外観は,仕上げが良好で,使用上有害な欠点があってはならない。ただし,コ
イル状で供給される鋼材は,一般に検査によって全長にわたっての欠点の検出及びその除去は困難である
ため,欠点を含む場合がある。コイル内に発見された使用上有害と判断される欠点については,必要な場
合,その取扱いについては受渡当事者間の協定による。
6.1.2
きず取り基準及び残存きずの深さ
きず取り基準及び残存きずの深さは,次による。
a) 一般鍛造用棒鋼 一般鍛造用棒鋼のきず取りは滑らかに行い,呼称寸法からのきず取り深さは,呼称
寸法の4 %以下(ただし,最大値5 mm)とする。また,きず取り跡の幅の合計は,同一断面において
周の1/4以下とする。ただし,寸法許容差内にあるきず取り部分は,きず取り跡とはみなさない。
残存きずの深さの最大値は,受渡当事者間の協定による。
b) 直接切削用丸鋼 直接切削用丸鋼のきず取りは,通常行わない。直接切削用丸鋼の呼称寸法からのき
4
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ずの深さは,表3による。また,きず取りを行う場合のきず取り基準は,受渡当事者間の協定による。
表3−直接切削用丸鋼の呼称寸法からのきずの深さ
径
mm
呼称寸法からのきずの深さ
16未満
呼称寸法の4 %以下。ただし,最大値0.5 mm
16以上
50未満
呼称寸法の3 %以下。ただし,最大値1.0 mm
50以上 100未満
呼称寸法の2 %以下。ただし,最大値1.5 mm
100以上 200以下
呼称寸法の1.5 %以下。
200 mmを超える寸法についてのきずの深さは,受渡当事者間の協定による。
c) 冷間引抜用棒鋼 冷間引抜用棒鋼のきず取りは滑らかに行い,寸法許容差の下限(表6参照)の寸法
からのきず取り深さの最大値は,表4による。また,残存きずの深さの最大値については,受渡当事
者間の協定による。
表4−冷間引抜用棒鋼の寸法許容差の下限からのきず取り深さ
径又は対辺距離
mm
寸法許容差の下限からのきず取り深さ
16未満
0.15 mm以下
16以上
50未満
呼称寸法の1 %以下。ただし,最大値0.35 mm
50以上 100未満
呼称寸法の0.7 %以下。ただし,最大値0.50 mm
100以上 130以下
呼称寸法の0.5 %以下。
130 mmを超える寸法についてのきず取り深さは,受渡当事者間の協定による。
d) その他の棒鋼 その他の棒鋼で,きず取りが必要な場合は,受渡当事者間の協定による。
e) 線材 線材のきずの深さの最大値は,受渡当事者間の協定による。
6.1.3
標準寸法
標準寸法は,次による。
a) 熱間圧延棒鋼(丸鋼,角鋼及び六角鋼)及び線材の,径又は対辺距離の標準寸法は,表5による。
b) 熱間圧延棒鋼(丸鋼,角鋼及び六角鋼)の長さ3) は,受渡当事者間の協定による。
注3) 指定した長さに切りそろえる場合,指定した長さ範囲内(最小長さから最大長さ)に収める
場合など,製品の用途に応じた長さがある。
5
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表5−熱間圧延棒鋼及び線材の径又は対辺距離の標準寸法
単位 mm
丸鋼(径)
角鋼(対辺距離) 六角鋼(対辺距離)
線材(径)
(10)
22
42
85
160
11
(24)
44
90 (170)
(12)
25
46
95
180
13
(26)
48
100 (190)
(14)
28
50 (105) 200
(15)
30
55
110
16
32
60 (115)
(17)
34
65
120
(18)
36
70
130
19
38
75
140
(20)
40
80
150
40
95
200
45
100
50 (105)
55
110
60 (115)
65
120
70
130
75
140
80
150
85
160
90
180
(12)
41
13
46
14
50
17
55
19
60
22
63
24
67
27
71
30
(75)
32
(77)
36
(81)
5.5
6
7
8
9
9.5
(10)
11
(12)
13
(14)
(15)
16
(17)
(18)
19
(20)
22
(24)
25
(26)
28
30
32
34
36
38
40
42
44
46
48
50
括弧付き以外の標準寸法の適用が望ましい。
6.1.4
形状及び寸法の許容差
熱間圧延棒鋼及び線材の形状及び寸法の許容差は,a)〜c) による。ただし,熱処理を実施した熱間圧延
棒鋼・線材の形状及び寸法の許容差は,受渡当事者間の協定による。
なお,長さの許容差は,熱間圧延棒鋼(丸鋼,角鋼及び六角鋼)で指定した長さに切りそろえる場合に
適用する。
a) 熱間圧延丸鋼及び角鋼の形状並びに寸法の許容差は,表6による。
表6−熱間圧延丸鋼及び角鋼の形状並びに寸法の許容差
項目
形状及び寸法の許容差
径又は対辺距離の許容差
±1.5 %。ただし,許容差の絶対値が0.4 mmを下まわる場合には,±0.4 mm
とする。
偏径差又は偏差a)
径又は対辺距離の寸法許容差の範囲の70 %以下とする。
長さの
許容差
b)
長さ7 m以下
0
40
+
mm
長さ7 mを超えるもの 長さ1 m又はその端数を増すごとに上記のプラス側許容差に5 mmを加える。
マイナス側許容差は,0 mmとする。
角の丸みc)
角の丸みの半径は,対辺距離の20 %以下とする。
ねじれd)
実用に支障のない範囲内とする。
曲がり
1 mにつき3 mm以下とし,全長に対しては
m
1
(m)
mm
3
長さ
×
以下とする。
注a) 偏径差とは,丸鋼の同一断面における径の最大値と最小値との差をいう。偏差とは,角鋼の同一断面にお
ける対辺距離の最大値と最小値との差をいう。
b) プラス側許容差は,受渡当事者間で協定してもよい。
c) 角の丸みは,丸鋼には適用しない。
d) ねじれは,丸鋼には適用しない。
b) 熱間圧延六角鋼の形状及び寸法の許容差は,表7による。
6
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表7−熱間圧延六角鋼の形状及び寸法の許容差
項目
対辺距離
mm
19未満
19以上 32未満
32以上 55未満
55以上
対辺距離の許容差 mm
±0.7
±0.8
±1.0
±1.2
偏差a) mm
1.0以下
1.1以下
1.4以下
1.7以下
長さの
許容差
b)
長さ7 m以下
0
40
+
mm
長さ7 mを超えるもの 長さ1 m又はその端数を増すごとに上記のプラス側許容差に5 mmを加える。
マイナス側許容差は,0 mmとする。
ねじれ
実用に支障のない範囲内とする。
曲がり
1 mにつき3 mm以下とし,全長に対しては
m
1
(m)
mm
3
長さ
×
以下とする。
注a) 偏差とは,六角鋼の同一断面における対辺距離の最大値と最小値との差をいう。
b) プラス側許容差は,受渡当事者間で協定してもよい。
c) 熱間圧延線材の寸法の許容差は,表8による。
表8−熱間圧延線材の寸法の許容差
単位 mm
径
径の許容差
偏径差a)
15以下
±0.3
0.4以下
15を超え 25以下
±0.4
0.5以下
25を超え 32以下
±0.5
0.6以下
32を超え 50以下
±0.6
0.7以下
径が50 mmを超える線材の寸法の許容差は,受渡当事者間の協定による。
注a) 偏径差とは,線材の同一断面における径の最大値と最小値との差を
いう。
6.2
熱間圧延鋼板及び鋼帯
6.2.1
一般
熱間圧延鋼板及び鋼帯の外観,形状,寸法及びその許容差については,次による。ただし,受渡当事者
間の協定によって冷間圧延で製造する場合は,附属書JCによる。
6.2.2
外観
熱間圧延鋼板及び鋼帯の外観は,JIS G 3193の箇条7(外観)のa) 及びb) による。
6.2.3
きず取り基準
熱間圧延鋼板のきず取り基準は,JIS G 3193の箇条7 c) による。ただし,溶接補修の適用及び残存きず
の深さの最大値は,受渡当事者間の協定による。
6.2.4
標準寸法
熱間圧延鋼板及び鋼帯の標準寸法は,JIS G 3193の箇条4(標準寸法)による。
6.2.5
形状及び寸法の許容差
熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状及び寸法の許容差は,次による。
a) 熱間圧延鋼板及び鋼帯の厚さ,幅及び長さの許容差並びに直角度は,JIS G 3193の箇条5(形状及び
寸法の許容差)による。この場合,厚さの許容差の適用は,厚さ160 mm未満とし,厚さ160 mm以
7
G 4051:2016
上の場合は,受渡当事者間の協定による。
b) 熱間圧延鋼板の平たん度の最大値は,次による。平たん度の測定は,通常,定盤の上で行い,その値
は,ひずみの最大値から鋼板の製品厚さを減じたものとし,鋼板の上側の面に適用する。ただし,圧
延のままの鋼板(耳付鋼板)の平たん度は,受渡当事者間で協定してもよい。
1) 厚さ160 mm未満のS10C〜S25Cの鋼板は,JIS G 3193の箇条5 f) による。
2) 厚さ160 mm未満のS28C〜S75Cの鋼板は,表9による。
表9で規定する鋼板の測定長さは,任意の長さ4 000 mmについて適用する。ただし,長さ4 000
mm未満の鋼板の場合には,全長について適用する。
3) 厚さ160 mm以上の鋼板は,受渡当事者間の協定による。
注記 平たん度の測定は,JIS G 3193の図3(平たん度の測定)を参照。
表9−鋼板の平たん度の最大値(S28C〜S75C)
単位 mm
厚さ
幅
1 250未満
1 250以上
1 600未満
1 600以上
2 000未満
2 000以上
2 500未満
2 500以上
3 000未満
3 000以上
1.60未満
27
30
−
−
−
−
1.60以上 4.00未満
24
27
30
−
−
−
4.00以上 6.30未満
21
24
27
33
39
42
6.30以上 10.0未満
18
21
24
30
36
39
10.0以上 25.0未満
15
18
21
24
27
30
25.0以上 63.0未満
12
15
18
21
24
27
63.0以上 160未満
12
12
15
18
21
24
6.2.6
質量
熱間圧延鋼板及び鋼帯の質量は,JIS G 3193の箇条6(質量)による。
6.3
熱間圧延平鋼
6.3.1
外観
熱間圧延平鋼の外観は,JIS G 3194の10.(外観)a) による。
6.3.2
きず取り基準
熱間圧延平鋼のきず取り基準は,JIS G 3194の10.(外観)b) による。ただし,溶接補修の適用及び残
存きずの深さの最大値は,受渡当事者間の協定による。
6.3.3
標準寸法
熱間圧延平鋼の標準寸法は,JIS G 3194の5.(標準寸法)による。
6.3.4
形状及び寸法の許容差
熱間圧延平鋼の形状及び寸法の許容差は,JIS G 3194の7.(形状及び寸法の許容差)による。
6.4
熱間押出形鋼
熱間押出形鋼の外観,形状,寸法及びその許容差は,JA.2による。
6.5
その他の鋼材
その他の鋼材とは,6.1〜6.4に規定した以外の,同一断面形状をもつ鋼材であり,外観,きず取り基準,
8
G 4051:2016
残存きずの深さの最大値,形状,寸法及びその許容差は,受渡当事者間の協定による。その他の鋼材には
鋼管を含まない。
注記 その他の鋼材には,鍛造棒鋼,圧延形鋼などがある。
7
試験
試験は,次による。
a) 化学成分は,溶鋼分析によって求め,分析試験の一般事項及び溶鋼分析用試料の採り方は,JIS G 0404
の箇条8(化学成分)による。
b) 製品分析用試料の採り方は,JIS G 0321の箇条4(分析用試料採取方法)による。
c) 溶鋼分析の方法は,JIS G 0320による。製品分析の方法は,JIS G 0321による。
注記 この規格に規定する分析試験以外の試験として,超音波探傷が行われることがある。この場合,
試験方法などについて,受渡当事者間で協定される。
8
検査
検査は,次による。
a) 検査の一般事項は,JIS G 0404による。
b) 化学成分は,箇条5に適合しなければならない。
c) 外観,形状,寸法及びその許容差は,箇条6に適合しなければならない。
9
表示
検査に合格した鋼材は,鋼材ごとに次の項目を適切な方法で表示しなければならない。ただし,鋼板,
鋼帯及び平鋼並びに径又は対辺距離が30 mm未満の棒鋼の場合は,これを結束して1結束ごとに適切な方
法で表示してもよい。径又は対辺距離が30 mm以上の棒鋼の場合は,受渡当事者間の協定によって,これ
を結束して1結束ごとに適切な方法で表示してもよい。ただし,受渡当事者間の協定によって,製品識別
が可能な範囲で項目の一部を省略してもよい。
a) 種類の記号。冷間圧延鋼板及び鋼帯の場合は,種類の記号の後に−Cを表示する。ただし,受渡当事
者間の協定によって,−Cを省略してもよい。
b) 溶鋼番号又はその他の製造(検査)番号
c) 製造業者名又はその略号
d) 質量(鋼板及び鋼帯の場合)
e) 寸法。寸法の表し方は,JIS G 3191,JIS G 3192,JIS G 3193及びJIS G 3194による。ただし,線材の
寸法の表し方は,JIS G 3191のバーインコイルの寸法の表し方による。
10
報告
注文者から要求された場合,製造業者は,指定された項目の検査文書を提出する。報告は,JIS G 0404
の箇条13(報告)による。ただし,注文時に特に指定がない場合は,検査文書の種類は,JIS G 0415の5.1
(検査証明書3.1)による。
9
G 4051:2016
附属書JA
(規定)
熱間押出形鋼の製造方法及び品質規定
JA.1
製造方法
熱間押出し1) による。熱間押出形鋼は,キルド鋼から製造し,鍛錬成形比2) 4S以上に成形する。
注1) 熱間押出しとは,加熱したビレットを金型(ダイス)を通して押出し成形する方法をいう。
2) 鍛錬成形比とは,鋳造スラブ又はブルームの断面積と熱間押出し後の断面積との比をいう。
JA.2
外観,形状,寸法及びその許容差
JA.2.1
外観
熱間押出形鋼の外観は,受渡当事者間の協定による。
JA.2.2
きず取り基準
熱間押出形鋼のきず取り基準は,受渡当事者間の協定による。
JA.2.3
適用寸法
熱間押出形鋼の辺又は高さは,表JA.1による。
表JA.1−熱間押出形鋼の辺又は高さ
鋼材
辺又は高さ
熱間押出形鋼
250 mm以下
JA.2.4
形状及び寸法の許容差
JA.2.4.1
形状
熱間押出形鋼の形状は,注文者の指定による。ただし,指定された形状が製造できない場合には,受渡
当事者間の協定によって注文者が形状変更を指定する。
注記 熱間押出形鋼は,主に機械部品及び産業機械の製造業者が用いる各種仕様書などの技術基準に
基づいた設計図書に記載された部材として用いられる。
JA.2.4.2
形状及び寸法の許容差
熱間押出形鋼の形状及び寸法の許容差は,表JA.2による。
なお,長さの許容差は,指定した長さに切りそろえる場合に適用する。
10
G 4051:2016
表JA.2−熱間押出形鋼の形状及び寸法の許容差
項目
形状及び寸法の許容差
辺,高さ及び厚さの許容
差a) mm
50未満
±1.5
50以上
100未満
±2.0
100以上
200未満
±3.0
200以上
±4.0
長さの許容差b)
長さ7 m以下
0
40
+
mm
長さ7 mを超えるもの
長さ1 m又はその端数を増すごとに上記の
プラス側許容差に5 mmを加える。マイナス
側許容差は,0 mmとする。
切断面の直角度 mm
最大辺長さが100以下
1.6以下
最大辺長さが100を超える
もの
3.0以下
曲がり
長さの0.5 %以下c)
注a) 辺,高さ及び厚さの許容差は,受渡当事者間の協定によって,この表に規定する全許容差範囲
と同一の範囲でプラス側又はマイナス側に移動してもよい。ただし,許容差の範囲内に,必ず
基準寸法(許容差 ゼロ)を含まなくてはならない。
b) プラス側許容差は,受渡当事者間で協定してもよい。
c) 上下及び左右の曲がりに適用する。
11
G 4051:2016
附属書JB
(規定)
鋼板及び鋼帯だけに適用する種類の記号及び化学成分
表JB.1−鋼板及び鋼帯だけに適用する種類の記号及び化学成分
単位 %
種類の記号
C
Si
Mn
P
S
Ni
Cr a)
Cu
Ni+Cr b)
S60C
0.55〜0.65 0.15〜0.35 0.60〜0.90 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
S65C
0.60〜0.70 0.15〜0.35 0.60〜0.90 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
S70C
0.65〜0.75 0.15〜0.35 0.60〜0.90 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
S75C
0.70〜0.80 0.15〜0.35 0.60〜0.90 0.030以下 0.035以下 0.20以下 0.20以下 0.30以下 0.35以下
この表の,種類の記号及び化学成分は,熱間圧延鋼板及び鋼帯並びに冷間圧延鋼板及び鋼帯に適用する。
この表に規定されていない元素は,溶鋼を仕上げる目的以外に意図的に添加してはならない。
受渡当事者間の協定によって,鋼材の製品分析を行う場合,箇条7によって試験を行い,この表に対する許容変
動値は,JIS G 0321の表3[炭素鋼鋼材の製品分析の許容変動値(2)]による。
注a) 受渡当事者間の協定によって0.30 %未満としてもよい。
b) 受渡当事者間の協定によってNi+Crの上限を,0.45 %未満としてもよい。
12
G 4051:2016
附属書JC
(規定)
冷間圧延鋼板及び鋼帯の品質規定
JC.1
塗油
冷間圧延鋼板及び鋼帯は,特に指定のない限り塗油する。
JC.2
外観
冷間圧延鋼板及び鋼帯の外観は,次による。
a) 鋼板及び鋼帯は,使用上有害となる程度の欠点があってはならない。ただし,鋼帯は,一般に欠点を
除去する機会がないため,若干の欠点を含むことがある。鋼帯の欠点の処置が必要な場合は,その方
法を受渡当事者間で協定してもよい。
なお,表面の欠点は,特に指定のない限り,鋼板及び鋼帯の片側の面1) に適用する。
注記 欠点には孔,ラミネーション,表面きずなどがある。
注1) 片側の面とは,通常,鋼板の場合は包装で上側にある面をいい,鋼帯の場合は鋼帯の外側の
面をいう。
b) 焼なましのままの鋼板及び鋼帯は,調質圧延を行わないために発生する腰折れ,耳しわなどは,有害
な欠点としない。
c) 無塗油の鋼板及び鋼帯は,塗油しないために発生するさび,すりきずなどは,有害な欠点としない。
JC.3
きず取り基準
冷間圧延鋼板及び鋼帯の表面のグラインダ手入れ及び溶接補修は,行ってはならない。
JC.4
標準寸法
冷間圧延鋼板及び鋼帯の標準寸法は,次による。
a) 幅及び長さの標準寸法は,JIS G 3193の箇条4による。
b) 標準厚さは,表JC.1による。
表JC.1−冷間圧延鋼板及び鋼帯の標準厚さ
単位 mm
標準厚さ
0.4
1.6
0.5
1.8
0.6
2.0
0.7
2.3
0.8
2.5
0.9
(2.6)
1.0
2.8
1.2
(2.9)
1.4
3.2
括弧付き以外の標準厚さの適用が望ましい。
JC.5
形状及び寸法の許容差
冷間圧延鋼板及び鋼帯の形状及び寸法の許容差は,次による。
a) 鋼板及び鋼帯の幅及び長さの許容差並びに曲がり及び直角度は,JIS G 3193の箇条5による。
b) 鋼板及び鋼帯の厚さの許容差は,表JC.2による。
c) 鋼板の平たん度は,6.2.5 b) による。
13
G 4051:2016
表JC.2−厚さの許容差
単位 mm
厚さ
幅
630未満
630以上
1 000未満
1 000以上
1 250未満
1 250以上
1 600未満
1 600以上
0.25未満
±0.03
±0.03
±0.03
−
−
0.25以上 0.40未満
±0.04
±0.04
±0.04
−
−
0.40以上 0.60未満
±0.05
±0.05
±0.05
±0.06
−
0.60以上 0.80未満
±0.06
±0.06
±0.06
±0.06
±0.07
0.80以上 1.00未満
±0.06
±0.06
±0.07
±0.08
±0.09
1.00以上 1.25未満
±0.07
±0.07
±0.08
±0.09
±0.11
1.25以上 1.60未満
±0.08
±0.09
±0.10
±0.11
±0.13
1.60以上 2.00未満
±0.10
±0.11
±0.12
±0.13
±0.15
2.00以上 2.50未満
±0.12
±0.13
±0.14
±0.15
±0.17
2.50以上 3.15未満
±0.14
±0.15
±0.16
±0.17
±0.20
3.15以上
±0.16
±0.17
±0.19
±0.20
−
厚さの測定箇所は,ミルエッジの場合は縁から25 mm以上内側の任意の点,カットエッジの場合は縁から15 mm
以上内側の任意の点とする。
JC.6
質量
冷間圧延鋼板及び鋼帯の質量は,JIS G 3193の箇条6(質量)による。
14
G 4051:2016
附属書JD
(参考)
JISと対応国際規格との対比表
JIS G 4051:2016 機械構造用炭素鋼鋼材
ISO 683-1:2012,Heat-treatable steels, alloy steels and free-cutting steels−Part 1:
Non-alloy steels for quenching and tempering
ISO 683-3:2014,Heat-treatable steels, alloy steels and free-cutting steels−Part 3:
Case-hardening steels
(I)JISの規定
(II)
国際
規格
番号
(III)国際規格の規定
(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容
(V)JISと国際規格との技術的差異の
理由及び今後の対策
箇条番号
及び題名
内容
箇条
番号
内容
箇条ごと
の評価
技術的差異の内容
1 適用範囲 熱間圧延,熱間鍛造−更
に加工(鍛造,切削,冷
間引抜など)及び熱処理
(焼入焼戻し,焼なら
し,浸炭焼入れなど)し
て機械構造用に使用さ
れる炭素鋼鋼材。鋼板及
び鋼帯は厚さによって
は,冷間圧延したものを
含む。
ISO
683-1
ISO
683-3
1
対象製品:炭素鋼又は低
合金の半製品,棒鋼,線
材,熱間圧延鋼板,鍛鋼
対象熱処理:
(ISO 683-1)
・Q-T又はオーステンパ
ー,部分的には焼ならし
機械部品用
(ISO 683-3)
・はだ焼機械部品用
削除
規格体系が異なる。
ISO規格は,熱処理用途ごと。
JISは,熱処理用途に関係なく
鋼種ごと。ただし,実質の適用
範囲は,ほぼ同等。
JISの体系は,“一つの鋼種に対して
複数の熱処理が行われて使用され
る。”ことを配慮。国内使用者は,自
らの用途に応じた材料選択,熱処理選
択になじんでおり,その意味では現行
の鋼種ごとの規格体系の方が,自由度
が大きく(別の言い方をすると,緩い
規制),好ましい。規格を鋼種ごとに
もつ利点は,今後ともISOに提案して
いく。
2 引用規格
3 種類及び
記号
JISの記号体系による。
27種類の炭素鋼鋼材に
ついて規定。
4.1
ISO規格の記号体系に
よる。
炭素鋼鋼材としては13
種類を規定。
変更
JISとISO規格とは,記号体系
が異なる。
各国は,それぞれの記号体系をもち,
それらはその市場に定着している。
2003年に制定されたISO/TS 4949は,
各国それぞれの記号体系に従うこと
を認めている。
2
G
4
0
5
1
:
2
0
1
6
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G 4051:2016
(I)JISの規定
(II)
国際
規格
番号
(III)国際規格の規定
(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容
(V)JISと国際規格との技術的差異の
理由及び今後の対策
箇条番号
及び題名
内容
箇条
番号
内容
箇条ごと
の評価
技術的差異の内容
4 製造方法 ・キルド鋼
・鍛錬成形比4S以上
・鋼板及び鋼帯の場合
は,厚さによって熱間圧
延製造できない場合は,
受渡当事者間の協定に
よって冷間圧延で製造
してもよい。冷間圧延を
行う鋼板及び鋼帯につ
いては,通常,圧延後に
焼なましを行う。
6
ISO規格・キルド鋼
・出荷状態:基本は,圧
延のままであるが,協定
によって熱処理条件,表
面手入れ条件などを取
り決められるようにな
っている。
削除
・出荷状態の基本は,JIS,ISO
規格とも圧延のまま。
・ISO規格は,受渡当事者間の
協定による特別条件も記載。
・JISは,鍛錬成形比を規定。
・JISでは,鋼板及び鋼帯の場
合は,厚さによって熱間圧延製
造できない場合は,受渡当事者
間の協定によって冷間圧延で
製造してもよいと限定してい
る。
オプション事項をJISに規定するかど
うかは,JISの規格体系に関わる全体
的な課題。ただし,この点から取引の
本質的差異は,生じないと考える。
5 化学成分 27種類
7.1.2
炭素鋼としては,
ISO 683-1で12種類(P,
Sレベルが異なるもの
を入れると20種類)
ISO 683-3で2種類(S
レベルが異なるものを
入れると4種類)
変更
同等鋼種は,14種類。うち2
種類は,はだ焼き用である。
左記のJIS及びISO規格類似の14種
類について,品質レベルを下げず,か
つ,無意味なコストアップにならない
範囲でJISを規定。
6 外観,形
状,寸法及
びその許容
差
棒鋼・線材及び鋼板・鋼
帯の外観,きず取り基
準,標準寸法及び形状・
寸法許容差についてそ
れぞれ規定。
7.7
表面品質
変更
脱炭では協定事項であり,ISO
規格と内容的にはほぼ同じで
ある。
JISと,実質上差異はない。
7.8
脱炭
ISO
683-1
7.9
形状,寸法及びその許容
差
ISO
683-3
7.8
形状,寸法及びその許容
差
7 試験
溶鋼分析及び製品分析
試験方法について規定。
ISO
683-1
ISO
683-3
9.1
9.2
化学分析
機械試験
削除
ISO規格では,熱処理を要求し
た鋼材について硬さ及び機械
的性質(引張試験,衝撃試験)
を規定している。
ISO規格は,熱処理工程を含めた規格
であるのに対し,JISは,鋼材に限定
した規格であり,熱処理は行わないた
め,機械的性質の値は規定していな
い。
2
G
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:
2
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G 4051:2016
(I)JISの規定
(II)
国際
規格
番号
(III)国際規格の規定
(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容
(V)JISと国際規格との技術的差異の
理由及び今後の対策
箇条番号
及び題名
内容
箇条
番号
内容
箇条ごと
の評価
技術的差異の内容
8 検査
検査
・化学成分
・外観,形状・寸法及び
その許容差
8
検査,試験製品の適合性
形状,寸法許容差
焼なまし後の最大硬さ
を規定。
せん断性を規定。
結晶粒度,非金属介在物
内部組織(超音波探傷試
験)
表面品質
変更
JISでは,化学成分,外観,形
状,寸法及びその許容差以外の
試験・検査については,使用用
途によって要求が大きく異な
ることから,具体的に規定して
いない。一方,ISO規格は,焼
入性,硬さ,せん断性,熱処理
後の引張試験,シャルピー衝撃
特性の規定がある。
JISは機械構造用炭素鋼として適した
材料を提供することに主眼を置いて
いるため,使用者が行う熱処理後の材
料の特性については特に規定してい
ない。その理由は,使用者側で実施さ
れる焼入焼戻し後の機械的性質は,設
備又は焼入処理技術に大きく影響さ
れるため,その機械的性質の規定値を
規定するのは,かえって,誤解を招く
おそれがあるためである。
一方,ISO規格は,熱処理後の材料特
性まできめ細かく規定しているが,上
記のように使用者の設備又は技術能
力によって特性が異なるため,ISO規
格の一律の値設定には問題がある。し
たがって,JISは,従来どおり規定し
ない。
9 表示
種類の記号,溶鋼番号,
製造業者名,質量,寸法
10
協定による。
変更
JISは,具体的に規定している。
ISO規格は,受渡当事者間の協
定による。
商習慣の違いによる。
10 報告
基本的な報告様式を規
定。
8.1
基本的な報告様式を規
定。
一致
ISO規格改正に合わせて,JIS
も見直した。
特になし。
附属書JA
(規定)
熱間押出形鋼の製造方
法及び品質規定
−
追加
JISは,その他の鋼材の中で,
特別に規定した。
通常,更に鍛造,切削などの加工及び
熱処理を施して使用されないため,附
属書記載とした。
附属書JB
(規定)
鋼板及び鋼帯だけに適
用する種類の記号及び
化学成分
−
追加
JISは,その他の鋼材の中で,
特別に規定した。
鋼板及び鋼帯に限定した特殊な鋼種
であるため,附属書記載とした。
附属書JC
(規定)
冷間圧延鋼板及び鋼帯
の品質規定
−
追加
JISは,その他の鋼材の中で,
特別に規定した。
熱間圧延材の代替であるため,附属書
記載とした。
2
G
4
0
5
1
:
2
0
1
6
17
G 4051:2016
JISと国際規格との対応の程度の全体評価:(ISO 683-1:2012,ISO 683-3:2014,MOD)
注記1 箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。
− 一致 ················ 技術的差異がない。
− 削除 ················ 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。
− 追加 ················ 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。
− 変更 ················ 国際規格の規定内容を変更している。
注記2 JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。
− MOD ··············· 国際規格を修正している。
2
G
4
0
5
1
:
2
0
1
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